JPXプライム150指数は、2023年から運用されている日本株式のインデックスです。収益性などが優れている150銘柄を選定しており、定期的な入れ替えが行われるため、長期的な株価上昇の期待もできる日本版S&P500といったおすすめのインデックスです。
投資初心者～中級者の方へむけた情報を発信しています。マーケット考察は個別銘柄（中小型株メイン）の分析をしています。株式以外の情報も。
今おススメの投資先は不動産投資型クラウドファンディングです！
【優先証券ETF】PFFD・PFF・2886の株価、配当、チャート徹底比較！おすすめのETFはどれ？
米国優先証券ETFはPFFとPFFDが有名ですが、国内etfでもPFFDに連動する商品があります。それぞれ特徴があるので自分に合った商品を選びましょう。円高に傾きそうな2023年～2024年はPFFDに投資するほうがパフォーマンスは良さそうです。
PFFD（米国優先証券ETF）の買い時の株価はいつか？配当金はいくらもらえるのか解説！
PFFD（米国優先証券ETF）は配当をメインにしたETFです。債券に似た銘柄を組み入れているので値動きは大きくありません。現在は米長期金利が上がって株価が下がっているので買い時です。株価が下がったタイミングで購入して分配利回りを上げておきたい銘柄です。
【税務署確認済み】外国税額控除の確定申告のやり方（2022年分）｜SBI証券で米国ETFの取引をしている場合｜
米国株や米国ETFの配当金は二重課税状態になっているのでもったいないです。確定申告で外国税額控除申請をして取り戻すようにしましょう。外国税額控除はそれほど大変ではありません。e-taxに一度慣れてしまえばあとは簡単なので挑戦する価値はあります。
ドル円の為替レートは円高が進むはずです。米国の利下げと日本の利上げによって日米の金利差が縮小すると予想するからです。円高が進めば株式投資には悪影響なので、今後の投資について事前に考えておきましょう。
日本の金融緩和政策は現状維持が続くようです。インフレ率が上昇しているなかで、国債を買い入れて金利上昇を抑えるのには限界があると感じます。米国もリセッション（景気後退）懸念が消えませんが、本質的にヤバいのは日本なのかもしれません。
【米国】リセッション発表は当面ないが株価は下落する。投資方法を1つに絞らずリスクヘッジしたい
2023年は米国株式市場は厳しい時期になりそうです。投資信託やETFだけに頼らない投資方法を探しましょう。 経済指標は悪い数字が並んでいます。雇用だけは底堅いのでリセッション（景気後退）の発表はまだ先になりそうですが、企業決算が悪化すれば株価は下がりそうです。
インド株の買い方を解説します！2023年おすすめのETF・投資信託・ADRは？
インドは世界最大の人口大国になりこれから伸びてくること間違いありません。早めにインドに投資すれば恩恵をたくさん受けることができそうです。 インド関連に投資するときは米国ETFか米国ADRでインドへ投資することをおすすめします。
【米国高配当ETF】SPYDの買い時を解説！いくら配当金がもらえるの？
SPYDはVYMよりも配当利回りが高い高配当ETFです。株価が下がって配当利回りが上がったタイミングでスポット購入したいETFです。
2023年は米国ETFを始めるのによい年になりそうです。米国ETFの特徴を説明するので是非投資を始めてみて下さい。
【国内銘柄のPEGレシオ具体例】PEGレシオを使ってグロース株で優良な株を探しましょう
バロンズダイジェストにPEGレシオを利用して優良グロース株を探す記事がありました。ブログ内の銘柄分析でもPEGレシオを利用しています。他の指標も併せて判断すると優良グロース株が見つけやすくなります。
日本で唯一の船舶投資「マリタイムバンク」の利回りや投資するメリットを解説
マリタイムバンクは船舶投資できる唯一のクラウドファンディングです。マリタイムバンクのファンドでは船に抵当権が設定されているため、万が一があっても船自体を換金することができます。分散投資として船舶投資を検討してみるのは面白そうです。
東京の物価上昇は前年比4.0%だが令和4年の賃金上昇率は2.20%にとどまる
総務省統計局から発表された東京都区部の消費者物価指数が前年同月比＋4.0%まで上昇しました。賃金はこれに追いついておらずこのままだと資産が目減りしてしまいます。資産を運用して賃金上昇に備えましょう。
新NISAの最大のメリットは非課税投資枠の再利用か。売却戦略が重要になる
2024年からの新NISAは大きく制度が変更され、柔軟な投資戦略が可能になります。 特に重要なのが制度の併用と非課税投資枠の再利用です。非課税投資枠が再利用できることによって売却戦略が重要になってきます。
【旧サムライファンド】オルタナバンクの評判は？リニューアル記念ファンドの利回り（年利）12%登場
旧サムライファンドがオルタナバンクに変わりました。オルタナバンクのメリットやデメリットについてまとめました。 リニューアル記念で年利想定12%のファンドが登場するので申し込みましょう。
2023年1月の雇用統計（失業率）は予想外に堅調 ただ、リセッションによる株価下落には備えておくべき
6日夜に発表された失業率は底堅い数字が続いています。今後の米国市場はどうなるでしょうか？私個人としてはリセッションが発生し、さらに株式市場は下落すると予想しています。失業率が上がればリセッションが発表されると思いますが、労働参加率が戻らないところが気になります。
SAMURAI FUND（サムライファンド）の評判は？運用期間が短いファンド多数。経営面には注意が必要
SAMURAI FUND（サムライファンド）はソーシャルレンディングのクラウドファンディング事業者です。運用期間が未示威会ファンドが多いのが特徴といえます。経営面が若干怪しいので今後も注意が必要そうです。
2023年いきなり1ドル129円台へ ドル円の為替相場の今後は？
2022年は大きく為替相場が動いた年になりました。2023年はいきなり129円台に突入するなど油断できない年になりそうです。円高・円安に動く要因をまとめました。長期的には円高に動くと考えていますが、短期的には128円ー135円程度を予想しています。
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JPXプライム150指数は、2023年から運用されている日本株式のインデックスです。収益性などが優れている150銘柄を選定しており、定期的な入れ替えが行われるため、長期的な株価上昇の期待もできる日本版S&P500といったおすすめのインデックスです。
iDeCoは何歳まで利用できるのか疑問な人も多いと思います。現在は65歳（場合によっては60歳）まで拠出可能です。ただし、iDeCoは今後70愛まで拠出年齢が引き上げられる可能性が高そうです。
6月13日にTECROWD（テクラウド）から想定利回り10.8%ファンドの募集が開始となります。 テクラウドは利回りが高いので怪しいと思っていますか？私が過去に投資したファンドも紹介するのでチェックしてください。
2024年に入りメディアリンクス（6659）の株価が反発しています。ただ、IR情報から株価予想をする限りでは、株価は割高になっておりまだやばい状況は続いていると感じます。
アルプスアルパインが300億円の最終赤字となりました。2024年は株価の上昇は難しいかもしれません。一方で配当利回りが4.0%と高配当銘柄なので、株価が下がれば投資の妙味があります。
IWMはラッセル2000に連動する米国ETFです。ラッセル2000は米国の中小企業株価に連動する指数です。S&P500よりも値動きが大きいところも特徴なので、今後中小企業が上がると予想するのであれば面白いETFです。
COZUCHIで実績利回りが上振れするファンドはどれなのかを予想する方法を紹介します。想定利回りや調達金額などの視点から、直近の運用終了ファンドで分析しました。
COZUCHIは不動産投資型クラウドファンディングで累積調達額No1。過去の実績利回りは17%で、もちろん元本毀損はありません。分散投資におすすめしています。
SUMCOはシリコンウェハ中心の半導体関連銘柄です。SUMCOの今後の株価はどうなるのか？買い時はいつなのか？配当金はいつもらえるのかといった疑問を解消します。
4月3日は資産の日です。資産運用を始めたり、自分の資産を見直す機会にしましょう。4/7までにバフェッサの無料セミナーの申し込みをすると、今だけマイナス金利解除で注目すべき銘柄の徹底解説動画が特典としてもらえます。
COZUCHIから年利9.0%、運用期間1年のファンドが募集となります。先着方式なので久々に狙いに行きます。
音通（7647）は売上が急速に小さくなっており、危険な銘柄だと思っていましたが、よくよく調べてみるとそんなことはなくて、むしろ健全になっているのではと感じてきました。株価が低いため、何かの拍子に盛り上がれば株価が急騰する可能性があるのではと、ひそかに期待しています。
ロームはパワー・アナログ半導体関連部品を製造する会社です。直近1年間は株価がさえない動きをしていますが、24.3期の業績予想からすると、株価の上昇はまだ先かもしれません。
ヤマワケエステートは不動産クラウドファンディング事業者の中でも利回りが高いのが特徴です。高利回りなので逆に怪しいと感じるかもしれません。ヤマワケエステートに投資するメリットとデメリットを解説します。
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iFreeNEXT Fang+インデックスは、米国の中でも有名なIT企業を対象にしたインデックスで、S&P500の代替になれる投資信託と言えるかもしれません。
NISAは損をしない制度だと思っていませんか？NISAであっても損をすることはあります。NISAは運用益を上げることが大前提になる制度です。そのためには自分で考えて投資しなければいけません。
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令和6年度の年金額は月額68000に引き上げられました。あわせて令和6年度の在職老齢年金の支給停止調整額なども変更になっているのでチェックしておきましょう。
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QPS研究所（5595）は、人工衛星関連の事業を行う企業です。現在は赤字が続いていますが、官公庁向けの売上割合が多く、黒字転換すれば大化けする可能性もある銘柄かもしれません。
