小型株投資に興味がないので、よくは知らずに書いているが、まず、小型株指数はあてにならない。特定の銘柄に左右され、小型株指数は指数として体をなさない。マザーズ指数などは、かつてはミクシィ、今はメルカリか?仮に、TOPIXがトヨタに左右されるなら、そもそもト
基本的に、相場のことは同タイトルのKecofinの投資情報 - GogoJungle に書いています。有料サイトなのですが、誰でも見られるところもありますので、興味があればご覧ください。最近の記事は、定点観測 各国5年国債利回り 2022年1月29日 16:35公開定点観測 為替
私は、基本的に個別株は買わないことにしている。二つ理由がある。一つは、時として値動きが激しすぎることだ。東京電力の株価は、大震災の時、あっという間に六分の一になった。不測の事態とはいえ、激しすぎる。東芝もリーマンショックの時は五分の一になった。もう一
FRB、3月利上げ示唆 「まもなく引き上げるのが適切」: 日本経済新聞今回のFOMCで、利上げ幅や、スケジュール、ペース、FRBのバランスシートの縮小、その開始タイミングなどなど、柔軟性は残されているが、とにかく、利上げは行われ、バランスシートの縮小も行われることは
・日本株価は、業績に比べ割高な時代が続いたが、2008年ごろからそれはようやく修正された。・株価はEPSとPERの積である。EPSは業績である。PERは通常、金融状況を反映して上下するが、日本では硬直的で、概ね14倍程度に固定されている。つまり、株価はEPS×14 ということに
2021年4月13日に、ダイヤモンド・オンラインで、「市場を揺るがす「アルケゴス事件」とは?」という記事の中で、「信用残の急増は株価暴落の危険な兆候」と書いた。再掲すると、2000年のITバブルや2007年のサブプライムバブル時に、米国では信用買い残の前年同月比増加率
(1)円/ドル投機筋の円買いポジションは2週に渡って急減した。円高に賭けるのは危険だということだろう。しかし、円売りも減少しているし、円安にバリバリに賭けているわけでもない。投機筋の動きが読みにくい。ここまで円買いポジションが縮小すると(歴史的にも最低レベ
米国で最も代表的な景気指数はISM製造業指数である。(前月データを当月1日に発表)すると、知らない間に、ISM製造業指数を占う指数としてフィラデルフィア景気指数ができた。(当月データを当月に発表)そしたら、ニューヨーク連銀も、もっと早く同じような指標を発表し始
米国株相場を見るには、(1)米国株相場とEPSの関係(1a)EPSの予想 ISM 金利の変化(先行指標)(2)PERと金利の変化(2a)PERと金利(3)PERとマネーサプライ伸び率 本当は、MZMがいいが、発表がなくなったので、M2で代行。(4)株価=PER×EPS (2)と(1a) (3)と(1a)
米日金利差が更に開く中で、円高が起きている。flight to quality(質への逃避(市場が不安定な時期に,損失回避のため資金をできるだけ安全な投資対象に移すこと)) ではない。円が安全資産ということではない。これまで米日金利差からドルロングでポジションを採ってい
チョッと、メモしておく。岸田首相 “新しい資本主義”推進 世界経済フォーラムで演説 NHKニュース2022年1月18日岸田総理大臣は、2022年1月18日夜、世界経済フォーラムが開いたオンライン会合で演説しました。日本が来年、G7議長国を務めることを踏まえ、みずからが掲げ
冗談のようなことが起こったかもしれない。次のレポートの最後ををもう一度見てほしい。米国経済 小売売上高 鉱工業生産 : Kecofinの投資情報転載すると、~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~^ISM指数を占うニューヨーク連銀製造業景気指数(Empire
一斉に動いた。背景はよくわからない。朝から米金利が上昇していた。理由はこれ?日銀の金融政策決定会合の結果(物価上昇率見通しを従来の0.9%から1.1%へと引き上げたなど)を見て動いた感がある。タイミングはこれ?他に何かあったのか?10年金利がコロナ前の1.9%
殆どの投資家は東証再編に興味がないだろう。私もない。なぜなら、「プライム市場」に現在の「東証1部」の大部分が横滑りし、構成銘柄数も1800を超えそうだからだ。何のために、6年近い歳月をかけて準備してきたのか?どうして、このようなばかげたことが起きたのか?そ
中国経済データの入手は難しい。データベースとしての発表が遅いからだ。まずは、プレスリリースの文章の中で発表される。というわけで、新聞記事(今回は日経)から拾った数値でグラフを作った。過去データが曖昧なので、完全に正確ではないと思うが、概ね傾向には間違い
FRBはインフレ抑制の対応に楽観的過ぎる、FRBのインフレ対応は後手に回っている と、FRBはサマーズ元米財務長官などから激しく責められている。つまり、パウエル議長が「インフレは一時的」と頑なに言い張ったことを責められている。しかし、パウエル議長はそうせざるを
間延びしたが、正月に、昨年の各国のパフォーマンスを見ていたら、昨年は、概して、①原油価格の上昇を背景に湾岸諸国のパフォーマンスが良かった。②中国経済の減速の影響を受けた市場は苦戦した。日本株も後者に含まれる。欧州の中ではドイツが該当しよう。ベトナム
12月の米鉱工業生産、0.1%低下 3カ月ぶりマイナス: 日本経済新聞新型コロナ: 米小売売上高、12月1.9%減 オミクロン拡大で集客低下: 日本経済新聞小売売上高は、現金支給、失業給付の継続の打ち切りなどで減少に転じている。物価が上昇しているので、実質小売売上高(量)
今回は、別Blogに書いた。タイトルに不思議と書いたように、為替相場の動きの現状把握ができていない。米12月CPI前年比7.0%上昇、約39年ぶりの高い伸び 利上げ圧力高まる ロイターエネルギーを除くサービス業(消費者物価に占める割合57.7%)から更に住宅(同32.
銀行株は長期金利と連動しがちだ。金利が上昇すると、預貸利ザヤが拡大しがちだからだ。しかし、日本の金利は全く動かない。心理的に米国金利動向に左右されているようだ。これから米国長期金利が上昇すれば、日本の銀行株は上昇するのだろうか?そういう気はする。
特に意味はないのだが、長期に見た日本株のパフォーマンス。まずは、配当込、ドルベース。70~80年代の日本株のパフォーマンスは凄まじかった。ワラントも大流行で、朝買って午後に売れば1割儲かると、打ち出の小槌と言われた時代である。そして、日本では、90年代に不
事業所調査による非農業部門雇用者の前月比増加数は+199千人。家計調査による非農業部門就業者の前月比増加数は+476千人。(グラフの赤線)事業所調査による非農業部門雇用者の前月比増加数はやや鈍ったが、伸びは続いている。家計調査による非農業部門就業者の前月比
昨年12月14、15日のFOMCの議事録で、(1)FRBは、高インフレと完全雇用に近い経済の過熱予防のため、速いペースの政策金利正常化が妥当となるかもしれないとの見方を示した。3月以降、3か月ごとに0.25%ずつの利上げというシナリオが予想されるが、1回で0.5%利上げというこ
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