原油価格は7月頃から上昇に転じており、直近では90ドル台まで上昇した。 アメリカでもCPI・PPIが上振れる等の影響が出ており、FOMCでも2024年末予測金利が引き上げられた。 原油価格上昇については、ロシア・サウジのせいにされているが、果たしてそれだけだろうか・・？
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原油価格は7月頃から上昇に転じており、直近では90ドル台まで上昇した。 アメリカでもCPI・PPIが上振れる等の影響が出ており、FOMCでも2024年末予測金利が引き上げられた。 原油価格上昇については、ロシア・サウジのせいにされているが、果たしてそれだけだろうか・・？
ローマ教皇が、ロシアの若年カトリック教徒に向けた演説の中で、「GreatRussia」とかつてのロシア帝国を賞賛する発言をしたことが話題となっている。折しも、プーチン大統領はウクライナ侵攻をピョートル大帝の征服になぞらえていた。 この発言が意味するところとは・・？
中国不動産危機はシャドーバンキング問題にも発展しており、債券危機に繋がる可能性も懸念されるところだが、中国共産党政権は意外なほど動かない。 今日の事態は、中共政権が導入した不動産規制に端を発していることを踏まえると、何かしら目的がある・・？
クーデターが発生したニジェールでは旧宗主国フランスへの反感が高まっており、フランスへのウラン輸出を停止したとか。 また、ロシア・ワグネルの気配を感じるにも関わらず、米仏共に話し合いを強調してECOWASも軍事介入出来なくなるなど、明らかに甘い対応となっている・・。
8月のBRICS首脳会議で、金に裏付けられたBRICS通貨が発表されることが話題となっている。 この通貨は米ドルキラーとなり得るものだが、これと並行してロシアや中国は欧米諸国に対してインフレ攻勢をかけており、小麦や石油価格は確実に上がり始めた・・・。
NATO首脳会議では、第三次世界大戦に繋がるような話が出ることは無く終了したが、トルコがスウェーデンのNATO加盟を認めるような発言などしている点は気になる。 そして、トルコは親ロシア的な態度を転換させたのではなさそうで、何か目論見があると見るべきだろう。
少し前までバイナンスを散々狙い撃ちしていたSECは、ビットコイン現物ETFを承認しそうで、ブラックロック等の大手ファンドの大量保有によってビットコインの大幅上昇が見込まれている。 一方で緩和継続の日本円は構造的な円安となっており、海外勢にとってバーゲンプライスで購入可能で日本株に資金が集まりつつある・・。
アメリカのヌーランド国務次官が、「7月11日に第三次世界大戦となり16年戦い続ける」と発言したことが話題になっている。 7月11日と言えば、リトアニアでNATO首脳会議が開催されるが、そこで何かが決定される・・？
債務上限問題をクリアしたアメリカで予想される米国債の大量発行は、銀行の信用収縮悪化による金融危機を招く可能性が見えてきた。 これと並行して、ウクライナ・中東がキナ臭くなっており、金融危機が迫るアメリカが直接参戦する可能性も。 そうなれば、ドル・米国債の信用は・・？
CBDCは失敗して仮想通貨へ・・そして世界統一デジタル通貨へ
フロリダ州のデサンティス知事はCBDCを禁止すると共に、ビットコイン等の仮想通貨の規制撤廃に前向きな姿勢を示している。 中央集権型ではない自由な通貨制度を志向しているように見えるが、実は金融システムのグレートリセットに向かっている可能性もありそうだ。
アメリカの債務上限問題は、過去にも同様の問題が繰り返されており、今回もギリギリで手打ちする茶番劇との見方が大勢だが、アメリカのデフォルト確率を表すCDSはこれまでで一番上昇している。 また、銀行危機が再燃しており、この問題が解決しても、しなくてもドル・米国債が窮地に陥ることに変わりはなさそう。
太陽活動の活発化と石川県の地震、そして東海地震からの富士山噴火
ここ最近、Mクラスの太陽フレアが相次いで発生するなど、太陽活動が活発化しており、太陽活動が地震を誘発するとの説が気になるところ。 こうした中で、ロシアの科学者やアメリカの予言者は、東京近辺で津波を伴う地震の発生を警告するが・・まさか東海地震！？そして、東海地震は富士山噴火の引き金になる可能性も。
ウクライナ戦争の終結と中東戦争の開戦によって米ドルは崩壊する
欧米勢はウクライナに「大攻勢」を求めているが、これはウクライナ軍壊滅による強制終了を目論んでいる可能性もある。 一方の中東では、サウジ等の親米国が反米・非米化し、イスラエルでは政権に極右が入り込む中で、イランとアメリカとの緊張が高まっている・・。
銀行の信用収縮でマネーサプライ急減、ドル崩壊後の準備が始まる
世界的な脱ドル化が進む中で、アメリカでは深刻な「信用収縮」に陥っており、商業不動産市場への影響が懸念されている。 こうした状況と並行して、テキサス州では金に裏付けられた通貨発行の法案が提出され、BRICSでは金・資源に裏付けられた共通通貨構想が進んでおり、ドル崩壊後を見据えた動きが顕著になりつつある。
急速に進む世界的な「脱ドル化」の波は、ロシア等の反米諸国以外に、BRICSやASEAN諸国、親米中東諸国に及んでおり、基軸通貨ドルの地位が危ぶまれるところ。 こうした中で、欧州内戦や台湾有事などの戦争が起これば、ドルや米国債の崩壊を一気に進みそうだ・・。
ケニアのルト大統領が、国民に対して数週間以内のドル急落を警告した。 ルト大統領が何を知っているのかは分からないが、世界ではBRICS諸国を中心に人民元や相互通貨取引などの脱ドル化が急激に進んでいる。 さらに、サウジは上海協力機構への加盟を進めるなど、ペトロダラー崩壊も視野に入って来ている・・・。
元コインベースCTOのバラジ・スリニヴァサン氏が、90日以内に1BTC＝100万ドル予測をしたことが話題になっている。ハイパーインフレ（通貨価値の下落）により相対的にビットコインの価値があがることを指しているようだ。 そして、昨今のドルの状況を見ると、この予測はあり得ない話ではないかも・・・。
シリコンバレー銀行などの相次ぐ破綻による金融不安の広がりを受けて、緊急融資策（BTFP）の名目で、事実上のQE再開となった。 なお、この銀行破綻の影にはJPモルガンなど巨大金融資本の影がチラついているとのことだが・・巨大金融資本がステルス的にQE再開させた目的とは・・？
世界的な鳥インフル流行を受けて、ヒトへのに感染拡大が懸念されている。 こうした中で、WHOに超国家的権限を持たせる「パンデミック条約」の話も進んでおり、鳥インフルパンデミックを機にディストピアに突入する懸念も・・
インフレ再燃懸念が高まるアメリカ。 コモディティ価格が落ち着く中でのインフレ再燃の原因として、野放図な財政支出等の過剰マネーが指摘されているが、これに加えて中国から経済戦争を仕掛けられている可能性もあるかもしれない。
歴史を振り替えると、戦争の影には国際金融資本家の姿が見え隠れする。 戦争によって莫大な利益を手にする彼らによって、戦争は誘発され長期化し、拡大していく。 ウクライナ戦争は、どこまで拡大しているのだろうか。
ロシアが大攻勢準備中が報じられ対ロシア戦争への拡大が危惧されるものの、NATO諸国は後ろ向きだし、米CSISからはロシアに震災外交（和解）が提案されている。 こうした中で、戦車提供を決定しロシアとの戦争状態を宣言したドイツだが・・。
【食糧危機】鶏卵不足から見える食糧システムのグレートリセット
昨年にロックフェラー財団会長が警告した食糧危機は、アフリカ等の貧困国から起こりつつある中で、先進諸国では鳥インフルエンザや養鶏場火災のほか、飼料成分の変更が疑われる事態もあってタマゴ不足となっている。 こうした状況からは、「どうしてもタマゴ不足にしたい」「畜産業を縮小したい」との大きな意志が見え隠れする・・・。
台湾有事を理由にアメリカは日本の防衛から手を引くかもしれない
アメリカはドイツを対ロシアの矢面に立たせると共に、ウクライナ支援から手を引き始めている可能性がある。 こうした中で、CSISは日本参戦を前提とした米中戦争の想定レポートを出すなど、日本に再軍備を求めている・・。
欧米諸国によるウクライナへの戦車供与により、ドイツ・ロシアの分断が決定的になった。 一方で、アメリカ（CFR＆ランド研究所）からは、ウクライナ支援をから手を引こうとする気配も。 この動き行き着く先は、欧州内戦（第三次世界大戦）なのか・・？
メドベージェフ元大統領は欧州分裂からの第三次世界大戦を予測する
ロシアのメドベージェフ元大統領が、2023年に起こるであろう10の出来頃を予測した。 その内容は、EU分裂・ユーロ崩壊に加え、ドイツとフランスの戦争など欧州内戦（第三次世界大戦？）というものだった。 荒唐無稽に思える予測だが・・実現可能性は意外と高いのかもしれない。
中国では、ゼロコロナが解除から1ヶ月も経たないのに、国民の半分以上がコロナ感染するという異次元の感染状況になっている。 しかし、中国共産党政府はむしろ感染を推奨しているようで、意図的な感染拡大と言えそうな感じだが・・その意図はバブルを見据えたものだった！？
金融引締めによって、アメリカではインフレが鈍化しつつある。 しかし、世界的にドルの調達コストが上がっているなど弊害も出始めているほか、実はインフレ鈍化ではなく、銀行の信用収縮が始まっているとの指摘もある。 これが本当なら、QEバブルのソフトランディングはかなり難しそうだ。
ゼロコロナ解除後の中国で、火葬場がパンク状態となっているなど、コロナ死が激増していることが喧伝されている。 しかし、オミクロンBA.5で世界的にコロナが下火になる中で、そのような状況になるとは考えにくく、何か目的があることが伺える。
世界33国で実施した調査によると、多くの人が第三次世界大戦の勃発を予想しているとか。 そんな中で、イギリス・ロシア・ドイツ・アメリカの偉い人たちは、ウクライナ戦争のエスカレートとNATO参戦に向かい始めているように見える。
大手メディアはウクライナの反転攻勢を報じているが、リベラル色のついていない専門家は、むしろロシアが優勢で戦略目標を達成しつつあることを指摘する。 一見グダグダに見えるロシアの動きは何を意味するのか。
WHOのテドロス事務局長は強毒性の変異株に対して警鐘を鳴らしている。 日本で新型コロナを5類とする動きが出始めるなど、世界的にコロナが終わりそうな感じとなるなかで、WHOの動きは何を目的としたものなのか。
ドル円市場では、一時の円安がウソのように円高基調に転換している。 FRBが金融引締め継続を強調する中でドル安・円高が進んでいる理由は何があるのか。 また、来年の景気後退予測が出てきているが、スーパーバブルとなっている金融市場への影響が気になるところ。
中国で反共産党・反習近平デモにより、ゼロコロナ政策の目的は達成
中国で同時多発的に発生したゼロコロナ政策への抗議デモ。 このデモは、共産党・習近平の退陣を求める声へと発展し、さらに複数都市で同時多発的に発生するなど、前代未聞の事態で明らかにガス抜きの官製デモの域を超えた。 このデモの行き着く先は・・一体どうなる！？
ウクライナの迎撃ミサイルがポーランドに着弾した件を巡り、当初のロシア犯人説からウクライナ誤爆説へわずか1日で流れが変わった。 あわや第三次世界大戦かと冷や汗が出る展開だったが・・第三次世界大戦の危機は去っていないかもしれない。
簿外資産なる巨額マネーの投入に備えて円安誘導が図られてきたとのことだが、現在の金融市場は急激に円高ドル安へと転換している。 背景にはドル流動性不足への対応がありそうだが・・まさか、資産投入の催促なのだろうか。
原田武夫氏が第三次世界大戦を仄めかす。 「メイソンの黒い教皇」の異名を持つアルバート・パイクが予言（計画）したように、第三次世界大戦は中東で起こってしまうのだろうか。
終わりが見えたウクライナ戦争と没落する欧州覇権、そして簿外資産
原田武夫氏が簿外資産の投入が近いことを仄めかす中で、アメリカではウクライナ戦争終結に向けた動きが出始めた。 一方で、欧州ではドイツやイギリスの没落するなど歴史的転換が起こりつつあり、東アジアにおいても北朝鮮・中国が不穏な動きを隠さないが・・。
昨年から日本の死亡者数が急増しているが、原因はよく分かっていない。 こうした中で、スパイクタンパクの有毒性を指摘する研究結果が出たり、EUではファイザーとのワクチン購入契約に関する調査が始まるなど、新たな動きが出ている。
日銀は10月21日に引き続き24日も介入したようで、9月分と合わせ10兆円単位の外貨準備を使ったことに。 また、日本の介入に合わせて中国もドル売りを行ったほか、アメリカでは巨額のリバースレポ資金が放出されているなど、日米中協調的にドルを放出する形となっている。
10月21日の日銀介入は、まさかのニューヨークタイムでの介入となった。 これはFEDへの委託介入となるため、アメリカの理解と協力が得られているようだ。 並行して、日銀の黒田総裁が継続する金融緩和には見直し圧力がかかりつつあり、ドル高・円安の見直しが進む可能性が出てきたような感じだ。
日銀の金融緩和を取り巻く状況は厳しさを増している。 国債市場では取引が成立しない日が続き、経済界からは怒涛の円安に疑問の声が上がり始めた。 アメリカからは「円安は日本の責任」として、介入を牽制するような発言も。 日銀・黒田総裁は追い詰められつつある感じだ・・。
ウクライナへのミサイル攻撃の裏で経済・金融戦争は次のステージへ
ウクライナによるクリミア大橋爆破への報復として、ロシアはウクライナの各都市にミサイル攻撃を敢行した。 ただ、これまでのロシアはサキ基地に攻撃を受けても、モスクワ撃沈されても特段の反応を示さなかった。 今回、わざわざこのタイミングで報復に踏み切ったのには理由がありそうだ。
アメリカでは、インフレの早期抑制と金融引締め解除を期待して、弱い経済指標が好まれる謎現象が起こっている。 ただ、金融引締めてもインフレ抑制されず、単にQEバブル崩壊・金融危機を招くだけとなる可能性も考えられる。 こうした中で、イギリスでは金融危機の一歩手前の様相となっているが・・ユダヤ歴とも重なっており意図的なものという可能性も！？
ロシアとドイツを結ぶ天然ガスパイプライン「ノルドストリーム」が人為的に破壊されたようだ。 ドイツが稼働承認していなかったノルドストリーム2まで破壊されたことで、欧州は今冬のエネルギー危機の可能性が格段に高まった。 並行してイランでは大規模な人権デモが発生し制裁も検討されるなど、欧州の天然ガス調達先はことごとく潰れているが・・これは偶然？
9月22日、日銀は1998年以来の円買い介入を実施したものの、既にドル円は値を戻しており、介入効果を疑問視する声は相次いでいる。 為替介入してもファンダ面は変わらないため、大した効果など無いことは歴史的にも明らかなのにも関わらず財務省・日銀があえて介入した目的とは・・？
ロシアが部分動員令を発表し、戦争が長期化・エスカレートする可能性が見えてきた。 一方で、この戦争はアメリカが欧州（特にドイツ）の国力を削ぐために計画した可能性も言われているように、現実に戦争長期化で最も大きな影響を受けるのは欧州勢と言える。
ウクライナ軍の反撃に大敗北したロシア軍はハルキウ州のほぼ全域から撤退した。ウクライナ軍の勝利は意外だったが、ロシア軍もあまりにアッサリ敗走している。 そして、このウクライナの勝利は欧州を追い詰める・・。
アメリカの金融引締めからくるドル高に加えて、巨額の円売り注文が出たことあってドル円は急激に上昇した。 これは、原田武夫氏のいう簿外資産受け入れの準備なのかは不明だが、世界的な金融危機も予測される中で、超絶円高の声も聞こえてくる・・。
欧州では自滅的なロシア制裁によるエネルギー危機が確実視されているほか、経済・金融危機の発生も懸念される。 こうした中でウクライナ軍へのアメリカの関与が思ったより深いことがリークされるなど、アメリカの本気度が伺える展開に。 容易にロシア制裁を止められない欧州の行く末は・・・。
占星術によると8月下旬からこれまで封じられた声が世の中を変えることになるかもしれない。 ウクライナでは国民の命を軽視するゼレンスキー大統領の行為が暴露されたし、欧州では中立やロシア制裁解除を求めるデモが起こっているが・・
中国でゼロコロナ政策に基づく都市部の一部ロックダウンが相次いでいる。 わずか数名の感染でのロックダウンは、減速する中国経済への追い討ちになりかねない。 共産党大会を控える習近平が、自滅的なゼロコロナに固執する理由とは・・。
FRBのパウエル議長は、景気や株価を犠牲にしてでもインフレ抑制を最優先するという決意を明らかにした。 市場では利上げペース拡大が注目されているが、実は今まで予定どおり進んでいなかったQTに対するダンコたる決意なのではないか。
欧州では冬にかけてエネルギー危機となることが確実視されているが、これはロシアの報復制裁というよりも、EU自身の自滅的政策の結果だ。 欧州はロシアと和解せざるを得なくなりそうだが、これはEU分裂や対米離脱、そして中東戦争へと繋がるかもしれない。
先日、ロシアでウクライナ侵攻の精神的指導者と言われるドゥーギン氏の娘のダリヤさんが爆殺された。 ロシアFSBはウクライナの仕業と断定・公表しているが、違和感を覚える点もある。 真相は不明だが、この事件はロシアとNATOの全面戦争へと繋がる可能性もあり、欧州情勢は急展開するかもしれない。
イラン核合意の再建はイランの石油・天然ガスの輸入を目論むEUが熱望しているようで、イランの上から目線の姿勢に繋がっている。 合意に至るかは不透明だが、仮に合意しても石油価格は上がり、さらに反発したイスラエルが暴走する可能性も懸念される。
トランプの機密文書問題はアメリカ内戦とグレートリセットに繋がる
トランプがマール・ア・ラーゴに機密文書を保管していた問題について、ワシントンポストは核兵器関連文書の可能性を示唆する。 本当ならばトランプ失脚は確実だが、一方で権力に抑圧された殉教者として、トランプ支持者の暴走を招きかねない。 アメリカは内戦の瀬戸際にいる・・。
アメリカではCPIが低下したが食品などの高騰は止まっておらず、さらにGDPも2四半期連続でマイナスとなるなど、スタグフレーション入りが懸念されるところ。 こうした中で、不動産市況の悪化によりFRBはMBS（不動産担保証券）を手放せず、QTは進んでいない。しかし、9月以降のQTは倍ペースとなる予定だが・・。
ウクライナのザポリージャ原発がロケット弾攻撃を受けたことが報じられている。 幸い被害は軽微とのことだが、ウクライナにおける原発事故が現実味を帯びてきている。 最悪の事態となれば、ウクライナの穀倉地帯への影響も避けられず、食糧危機が現実化する可能性は高くなる。
ペロシの台湾訪問にブチ切れた中国は、台湾を囲むように軍事演習を行うなど、米中関係が険悪化している。 ゼレンスキー大統領は中国に和平仲裁を頼みたかったようだが、難しくなりそう。 また、ペロシ議長は台湾でTSMCの会長とも会ったようだが・・。
ペロシ下院議長の台湾訪問が確定的になった。 中国がペロシ搭乗機を撃墜するとは考えにくいものの、中国は以前から台湾侵攻を計画しており、今が絶好のタイミングとの報道も。 半導体サプライチェーンの要衝でもある台湾を巡る動きはどうなっていくのか。
アメリカのペロシ下院議長が台湾を訪問するかもしれない。 この話が報じられると、習近平はペロシの搭乗機撃墜を示唆するほどブチ切れているほか、バイデン大統領や米軍も訪台を歓迎していない。 アメリカ・中国とも対応に苦慮している感じだが、ペロシ下院議長はどうして訪台を強行しようとするのか・・。
ニュージーランドのコロナ死者数増加とサル痘から見える人口削減
日本ではコロナ感染者数が過去最高を更新しているが、ニュージーランドではコロナ死者数が増加している。 免疫機能の低下が疑われる論文が出ているが・・それが理由だろうか。 一方で、欧米中心に感染拡大するサル痘に対して、天然痘ワクチン接種の動きも出ているが・・。
バイデン大統領がサウジを訪問したものの、サウジは原油増産等の確約をせず、手ぶらの帰国となった。 アメリカの中東産油国への権威失墜が明らかになるとともに、サウジの対米離脱が進んでいることを伺わせるものだ。 このまま行くと、遠からずペドロダラーは崩壊するかもしれない。
天然ガス等のエネルギーをロシアに依存するドイツでは、冬に向けてガスを蓄積するために給湯制限などが実施されているとか。 こうした中で、ロシアが欧州への天然ガス供給を完全に止める可能性も囁かれているが、エネルギー危機となれば欧州経済の破綻は免れないだろう・・。
安倍元首相が殺害された件について、恨みを募らせた犯人による単独犯行と報じられているが、このような政治事件は偶然に起こり得るのか。 日米戦争へと突き進んだフランクリン・ルーズベルトは「世界的な事件は偶然に起こることは決してない」との言葉を残しているが・・。
オランダではアンモニア等の削減を求められている中、畜産頭数3割カットを断行しそうだ。 世界的な食肉生産大国オランダの決定は、一層の食糧危機を誘発する可能性がある。 一方で、大量の穀物を必要とくる畜産業は限界を迎えており、転換が必要な状況もある。
本格化するロシアの報復制裁により対米離脱を迫られる日本とドイツ
ロシアは日本も権益を持つサハリン2の事実上の国有化を打ち出したほか、ドイツへはノルドストリーム経由の天然ガスを大幅に削減するなど、報復措置が激化している。 天然ガス価格が高騰する中で代替確保は容易では無く、ロシアの報復制裁により日独は対米従属策の見直しを迫られるかもしれない。
中間選挙を11月に控えたアメリカでは、中絶と銃規制という2つのテーマで揺れている。 民主党・共和党双方が仕掛けており、BLM運動等とも絡めば国内の分断を招きかねず、ヘタをすれば内戦へと発展する可能性も・・。
金融引締めにより市場が混乱する中で、巨額に膨らんだQEバブルが弾ければ、史上最悪の金融危機となりかねない。 一方のロシアは、BRICsと共に新たな決済通貨の実現を進めているようで、バンコール以来の国際決済通貨となるかもしれない。
日銀が金利コントロール止めるまで、日本国債ショートする海外ファンドが話題に。 ただ、日銀も緩和継続を打ち出しているし、ポンド危機のような通貨防衛ではないため、ファンド側の勝機は微妙か。 ただ、日銀とファンドの動きは円安誘導という共通点があるが、目的はそれなのか・・。
アメリカでは消費者物価指数の上振れにより、さらなる金融引締めが進むと共に、一部では既にリセッションしている感じになっている。 一方で日本では国債金利が日銀オペラインを超えて急騰する場面があり、一部のファンド勢が国債ショートを始めているとか・・。
これまでウクライナ優勢を報じてきた欧米メディアが相次いでウクライナ不利を報じ始めている。 こうした中で、ロシアがウクライナ小麦の流通を妨げているとされる問題を機に、実はウクライナが諸悪の根元だった・・となる可能性が出てきている。
今年1～3月の死亡者数が、前年同期と比べて10％以上も増えていることが報じられた。 厚労省は原因不明としているが、年間の死亡者数は大災害でもない限り大きく増減することはなく、10％も増えた原因を不明で済ます態度は異常と言える。 もしかしたら、原因不明とは何かを示唆しているのか・・。
日本で窒素肥料などが大幅値上げとなったが、その背景には世界的な肥料不足があり、収穫量減少による食糧危機が懸念されている。 一方で、IMFは食糧・エネルギー価格高騰を前に、各国に国民への助成を求めているようだが・・これはUBIに繋がるものなのかもしれない。
アメリカで、ハンター・バイデン氏（バイデン大統領の息子）の脱税等様々な疑惑が報じられている。一部はバイデン大統領自身も関与していた疑いもあり、11月の中間選挙を前に早くも追い込まれそうな状況となっている。 折しも、キッシンジャー発言を受けてウクライナ情勢も転換しそうな雰囲気となっているが・・。
このところ、一時期のドル高傾向が落ち着きドル円も円高に傾いている。 実際には円高と言うよりはドル安となっている状況だが、アメリカの金融引締め・日本の緩和継続という政策要因には変わりはない中でのドル安は何を意味するのか。
欧米を中心にサル痘の感染者が急増している。 サル痘の感染力・致死率共に低いが、WHOは感染拡大の可能性を警告するなど、ざわつき始めている。 サル痘の感染拡大と天然痘ワクチンとの関連も言われているものの、感染しにくいウイルス感染が増えている点からは、広く免疫機能の低下が起こっている懸念も・・。
日本で帯状疱疹を発症する人が増えており、コロナ禍のストレスが原因なのでは・・と言われている。 ただ、若年層はコロナ前からワープアなどストレス過多であり、もっと早くに流行っててもおかしくはない。 一部では、ワクチンによる免疫機能低下の可能性も指摘されているが・・
化学肥料不足による食糧生産も懸念されており、欧米では自然農業への回帰の声が出始めている。 しかし、化学肥料に頼る農業は限界に達している可能性もあり、食糧生産システムのグレートリセットとなるかもしれない。
フィリピンでは独裁者として悪名高いマルコス元大統領の息子が大統領となった。国民人気の高いドゥテルテさんの娘との連携が功を奏したか。 マルコス元大統領はゴールデン・リリーと関係があったようだが、世界的な金融システムの大転換を前にマルコス王朝復活したのは・・
世界中で肥料が不足するなかで有機肥料への回帰も進んでいるが、収穫量減少は避けられない。 さらに、ウクライナの穀物は黒海から出られず、昨年来続くアメリカの干ばつは未だに猛威を振るう。 ロックフェラー財団のラジブ・シャー会長が警告するように食糧危機は迫っている・・。
ロシアの金・資源本位通貨は新世界秩序に向けたグレートリセット
ロシアが、金や資源の裏付けを持つ通貨について、本格的に検討しているとか。 折しも、ロシアへの金融制裁により米ドルの信用低下やドル離れが進んでおり、近い将来、米ドルを中心とした金融システムの大転換（グレートリセット）が起こる可能性を感じさせる・・。
総務省が大規模な太陽フレアによる被害想定を公表した。携帯電話や電力網など、通信・電力インフラへの影響が大きそう。 またアメリカのジョセフ・ティテル氏も、太陽フレアにより電力が喪失される可能性を指摘する。 太陽活動は極大期に向かって活発化しそうな状況だが・・。
ロックフェラー財団のラジブ・シャー会長が、6ヶ月以内の食糧危機の発生を警告したとか。 世界的な肥料不足により収穫量減少が懸念されていることが背景にあるようだが、その他にもアメリカでは干ばつや食品工場での火災事故などが相次いでいる。 日本は自給率も低く肥料も輸入に頼っており、心配だ・・。
怒涛の円安の背景には、FRBによる急速な金融引締めに対して、日銀は緩和継続していることがある。 しかし、この円安はドル高でもある。バブル崩壊が懸念され反米・非米諸国のドル離れが進む中で、ドルを支えている面もありそう。 日銀は緩和継続させられているのかもしれない。
ビル・ゲイツ氏が改めて新型コロナに続くパンデミックへの警鐘を鳴らす中で、モデルナ社は次なるワクチンの開発を進めている。 また、ビル・ゲイツ氏は人類が克服した天然痘によるバイオテロやパンデミックへの備えについても訴えている。
ロシアに経済制裁しつつも天然ガス等の資源輸入を継続するドイツ。 利権も見え隠れする中でドイツの電気・ガス代は前年比60％増、物価も石油危機以来の上昇率となっているとか。 対米従属が厳しくなるドイツと、親ロ・反NATOのルペンが躍進するフランスが向かう先とは・・。
アメリカはロシアのドル建て国債の利払い・償還を認めず、ロシア国債デフォルト懸念が出てきている。 ただ、潤沢な貿易黒字を背景にルーブルは無風であり、米ドルの保有リスクを顕在化させただけの可能性も。 一方のロシアは、世界的な食糧不足を理由に非友好国に対する食糧輸出を監視するとか・・。
ロシア軍による市民虐殺が糾弾されるなどロシア制裁は長期化しそう。 一方のロシアは、EUに天然ガスのルーブル払いを義務付けたり、国内の銀行から「固定レート」で金を買い入れるなど、金や資源に裏付けられた通貨システムを志向してそう。 ウクライナ危機は、通貨システムの転換点となるのか・・
インテリジェンスに詳しいジェームズ斉藤氏によると、ゼレンスキー大統領はロシアのスパイとか。 本当かどうか分からないが、実際の戦況はロシアがマリウポリはじめ東部地域を制圧しつつあるが・・。
日本やドイツにおいて、ウクライナやアゾフ連隊を絶対正義とする報道姿勢に転換の兆した見え始めた。 背景には、資源に乏しい日本や欧州が直面する切実な事情がありそう・・・。
ウクライナ危機でロシアに寝返るサウジとUAE 黒幕はイスラエル
中東の親米国家のサウジやUAEは、ロシア制裁への協力や原油増産要請を無視するだけでなく、人民元建ての原油取引や中国製戦闘機購入など、その行動は反米の域に達している。 ペドロダラーを支えた両国の方針転換の背景には何があるのか。
ウクライナ危機という経済戦争で崩壊するドル、そして日本バブル
日銀の黒田総裁による金融緩和継続・円安容認発言を機に、ルーブルにすら負けるレベルで円安が進んでいる。 ただ、アメリカでは、QE終了や利上げによるバブル崩壊やロシアへの金融制裁によるドルの信用低下など、ドルの弱体化が懸念される。 もしかしたら、円安が進む割安な日本に資金が流入するかもしれない。
アゾフ連隊が、ロシア軍の戦車部隊を撃退したことが報じられている。 以前は、ネオナチとして批判的に報じられていたものの、現在では「正義の部隊」のように好意的な報道となっている。 180度変わったメディアの姿勢から見えるものとは・・・。
Dr.苫米地は「正義のウクライナ、悪のロシア」で報じられるウクライナ危機を「認知戦」として警鐘を鳴らす。 やはり、日々の戦況ではなく、金融制裁等を契機とした金融システムの転換に目を向けるべきか。 そういえば、インドのアナンド君はQEバブル崩壊を予言していた・・。
折からの物流混乱等にウクライナ危機が重なり、コストプッシュインフレが止まらない。 特に小麦は、アメリカやカナダの不作も重なって高騰しているほか、世界的な肥料不足は今後の食糧生産を懸念させる。 ジョセフティテル氏のは食糧不足を予言していたが・・。
ウクライナ危機の停戦協議は進展せず、またウクライナはNATOに飛行禁止空域設定を依頼するなど制空権喪失が伺えるが、一方のロシアもキエフを攻めきれず、意図的とも思える長期戦となっている。 こうした中で、国際金融資本のエライ人は、金融制裁をきっかけとした世界のドル離れを危惧し始めた。
停戦交渉が持たれているものの、長期化の様相を呈してきたウクライナ危機。 リーマンショックを予測したピーター・シフ氏は、ロシアへの金融制裁がドルの弱体化を招く可能性を指摘する。 また、ルーブル暴落が欧州の銀行の信用不安を招き、日米にも連鎖するクレジットクランチも可能性も報じられる中で、アメリカは金融引締めに転換するが・・。
ロシアへの金融制裁は、SWIFTからの締め出しや中銀の海外資産凍結などの厳しいものだが、JPモルガンのダイモンCEOは回避可能と指摘する。 ロシアは資源大国なので、SWIFTから中国CIPSや仮想通貨へのシフト懸念が念頭にあるのか。 またDr.苫米地氏はグレートリセットを指摘する・・。
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原油価格は7月頃から上昇に転じており、直近では90ドル台まで上昇した。 アメリカでもCPI・PPIが上振れる等の影響が出ており、FOMCでも2024年末予測金利が引き上げられた。 原油価格上昇については、ロシア・サウジのせいにされているが、果たしてそれだけだろうか・・？
ローマ教皇が、ロシアの若年カトリック教徒に向けた演説の中で、「GreatRussia」とかつてのロシア帝国を賞賛する発言をしたことが話題となっている。折しも、プーチン大統領はウクライナ侵攻をピョートル大帝の征服になぞらえていた。 この発言が意味するところとは・・？
中国不動産危機はシャドーバンキング問題にも発展しており、債券危機に繋がる可能性も懸念されるところだが、中国共産党政権は意外なほど動かない。 今日の事態は、中共政権が導入した不動産規制に端を発していることを踏まえると、何かしら目的がある・・？
クーデターが発生したニジェールでは旧宗主国フランスへの反感が高まっており、フランスへのウラン輸出を停止したとか。 また、ロシア・ワグネルの気配を感じるにも関わらず、米仏共に話し合いを強調してECOWASも軍事介入出来なくなるなど、明らかに甘い対応となっている・・。
8月のBRICS首脳会議で、金に裏付けられたBRICS通貨が発表されることが話題となっている。 この通貨は米ドルキラーとなり得るものだが、これと並行してロシアや中国は欧米諸国に対してインフレ攻勢をかけており、小麦や石油価格は確実に上がり始めた・・・。
NATO首脳会議では、第三次世界大戦に繋がるような話が出ることは無く終了したが、トルコがスウェーデンのNATO加盟を認めるような発言などしている点は気になる。 そして、トルコは親ロシア的な態度を転換させたのではなさそうで、何か目論見があると見るべきだろう。
少し前までバイナンスを散々狙い撃ちしていたSECは、ビットコイン現物ETFを承認しそうで、ブラックロック等の大手ファンドの大量保有によってビットコインの大幅上昇が見込まれている。 一方で緩和継続の日本円は構造的な円安となっており、海外勢にとってバーゲンプライスで購入可能で日本株に資金が集まりつつある・・。
アメリカのヌーランド国務次官が、「7月11日に第三次世界大戦となり16年戦い続ける」と発言したことが話題になっている。 7月11日と言えば、リトアニアでNATO首脳会議が開催されるが、そこで何かが決定される・・？
債務上限問題をクリアしたアメリカで予想される米国債の大量発行は、銀行の信用収縮悪化による金融危機を招く可能性が見えてきた。 これと並行して、ウクライナ・中東がキナ臭くなっており、金融危機が迫るアメリカが直接参戦する可能性も。 そうなれば、ドル・米国債の信用は・・？
フロリダ州のデサンティス知事はCBDCを禁止すると共に、ビットコイン等の仮想通貨の規制撤廃に前向きな姿勢を示している。 中央集権型ではない自由な通貨制度を志向しているように見えるが、実は金融システムのグレートリセットに向かっている可能性もありそうだ。
アメリカの債務上限問題は、過去にも同様の問題が繰り返されており、今回もギリギリで手打ちする茶番劇との見方が大勢だが、アメリカのデフォルト確率を表すCDSはこれまでで一番上昇している。 また、銀行危機が再燃しており、この問題が解決しても、しなくてもドル・米国債が窮地に陥ることに変わりはなさそう。
ここ最近、Mクラスの太陽フレアが相次いで発生するなど、太陽活動が活発化しており、太陽活動が地震を誘発するとの説が気になるところ。 こうした中で、ロシアの科学者やアメリカの予言者は、東京近辺で津波を伴う地震の発生を警告するが・・まさか東海地震！？そして、東海地震は富士山噴火の引き金になる可能性も。
欧米勢はウクライナに「大攻勢」を求めているが、これはウクライナ軍壊滅による強制終了を目論んでいる可能性もある。 一方の中東では、サウジ等の親米国が反米・非米化し、イスラエルでは政権に極右が入り込む中で、イランとアメリカとの緊張が高まっている・・。
世界的な脱ドル化が進む中で、アメリカでは深刻な「信用収縮」に陥っており、商業不動産市場への影響が懸念されている。 こうした状況と並行して、テキサス州では金に裏付けられた通貨発行の法案が提出され、BRICSでは金・資源に裏付けられた共通通貨構想が進んでおり、ドル崩壊後を見据えた動きが顕著になりつつある。
急速に進む世界的な「脱ドル化」の波は、ロシア等の反米諸国以外に、BRICSやASEAN諸国、親米中東諸国に及んでおり、基軸通貨ドルの地位が危ぶまれるところ。 こうした中で、欧州内戦や台湾有事などの戦争が起これば、ドルや米国債の崩壊を一気に進みそうだ・・。
ケニアのルト大統領が、国民に対して数週間以内のドル急落を警告した。 ルト大統領が何を知っているのかは分からないが、世界ではBRICS諸国を中心に人民元や相互通貨取引などの脱ドル化が急激に進んでいる。 さらに、サウジは上海協力機構への加盟を進めるなど、ペトロダラー崩壊も視野に入って来ている・・・。
元コインベースCTOのバラジ・スリニヴァサン氏が、90日以内に1BTC＝100万ドル予測をしたことが話題になっている。ハイパーインフレ（通貨価値の下落）により相対的にビットコインの価値があがることを指しているようだ。 そして、昨今のドルの状況を見ると、この予測はあり得ない話ではないかも・・・。
シリコンバレー銀行などの相次ぐ破綻による金融不安の広がりを受けて、緊急融資策（BTFP）の名目で、事実上のQE再開となった。 なお、この銀行破綻の影にはJPモルガンなど巨大金融資本の影がチラついているとのことだが・・巨大金融資本がステルス的にQE再開させた目的とは・・？
世界的な鳥インフル流行を受けて、ヒトへのに感染拡大が懸念されている。 こうした中で、WHOに超国家的権限を持たせる「パンデミック条約」の話も進んでおり、鳥インフルパンデミックを機にディストピアに突入する懸念も・・
インフレ再燃懸念が高まるアメリカ。 コモディティ価格が落ち着く中でのインフレ再燃の原因として、野放図な財政支出等の過剰マネーが指摘されているが、これに加えて中国から経済戦争を仕掛けられている可能性もあるかもしれない。
9月22日、日銀は1998年以来の円買い介入を実施したものの、既にドル円は値を戻しており、介入効果を疑問視する声は相次いでいる。 為替介入してもファンダ面は変わらないため、大した効果など無いことは歴史的にも明らかなのにも関わらず財務省・日銀があえて介入した目的とは・・？
ロシアが部分動員令を発表し、戦争が長期化・エスカレートする可能性が見えてきた。 一方で、この戦争はアメリカが欧州（特にドイツ）の国力を削ぐために計画した可能性も言われているように、現実に戦争長期化で最も大きな影響を受けるのは欧州勢と言える。
ウクライナ軍の反撃に大敗北したロシア軍はハルキウ州のほぼ全域から撤退した。ウクライナ軍の勝利は意外だったが、ロシア軍もあまりにアッサリ敗走している。 そして、このウクライナの勝利は欧州を追い詰める・・。
アメリカの金融引締めからくるドル高に加えて、巨額の円売り注文が出たことあってドル円は急激に上昇した。 これは、原田武夫氏のいう簿外資産受け入れの準備なのかは不明だが、世界的な金融危機も予測される中で、超絶円高の声も聞こえてくる・・。
欧州では自滅的なロシア制裁によるエネルギー危機が確実視されているほか、経済・金融危機の発生も懸念される。 こうした中でウクライナ軍へのアメリカの関与が思ったより深いことがリークされるなど、アメリカの本気度が伺える展開に。 容易にロシア制裁を止められない欧州の行く末は・・・。
占星術によると8月下旬からこれまで封じられた声が世の中を変えることになるかもしれない。 ウクライナでは国民の命を軽視するゼレンスキー大統領の行為が暴露されたし、欧州では中立やロシア制裁解除を求めるデモが起こっているが・・
中国でゼロコロナ政策に基づく都市部の一部ロックダウンが相次いでいる。 わずか数名の感染でのロックダウンは、減速する中国経済への追い討ちになりかねない。 共産党大会を控える習近平が、自滅的なゼロコロナに固執する理由とは・・。
FRBのパウエル議長は、景気や株価を犠牲にしてでもインフレ抑制を最優先するという決意を明らかにした。 市場では利上げペース拡大が注目されているが、実は今まで予定どおり進んでいなかったQTに対するダンコたる決意なのではないか。
欧州では冬にかけてエネルギー危機となることが確実視されているが、これはロシアの報復制裁というよりも、EU自身の自滅的政策の結果だ。 欧州はロシアと和解せざるを得なくなりそうだが、これはEU分裂や対米離脱、そして中東戦争へと繋がるかもしれない。
先日、ロシアでウクライナ侵攻の精神的指導者と言われるドゥーギン氏の娘のダリヤさんが爆殺された。 ロシアFSBはウクライナの仕業と断定・公表しているが、違和感を覚える点もある。 真相は不明だが、この事件はロシアとNATOの全面戦争へと繋がる可能性もあり、欧州情勢は急展開するかもしれない。
イラン核合意の再建はイランの石油・天然ガスの輸入を目論むEUが熱望しているようで、イランの上から目線の姿勢に繋がっている。 合意に至るかは不透明だが、仮に合意しても石油価格は上がり、さらに反発したイスラエルが暴走する可能性も懸念される。
トランプがマール・ア・ラーゴに機密文書を保管していた問題について、ワシントンポストは核兵器関連文書の可能性を示唆する。 本当ならばトランプ失脚は確実だが、一方で権力に抑圧された殉教者として、トランプ支持者の暴走を招きかねない。 アメリカは内戦の瀬戸際にいる・・。
アメリカではCPIが低下したが食品などの高騰は止まっておらず、さらにGDPも2四半期連続でマイナスとなるなど、スタグフレーション入りが懸念されるところ。 こうした中で、不動産市況の悪化によりFRBはMBS（不動産担保証券）を手放せず、QTは進んでいない。しかし、9月以降のQTは倍ペースとなる予定だが・・。
ウクライナのザポリージャ原発がロケット弾攻撃を受けたことが報じられている。 幸い被害は軽微とのことだが、ウクライナにおける原発事故が現実味を帯びてきている。 最悪の事態となれば、ウクライナの穀倉地帯への影響も避けられず、食糧危機が現実化する可能性は高くなる。
ペロシの台湾訪問にブチ切れた中国は、台湾を囲むように軍事演習を行うなど、米中関係が険悪化している。 ゼレンスキー大統領は中国に和平仲裁を頼みたかったようだが、難しくなりそう。 また、ペロシ議長は台湾でTSMCの会長とも会ったようだが・・。
ペロシ下院議長の台湾訪問が確定的になった。 中国がペロシ搭乗機を撃墜するとは考えにくいものの、中国は以前から台湾侵攻を計画しており、今が絶好のタイミングとの報道も。 半導体サプライチェーンの要衝でもある台湾を巡る動きはどうなっていくのか。
アメリカのペロシ下院議長が台湾を訪問するかもしれない。 この話が報じられると、習近平はペロシの搭乗機撃墜を示唆するほどブチ切れているほか、バイデン大統領や米軍も訪台を歓迎していない。 アメリカ・中国とも対応に苦慮している感じだが、ペロシ下院議長はどうして訪台を強行しようとするのか・・。
日本ではコロナ感染者数が過去最高を更新しているが、ニュージーランドではコロナ死者数が増加している。 免疫機能の低下が疑われる論文が出ているが・・それが理由だろうか。 一方で、欧米中心に感染拡大するサル痘に対して、天然痘ワクチン接種の動きも出ているが・・。
バイデン大統領がサウジを訪問したものの、サウジは原油増産等の確約をせず、手ぶらの帰国となった。 アメリカの中東産油国への権威失墜が明らかになるとともに、サウジの対米離脱が進んでいることを伺わせるものだ。 このまま行くと、遠からずペドロダラーは崩壊するかもしれない。
天然ガス等のエネルギーをロシアに依存するドイツでは、冬に向けてガスを蓄積するために給湯制限などが実施されているとか。 こうした中で、ロシアが欧州への天然ガス供給を完全に止める可能性も囁かれているが、エネルギー危機となれば欧州経済の破綻は免れないだろう・・。
