マレーシアで最初に天体物理学者になった女性を紹介します。2010年から2014年までウィーンに所在する国際連合宇宙局のディレクターを務めた。ニュージーランドのオタゴ大学出身。
日本企業が馬国で現地法人を設立する場合、EPFは国の法律として給与源泉から拠出きされます。EPFの現状とマレー系、非マレー系従業員の考え方（運用）について充分理解しておく必要があります。この記事を参照してください。
5,132人を収容するGenting Highlandの Arena of Stars は有名な海外アーティストが来馬してLive performance を披露する馬国の「武道館」のような場所。この大きさはパフォーマンス用スタジアムとしては馬国一。アジアでもトップクラスの規模です。割安料金で一流アーティストを見るチャンスです。
生け簀（いけす）は、漁獲した魚介類を販売や食用に供するまでの間、一時的に飼育するための施設である。いけす、生簀とも表記する。馬国には生簀を客寄せにうまく使っている海鮮中華レストランが多く、繁盛している。おすすめ記事を参照ください。
馬国人のゴルフ文化は、日本では考えられない内容がいくつかあります。そのことは「おすすめ」なのかどうか微妙ですが、筆者自身は馬国人のゴルフのやり方は嫌いには成れず、慣れ親しんだものなので、ご紹介しておきます。
筆者個人としては、起業家やMM2Hの利用者家族はぜひ会員になって日本人クラブを利用されると良いと思います。文字通り「おすすめ」です。現地の情報（例えば休日情報）を知りたいような場合、日本人クラブのホームページは情報が豊富で便利です。
あまり具体性のない情報を「おすすめ」として紹介するのは気が引けるのですが、筆者の考えとして、こういった不思議な雰囲気の寺はマレーシアでは他に見当たりません。ここだけです。なんとか探し出して、この寺の来歴を紐解いてみたいものです。
馬国は欧米諸国に対して、時に厳しい姿勢を見せており、つい最近の米国のイスラエル寄りの外交通知にも断固として反発している。一方、自国民のバイリンガル化（つまりマレー語プラス英語）については首相レベルで推し進めると明言している。
馬国の洞窟探検の「穴場」です。2つの「ドライ・パッケージ・ツアー」と2つの「ウェット・アクティビティ・ツアー」から観光コースを選択できます。ウェットの一番長いツアーは2～3時間以上かかり、ツアー料はRM50程度。その他のツアーは短めでツアー料金は低めです。
シンガポール国際問題研究所のシニア研究家の解説では、「元マレーシアスポーツ・文化大臣サイド・サディクの（政治家としての）目の前の展望は暗い。しかし、将来の復帰の可能性も否定すべきではない」としています。シンガポール国 cna の報道です。
サイド・サディクという30歳代の秀才代議士がマレーシアで活躍しています。今彼は政治的に追い詰められ、苦しい立場にあります。この国に長く住んだ筆者から見ると、彼は救われてマレーシアの政界に残らなければなりません。日本では誰も注目していない。アジアの若きリーダーが苦境に立たされています。
【MM2H体験】おすすめ体験（53-56）年末のKLCC訪問
この記事では、KLCC、KLCCの花火、ペトロナス・ツイン・タワーの3件、そしてKLCC内部にあるペトロサインス（Petrosains）を含む4つの「おすすめ体験」をまとめて紹介します。
Save Press 4 Gaza（SP4G）のスローガンをもとに結集したマレーシアのメディア協会、団体、および組合の連合体は、パレスチナの占領を取材するジャーナリストたちが直面する暴力に反対る国際的な取り組みを求めている。少なくとも42人のジャーナリストがの犠牲になった。
MASの沿革や歴史情報は、MM2Hファンの読者の方にはぜひ知っておいていただきたく「おすすめ情報」というタイトルのコンテンツを提供することにしました。マレーシア航空は「ポッと出た」技術移転の産物ではなく、極めて複雑な切磋琢磨の上に発展した企業体なのです。
馬国内のネット通販で、「ニセのサプリメントが出回っている」問題が、全国紙 The Star の一面で報道されています。有名ブランドをコピーして販売しているものです。関係各庁が共同して不正商品の摘発に乗り出すよう専門機関が告発しています。馬国在住の方はご注意ください。
近くて立派な洞窟・史跡・観光地であるBatu Caves は、KLセントラル駅からKTM（電車）で片道30分程度（運賃は2.6RM＝約70円）と格安。ヒンドゥー教の神様であるシヴァ神を祀る場所で、毎年、タイ・プサム という「お祭り」が開催されます。
ある家族がパレスチナのガザからマレーシアに避難してきました。マレーシア人の妻であるNurul Ain Haronさん（37）は脱出前にガザ地区で経験した極限の毎日をメディアに訴えました。このニュースは馬国の全国紙であるThe StarとNew Straits Times で大きく報じられています。ご一読ください。
タマンネガラの観光窓口はクアラ・タハン（Kuala Tahan） のようです。ネット上のツアー情報や体験記をあれこれチェックした結果、どの観光客もこの小さなリゾート集落を起点にしているようです。水上レストランやキャンプ場があります。山登りは登山家レベルの難易度です。
セランゴール州のスルタンは、セランゴールの立憲君主です。この地位は世襲的で、唯一セランゴール王室のメンバーしか保持できません。現在の統治者は、2001年以来この地位を保持しているシャラフッディン・イドリス・シャー皇太子陛下(His Royal Highness Sultan Sharafuddin Idris Shah)です。
島の沖には、第2次世界大戦のマレー沖海戦で日本海軍に撃沈されたイギリス戦艦「プリンス・オブ・ウェールズ」や戦後の沈没船が海底にあり、沈没船ダイビングも人気となっています。 島周辺には、500種類に及ぶサンゴと3000種類に及ぶ魚が生息しているそうです。
最初のアンパオ（紅包）の小袋は西暦1900年頃、印刷技術が広く使用されるようになったときに登場しました。当時は非常にシンプルで、赤い紙にバターを印刷し、乾かないうちに金粉を付着させて金文字のような効果を出していたそうです。
筆者がマレーシアでヨガを始めたきっかけ、クアラルンプールで安く短時間で健康に良い時間の過ごし方の一つとして、家族から強くすすめられたことです。当時は、あまり気がすすまず、苦しい姿勢をとらされるので閉口したのですが、仕事を引退した今、ヨガを始めたことを幸運と思うようになりました。
日本の旅行会社からも沢山広告が出ているパンコールとはどんな島なのでしょうか？ 最近はGoogle Earth の Street View で島の内部までよく見れるようになっています。ここでは、マレーシアの歴史でも重要なエポックであった「パンコール条約」という史実（1874年）があります。ご一読ください。
かつては海賊が多く出没した海域の島々です。マハティール首相の支援以降、ランカウイは観光地として急速に成長し、2012年の観光客は年間300万人以上、2022年は723万人、2023年は推定で1000万人を超えるといわれています。しかし、1980年代に悲劇の部隊となり、その後、長く呪われた諸島と言われていました。ご一読ください。
KLやペナンから比較的近いながら、数多い動植物の生息地として稀有な場所はキャメロンハイランズ。ここで育つ植物は700種類以上。山を登るにつれて植生が変わります。また、茶の栽培、野菜の栽培農場、花の苗床で知られています。ラフレシアも観れます。「歩き」好きな人にはおすすめ。
マレー語の wikipedia によると、2009年には、島を訪れる観光客の増加し、1か月に30,000から50,000人に達しました。観光客の大部分はヨーロッパから来ています。多くの観光客が訪れる人気のある場所はサラン村です。スキューバを好む方にはおすすめ。
この記事は、本編【MM2H体験】の詳細記事です。「おすすめ」のまとめ記事はこちらです。 ミッドバレーのメガモールや、パビリオンが登場する前、クアラルンプール市内に移住した筆者家族にとってはブキ・ビンタン（馬国在経験者としては「ブキット」とは
この記事は、本編【MM2H体験】の詳細記事です。「おすすめ」のまとめ記事はこちらです。 ジョホールの来歴に関わる日本語のネット情報が、あまりにも情報不足なので、日本の徳川家の子孫との関わりも含め、重要な内容をまとめてみました。以下の年表から
2023年10月初頭の反イスラエル集団ハマスの攻撃に始まるイスラエル紛争は、馬国の新首相アンワルによるパレスチナ支援キャンペーンを誘発。反イスラエル運動は馬国の学生コミュニティにも広がり、米国の親イスラエル的な言動とは明確に対峙しています。
「ブログリーダー」を活用して、white-tiger-65さんをフォローしませんか？
マレーシアで最初に天体物理学者になった女性を紹介します。2010年から2014年までウィーンに所在する国際連合宇宙局のディレクターを務めた。ニュージーランドのオタゴ大学出身。
ついに馬国も鉄道の駅ビルを開発する計画を開始しました。日本の場合は商業ビルが一般的ですが、マレーシアでは居住区を開発しようとしています。
海外ではよく「博愛主義者」という著名人の称号を見かけますが、この人も芸術分野での育成や民主化活動の支援者としてマレーシアでは名高い存在です。類まれな才能を世界に向けて展開した教育者です。現地の人は誰でも知っているLKW。
この事件には、報道の裏に潜むマレーシア社会特有の“闇”が見え隠れしているように感じてならない。国家権力と個人の関係、民族間の力の差、そして司法の不透明性。
馬国の全ての空港の運営を司る最高責任者が任命されたというニュースです。運営組織が民営化されたことが背景にあります。
マレーシアでは人口5万人あたり1人のEPしかおらず、世界標準である2万人あたり1人を大きく下回っている。理想的な救急医と患者の比率は3,000人に1人ですが、マレーシアは5,000人に1人。日本はどうか？
日本の政府や教育機関は、より一層質を高め、「量より質」を重視した国力向上策を計画的に進める必要がありそうです。
デザインや創作において「オリジナリティ」とは何か、それがどこまで守られるべきかは、今や世界共通の課題です。大阪万博のマレーシアの出展内容に同じような問題が起きました。
2025年4月22日、マレーシアの華人系全国紙 *The Star* のオンライン報道によると、同国のアンワル首相（Datuk Seri Anwar Ibrahim）は、記者団の質問に対し、政府施設間を歩いて移動する際にコメントする形で、米国への報復関税について語りました。
以前は移民労働者として東南アジアで働いた英国の活動家がマレーシアの移民の労働市場について警鐘を鳴らしています。マレーシア政府は昨年移民労働者を抑制しましたが、今年から再開します。労働市場に報道各社が注目しはじめます。
昨日紹介した馬国での大型のパイプラインの破断と火災について、本日のオンライン記事 (The Star online) に、世界の工業規格・基準に関連した原因究明に関するものが配信されていますので紹介しておきます。
セランゴールのスバンジャヤ近辺で高圧ガスの輸送パイプラインが損傷して引火した大量のガスが空高く噴出しました。死亡者は出ていませんが、家屋や車両が多数焼失・損壊しました。
1回の乗車が1RM（約40円）で、KL市内を自由に移動できて、社内のWiFiも無料で使い放題のGOKLバス。このブログでも何度もご紹介しております。この路線に「連節バス」の導入が進められています。
今回のアイキャッチ画像の写真は、写真家Alphaさんが、Flickrに投稿されたライセンス付きの転載可能写真です。詳しくはこちらを参照ください。時間をかけて構築中のマレーシアの偉人を紹介する「馬国人列伝」です。今回は、固有名詞を出せないので...
今から20年近く前の出来事を振り返ってみると、それはまさに「運命」の悪戯と言える出来事ばかりでした。いろいろなことが非現実的でしたが、実際にそれらのことが目の前に展開していったのでした。
例えば日本に3日間出張するなら、ビンセントは毎日3社との商談と終業後の飲み会のアポイントを計画する。3日で12社の商談と懇談を続けるのだ。同行するアシスタントや準幹部は過労で倒れていた。筆者も一度同行して2日目に動けなくなり、最終日をスキップしたことがある。
ビンセントと初めて遭遇した外国人やマレーシア人は、ほぼ100%彼に対して強い印象を持たなかった。その風貌・容姿は日本で言えば、背が低く痩せてひ弱な中高生だったからだ。彼をひと目見て、これが年商20億円の中小企業の社長だと言い当てられる人はいなかった。
リュウと私が一緒に過ごした一年弱の歳月は、いかにも不思議なものでした。リュウはダライラマを師と仰ぐ仏教徒でした。今でも、彼が工面してくれた金を返したいのですが、彼は一切の返金は無用だと言います。地獄に仏とはこのことです。
事業に失敗して精神的に追い込まれてしまう日本人よりも、縁の切れ目をさらっと受け入れてさっさと転職していくマレーシア気質の方が、おそらくはよほど幸せな人生なんだろうと今でも実感しています。日本人は考え過ぎなんだろうと思います。
この人物のことを知らない人は、マレーシア通とは言えません。マレー人社会に関わりのある人は（ビジネスで、主婦の話題で、井戸端会議で）カマルディン議員の話題を出すことで、ちゃんとマレーシアを勉強した人という評価を受けることができます。
ヒト・モノ・コトの3部門でマレーシアが世界記録を樹立した事実を紹介しています。この特集記事は、新たな記録が報道される度に更新をかけて行きます。情報があればお問合せフォームからお知らせください。掲載します。
注意深く見ていないと、さらっと見逃してしまいそうな程「静かに」報道されたMM2Hの新条件の閣議承認と受付開始のニュースです。申請代理店の承認基準も新たに設定されて、運用体制がようやく整った西マレーシアのMM2H最新情報をお届けします。
本日紹介するTVETプログラムは、高額な公立大学の学費の費用対効果を納得できない学生と家族や、先進技術の熟練者を国内人材市場からリクルートできない馬国雇用者の悩みを、総合的に調整・解決するアイデアとして秀逸です。
世界の主要都市のうち、最もインター校の学費が安いのは、馬国のイポ市。アジア圏では、イポ、ジョホール、クアラルンプールの3都市が、アジア圏全体のうち、最も学費が安い5つの都市の3つだという驚異的な競争力。
5分57秒。メリンダ・カウルは手錠をかけた状態で1マイルを走る最速の女性です。短い休憩の後、彼女は素足で1マイルを6分4秒で走り切り、ギネス世界記録の認定を受けたそうです。マレーシアの尾藤朋美です。
馬国のオーソドックスな政党政治に新風を吹かせようと、日本の立花孝志や百田尚樹のような、世襲制でも連立嗜好でもない、ネット民の支援ないしは、クラウド・ファンディング系のアイデアを持ち込む新党があります。報道機関によって評価に大きな違いが見られます。今後の活躍に注目です。
オンライン報道で紹介された有識者のご意見。馬国のSPMというイギリス仕込みの「進学試験制度」に、鋭く疑問を投げかける有識者の論評が、今どきの世界の就業環境と、大学という育成期間を「忖度なし」で評価しているあたり、圧巻です。FMTはこの点優れていますね。
政府の政策というものは、時として、実体経済や社会の足元の変化がどうあろうと、「一度決めたものは実行する」という立場を崩せない場合が多いようです。今や、名実ともに「幽霊都市」となっているジョホールの森林城市（フォレストシティー）もそのひとつのようです。
マレーシアのように、5G環境が国の後押しで進んでいる環境でも、ちょっと独占的な状態ができると、あっという間にサービス提供の範囲が限定されて、特定の株主の利害が優先されてしまいます。政府の調整能力が期待される部分です。
デジタルバンクの大きな課題。それは、銀行取引をすべて「オンライン」で行う上での、「安全性とセキュリティ」について、国民の信頼を得ることです。馬国のデジタル・バンクの全容がわかる優れた記事を紹介します。
西暦1996年ごろの、マレーシア日本人クラブの案内所に書いてあった紹介文に、マレーシアの魅力は、世界80カ国で仕事をしてきた大手商社マンが、引退後の居住地や保養地として選ぶ国がマレーシアだという話がありました。
首相のアンワル氏は、ギグワーカーが将来の国政選挙の票田になることを理解していましたから、首相就任時に、ギグワーカーの働く環境を改善することを公約していました。就任2年目の今年8月には、ようやくギグワーカー新法が成立する運びとなりました。
首相のアンワル氏は、ギグワーカーが将来の国政選挙の票田になることを理解していましたから、首相就任時に、ギグワーカーの働く環境を改善することを公約していました。就任2年目の今年8月には、ようやくギグワーカー新法が成立する運びとなりました。
今週の最新報道。日本のビットコイン流失事件で、馬国の報道記事の技術的なレベルが、日本国内のそれより若干「高い」と感じます。記事は専門アナリストの見解を紹介していますし、「盗難のラベリング」が行われた事実が伝えられています。日本の報道内容は、単に「流出した」という表現だけで、深みがありません。
マレーシアUAVアライアンス協会（Muva）は、来年の第3四半期に予定されている、無人航空システム交通管理（UAS TM）の実施について、「ドローン運用の安全性と効率性を確保するもの」としています。英語：The Malaysian UAV Alliance Association (Muva), Unmanned Aerial System Traffic Management (UAS TM)
東京都にマレーシア料理のお店があるのは知ってましたが、馬国の大手新聞社の News Straits Times が記事にするようなお店があるとは知りませんでした。それに、このお店の店長も料理人も全員日本人ではないそうです。継続は力の典型ですね。
Batu Cave のカルティケーヤを象徴するムルガン像は、マレーシアで最も高いヒンドゥー教の神像。高さは42.7メートル（140フィート）で、バトゥ洞窟のふもとに位置している。3年の建設期間を経て、2006年1月のタイプーサム祭りで公開されました。
シートベルトの重要性に大きな変化。航空安全の専門家は、乗客がシートベルトの着用についてしばしば軽視しているとしています。気象学者は、レーダーで検知できない「晴天乱気流」が、気候変動の影響で、悪化していると警告しています。
投資貿易産業省（MITI）の発表です。米 Google社は、マレーシア国内で Google のデータセンターと Google クラウド・リージョンを建設するため、94億RM（20億米ドル、約3,000億円）の投資を決定しました。関係分野で 26,500 の雇用創出、約150.4億RM（約4兆5,120億円）の経済効果が期待されています。
馬国に在住するインフルエンサーについて、税務当局のIRBが集中的に税務申告を要請しています。これは外国人である日本人のブロガーやSNS関係者も注意すべき動きです。IRBには専門の担当官が配置されていて、インフルエンサーとして活躍する個人に直接メールで納税を指導しています。徹底してますね。
