「太って帰るだけ」キャンプブームついに終焉か

「やっぱりひと頃と比較して人は減った。自分としては過ごしやすくなったなと思いますね」 そう話すのは、東京・奥多摩地区にあるキャンプ場に宿泊していた男性です。 昨今、アウトドアショップが大盛況になるだけでなく、100円ショップでも鉄板やコンロなどが販売されるなど、一大ブームとなっている『キャンプ』です。 「ここ最近のキャンプブームは、『キャンプ人口の推移』で見ると、2013年から6年間右肩上がりに純増しました。 2020年はコロナの影響で落ち込みつつも、翌年には大きく盛り返し、ブームとしての“強さ”を見せていましたが、陰りが……」（アウトドア雑誌編集者） 山梨県の、あるキャンプ場の管理者は、 「…

「主婦年金」が廃止!?

10月1日のテレビ番組で、武見厚生労働大臣が主婦（主夫）年金の見直しの必要性を言及したことで、「主婦年金」が廃止になるのでは？ という臆測が飛び交い、多くの家庭で心配の声が挙あがっています。 主婦年金の基本的な概要から、廃止されることで家庭に与える影響について紹介します。 そもそも主婦年金とは 「主婦年金」は第3号被保険者の国民年金を指し、一昔前は第3号被保険者の大半を主婦が占めていたことから、このような呼ばれ方をされることがあります。 第3号被保険者とは、具体的に会社員や公務員などの第2号被保険者に扶養されている配偶者のことです。 第3号被保険者は、専業主婦（主夫）やパート等で一定収入以下の…

監獄のような「貧困ビジネス」が急増中 その手口と「脱獄」方法とは？

インフレの影響が続き、10月から酒類・飲料を中心に4000品目以上が値上がりし、多くの人が生活の苦しさを実感しています。インフレの影響は特に所得が少なく、貧しい人々に大きな影響を与えています。今後、おおくの人々が家賃を支払うことができなくなり、ホームレス状態になってしまうこともあるかもしれません。実際に、1990年代から日本経済が長期低迷を続ける中で、繰り返しホームレスが社会問題になってきました。ホームレスはバブル崩壊後に大きく注目されるようになり、2008年のリーマンショックにおいては大量の失業者（多くが派遣労働者だった）が日比谷公園に「派遣村」を開設することで政権をも揺るがしました。今回の…

「50歳独身男性はいますぐ婚活をすべき！」経済的自由を求めた結果、なにが残ったのか？

孤独を抱えながら生きる未婚男性は長寿とは無縁、平均寿命より15歳も早く死んでしまうといいます。日本人男性の4人に1人が結婚せず、生涯未婚の人生を選んでいます。しかしその選択が「寿命を縮める」という事実をご存じでしょうか。生涯未婚男性の死亡中央値は67.2歳です。結婚をしないことで、平均寿命より15歳も早く死んでしまうのです。死なないために、いますぐ婚活をはじめてみませんか。みなさんが結婚しなかった理由は、なんだったのでしょうか。モテないことは置いておくと、「人生を束縛されたくない」「自由を求めて」「自分のためだけにお金を使える」などなど、そんなところでしょう。しかし、若い頃はそんな時間的、経済…

最新研究で判明した、抗がん効果がある「最強の食材」

これを食べるとがんが消えるという食材はありませんが、がんの予防に役立つ食べ物が、近年、少しずつわかってきました。これまでは、薬などの研究とは違い、食事の研究にお金を出す企業は少なく、研究費不足でがんと食事に関する研究はあまりされてこなかったといいます。だが、近年、アメリカやヨーロッパを中心に食事が関係していると思われる大腸がんが増えていることもあり、食事の研究にも研究費がつくようになったのです。以前にはあまりなかった食事に関するデータが増え、さまざまな“抗がん作用”ともいうべき効果のある食材が科学的に認められてきたのです。例えば、ブロッコリーやキャベツなどのアブラナ科の野菜には強力な抗酸化作用…

都心マンション「1億円越えの物件がバンバン売れる」ことが暗示する、日本経済のヤバい未来

都市部を中心に1億円を超える高額物件ばかりが売れるなど、マンション業界に異変が起こっています。これは景気が良いことが原因ではなく、継続的な物価の上昇、つまりインフレによる弊害のひとつといえます。なぜ異様なまでにマンション価格は高騰するのでしょうか。その背景を知ると経済の本質が見えてきます。不動産経済研究所の調査によると、2023年上半期(1～6月)における、東京23区の新築マンション平均販売価格は1億2962万円となり、前年同期を何と6割も上回りました。上半期の数字としては調査を開始した1973年以来、始めて1億円を突破したといいます。それにしても、約8000万円だった前年同期と比較して、一気…

不景気を耐える中で「いい大学・いい企業に入る」「盛大な結婚式」を幸せと思わなくなった若者の価値観

コスパが追求されるようになった要因は不景気にあり、「失われた30年」を中心に、日本の経済の停滞がコスパという概念が普及した要因であると考えます。 一方、若者を中心にタイパが追求されるようになったコンテンツ視聴方法においても、不景気が大きく関係しています。 東京地区私立大学教職員組合連合（東京私大教連）が、1都3県（東京、埼玉、千葉、栃木）の11の私立大学・短期大学に2022年度に入学した新入生の保護者を対象に行った「私立大学新入生の家計負担調査 2022年度」によれば、月平均仕送り額から家賃を除いた生活費は2万1300円でした。 ちなみに過去最高は1990年度の7万3800円で、この30年間で…

年収だけがネックじゃなかった…「格差婚」の種類＆よくある5つのトラブル

格差婚と聞くと、年収に格差があるペアの結婚を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。 でも、内面や価値観などが極端に異なるといった意味での格差婚も存在します。 高年収×低年収の格差婚だけでなく、アウトドア派×インドア派、浪費家×節約家など、ありがちな格差婚とそのトラブルをチェックしていきます。 年収だけでなく価値観や性格などがかけ離れている相手と結婚すると格差に苦労することに。 ここでは、ありがちな格差婚とトラブルを5つ紹介していきます。 1. 高年収×低年収のトラブル 高年収×低年収の格差婚でありがちなトラブルNo.1は、モラハラ。高年収夫から低年収または無収入の妻に向けて、支配的な態度を…

就職氷河期世代「年金15万円なんて、どうせもらえない」…「割りを食った世代」の厳しさ

「厚生年金に40年間加入して、その期間の平均収入（月額換算した賞与含む）が月43.9万円の場合、受給額は月額約9.0万円の老齢厚生年金と、月額約6.5万円の老齢基礎年金を合計した約15.5万円（2021年度）になります」。厚生労働省の運営するホームページ『いっしょ一緒に検証!公的年金』には、このような例が受給額としてあげられています。月15.5万円……これを多いとみるか少ないとみるかはさておき、「厚生年金に40年間加入」「その期間の平均収入が月43.9万円」というのは、なかなかハードルが高いのではないでしょうか。厚生労働省が運営するホームページ、『就職氷河期世代の方々への支援のご案内』によると…

「お金があれば幸せ」ではなかった 調査で判明

フィンウェル研究所では、毎年「60代6000人の声」と題してアンケート調査をしています。この世代のことを知ることが、現役の人たちにとっての将来を読み解くカギになるかもしれません。 60代の生活満足度に関する声を拾ってみると、お金と生活の満足度のちょっと不思議な関係が見えてきます。 まずは「生活の満足度」に関する簡単なアンケートをご紹介しますので、やってみてください。 下記の5つについて、皆さんが感じる満足度を5段階で評価してください。 具体的には、「満足している」は5点、「どちらかといえば満足している」は4点、「どちらともいえない」は3点、「どちらかといえば満足していない」は2点、そして「満足…

高学歴難民が「振り込め詐欺」「万引き」に手を染めてしまった「ヤバい事情」

学歴があれば「勝ち組」なのでしょうか？ 月10万円の困窮生活、振り込め詐欺や万引きに手を染める、博士課程中退で借金1000万円、ロースクールを経て「ヒモ」に、日本に馴染めない帰国子女、教育費2000万円かけたのに無職…… なぜ高学歴でも生きづらいのでしょうか？ 皆さんは、「犯罪者」と言うと、どのような人々を想像するでしょうか？ おそらく、犯罪から連想するのは貧困や暴力であり、高学歴な人々による犯罪と言えば、汚職事件など特殊なケースを思い浮かべる人が多いかもしれません。 ところが、加害者家族の支援を通して、生活困窮や社会的孤立により、振り込め詐欺や窃盗に手を染めた犯罪者の中にも高学歴の人々が存在…

今すぐ逃げた方がいい職場とだんだんと人が離れる人の特徴

大人になれば、毎日の大部分を職場で過ごし、その職場環境が人生に大きな影響を与えます。 良い職場環境は生産性を高め、幸福感を向上させる一方、悪い職場環境はストレスを増やし、生活の質を下げてしまうこともあります。 今回は、職場の健全さを判断するための特徴をシェアしていきます。 もし、以下に該当する職場で働いているのであれば、逃げてもいいかもしれません。 1. 頑張る人をバカにする 健全な職場は、優秀な従業員を尊重し、彼らの努力を認めます。 しかし、頑張る人が侮辱されたり、冷遇されたりする場合、その職場は問題がある可能性があります。組織が努力を尊重しないなら、逃げるべきかもしれません。 2. 飲み会…

フリーランス限定、「年81万6,000円」が全額所得控除…お金が「実質150%」に増えることもある

個人事業主の公的年金（国民年金）は、老後に受給できる年金額が、会社員・公務員の「厚生年金」よりも低くなっています。そこで、年金だけで足りない分については自分で補う必要があります。 そのために、まず活用を検討すべきなのは、税制優遇を受けながら効率よくお金を貯められる制度です。 個人事業主のみ利用できる「国民年金基金」について紹介します。 国民年金基金は、個人事業主が税制優遇を受けながら自分で年金を準備する「私的年金」の一種です。 個人事業主しか加入できず、会社員・公務員は対象外です。 その理由は、国民年金基金が個人事業主にとって、会社員・公務員の厚生年金の「2階部分」に代わる制度として用意された…

ステルス増税か？ 一人1000円の森林環境税 来年度開始

会社員や自営業者など一人年間1000円を徴収する「森林環境税」（国税）が2024年度から導入されます。 新税は温室効果ガスの排出削減目標の達成や災害防止などを達成するために、住民税上乗せで納税者から直接徴収されるカタチです。 納税開始までは19年度から、先行する形で国庫から交付金として配分が始まっていますが、国民への浸透度が低く、制度への理解と効果的な運用が行われているのか、検証が必要です。 「森林環境税」は2015年にフランスで開かれたCOP21で採択された「パリ協定」の枠組みのもと、温室効果ガスの排出削減目標の達成や災害の防止などを達成するため、19年に法律が成立しました。 24年度からは…

日本人が「ますます貧しくなっている」

ドイツのGDPが日本を抜き、韓国も、1人当たりGDPで日本に肉薄しています。 こうなる大きな原因は為替レートが円安になっているからで、最近の為替レートは、1ドル=150円を超える円安になりました。 2022年の春ごろからアメリカが急激な利上げを開始し、日本が金融緩和を続けたので、金利差が開き、このような状態になったのです。 円安は物価上昇の原因となり、生活を直撃し、。為替レートは、いまの日本で最も重要な経済変数になりました。 為替レートの状況を表わすのに、ビッグマック指数が用いられ、2023年8月3日に7月の指数が公表されました。ビッグマック指数は、あるべき為替レートに比べて、現実の為替レート…

「PayPay祭り」の終焉

伝統的な「現金」の比率が下がり、「非現金」の決済が増加する傾向にあるのは確かなのですが、「キャッシュレスブーム」の騒ぎにおいて、伝統を持ちなおかつ大きなシェアがあるクレジットカードの存在がほとんど抜け落ちていたことが問題であったのです。 さらには、「ナントカペイ」の勝者であるかに見えたPayPayにおいても「改悪」が大騒ぎになりました。 明らかに、これまでの「大盤振る舞いでシェアを獲得する」という手法が行き詰ってきたのです。 確かに、PayPayはコード決済回数の約3分の2を占めています。「出血覚悟でシェアを高め、その巨大なシェアを武器に高い利益を獲得する」というのは、ビッグテックなどを含むI…

頭が悪くても、能力がなくても、「抜群の成果を出す人」

田舎の大学を卒業し、徒手空拳でベンチャーを創業した自分のような者が、一流大学を卒業して大企業に就職した人たちに伍して仕事をし、人生を生きていくにはどうすれば良いのかということを、常々考えていました。 同時に、それを誰にでもわかりやすいように表すことができないかとも考え、ある方程式に至りました。 それは、「人生・仕事の結果＝考え方×熱意×能力」というものです。 人間が生まれてから死ぬまでにつくり上げる人生の結果、または仕事の結果は、その人がもつ「能力」に加えて、その人がどのくらい「熱意」をもって人生や仕事に取り組んだのか、さらには、その人がどういう「考え方」で人生を歩み、仕事に向かってきたのかと…

日本で待望の「賃金アップ＆デフレ脱却」が実現しつつあるのに喜べない理由

足元の経済は、“とりあえず”デフレから脱しつつあり賃金を引き上げる企業も徐々に増え、2023年の春闘は約30年ぶりの賃上げを実現しました。 一方で、最近の物価上昇は需要の増加に支えられているわけではなく原油などのエネルギー資源や食料などの世界的な価格上昇と、円安の影響による部分が大きいのです。 経済の実力（潜在成長率）が高まり、需要が増加してインフレになりつつあるわけではありません。 賃金の上昇は、人口減少・高齢化などによって労働人口が減少して人手不足が起きていることが大きいものです。 企業は、人員を確保するために、やむを得ず賃金を上げざるを得なくなった。企業の業績が拡大し、前向きな形で賃金が…

お金持ちが「セール」に行かない理由

季節の変わり目や年末年始のセールには多くの人が集まりますが、そこにお金持ちの姿はあまりありません。 100円ショップやスーパーにお金持ちが普通に出没しているのとは反対です。 彼らがセールに行かない理由は、大きく分けて二つあります。 一つは、本当に必要な物・買いたい物以外にお金を使いたくないためです。 売り手の都合で買わされるのを避けている、と言い換えてもよいかもしれません。 人は無意識のうちに、自分にとって都合のよい情報を集めてしまうものです。 たとえ買うつもりがなかった商品でも、店頭で声がかかり、販売員に言葉たくみに売り込まれれば、「なるほど……それなら、あったらあったで便利かもしれないな……

介護業界からの人材流出に歯止めをかけられるか？

政府・与党は11月6日、2024年2月から介護職員等の賃金を月6,000円引き上げる措置を行う方向で調整に入りました。介護業界からの人材流出を重くみてのことです。 しかし、同日に厚生労働省が発表した「毎月勤労統計調査」によると「実質賃金」が18ヵ月連続でマイナスになっています。 この状況下での月6,000円の賃上げにはどのような意味があるのでしょうか。 まず、介護職員の給与の実情についてデータを基に説明します。 介護職員の給与は、事業所に毎月支給される「介護報酬」のなかから支給されます。 つまり、原則として介護報酬の増減に連動することになります。 介護報酬の改定は3年ごとに行われることになって…

政府と財務省が気付かぬうちに進めていた“実質的な所得増税” 給料上がっても手取りが減るカラクリ

「給料は一応上がっているはずなのに、生活はどんどん苦しくなる」 多くの国民の生活実感の一方で、所得税、消費税、法人税ともに税収はうなぎ上り。国の税収は2年間でざっと22兆円も増えた。岸田首相は税収増が「成長の成果」と言いますが、なぜ、国民の懐はこんなに厳しいのでしょうか。 実は、岸田首相と財務省は物価高騰が続いたこの2年あまり、国民が気付かないように「所得税増税」を進めてきたのです。 首相が給付金ではなく、「減税」にこだわるのは、“隠れ増税”が国民にバレる前に、1年限定の「定額減税」で誤魔化そうという狙いがあります。 そのカラクリの肝は「インフレ（物価上昇）」です。 所得税は、物価・賃金が上昇…

喜びを見つけると免疫力が高まる

ここ数年、感謝はポップカルチャーとして定着してきました。今ではあらゆる書店やアプリストア、ショップで、感謝の気持ちを伝える日記や本、商品、さらには感謝のTシャツを扱っています。 ソーシャルメディアでは「＃blessed」というハッシュタグが流行っていますが、これは感謝の気持ちを表現することがいかに主流になったかを示しています。 治療として感謝の気持ちを育むことは、人生の大きなことにも小さなことにも感謝することを意味します。 たとえば、劇的寛解した人たちは、治療のような大きなものから、道路脇に咲く野花や見知らぬ人の笑顔のような小さなものまで、日常生活のほぼすべてのことに感謝するように努めていると…

「幸せホルモン」はがん細胞を除去する

インターネット上で猫の動画が大人気なのは、現代人が手っ取り早い喜びを必要としているからです。「猫の動画」で検索すると37億件もヒットします。 私たちが幸せを感じたいと思うのは、それが人間の自然な姿だからでしょう。 私たちは笑うことや喜びを感じることが大好きで、遊んでいる子どもたちは人間の自然な幸せな状態を体現しています。 しかし、大人になった私たちの多くは、こうした喜びや安らぎを感じられなくなっています。人生と、それにともなうすべての責任や締め切り、プレッシャー、請求書などが、私たちに重くのしかかり、心をかき乱します。 そこにがんの診断が加わると、「人生における幸せって何なのだろう？」と考えは…

“サウナブーム”終焉か？

ブームの渦中にあったサウナ市場も、今やその過熱ぶりが冷めつつあるかもしれません。消費者の注目はピークアウトの兆しが見えだしましたが、サウナ施設の出店は、大都市圏を中心にハイペースで続きます。 そうなると懸念されるのが、事業者同士の競争の激化です。 ブームの過渡期を乗り切る策はあるのでしょうか。そのヒントはかつての「タピオカブーム」が残した苦い教訓にあります。 国内のサウナ店舗情報を取りまとめるWebサイトの「サウナイキタイ」には、現在1万2276店舗ものサウナ施設が登録されています。 ちなみに三菱UFJ銀行の支店数でも全国で約2500店舗ほどしかなありません。国内のサウナ施設は国内最大手メガバ…

お弁当一つに添加物が200種類も

添加物を摂取することの弊害として、発がん性やアレルギー性、遺伝毒性などが指摘されていることは広く知られていると思います。 実際、コンビニ弁当一つに150～200種類もの添加物が使用されていると聞くとゾッとするのではないでしょうか。 欧米では「明らかに安全」な添加物でないと食品に使用できないのに対し、日本では「明らかに危険」でないと使用が禁じられません。 このことからも、日本で生活する私たちがいかに「添加物リスク」にさらされているかが分かると思います。 無添加食品だけを食べて生活したいと願う人がいるのも当然です。 できることならば添加物は避けたい。けれども、手作り料理で全ての食事を賄（まかな）う…

静かな退職」社員達、あなたは何のために働いているの？

会社員のうち15％は、働いているものの「静かな退職」の状態にある、というものです。 ここでいう「静かな退職」が指しているのは、会社員として普通に働いているものの、言われた仕事だけを淡々とこなしており、成長意欲は低めで、昇格昇給などにはあまり興味がないような人たちのことです。 ちょっと前でいえば、定年退職が来年に控えているような引退直前世代のイメージでしょうか。「あと1年で定年だからね…」とやる気のない社員というのは会社にとっては困ったものです。 今では、そういうマインドの人が若い世代にも増えているのだとか。 15％といえば、あなたの職場で、30人くらいのチームがあれば4人ないし5人が該当すると…

物価上昇で損する日本のシニアと増やす欧米シニア

物価が上昇する時代は、預貯金に預けているだけでは資産が将来的に目減りしてしまいます。 年金生活への影響と、物価上昇率が日本よりも高い欧米のシニアがどのように乗り切っているのか紹介します。 物価が上昇しているのに銀行預金が低金利であることによって、預貯金があれば安心だった時代が終わったということです。 年金を受け取るセカンドライフもインフレは深刻な影響があります。 日本では2004（平成16年）から年金額を調整する仕組みとして、「マクロ経済スライド」という方法を採用しています。 これは賃金や物価の改定率を調整して、緩やかに年金の給付水準を調整する仕組みです。将来の現役世代の負担が過重なものとなら…

倉庫に積み上げられたホタテ在庫 余っているのに安売りしない理由は"ホタテ業界

中国の日本の水産物の全面禁輸を受け…なぜか日本全国でホタテの推し活が広がっています。 最近では、ホタテ支援を取り上げるニュースも増えています。 なぜ今、ホタテを推すのでしょうか。 なぜホタテばかり推されている？ 禁輸でなぜ"ホタテ"を推す？ 輸出される北海道産の水産物の中で「ホタテ」が占める割合が非常に高いからだと言います。 「北海道産の水産物全般に支援を行っています。輸出された道産水産物の中でも、ホタテが占める割合が非常に高いので、まずは、国内・北海道内での消費を伸ばしていくことが重要です。 そのため、キャンペーンなどで取り組んで消費拡大を図っています。 2022年の日本の水産物の輸出額は、…

日本を襲う「インフレ」の脅威…“資産の目減り”を防ぐために保有すべき「3つの金融商品」

日本では物価高騰が続いており、日銀が金融緩和を続けていることから、今後さらにインフレが進む懸念があります。 この状況下では、資産を現預金のみで保有していると著しく目減りするおそれがあります。 お金の価値が下がり、物価が上昇するインフレの状況下で、資産の目減りを防ぐには、どのような金融商品を保有しておくべきでしょうか。 まず、「株式投資」で銘柄を選択する場合は、世界情勢を考えると資源・エネルギー分野で権益を持つ企業や資源ビジネスを展開する企業がポイントになります。 そのほか、物価の動きにあわせて元本が変動する「物価連動国債」、エネルギー、金属、農畜産物等に着目する「コモディティ型投資信託」が選択…

「早食い」が早死にを招く

まだまだ若いと思っていても、40代50代になると、何かと年齢を感じるようになります。ところが、似たような年齢なのに年齢よりも5歳、10歳若々しい人もいます。 体も見た目も老けない人は、そうでない人といったい何が違うのでしょうか？ 自分は早食い。こう自認している40代50代の人はほぼ間違いなく、おなかが突き出て、二重アゴではなでしょうか。 実際におなかがいっぱいになっても、その信号が脳に届いて満腹を感じるまでには時間がかかります。この体のメカニズムから、早食いをすると必要以上にエネルギーを摂取し、体重が増えて生活習慣病のリスクも高まりやすいのです。 早食いをすると「血糖値スパイク」という危険な状…