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この記事は、モーラナイフのエルドリスとオルファワークスのブッシュクラフトナイフという2本のナイフを購入した話で、銃刀法や軽犯罪法でナイフの所持が規制されている昨今、もうナイフは増やさないと思っていることも書いている。
アメリカの銃社会に対する批判として、しばしば日本国の銃刀法が引き合いに出されます。確かに日本国は、同法によって一先ずは‘銃なき社会’が実現しています。しかしながら、同法の歴史を振り返りますと、必ずしもその目的が人々の安全を護るためではなかったことに気付かされます。日本国の銃規制の歴史を辿りますと、明治政府によって廃刀令が発せられたのは明治6（1873）年であり、その後、明治43（1910）年には、鉄砲類の所持については登録制となりました。もっとも、今日の銃刀法の起点は、第二次世界大戦後の連合国による占領政策にあります。1945年9月から翌年にかけて、GHQは、日本国の武装解除を目的として民間人の所有する刀剣類を米軍に引き渡させると共に、ポツダム勅令として鉄砲類の所持を禁じたのです（銃砲等所持禁止令）。現行...NPT＆核兵器禁止条約は‘刀狩り’か－世界支配の構造的基盤
力には破壊力と抑止力との二面性がありますので、常々、武器類の禁止をめぐっては議論が起きます。アメリカにあって、無辜の市民が犠牲となる痛ましい銃事件が度々発生しても、銃禁止一色に世論が傾かない背景には、銃なくして自らの身を守ることができない現実があります。銃を保持していれば、銃撃された時には応戦することができますし、銃を見せて‘動くな’と叫べば、相手に犯行を断念させることもできます。この場合、誰も、護身や犯罪の抑止のために銃を所持している人を、道徳的に批判したり、重大な罪として責めたりはしません。犯罪者側にも、自らが銃を使って犯罪を犯せば銃によって反撃されるリスクがありますので、犯罪を自制する強い抑止力ともなるのです。とりわけ、アメリカのように広大な土地に人々が離れ住み、凶悪な事件が起きても警察官が直ぐには...‘銃刀法’になれない核兵器禁止条約－成立要件の欠如
アウトドアでのナイフは銃刀法違反になるの？法律に関する刃物のこと
こんにちは、ロストマン（@the_lost_man77）です。アウトドアで使うナイフって法律では「どんなものが使えるのだろうか？」「何か禁止されていることはあるの？」と気になったことはないでしょうか。もちろんアウトドア用のナイフは刃物という
