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ランキングに参加してます。応援して頂ければ嬉しいです。にほんブログ村おはよーございます。昨日から鼻水出てる、、夫も、、また飛び始めたかな～？昨日の晩御飯鶏手羽中の唐揚げ先日初めて揚げたら美味しかったのでリピです。以前は手羽元ばかり揚げていたけれど、こちらの方が時短で揚げられるし美味しい（笑）昨日のお昼はこちらで72歳みずなの独り言72歳みずなの独り言-齢の離れたシニア夫婦の日常買った食材や朝昼兼用御飯とか、、色々-無料ブログサービスmuragon72歳みずなの独り言 昨日は一日いいお天気だったのに出そびれてこもってしまった。まあお金も使わず済んだので良しとしよう、運動不足だけれど中国の気球問題こわいね、、第三次世界大戦勃発にならぬかと、、、、私も気になる動画があります。2～3年前の十五夜スマホで満月撮影し...昨日のお昼と晩御飯／もしかしてこれも気球？
中国の習近平国家主席が台湾の武力併合をも辞さない構えを見せている今日、台湾有事が、日本国の安全を直接的に脅かす事態であることは、誰もが認めるところです。アメリカのバイデン政権はウクライナ紛争への介入の度を強めており、同政権の介入主義的な方針からすれば、台湾有事に際して同様の対応を採ることが予測されます。台湾有事につきましては、あらゆる手を尽くしてこれを未然に防ぐのが最善の策です。平和的な解決手段としては、台湾の国際法上の独立的地位を確認訴訟を通して確立するという方策もあるのですが、各国の政治家の怠慢や中国、あるいは、世界権力の妨害により、阻止されてしまう可能性があります。このため、多方面からのアプローチを同時に進める必要があるのですが、軍事的手段としては、抑止力に期待する同国の核保有があります。そして、核...核保有が日本国の戦場化を防ぐ－台湾有事への対応
NPT体制とは、「オセロゲーム（リバーシ）」に喩えれば、初期設定において核兵器国によってゲーム板の四隅に既に石が置かれているようなものです。同ゲームでは、四隅に自らの石を置いたプレーヤーが圧倒的に有利となり、最終局面で勝敗を逆転させることができます。これをNPT体制に当てはめますと、核兵器国は、既に四隅を確保しているため、対戦相手となる非核兵器国が如何に通常兵器で善戦しても、最後の局面では一気に勝敗がひっくり返されてしまうのです。NPT体制における核兵器国の絶対的な非核兵器国に対する優位性は、核兵器国による軍事行動を引き起こす要因ともなり得ます。今般のウクライナ危機についても、ウクライナが「ブダベスト覚書」に基づいて核放棄に応じていなければ、ロシアは軍事介入を控えたであろうとする憶測があります。非核兵器国...ウクライナ紛争が示唆する台湾有事未然防止策
ウクライナ紛争については、抑止面においても強力な手段となる核武装が、新たな局面を開く可能性があります。不法に核を保有するに至ったかの北朝鮮でさえ、軍事大国アメリカとの直接交渉を実現しており、核保有には、攻撃に対する抑止効果のみならず、当事国双方に対等の立場を与えるという意味において、交渉促進効果も期待されるからです。ところが、不思議なことに、ウクライナのゼレンスキー大統領は、NATO諸国に対して主力戦車では物足りず、戦闘機や長距離ミサイルの供与を求めながら、決して核兵器の供与を言い出しません。ウクライナ側も核兵器を保有すれば、ロシアとの間に‘核の平和’が実現する道も開ける可能性があるにも拘わらず･･･。その一方で、ウクライナを支援するNATO側も、同国に対する核の提供については口をつぐんでいます。各国政府...歴史の転換点を迎えた人類－ウクライナ紛争への懐疑
核の供与を求めないゼレンスキー大統領の不思議－核ファクター問題
今般、アメリカ並びにドイツがウクライナに対する主力戦車の供与を決定した背景には、今春にも実施が予定されているロシア側による大規模な攻撃計画があるとされています。NATOからの軍事支援無くして自力での防衛は困難と悟ったゼレンスキー大統領が強く供与を求め、その要請に応えたのが、今般のNATO諸国による主力戦車供与という筋書きとなりましょう。主力戦車が投入されれば、ウクライナ側は、ロシア側の大攻勢に軍事力で対抗し得ると共に、クリミアを含むロシア軍によって占領されている地域を奪回できる可能性が飛躍的に高まるのですから、同決定は、‘鬼に金棒’のようなものなのです。メディアの報道も、NATO側が供与した主力戦車が登場すれば、侵略国家ロシアのヨーチン大統領の野心は砕かれ、国際秩序が護られるというものです。確かに、NAT...核の供与を求めないゼレンスキー大統領の不思議－核ファクター問題
ドイツに続き、遂にアメリカのバイデン政権も、ウクライナに対する主力戦車「エイブラムズ」の供与を発表しました。誰もが第三次世界大戦への発展を危惧する状況に至ったのですが、この一件で明らかとなったのは、リベラルの偽善性です。アメリカのバイデン大統領は、言わずもがな民主党の政治家です。その一方で、ドイツの首相にして「レオパルト2」の供与を決断したオラフ・ショルツ首相は、ドイツ社会民主党の党首です。今般の戦車供与の米独の両国の決定者は、両者とも、リベラルという点で共通しているのです。リベラルと言いえば、平和主義者のイメージがあります。ベトナム戦争に際しても、積極的に反戦運動を展開し、戦争反対を訴えていたのもリベラル勢力でしたし、2009年には、民主党のオバマ元大統領がノーベル平和賞を受賞しております。マスコミのイ...リベラルの偽善－平和主義者の仮面
本日1月25日の今朝方、アメリカがウクライナに対する主力戦車「エイブラムズ」の供与に積極的な姿勢に転じると共に、ドイツも焦点となってきた「レオパルト2」の供与に踏み切るとのニュースが飛び込んできました。この報道を受けて、米誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」は、人類の「終末時計」を100秒から90秒に早めたそうです。人類滅亡の日は、刻一刻と近づいているのかもしれません。「終末時計」が人類の滅亡時期を早めたことは、科学者のみならず多くの人々が、今般の主力戦車供与の決定が第三次世界大戦のみならず核戦争をもたらすリスクが高まることを十分に認識していることを示しています。否、人類が滅亡する可能性を十分に分かっていながら、アメリカやドイツのみならず、多くの諸国の指導者達は、和平に努めることもなく...人類滅亡へのカウントダウン－世界権力の思惑
第三次世界大戦は再びポーランドから始まる？－「レオパルト2」供与は控えるべき
ドイツが製造する「レオパルト2」のウクライナへの供与の如何が、目下、全世界の注目を集めています。何故ならば、仮に同国への戦車供与が実現しますと、第三次世界大戦へと戦禍が拡大するリスクが格段に高まるからです。報道によりますと、ロシア側のウォロジン下院議長が「グローバルな破滅を引き起こす」と述べたとも伝わり、キューバ危機に匹敵するほどの危うい状況が続いています。「レオパルト2」とは、製造国はドイツですが、ポーランドをはじめ他のNATO諸国にも輸出されています。同戦車を輸入した諸国は、それを他の国に再輸出したり、供与する場合には製造国であるドイツの許可を要するそうなのですが、今般の危機に際して驚かされるのが、ポーランドの態度です。同国のモラウィエツキ首相は、ドイツに対して供与許可を正式に申請するのみならず、仮に...第三次世界大戦は再びポーランドから始まる？－「レオパルト2」供与は控えるべき
第一次世界大戦並びに第二次世界大戦という二つの世界大戦は、ドイツによって引き起こされたとする説が定説化しています。教科書を表面的に読む限り、第一次世界大戦は当事のドイツ帝国によるベルギーに対する中立侵犯が決定的な意味を持ちましたし、後者については、言わずもがな、戦争の主因は独裁者にして狂人ともされるアドルフ・ヒトラーに帰されています。何れもドイツがトリガーなのですが、今般のウクライナ紛争についても、ドイツ責任論が既に準備されているようにも思えます。何故、ドイツが常に悪役とされるのか、という根本的な問題につきましては、フランクフルト・アム・マインに存在していたユダヤ人ゲットーが、今日の世界権力を揺籃した故地であったことに求めることができるのかもしれません。金融財閥として知られるロスチャイルド家も日露戦争時の...ドイツは悪役シナリオから抜け出せるのか？
グローバリズムが世界規模で広がった今日、毎年1月にスイスのダボスで開催されている世界経済フォーラムは、今や、「世界政府」のごとき役割を果たしているようにも見えます。世界各国・地域の要人が顔を揃えるのみならず国連総長までも出席し、しかも、何れの政府も、同会議の方針に従って自国の政策を行っているかの様相を呈しているからです。否、むしろ、同会議は、‘政府’というよりも、国連の総会や中国の全人代に近い存在であるのかもしれません。何故ならば、各国からの出席者は、この場で活発な議論を闘わせ、十分に審議を尽くして何らかの決定を行なうのではなく、中枢によって既に決定された事項に賛意を示す翼賛者であるか、あるいは、宣伝役の演説者に過ぎないからです。グローバリズムとは、金融・経済分野における投資家や世界大に事業を展開する大手...戦争激化よりも和平交渉を
今般のウクライナ紛争に関しては、ロシアのプーチン大統領のメンタリティーがその主要な要因として指摘されることも少なくありません。‘プーチン大統領は、もとより理性を失った狂人である’、あるいは、‘プーチン大統領は進行がんあるいはパーキンソン病の治療が影響して精神に異常をきたしている’といった説も報じられています。同大統領に限らず、過去にあっても第二次世界大戦時のアドルフ・ヒトラーなども、狂人の一人としてしばしば名が上がります。しかしながら、戦争、とりわけ、世界大戦の原因を時の指導者個人に帰すのには無理があるように思えます。過去の二度の凄惨を極めた二度の世界大戦の経験にも拘わらず、今日、人類は、第三次世界大戦の危機に直面しています。指導者主因説では、プーチン大統領の戦争責任が問われることとなるのですが、現在のウ...第三次世界大戦の危機は国際社会の構造に由来する？
最近に至り、ウクライナから日本国へのアプローチが積極的になってきているようです。ゼレンスキー大統領が今月6日のビデオ演説で明らかにしたところによりますと、同大統領は、電話会談で岸田文雄首相に対して同国への訪問を要請した上で、安全保障分野での協力の拡大を求めたそうです。同国訪問については、岸田首相は検討するとして一先ずは前向きな姿勢を見せていますが、ウクライナからのアプローチには要注意ではないかと思うのです。そもそも日本国民の大多数は、自国の首相がゼレンスキー大統領と電話会談を行なっていた事実さえ知らなかったのではないかと思います。海外にあって同大統領がビデオ演説を介して公表しなければ、国民の知らぬ間に、日本国、さらには全世界の未来を左右するような重大な軍事面の関係強化が水面下で進められたかもしれません。こ...ウクライナからの対日接近は要注意
30年越し構想結実 静岡市歴史博物館、13日全面開館 駿府城周辺集客に期待 静岡新聞 市中心
「新しい戦前」ネットをざわつかせたタモリの言葉 年末放送「徹子の部屋」 不穏な空気漂う今を ... ZAKZAK 戦争というものをドンパチ…
2023年★第三次世界大戦・核戦争の可能性は有るのか？ウクライナ侵攻と台湾進攻の可能性★イエス
2023年★第三次世界大戦・核戦争の可能性は有るのか？ウクライナ侵攻と台湾進攻の可能性 2023年★第三次世界大戦・核戦争の可能性は有るのか？ウクライナ侵攻と…
1972年9月29日における日本政府による一方的な日華平和条約の終了宣言の背景には、同日に表明された日中共同宣言の成立があったことは疑い得ません。何故ならば、同宣言の三には、「中華人民共和国政府は、台湾が中華人民共和国の領土の不可分の一部であることを重ねて表明する。日本国政府は、この中華人民共和国政府の立場を十分理解し、尊重し、「ポツダム宣言」第八項に基づく立場を堅持する。」とあるからです。ここで再び、「ポツダム宣言」という戦時中の共同宣言の問題に突き当たるのですが、その前提となった「カイロ宣言」と共に、戦時中の宣言は講和条約の成立によって効力を失います。しかも、「カイロ宣言」の場合には、連合国とは申しましても、中華民国、アメリカ、イギリス三国を軍事的に指揮していた蒋介石総統、ルーズベルト大統領、並びに、...台湾問題は判断ミスの積み重ね？
‘過去には絶対誤りがない’と考える人はそう多くはないように思えます。自らの来し方を振り返りましても、反省や後悔がない人は殆どいないことでしょう。人類史を辿りましても、現在の人々の倫理観や道徳観からすれば、過去の人々の行動や行為はあまりにも利己的であったり、残酷である場合も少なくありません。過去が誤りや反省点に満ちているとすれば、現代を生きる人々は、歴史の教訓に学びつつ、可能な限りこれらを是正してゆくべきとも言えましょう。‘歴史にもしもはない’と言われますが、過去に起こってしまった由々しき事柄でも、損害や被害を修繕したり、現在の倫理・道徳観に沿って軌道を修正したりすることによって、それらが現在にも及ぼしている悪しき影響を断ち切ることはできるのです（前例踏襲主義にも同様の悪弊がある･･･）。人類史において過去...「日華平和条約」は失効したのか？―台湾問題の探求
中国が主張する「一つの中国」論は、今日、台湾に対する武力攻撃の可能性を高めると共に、第三次世界大戦に発展しかねないリスクがあります。この問題を平和的に解決するためには、先手を打って国際法における台湾の法的地位を確立するに越したことはありません。中国では、強権的なゼロコロナ対策を機に習近平独裁体制に対する国民の抗議が続いており、体制引き締め政策として台湾への武力侵攻の挙に出る怖れもあり、何れの国や国際機関であれ、同問題について国際司法機関への提訴を急ぐべきと言えましょう。中国が軍事行動を起こしてからでは遅いのです。平和的解決に向けた最初の一歩は、国際社会に対する台湾自身によるアピールとなりましょう。国際司法機関によって法的地位に関する確認を得ることで、同問題を平和的に解決する準備があることを広く内外に向けて...台湾の法的地位の確立に向けて
中国による台湾侵攻が現実味を帯びる中、日本国政府も、同国による軍事的脅威を根拠として防衛費増額に踏み切る方針を固めたようです。敵基地攻撃能力の保持や反撃力が議論されてはおりますが、政府やメディアの説明を聞いておりますと、最も重要な観点が抜け落ちているように思えます。それは、中国の核戦略です。泥沼化も懸念されているウクライナ紛争では、ロシアによる核兵器の先制使用の可能性が取り沙汰されることとなりました。その理由は、2020年6月にプーチン大統領が署名した「核抑止の分野におけるロシア連邦国家政策の基礎について（核抑止力の国家政策指針）」において示した核使用条件の一つに、「通常兵器によるロシアへの侵略により存立危機に瀕したとき」というものがあったからです。ロシア軍の劣勢を受けて、プーチン大統領も、核の先制使用に...中国の核戦略抜きの防衛議論は空論に
警察の主要な任務の一つは、現行犯への対応です。一般社会にありましても、殺傷事件が発生した場合、一〇〇当番による通報により警察がいち早く駆けつけ、一悶着の末に犯人逮捕で終わるのが一連の流れしてイメージされています。皆が事件の無事解決に安堵するのですが、よく考えてみますと、これで一件落着なのか、と申しますと、そうではないように思えます。殺人事件であれば、失われた尊い命は決して戻ってはこないからです。戦争におきましても同様であり、被害の不可逆性は否定のしようもありません。「核兵器使用禁止条約」における執行機能を考えるに際しましても、核兵器の先制使用が取り返しの付かない民間人虐殺をもたらす点には慎重な配慮を要しましょう。競争や競技の開始時点については必ずそれを同一にしなければならないように、勝負事にありましては、...核の先制問題－‘現行犯’への対応の限界
核兵器の抑止力を最大化する一方で、攻撃力を最小化するには、核兵器については全諸国に対して保有を認める一方で、その使用を禁じる必要があります。この方向転換により、諸国間に相互抑止作用が働き、核使用の可能性、即ち核戦争に至る可能性は格段に低下することでしょう。しかしながら、核戦争の予防をより確実にするために、現行のNPTに代わる一般国際法としての新たな条約―核使用禁止条約―を制定し、国際的な核制御システムを導入するとすれば、その基礎となるのは、核兵器の保有禁止ではなく、使用の禁止、しかも、罰則規定付きの条約に基づくシステムということになりましょう。それでは、何故、罰則規定を設ける必要があるのでしょうか。NPTにおいては、「核兵器国」及び「非核兵器国」の何れに対しても、同条約に違反した国に対する罰則はありません...核兵器使用禁止条約の多重抑止体制
考えてもみますと、「非核兵器国」にとりましてNPT体制ほど不条理なものはないかもしれません。何故ならば、大航海時代来、軍事大国が競うように勢力圏を広げる傍ら、金融財閥を中心とした世界権力によるコントロールが浸透した結果こそ、今日の国際社会におけるNPT体制であるからです。核兵器を生み出したのはこれらの勢力であるにも拘わらず、その危険性を理由に中小国が核を保有することを‘国際犯罪化’し、自らはそれを寡占してしまったのです。これは、いわゆる自ら仕掛けて自らを利する‘マッチポンプ’であり、大多数の中小諸国は、核の抑止力を得ることも、核兵器国に対して正当防衛権を発動することも、事実上、封じられてしまいました。しかも、核技術は、原子力発電にも利用されますので、NPTは、「非核兵器国」のエネルギー供給手段をもコントロ...NPT体制の不条理ー核廃絶は不可能では？
今日の国際社会ではNPT体制が成立しております。このため、現在、核を保有している国は、国連安保理の常任理事国をはじめとしたごく少数に過ぎません。このNPT体制下における核兵器保有国と非保有国との間の非対称性が、今日、国際の平和と安全を脅かす様々なリスクをもたらしているのですが、核保有国による同兵器の使用はあり得るだけに事態は深刻です。ところが、昨日の11月30日、ウクライナのゼレンスキー大統領は、ロシアの核兵器使用について否定的な見解を示しています。同大統領の楽観的な発言は、一体、何を意味しているのでしょうか。ロシアの核戦略を見ますと、2020年6月2日にプーチン大統領は「核抑止の分野におけるロシア連邦国家政策の基礎について」を公表し、核使用条件を明らかにしています。回使用の条件とは、（1）ロシア及びその...ゼレンスキー大統領のロシア核不使用発言を考える
今月11月25日付でニューズウィーク誌が報じたある記事が、日本国内で、注目を集めることとなりました。その記事とは、ウクライナへの軍事介入に先立つ2021年8月頃に、ロシアが、かなり真剣に対日攻撃を準備していたというものです。にわかには信じがたい記事の内容なのですが、同記事は、一体、何を意味しているのでしょうか。同記事が正しければ、プーチン大統領の第一義的な目的は、ウクライナ国内のロシア系住民を保護することでも、東南部も分離独立を支援することでもなく、‘戦争を起こすこと’であった、ということになりましょう。ウクライナは選択肢の一つに過ぎず、戦争さえ引き起こすことができれば、どこでも構わなかったのです。もっとも、日本国が相手では、国際社会に対して正当性や合法性を主張し得る戦争の口実を‘創る’のが難しく、準備は...ロシアによる日本攻撃計画を読む
ウクライナが問うIT兵器の問題－新たな対立とグローバルな戦争利権の誕生？
日本国をはじめとした自由主義国におけるITに対するイメージは、中国というディストピアが隣にありながら、これまでのところ至って良好です。IT化された近未来はユートピアの如くに描かれていますし、その未来図には、戦争の影は一切見えません。誰もが先端的なITによって平和で快適な生活を享受している世界こそ、ITが約束する人類の未来なのです。ところが、ロシアが軍事介入したウクライナ紛争は、この未来像を打ち壊してしまいそうなのです。その理由は、軍事大国ロシアに対する小国ウクライナの善戦は、ITによってもたらされていると説明されているからです。イギリスのフィナンシャル・タイムズ紙が2022年11月18日に掲載した記事に依りますと、「ウクライナの大義に共感する才能豊かな技術者のグローバルネットワークが誕生した」そうです。「...ウクライナが問うIT兵器の問題－新たな対立とグローバルな戦争利権の誕生？
原田武夫氏が第三次世界大戦を仄めかす。 「メイソンの黒い教皇」の異名を持つアルバート・パイクが予言（計画）したように、第三次世界大戦は中東で起こってしまうのだろうか。
ウクライナの迎撃ミサイルがポーランドに着弾した件を巡り、当初のロシア犯人説からウクライナ誤爆説へわずか1日で流れが変わった。 あわや第三次世界大戦かと冷や汗が出る展開だったが・・第三次世界大戦の危機は去っていないかもしれない。
先日、ポーランドに着弾したミサイルは、ロシアではなくウクライナ軍による迎撃ミサイルの流れ弾である可能性が濃厚となってきたようです。事の真相はポーランドによる調査の結果を待つしかないのですが、ウクライナのゼレンスキー大統領は、当初よりロシアによる攻撃であると強く主張していました。同発言を信じ込んでNATO諸国が反応すれば戦火は瞬く間に広がり、今頃、全世界は第三次世界大戦に巻き込まれていたことでしょう。日本国内でも、ロシアによるミサイル攻撃を警戒してJアラートが発動される事態へと発展したかもしれないのですが、同事件は、一先ず事なきを得ています。ミサイル着弾が大事に至らなかった理由は、ひとえに多くの諸国がゼレンスキー大統領の主張を鵜呑みにせず、慎重姿勢に徹したところにあります。第二次世界大戦時における日本軍によ...危ういゼレンスキー大統領と日本国内の世論
複数の国内外の新聞、通信社は15日、米政府高官の話などとして、ロシア軍によるウクライナへのミサイル攻撃が国境を越えて隣接するポーランド東部の村に着弾して2人が死亡したと報じました。ポーランドのモラウィエツキ首相は国家安全保障と防衛問題に
本日、ポーランドにミサイルが着弾し、二人が犠牲となったとするニュースが飛び込んできました。報道に依りますと、同国に対してミサイルを発射したのはロシアらしいのですが、ウクライナ情勢の現状に鑑みますと、ロシア軍攻撃説には疑問もあります。仮にロシアによる攻撃であるとすれば、ポーランドはNATOの加盟国ですので、一国への攻撃を全加盟国への攻撃と見して集団的自衛権が発動されることとなります。当然に、第三次世界大戦へと一気に戦火が拡大する事態に直面しますので、この問題は深刻です。このため、NATOの盟主とも言えるアメリカも、一先ずは慎重な態度を示しています。米国防総省のライダー報道官は、記者会見の席で「現時点では、これらの報道を裏付けるような情報はなく、調査中だ」とのみ述べるに留めているのです。ポーランドのドゥダ大統...誰がポーランドを攻撃したのか？―戦火の拡大を望んでいるのは
先日11月6日、相模湾で開催された国際観艦式に出席した日本国の岸田首相が、その後、米原子力空母「ドナルド・レーガン」に乗艦し、「突っ込んだ質問」を浴びせたと報じられました。首相の質問内容とは、中国が建設している新型空母「福建」の能力に関するものなのですが、首相のこの言動には、どこか不可解な点があるように思えます。そもそも、中国が国際法を誠実に遵守し、専守防衛に努めるのであれば、空母を保有する必要性はないはずです。遊牧系の異民族によって支配された時期が比較的長い中国は、伝統的には海洋に対する関心が薄く（鄭和の南海遠征は例外的であるからこそ、中国は、ことさらに強調したがるのでは･･･）、むしろ、東シナ海などでは倭寇の活動を恐れて守りに徹していた時期もありました。大航海時代にあっても、西欧諸国のように海に浮かぶ...不可解な岸田首相の中国空母質問
本日、11月4日のダイアモンド・オンラインに「陰謀論者の増加と「リベラル政党離れ」が世界中でつながる根深い事情」というタイトルの記事が掲載されておりました。その内容は、と申しますと、アメリカでは、これまで盤石な支持基盤であった労働者層や農民層が、急速なリベラル政党離れを起こしているというものです。その理由は、リベラル政党が推進してきたグローバリズムがこれらの層の利益を蝕んでいるからと説明されています。トランプ前政権も反グローバリズムのうねりの中から誕生していますので、グローバリズム批判は、今に始まったことではありません。今般は、反グローバリズムは、民主党離れという目に見える現象となって現れてきたのでしょう（もっとも、先の大統領選挙における民主党のバイデン大統領の当選については払拭しがたい不正選挙疑惑がある...陰謀論をめぐるリベラルと保守
人類は地球上で最も優れた知性を有する生物であり、合理的に思考すれば、戦争がもたらすデメリットに思い至るはずです。しかも、時間軸の最先端、即ち、現代に生きる人々は、歴史の教訓として戦争の悲惨さや不条理さを十分過ぎるほどに学んでいます。人というものが知性的な存在であるならば、戦争回避に努め、かつ、紛争やトラブルを平和裏に解決し得る制度やシステムを考案していたことでしょう。しかしながら、現実は、その逆です。戦争反対を積極的に訴える左翼の人々も、デモ行進をしたり、戦争放棄の理想論を語るだけで、戦争回避のための具体的な仕組み造りには無関心なのです。それでは、一体、何が戦争回避への道を阻んでいるのでしょうか。今日の国際社会を観察しますと、欠陥に満ちた国連、二国間・多国間の軍事同盟、NPT体制、自由主義国と全体主義国と...戦争も陰謀では？
‘戦争は仕組まれたものである’とでも言おうものなら、陰謀否定論者から袋だたきに遭いそうです。しかしながら、マネーが革命を起こすほどの絶大なる力を持つならば、戦争もその力で造り出すことができるはずです。確かに、革命と比較しますと、戦争の立案から遂行に必要とされる各種作業の多くは政府がその国権と統治組織をもって行ないますので、陰謀の実在性を証明することはより困難です。とは申しますものの、近代以降の戦争は、革命と同様に国益の追求⇒戦争という単純な図式では説明し得ないように思えます。何故ならば、戦争の場合、革命以上に‘目的’において説明がつかないからです。仮に、国益追求⇒戦争の構図が正しければ、戦争を起こす動機を持つ国は、極めて少数、即ち、軍事大国に限られます。国境線等をめぐる中小国間の小競り合い等はあり得るもの...戦争は‘損’なのでは？－戦争が起きる不思議
戦争とは、領土争いといった政治的な国家間の対立のみを原因としているわけではありません。とりわけ、近代以降の戦争の背後には、経済的な利益追求や利害関係が分かちがたく絡んでおり、どちらが主因であるのか判然としない、あるいは、本当のところは定説とは逆に後者が主因であるのかもしれません。何れにしましても、戦争を抑止しようとすれば、経済的要因にも注目する必要がありましょう。例えば、戦前のドイツにおけるナチスの台頭は、第一次世界大戦における敗北そのものよりも、同戦争の対独講和条約であるヴェルサイユ条約がドイツに課した天文学的な賠償金の支払い問題にあります（第一次世界大戦も、主たる要因は世界大での権益争い･･･）。支払いに窮したドイツは、国内においてハイパー・インフレーションを起こすことで債務の負担軽減を試みた結果（凡...歴史が示す戦争の経済的要因－危ない現状
今年の2月18日に始まるロシア軍のウクライナへの進軍は、ウクライナのみならず自由主義諸国によって国際法に違反する‘侵略’と認定されています。このため、大半のマスメディアは、ロシアを強く批判し、同軍事行動に対しても侵略や軍事侵攻、即ち、‘侵’の一文字を用いてその違法性を強調しています。国連憲章では、紛争の平和的解決を加盟国に義務づけると共に内政不干渉を定めていますので、ロシアの軍事行動は、人道的介入であったことが証明されない限り、手段としては国際法に反していると言えましょう。また、同軍行動に伴ってブチャ等で住民虐殺などが行なわれたのが事実であるならば、戦争法にも違反することになります。もっとも、ウクライナ紛争の本質が、ロシア系住民が多数を占める東部の分離・独立問題である点を考慮しますと、ロシアの軍事行動を領...ウクライナ紛争は局外中立を宣言すべきでは
かつて、国民国家体系は、国家が戦争の行動主体とみなされていたために、人類の未来において消滅すべき、忌まわしき国際秩序として見なされる向きがありました。特にますクス主義の強い影響下にあった左派の人々は、国家の破壊に正義があると信じてきたのです。国民国家体系の克服こそが人類に平和をもたらすと･･･。しかしながら、国家の存在そのものが戦争の主たる要因とは言えないように思えます。特に大規模な国際戦争が頻発した近代以降の戦争は、領土や国境線と言った純粋に国家の地理的支配領域をめぐる争いはそれほどには多くはなく、多くは、別の要因に基づくからです。ヨーロッパでは宗教改革を機として宗教戦争の嵐が吹き荒れた末に陣営対立となった三十年戦争に発展しましたし、ナポレオン戦争は、フランス革命への近隣諸国の武力介入を発端としています...国民国家体系の再構築こそ人類の重要課題
イギリスにおけるスナク政権の誕生は、同国の歩んできた歴史に基づく国民国家と帝国との二重性の問題を問うています。この問題、ユーラシア大陸の東端に浮かぶ島国である日本国とも無縁ではありません。戦前にあっては日本国もまた、大英帝国ならぬ大日本帝国であったからです。現在のイギリスは、独立を果たした旧植民地諸国との間にコモンウェルスと称される緩い枠組みを残しており、敗戦を機に外地が完全に切り離された日本国とは状況が全く違っているように思えます。しかしながら、地理的な枠組みは消えたとは言え、大日本帝国の幻影は未だに日本国内を徘徊しているのかもしれません。その理由は、今日、国民国家としてのイギリスが世界権力とも目されるグローバル勢力によってコントロールされているように、日本国も、必ずしも独立国家とは言い切れない側面があ...東西の島国と帝国の二重性－大日本帝国系保守の問題
中国共産党にとりましては、毎年10月に北京公会堂で開催される党大会では、国民に‘政治’を見せる絶好の舞台なのでしょう。今年の大会では、胡錦濤前総書記があたかも連行されるかのように退出させられるシーンが報じられたようです。同大会では、習近平国家主席が規約に反して三期目を確実にし、長期独裁体制への足場を固めただけに、同退出事件は、国民に誰が帝国の頂点に君臨する皇帝であるかを見せつけるための、閉会式に相応しい‘ラスト・シーン’であったとする見方が有力です。政治の劇場化は、共産党一党独裁、否、主席による個人独裁体制が敷かれている中国のみに見られるわけではなく、近年、自由主義国にありましても、政治の劇場化が進行しているように思われます。劇場型政治の蔓延が、舞台で演じる側の政治家とそれを見入る客席側の国民との間にはっ...劇場型政治の誤算－胡錦濤前国家主席の‘退席事件’
西欧では、19世紀末に‘力は正義なり(MightisRight)’という言葉が登場し、日本国でも、ほぼ同時期に戊辰戦争を背景に‘勝てば官軍、負ければ賊軍’という言葉が広がるようになりました。何れも、強い者に正義がある、あるいは、戦争に勝った側に正義があるという意味として理解されております。勝者の側が自らを誇り、敗者を黙らせたい時に使われることもありますが、どちらかと申しますと反道徳、あるいは、没倫理的な意味合いを含みます。‘力は正義なり’という言葉は、昔から語り継がれてきた諺と思われがちですが、1896年に出版されたアーサー・デスモンドの著書『力は正義なり』に初見されるそうです（ペンネームはラグナー・レッドビアード）。同書の特徴は、反道徳、反民主主義、反キリスト教、反ユダヤ主義（反十戒？）にあり、人には自...NATO参戦を考える－戦争は必ずしも善が勝つとは限らない
日本国憲法第9条NPTとの間には、国内法と国際法という違いがありながら、双方とも軍事分野における自己抑制の規律を定めているという共通点があります。前者は、文字通りに読めば日本国という一国家に対して軍隊の不保持を定めており、後者は、全世界の諸国に対して核兵器の不拡散を義務づけています。両者とも軍縮並びに軍備管理を目的としているのですが、この他にもう一つ、重大な共通点があるように思えます。それは、致命的な不平等とも形容すべき国家間の軍事力の非対称性です。今般、ウクライナ紛争では、反転攻勢に出たウクライナ勢によってロシアが追い詰められる形で核兵器が使用される可能性が高まっています。プーチン大統領が核兵器の使用を辞さない構えを見せているため、ウクライナを支援する自由主義国も身構えざるを得なくなっているのです。核兵...全世界が直面する憲法第9条問題－ウクライナの核武装
予知能力や透視能力を使って多くの人に影響を与えてきたアロイス・アールメイヤ。今回は、アールメイヤが予言した第三次世界大戦についてご紹介いたします。 YouTubeで見る この記事の内容はYouTubeで見ることもできます。 【恐怖の予言】第...
クリミア橋爆破事件を機に、ウクライナ紛争はエスカレーションの危機に直面しています。双方の応酬が続く中、ロシアによる核兵器の使用やアメリカによる核の報復の可能性も指摘されており、人類は、第三次世界大戦の瀬戸際に立たされている感があります。ロシアは、高さ500メートルもの巨大津波を起こし、沿岸都市を破壊する威力を有するとされる魚雷型核兵器ポセイドンの使用も厭わないとする指摘もあり（仮に完成させていたとすれば･･･）、ウクライナで始まった危機は、人類を滅亡させかねないのです。それでは、どのような考え方をもって対処すれば、核戦争を意味しかねない第三次世界大戦への拡大を回避することができるのでしょうか。二度も悲惨極まりない世界大戦を経験しながらそれを三度も繰り返すようでは、人類の愚かさを証明するようなものとなりまし...第三次世界大戦回避のためのロジックとは？
先日、奇妙なニュースが日本国に飛び込んできました。それは、ウクライナ議会が、今月の10月7日に「北方領土はロシアによって占領された日本の領土であると確認する決議」を採択したというものです。メディアの解説に依りますと、同決議には、ロシアによって軍事占領され、国内法によって一方的に併合されてしまった東部・南部4州とロシアの占領下にある北方領土4島を同一視し、日本国との対ロ連帯を強める狙いがあるそうです。国際社会にあっては、これまで北方領土に対する関心は比較的薄かっただけに、遠方から思わぬ‘強い味方？’が現れたとして歓迎する向きもあるかもしれません。しかしながら、同決議案には、‘罠’ともいうべき深謀があるように思えてならないのです。先ずもって日本国側の認識として留意すべきは、同決議案は、明らかに戦時体制にあるウ...ウクライナ議会の北方領土日本領決議が問う倫理問題
ウクライナ紛争を見ておりますと、当事国であるロシアにせよ、ウクライナにせよ、そしてアメリカをはじめとした他の諸国にせよ、何故、紛争の回避や激化を防ぐ方法がありながらそれを採用しようとしないのか、不思議でならなくなります。‘世界’の為政者達のこの非合理的な行動の連続が世界権力の存在を強く示唆するのですが、今般のクリミア橋爆破事件も、どこかに陰謀の陰が感じられます。クリミア橋爆破の一報で、先ずもって頭に浮かんだのが日中戦争の発端となった1937年7月7日に起きた盧溝橋事件です（日付が‘ぞろ目’である点にも注目を･･･）。同事件では、誰が発砲したのか、あるいは、何者によって仕組くまれたのか、正確な確認作業を欠いたまま、日中両国が本格的な戦争へと向かうこととなりました。このため、今日なおもコミンテルン等を主犯とす...ウクライナの核保有というトロッコ問題の回答
ウクライナ紛争を観察しておりますと、合理的には説明できないような極めて不自然な現象が多発しています。‘戦争は狂気である’として片付けてしまう向きもありますが、自ら危機を招くような各国の為政者の様子からしますと、世界権力の描いたシナリオに沿って演じているに過ぎない可能性も否定はできないように思えます。二度の世界大戦を含む近代以降の歴史には、イエズス会、東インド会社、秘密結社等の系譜を引く世界権力が背後で糸を引いていた形跡が残されています。今般のウクライナ紛争も、同権力体の存在を視野に入れつつ、慎重には慎重を期して対応しませんと、人類はまたもや世界大戦の悲劇に見舞われることでしょう。現実は、狂気に見せかけた世界支配のための戦争であるのかもしれないのですから。それでは、プーチン大統領もゼレンスキー大統領をも上部...ウクライナ紛争は世界権力による誘導なのか？
古市憲寿氏 NATO加盟申請のウクライナに「全面的にサポートしちゃうと世界大戦に...さじ加
実は略語でした！ 「食パン」、もともとの名は何でしょう？ – 文：田代わこ ananweb an…
宇宙謡《もう再び繰りかえしてはならない"火星の惨劇"を ～地球人類の祖先は火星人だった！？ 戦争によって滅んだ火星から緊急警告！ 第三次世界大戦を回避せよ！：フェガロ》
◇ 人類の祖先は火星人だった？ 人類の種は火星から地球にやってきた。 カルフォルニア工科大学 ジョセフ・カーシュビンク氏は「私達人類は火星人だ」と発表し、学会を騒然とさせました。ですがこの「地球生命の火星起源説」はSF空想ではなく科学的根拠と論証に基づいた
🎵First of May(若葉のころ) Cover by Shaylee Mary😅💦
★政治家って PCRに触れないよね タブーなのかな😃 ★計画書 拾った ★First of May(The BEE GEES)若葉のころ(ビージーズ) Cover by Shaylee Mary(3:11) First of May(The BEE ...
