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貯蓄から投資へと言いたくなる気持ちもわかる主要国の家計金融資産をまとめた記事を見つけました金融資産なので、不動産は含まれないところが残念ですが主要国の家計金融資産の推移が出ていました2020年のデータとなります 20年間の年平均成長率CAGR米国 4.9%スイス 4.5%スウェーデン 7.24%ドイツ 4.8%日本 3.6%20年間で家計金融資産の伸び率が最も低かった日本は最も現金預金の比率が最も高い一方、家計金融資産の伸び率が高かっ...
https://www.bundesbank.de/de/presse/pressenotizen/geldvermoegensbildung-und-aussenfinanzierung-in-deutschland-im-zweiten-quartal-2023-914096 先ほどドイツ連銀が発表したデータ（2023年6月末時点）によると、ドイツの個人（家計）の金融資産は上図の通り、金利や評価額上昇のおかげで3月末比940億EUR増加し、7.49兆EURとなっていました。 日独のデータが揃ったので比較表にしてみたところ、こんな感じになりました。 日本人はドイツ人以上に現預金好きで、ドイツ…
【年代別必要貯蓄額の目安】知りたい！金融資産いくらあれば勝ち組なのか？
あなたは自分の金融資産が平均より多いか少ないか気になりませんか？ もし少なければ、将来に不安を感じるかもしれません。 も
三か月ぶりに回復！？「FIREまで残り15ヶ月」（2月末時点）で高値更新！！
まいど、あーくんです。 現在の資産状況をお知らせします。 約4か月ぶりくらいの報告です。 ※こちらは、定例の「…
筆者は今年54歳になるサラリーマン。バブル崩壊直後の1992年に大学卒業後22歳で就職し、転職することなく現在に至ります。勤務先の会社は東京に本社を置くとある中堅メーカーで東京証券取引所のプライム市場に上場しています。会社からは課長の役職を任され年収は直近で750万円です。20...
2022年日本人の金融資産保有額の平均額は272万減。株式相場の下落がダイレクトに反映か
金融広報中央委員会の知るぽるとが2007年から毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査」の令和4年バージョンが発表されています。日本人の金融資産保有額の平均額は272万減少しているんですよ。
日本銀行が公表する2022年の個人金融資産残高は約2000兆円。内訳は大きい順に現預金が約55%、保険が約27%、株式が約10%、投資信託が約4%、そのほか約4%となっています。現預金の大きさは昔から言われている通りですが、驚くのは約3割を占める保険です。どんだけ保険が好きなの...
皆様、こんにちは！ドル貴族＠です本日9月28日、今朝SP500が52週最安値のアラートが来ました😂只今、3647.29ドル。アメリカ10年国債も4％台に近づいてきています。もうそろそろ、損切りされる方もチラホラ、SNSで見かけます。私も、そ
金融資産金融資産合計2,530,737円米国株、米国ETFSPYD 72株 （430632円） XYLD 33株 （201894円）VYM 30株 （459810円） HDV 2株 （29698円）VTI 1株 （29514円）
2021年金融資産保有額は大幅増も二極化が進む。業種別、年齢別で顕著な差が生じている
金融広報中央委員会の知るぽるとが2007年から毎年実施している「家計の金融行動に関する世論調査」の2021年（令和3年）バージョンが発表されています。
日本銀行の調査統計局は国内の金融資産と負債の推移を記録して統計データとしてまとめています。四半期ごとに作成して、3カ月後に速報、6カ月後に確定報告を公表しています。それを、資産循環調査と言います。 2022年に公表された資産循環調査は2021年第4四半期（9月～12月）の速報ということですね。 ・金融取引表 ・金融資産、負債残高表 ・調整表 この3つで構成されており、調査対象は大きく分けて企業、家計、政府に分かれています。公務員や会社員にとって、最も確認するべきは家計についてです。 ・世帯の金融資産保有状況 ・世帯の金融資産内訳 このようなことが実際の金額やパーセンテージで確認できるということです。ここから、平均的な世帯ではどのような金融資産をどのくらいの割合で保有しているかを推し量ることができるということです。
【個人金融資産2,000兆円】インベスト・イン・キシダ発言について思うこと
岸田文雄総理は4月29日から9日間の日程で東南アジアとヨーロッパの計6か国の外遊に出ています。 その中の最終外遊先であるイギリスでの発言が注目を浴びています。内容としては、自らの経済政策である「新しい資本主義」を訴えて、日本市場に資金流入を促すためのメッセージです。 ・人への投資 ・科学技術、イノベーションへの投資 ・スタートアップ投資 ・グリーン、デジタルへの投資 新しい資本主義はこの4つを柱として掲げています。その中で欠かせないのが、貯金から投資へのシフトです。
