日立製作所の株価は、2024年3月1日現在で12,940円/株です。一方、同じ総合電機メーカーである三菱電機の株価は2,431.5円/株と出遅れているように見えます。日立製作所の株価を基に三菱電機の今後の株価を検討してみたいと思います。
定年後の平穏な人生を迎えるため、ライフプランニング、終活、そしてお気に入りのおすすめサービスなどについて、有益と思える情報を自分の経験と保有資格を基に発信しています。
北海道生まれのノンポリ世代です。定年前後の年金、税金、保険、ポイ活、資産運用、終活などについて思いを綴ります。
少なくとも寿命10年前までに整理すべきこと、金融資産・相続等の終活
自分の寿命がわかれば身辺整理に真剣になります。頭のしっかりしている健康寿命は、平均寿命の－10歳が一つの目安になりますので寿命の10年前を限界ラインと考えて、それまでに金融資産、介護・生活支援、相続等で何をすべきかをまとめてみたいと思います。
iDeCo加入可能年齢が65歳まで拡大されました、奥さんも加入する？
奥さんのメールにiDeCoへの加入が65歳まで可能という内容が届きました。あと数年で老齢年金2022の受給資格が生じ、かつ非扶養者である奥さんにiDeCo加入のメリットがあるとも思えませんが、念のため調べてみました。
決済・送金用暗号資産であるXRPを新生銀行で新規口座開設等をしたりSBIホールホールディングスの株主優待で無料でプレゼントしてもらえるサービスがあります。騰落の激しい暗号資産ですが、無料でもらえるのであれば気軽にチャレンジできますので、これらのサービスを紹介します。
苦労して貯めた資産を運用し、介護等への対策を万全にしても、残された家族に迷惑がかからないように相続対策も必要です。残り少なくなっている資産でも争族は起こる可能性がありますので、留意点を整理したおきたいと思います。
成年後見制度の利用はベストなのか、自治体の認知症関連セミナーで自分を守る
介護保険と共に創られた成年後見制度ですが、後見人の不誠実・犯罪等トラブルをよく目にするようになりました。最近では、自治体が市民後見人養成講座等を開催していますので、自分がトラブルに会わないために受講して知識武装しておく事も必要だと思います。私の住んでいる街の関連セミナーを例に説明します。
銀行における代理取引での認知症等への対応、成年後見人制度等の補完として一考
三菱UFGフィナンシャルグループでは、「予約型代理人」サービスにより顧客が認知症になった場合に代理人で対応する事が可能です。三井住友銀行でも「代理人指名手続」である程度対応できそうです。ネット銀行ではまだ対応があまりみられないこれらの認知症対応サービスについて説明します。
成年後見人制度は使うべきか、100歳までお金を守るのも楽ではない
「成年後見制度の落とし穴」を衝動買いして読んでみました。この制度には法定後見と任意後見がありますが、立法時の理念からは乖離して後見人・監督人から高額費用を請求されたり、家族が被後見人である親などに会えなく問題が発生しているようです。被後見人等が苦労して貯めたお金は、本来自分のために使うべきものですが、理不尽と思える形で失う事を避けるために知っておくべき内容だと思いますので、簡単に紹介します。
定年後は睡眠が浅く良く眠れなくなってきました。そこでハウスウェルネスフーズの「ネルノダ」を試しに購入してみました。結果は、何となく改善されているのかな程度ですが、翌朝眠気が残るわけでもなく、安心感がありますので、暫く続けてみたいと思います。購入・試行結果について報告します。
楽天モバイル・プラン自動移行に伴う乗換え検討、ドコモ系OCNモバイルONEとの比較
楽天モバイル・プランは、2022年7月1日から「Rakuten UN-LIMIT VII」に自動的に移行し、最低料金が税込1,078円となります。既利用者には経過処置があり、2022年10月末までは実質無料になります。その間に乗換えた方が良いかをOCNモバイルONEを比較する事で検討してみましたので、報告します。
退職後は収入の主体が年金になります。本稿は、100歳ぐらいまでお金の面で比較的安心して生活できるために実施すべき事をまとめている100歳安心設計の年金編です。現役世代のころは年金拠出金を支払う立場でしたが、65歳以降はいよいよ受け取り側になります。年金受給開始の手続き等を始める際にとまどう場合も多いと思いますので、ここでは、私の経験を基に特に留意することをまとめました。
定年後は健康保険・介護保険等社会保険料が全額自己負担になりますので、大幅に増額します。また、失業給付や高年齢求職者給付金を受給するためには、離職理由等を正しく記載する必要があります。さらには年金受給についても留意すべき点があります。これらの説明を2つの記事に分け、今回は社会保険等を中心に記載します。
2022年8月3日に日本郵船から2023年3月期の業績修正と配当修正が公表されました。共に前回予想と比べると上方修正です。2022年9月末を権利確定日とする1対3の株式分割も予定されていますので、これに向けて材料化されそうです。これらについて、最近の株式状況と共に紹介します。
コンビニATM利用や他行振込の手数料を無料にする方法、費用を抑えて100歳安心設計
主な収入が年金になると無用な費用を抑える事が大切です。ネット銀行を利用することでコンビニATM入出金手数料や他行振込手数料等を一定回数無料にする事ができます。住信SBIネット銀行や楽天銀行のサービスを基に、これらの方法を説明します。
退職後は年金が主な収入源になりますが、不足分は定年までに貯めた大切なお金や退職金を取崩して生活費に補填しなければなりません。保有資産をできるだけ長く活かす一つの方法としては投資信託の定期売却サービスがあります。資産を運用しつつ、このサービスを活用する事で安定した生活が確保できそうですので、紹介します。
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日立製作所の株価は、2024年3月1日現在で12,940円/株です。一方、同じ総合電機メーカーである三菱電機の株価は2,431.5円/株と出遅れているように見えます。日立製作所の株価を基に三菱電機の今後の株価を検討してみたいと思います。
日本株式は、バブル以降の最高値更新後、次のステージに向けて若干調整中です。米国株式についても停滞気味なので、リスクを避けるためにゴールドのETF以外を一旦売却しました。大きく下落した場合に再購入する予定ですので、これらの銘柄と成績について紹介します。
令和6年度の年金額改定について2024年1月19日厚生省プレスリリースがありました。これによると令和5年度年金額と比較して平均2.7％アップとなります。近年にない比較的大きな引き上げですが、物価変動率3.2％アップと比べるとマクロ経済スライドの調整率が入り、実質手取減になります。これらについて説明します。
今年の株式市場は、後半少しもたつきましたが全般的に好調でした。年末年始休暇の間に2024年の投資方針を決める方も多いかと思いますので、前提条件の一助となる株式投資に係る主な格言と国内外のイベントについて整理してみたいと思います。
半導体関連銘柄については、2024年以降の市場改善の期待から早くも2023年中ごろから動意が始まっています。一旦上昇トレンドに乗ると大きく値上がり益が期待できる半導体関連銘柄ですが、個別銘柄ではリスクが大きく何を購入するか判断が難しいので、半導体指数に連動するSOX等の米国ETFと国内投資信託について調べてみました。
一般的に国内株式のPER（株価収益率）の目安は15倍程度と言われています。また、PBR（株価純資産倍率）は1倍を下回ると理論的に会社を解散した方が株主にとっては利益になるので東証からは1倍以上クリアすることが求められています。これらに関係して株式取引に関係する現在の東証株価指標等の情報を簡単にまとめてみました。
SBI証券では、投資信託の保有額に応じてポイントが貯まります。さらにクレジット決済が月5万円まで可能でこのポイントも貯める事ができます。2024年から始まる新NISAにおいて投資信託を積み立てる場合にポイントがどれぐらい貯まるのかを試算してみました。
2024年1月から新NISAが開始されます。これに向けて投信積立について自分が実行する銘柄と配分をまとめてみました。また、検討の過程で派生したその他の構成についてもまとめました。
楽天証券やSBI証券では、2024年から開始される新NISAを対象にした投資信託積立ての設定が可能になりました。ここでは、私が積立を考えている投資信託の候補を紹介します。
定年後になると主な収入が年金になりますので、生活費の一部を株式売買益で埋めようと考えている人も多いと思います。年金主体でない人でも株式取引をしていると今年の成績がどのようになっているか気になるのではな […]
新NISAの開始に向けた2024年1月から始める積立て投資信託の受付が11月から可能になりますので、ネット証券の雄であるSBI証券と楽天証券について説明します。特にクレジットカード決済の場合は早めに手続きする必要がありますのでご注意ください。
SBI証券や楽天証券では2023年10月から国内株式等の取引手数料無料化が開始されました。また、2024年1月からは非課税枠360万円/年の新NISAが開始され、一旦利用した非課税枠の再利用が可能になりました。これらにより、国内株式等では取引手数料からほぼ解放され、リスクを抑えた短期売買で利益を得る事が比較的やり易くなりました。活用ケースを含めてこれらについて概観します。
地政学リスクの高まりにより株式市場の混乱が続いています。一方、金については直近の急騰が目立ったきました。特に米国株式市場は、この他に中国バブル崩壊懸念や米国政策金利高止まりの影響により下降トレンドに入りそうな気配があり、日本株式市場も連れ安になる可能性が高まっています。このため、資金の退避先として金のETFや投資信託を調べてみました。
2024年1月から新NISAが始まります。従来のNISAは期限がくるまで継続して併用可能ですが、新NISA用の資金にするために利益が出ているうちに売却しました。また、今のNISA口座を既に証券口座を保 […]
株式市場が世界的に変調をきたしています。従来は米国株式指数連動型の投資信託やETF（上場投資信託）を保有していれば良かったのですが最近の米国政策金利の高止まりにより米国市場から迷走している状態です。その影響は日本株式市場にも現れていますが、企業業績が好調なのでいち早く上昇に転じる可能性があります。そこで、米国株中心から日本株へシフトするために日本株価指数連動型の投資信託やETFについて調べてみましたので概要を説明します。
不安定な株式市場が続いていますが、損失を防ぐヘッジの一つがオプション取引です。修得を兼ねて、ものは試しと9月末の権利落ち日をまたぐプット買を実施してみましたので、この結果を説明します。 目次 1 オプ […]
SBI証券では、翌日の株価を予想してコール買やプット買できる1Dayオプションというサービスがあります。9月末の最終権利日や権利落ち日を狙って利益がでるものなのかをいくつかの株式で確認してみましたので紹介します。
既にNISA口座を保有している人が金融機関を変更する場合は、10月から可能になります。2024年から開始される新NISAを活用するために、運用方針検討と共に現金融機関で良いのかの検討が必要です。これには、運用できる商品だけではなく最終的に取り崩していく方法も考慮する必要がありますので、これらを含めて考えてみたいと思います。
楽天証券でも国内株式手数料無料化のお知らせが2023年8月31日にありました。同日にはSBIホールディングスからSBI証券の同手数料無料化のニュースリリースに続いてです。主な特徴・比較等を説明します。
SBIホールディングスから2023年8月31日ニュースリリースがあり、SBI証券の国内株式売買手数料無料化のお知らせがありました。開始は2023年9月30日（土）発注分からで、各種交付書面を「電子交付」に設定することが条件になります
日立製作所の株価は、2024年3月1日現在で12,940円/株です。一方、同じ総合電機メーカーである三菱電機の株価は2,431.5円/株と出遅れているように見えます。日立製作所の株価を基に三菱電機の今後の株価を検討してみたいと思います。
日本株式は、バブル以降の最高値更新後、次のステージに向けて若干調整中です。米国株式についても停滞気味なので、リスクを避けるためにゴールドのETF以外を一旦売却しました。大きく下落した場合に再購入する予定ですので、これらの銘柄と成績について紹介します。
令和6年度の年金額改定について2024年1月19日厚生省プレスリリースがありました。これによると令和5年度年金額と比較して平均2.7％アップとなります。近年にない比較的大きな引き上げですが、物価変動率3.2％アップと比べるとマクロ経済スライドの調整率が入り、実質手取減になります。これらについて説明します。
今年の株式市場は、後半少しもたつきましたが全般的に好調でした。年末年始休暇の間に2024年の投資方針を決める方も多いかと思いますので、前提条件の一助となる株式投資に係る主な格言と国内外のイベントについて整理してみたいと思います。
