新NISAで買う株式や債券は、損失が出て「投げ=損切り」すると何の意味もなくなる。損益がプラスならば一旦利食うことができ、その分の非課税枠は翌年初に復活する。損益がマイナスならば損切しても、損失を利益と相殺できないだけでなく、非課税枠も翌年まで待たなければな
株のプロとして38年、大手運用会社を退職し八ヶ岳に住む株山人。個人投資家、シニア投資家が息長く株式投資を楽しむことを目標に活動していきます。
忘年会のシーズンで、会社員の会社忘年会についてのアンケートがあった。忘年会の意識調査では「参加したい」が55.6%、年代では20歳台が61%で最も高く、30歳台が54.9%、40~50歳台は50%ソコソコだ。20歳台は会社費用で飲み食いできるのがポイント
11月保有していた株式を全部売却した。筆者のポートフォリオは30~40%株式、50~60%Jリート、10%程度変動利付債となっていたが、今月末株式を売却し、30%以上はキャッシュポジションにした。なぜ、売却?実は答えがない、「ドタ勘」としかいえない。なん
教訓② 「仕手株、最後は暴落か?乗っ取りか?」証券会社に入社した頃、株式市場では「仕手株」と呼ばれた銘柄が乱舞していた。その中心にいたのが「黒川木徳証券」で、この会社が買う銘柄は次々と大暴騰していた。これらの銘柄は「マルキ」と呼ばれ、市場で注目されていた
東証には3912社が上場している。しかし、多くは機関投資家の運用対象にはなっていない。運用会社のHPには運用プロセスが明示さえているが、その運用プロセスで開示されている運用対象はおよそ1000銘柄以内だ。つまり、上場銘柄数3912のうち、3割程度しか機関投
教訓① 「よく知らない商品を薦められたら気を付けよう」1980年代後半の日本のバブル株高、その時ロンドンではドル建てワラント債(以下ドルワラ)が大流行し、資金調達のしやすいワラント債の発行は日本企業の間で増えていた。ちょうどロンドンに赴任した頃だったので
素晴らしい庭を持つ家が近所にある。いつもいつも手入れされ、芝生も木々も素晴らしい状態で保たれている。田舎に住んで見ると、それがいかに大変なことなのかをはじめて理解できる。特に芝生がいつもきれいで「隣の芝は青く見える」という格言を実体感するような気がする。
ユーロストックス50 月足2018-2023金利高、ユーロ高、地政学リスクが気になるユーロ市場だが、ユーロストックス50というユーロ圏の主要大型株50銘柄で見ると、米国市場と動きはほぼ連動している。欧州だろうが米国だろうが、主要なグローバル企業は連動する。21年
いつも不思議に思うのが、「投資勧誘、投資の勧め、投資は儲かります」的な話が見の回りにいくらでもあることだ中には「10万円があっという間に800万円になります」「投資の秘法」「テンバガー投資法」などと銘打った広告も多く見られる。考えてみれば簡単な話・・・も
まず「イラっとくる」のは、「業績上方修正で日経平均株価が3万3000円台に上昇した」と説明する評論家だ。この11月の株価上昇は「天底一致」による資金需給の変化だ。米長期債利回りがピークを打ち、為替市場でドル高がピークを打ち、そして株式市場ではNSADAQやSP500
ユーロ圏の市場には大きなリスクがあると見ている。ロシアに資源を依存し、中国パワーに経済的な依存を強めたユーロ圏だが、その地政学リスクが大きく影響し始めているように見える。さらにインフレの高進に対してECBは利上げを加速させてきたが、この利上げが経済実態の
日本郵船 23年5月~11月海運株はバリューなのか、グロースなのか不明だが、少なくとも長期的には低PBR銘柄という位置づけだったのは間違いない。新型コロナ禍からの景気回復局面で海運市況が急騰し、海運株は急上昇し一時的にPBRは1倍水準を越えてしまった。こ
2024年という視点で世界をグルッと俯瞰すると、中国経済の危うさもあるが、それ以上にユーロ圏に危険な香りを感じている。ロシアのウクライナ侵攻が始まり、隣国のポーランドやバルト三国、ユーロの盟主であるドイツやフランス、ユーロの隣にある島国イギリス、そろって
米消費者物価指数が発表になり、米債券利回りが急低下、反対に株価が急伸した。短期投機筋が米FRBの動きに相当な量でベットしていたのがよく分かる。債券や株式に比べ為替の動きが小さく、まだまだ投機資金が為替市場に滞留しているのかもしれない。それはそうと、米国の
前回の話の続きだが・・・岸田氏の減税説明(税収の還元)と真っ向から対立する、鈴木氏の「減税は国債増発」の発言は財務省から見れば当然だが、内閣内での合意不足を露呈したように見える。「税収が増えた分を還元するのか」「税収が不足で国債発行で減税するのか」では天
岸田「増税メガネ」政権の支持率が急落、危機的な状況に追い込まれている。まあ、誰が見ても呆れる事が二つも重なったのも影響しているのかもしれない。一つは「神田副財務大臣の税金滞納事件」この人、税理士資格を持っているらしいし、ドサクサに紛れて当選したとはいえ国
今年の年末にかけての日本株の株式需給は少しヤヤッこしいかもしれないと思う。一つの要因は、投資家の損益が大きくバラついている可能性があること。もう一つは来年初から新NISAスタート、現NISAからの移行で一時的に株式売却が生じる可能性があることだ。まずは、投資家損
決算数字がザラ場で発表されると、株価が超高速で乱高下するケースが多く見られる。ほんのチョッとした予想数字の未達でもガタガタに売られたり、予想通りの増益でも出尽くしで売られ、逆にボロボロの決算数字でも買われたりする場合も見かける。資生堂がストップ安なんて想
10月30日と11月3日に「天底一致の法則」について2回ブログを書いた。この「天底一致」は相場の重要な反転指標で、今回は米長期金利は5%で天井を打ち、S&P500は4000ポイントで底打ち、円/ドル相場は151円/ドルでドル天井を打つと考えた。典型的な「天底一
三菱UFJ23年5月~11月今回はやはり割安株の代表銘柄、三菱UFJファイナンシャルグループを取り上げてみたい。三菱UFJのPBRは0.86倍、レンジは0.64倍~0.89倍PERは7.57倍、配当利回りは3.17%割安ではあるが、配当利回りはそんないに高くない。
四半期決算の途中、月初の米主要指数EPSをチェックしていたが、なんとなく重要な違和感を感じる。7ー9月期は実質GDPは4.9%も伸びた米経済を受けての企業業績だという点が大きなポイントだ。インフレが3%程度はあるとすると、米国名目経済は7~8%の高スピードで成
新NISAの運用では「テーマ投信」は避けるべきだと考えている。一つの参考例になるのは、日興アセットの二つの公募投信、グローバル・プロスペクティブ・ファンド(以下、Gプロスペクティブ)、グローバル・エクスポネンシャル・ファンド(以下、GエクスポネンシャルF
タムロンの社長の「交際費の私的流用」が話題だ。この社長、さいたまのクラブ女性に入れあげ、数年間で3億円も交際費を私的流用していたという。ハハワイ海外出張時にはこのクラブ女性を同行させ、同室に寝泊まりし、会社の経費ですべて賄っていたという「呆れた」社長だ。
日本製鉄23年5月~11月鉄鋼株、日本製鉄と言えば「低PBR銘柄」の代表でもある。東証のPBR改革から割安株物色の流れに2000円台の株価が3750円まで上昇した。その間、PBRも0.61倍から0.75倍まで上昇した。現在はPBR0.64倍、PER7.02
「相場にはテーマがあるべきだ」これは証券会社に入社したての頃、当時の部長に言われた言葉だ。それまでの仕手株が乱舞するだけの鉄火場のような株式市場を少し近代的な株式市場に変化させた。この部長、テーマの発掘にかけては素晴らしい感性を持っていた。第二次石油危機
東証がPBR1倍割れの上場企業が多いことで、上場企業に対して「ROEの向上=経営の効率化」と「自社株買い=一株価値の増加」を要請し出した。これを受けて株式評論家たちは一斉に「低PBR銘柄の買い推奨」を始めた。なんとなくPBRが低い銘柄は買いだというコンセンサ
2021年末からの米国リートは、異例の量的金融緩和、その後の急速な金利引き締め、そして米商業不動産市場の悪化、最後に長期金利の急上昇という投資環境の変化に翻弄されてきた。市場環境の変化とリート価格の変化を考える上で最高の教科書になったのではないかと思う。
株式評論家という連中は完全に勘違いなのに「なぜか、自信満々」にコメントする。最近の相場下落で、ある株式評論家は自信満々に「裁定買い残が1兆円以上減少し、これが市場の売り要因として株価を下落させた」とコメントした。「エッ、マジか?」東証の発表した裁定買い残
S&P500(21年11月~23年11月)米10年債利回り(21年11月~23年11月)ドル/円レート(21年11月~23年11月)市場分析の一つ、「天底一致の原則」をご存じだろうか?大きなトレンドが変化する時、ある商品が天井を付けると同時に別の商品が底値を付ける。完全厳密に〇月〇日
長野県乙事にある「おっこと亭」にそばを食べに行った。このあたりでは有名な蕎麦屋さんで、著名人も多く訪れる場所だ。平日にもかかわらず、30分ほど待つと店内に案内される。まず目についたのは、宮崎駿監督の色紙だ。トトロが蕎麦を食べているが、その蕎麦は一番人気の
長期投資という言葉を聞くと、1回株を買ったらそのまま「長期」に保有するというイメージを持つ人も多いと思う。実際、世の中には「放ったらかし=放置投資」としてこうした投資法を薦める評論家もいる。しかし、「放置投資」には多くのリスクを含んでいるので、投資商品によ
「ブログリーダー」を活用して、株山人さんをフォローしませんか?
新NISAで買う株式や債券は、損失が出て「投げ=損切り」すると何の意味もなくなる。損益がプラスならば一旦利食うことができ、その分の非課税枠は翌年初に復活する。損益がマイナスならば損切しても、損失を利益と相殺できないだけでなく、非課税枠も翌年まで待たなければな
「重厚長大」株の17年サイクルを考えている。結論として言えることは、過剰流動性相場が起こると「重厚長大」株のような大型で流通株式数の多い銘柄に資金が集中する傾向が見られることだ。過去1972年、1989年、2007年を振り返ってきたが、ファンダメンタル条
NASDAQ100の益回りと10債利回り前回はS&P500益回りと10年債利回りが急接近し、バリュエーションの天井感がでてきていることを検証してみた。その後、S&P500は5月末現在で4.68%で、10年債金利は現在4.4%とかろうじて益回りが高い状態を維持している
どうしてこんなにバカな政策をするのだろうか?給与明細に定額減税分を明記しろって言っても、サラリーマンは簡単に計算できるのに「なぜ、ワザワザ明細に明記するのか」理解できない。給料をもらっている頃ならば、「給付金はなし」の定額減税は「一人所得税3万円+住民税1
中国外貨準備、米国債と金保有トン数「金価格が上がるのはなぜ?」というテーマで3回ブログを書いた。ちょっと抜粋すると・・・本来実質金利が高い局面では、①株式、特に成長株のバリュエーション(PERなど)は抑えられる②金利を生まない、あるいはコスト負担でマイナ
ラッセル2000と実質金利上のグラフは小型株のラッセル2000のEPSと実質金利の関係を見たものだが、実質金利がマイナスの2020年から22年(網掛けの部分)新型コロン後には急速にEPSが増加した。そして2022年以降はFRBの引き締め政策で実質金利が上昇し、逆に
東証リート指数の月足、60か月移動平均上のグラフは長期のチャートだが、22年からのダラダラとして調整場面が続いている。このチャートには配当が含まれていないが、配当込みのチャートでは依然として高値圏にはある。それ以上に問題なのが、Jリート投信の不振、単に不
「重厚長大」産業は構造転換を進め、全く新しい産業として生まれ変っている。しかし、株式市場ではその流通株式数の大きさ、膨大な企業設備を持つ大型株として過剰流動性相場で重要な役割を演じてきた。その役割は時代が変わっても変わらない。過去50年で「重厚長大」株の
上のグラフは自動車の保有期間を示したものだが、マイカーの保有期間は毎年毎年伸びている。もちろんこの数字は一台の自動車が何年使われているかで徐々に長期間使用する人たちが増えている。直近の統計では平均保有年数が13年を越えたらしい。これは自動車の性能が伸びて
「重厚長大」株には17~18年ごとに上昇相場のピークを打つという「サイクル」がある。おそらく、流通株式が多い「重厚長大」株はファンダメンタルよりも市場の需給に大きな影響を受けるからだと考えている。今回は過去50年で二回目のピーク、1989年を考えてみよう
決算発表時期でもあり自社株買いを決める会社が増えている。「自社買い」に対しては多くの誤解があるのではと思う。投資家の多くは「自社株買いで株価が上がる」と思っているのは間違いない。でも正確に言えば「自社株買いで株価が上がると思っている投資家が多い」、だから
ラッセル2000のEPSと実質金利東証グロース指数EPSと銘柄数米小型株のEPSは金利上昇局面で完全に伸びが止まった。新型コロナ禍での巣ごもり成長株物色、それに伴ってEPSも20~21年に急増したが、その巣ごもり需要が一巡し、FRBが引き締め政策に転じるとEPSは
中央道の長坂インターから清里方面に上がっていく清里高原道路に沿った好立地の交差点がある。「若林」という名の交差点で、ハイシーズンには渋滞にもなる人気の道だ。この若林の角地に広い駐車場を持つローソンがある。清里高原ではスーパーがないので、たいていの品物はコ
50年という長期の株式市場を見ると、「重厚長大」株が17年周期で天井を打ち、その後株式市場全体が暴落するというサイクルを繰り返してきた。過去の「重厚長大」天井時の1972年、1989年、2007年の事例を詳しく見ると、それによって前回から17年が経過した
「重厚長大」という言葉はご存じだろうか?80年代には日本の産業構造の変化を「重厚長大」から「軽薄短小」へと表現された。「重厚長大」は鉄鋼や造船・機械や海運などの巨大な設備を必要とする大型産業で、日本の戦後の成長を支えてきた業種だった。逆に「軽薄短小」と呼
グロース250指数はかつてマザーズ指数として人気があった指数だが、どうもマザーズの名前を変えてから良い所がない。日経平均がバブル高値を越えて4万円を達成したのに、一方はダラダラと下落を続け、コロナ・ショック時の安値に接近している。なんでこうなるの?小型株
ほんの数年前、世界主要国は競うように「○○年までにカーボンニュートラルを達成する」と宣言した。だいたい、2040~2050年ぐらいを目標にした国が多かったと記憶している。この宣言後、急速にEV車のブームが起こった。米国ではテスラ株が爆謄し1000ドルを抜
新NISAの成長枠を使って長期投資を始めた。その理由は簡単で、現在特定口座で投資しているがこれには税金がかかる、新NISAならば非課税になるからだ。①売買益にかかる「譲渡益課税」の問題。特定口座で運用している場合は、この売買益を1年間通算して利益が出た場合に
Nvidiaの株価がついに1000ドルの大台を突破した。多くの評論家は「Nvidia祭り」だと称して、AI関連株や半導体株の暴騰を予想している。新高値を更新していく成長株は市場人気の中心にいる。しかし、長期投資を基本とする新NISA投資でこうした新高値を買っていいのだ
ここ数年、着々と断捨離を進め、メルカリですでに127品の売却をした。昔ロンドン駐在の時に買った、ブランド品、食器や小物、バッグなどなど、さらに収集していたゴルフ小物・・・いろいろあるが、最大の品物は自転車だった。6~7年ほど乗ったロードバイクだが、確か売
「聞く耳」を捨てた岸田さんは「少子化の原因は若年層の年収が低いこと」だと言う。収入が低いから結婚もできなし、子供も持てない・・・でもなんか違うと思う。我々の世代とは違い、現代の若年層はちゃんと自分たちの将来を考えている。NISAやiDeCo、確定拠出年金などの仕組
歴史は偉大な「株の教科書」だ。戦後の70年、株式市場は大きな経済変動に翻弄されてきた。ハーパーインフレ時期も戦争直後と石油危機時と2回あり、長期繁栄時期も米国のゴールデン60’sと日本のバブル時代、そしてリーマン危機後の10年のイノベーション時代・・・危
インフレ率が高止まり5%台の短期金利が続き、モヤモヤの景気懸念が残る中で、米国企業業績はしっかりしている。いつも見ている米国株EPSの瞬間風速を見ると、一時の低下傾向はほぼ払しょくされている。3か月の瞬間風速だけでなく、1年前と比較してもNYダウのEPSは192
サラリーマンを取り巻く環境は大きく変化してしまった。パワハラ、セクハラ、女性役員、リモートワーク、ジョブ型雇用・・・・多くの造語が登場し、多くのサラリーマンが迷走しているのかもしれない。今回は激変する環境を生きるサラリーマンの「変わらない方がいいモノ」ま
個人的には大阪の「ネギ焼き」も好きだし、「牛スジのおでん」も好きだ。わざわざ大阪に食べに行く時もあるぐらいだ。でも東京人の根底には根強い「大阪嫌い」がある。大坂ネエちゃんがカラオケで「大阪で生まれた女」を熱唱する時、大阪オバちゃんがヒョウ柄のセーターを着
NISAの拡充が24年から始まり、世を上げて資産運用の大号令がかかっている。誰でも資産運用はうまくできればやった方がいいのは間違いない。特に30~40歳台の若い世代は将来の資産形成を考えることが大切だ。資産形成には長い時間がかかる、10年や20年は最短で、で
過去100年間に大きなインフレ時代は2回あった。一つは第二次世界大戦後の「ハイパーインフレ」の時代だ。上のグラフのグリーンのラインがインフレ率だが、戦争中の1940年代は世界の生産量が大きく減少し、供給不足から10~20%という強烈なインフレが起こった。
「33年ぶりの高値だ!」「バブル高値を超えるのか」とか1980年代バブル期と比較する論調が増えているが・・・???と思う。1990年バブル・ピーク頃の株式市場と2020年代の現代株式市場は全くの別物だからだ。その頃は重厚長大・製造業(鉄鋼、造船、重電、化
台湾海峡の軍事的緊張に関して、広島G7は「力のよる現状変更は認めない」と宣言し、中国は「中国への内政干渉は許さない」と強弁した。でも、その中国の内政こそ、一番危うくなっているのではないだろうか?習近平の非民主主義・長期独裁政権にとって重要なのは民衆との関係
6月5日に日経平均は+693円と上昇したが、日経VIのザラ場チャートをよく見てほしい。この日の午後、日経VIの上昇とともに日経平均も上がり3万2217円の高値で引けた。引けにかけてオプションの買戻しが日経VIを引き上げ、日経平均を上昇させたのがよく分かる。オプ
大人の休日倶楽部に入会した。女性は60歳から、男性は65歳から入会でき、北海道・東日本・北海道+東日本の新幹線や在来線を4~5日間乗り放題という素晴らしい周遊パスをゲットできる。この周遊パスを買うのが目的だったが、これがなんともヤヤッこしいものだった。JRコ
国内総生産には名目GDPと実質GDPがある。簡単にいえば、名目GDP=実質GDP×(1+デフレータ・物価上昇率)・・・となる。デフレで物価が低下するならば、実質成長率>名目成長率となり、インフレで物価が上昇するならば、実質成長率<名目成長率となる。デフレが日本経済に
日本の政治はどんどん世襲化されてきた。岸田「聞く耳」首相は長男を秘書官に任命したが、その息子の非常識に世間は呆れている。首相の欧州外遊に一緒に行き公用車でお土産を買いに行ったりで公私混同が批判され、今度は首相公邸で私的な宴会をして閣僚が並ぶ階段で記念写真
日経CNBCの岡崎さんは言う・・・「一気に3万円を突破した、予想以上の株価上昇はデフレ時代の完全な終了を意味しているのではないか。日本は長期デフレを克服し、インフレの時代に入った。これが株価3万円を突破した意味ではないかと思う。」多くの市場関係者にとっては「
香港株の軟調でハンセン指数が1万9000ポイントを割り込んできた。本来NASDAQに連動するハイテクIT株も米ハイテク企業の上昇に全く追随できない。上海総合指数も軟調で、上海の経済再開期待もどこか消えてしまった。もちろん循環的な要因が多いのだろうが、構造的な要
最初に思うのは「人間は必ず変わる」ということ。人間は一人では生きられない。子供には子供の人間関係があり、学生には学生の人間関係がある。人間の成長過程でいろんな人に出会い、いろんな人から影響を受け、そして成長していく。人間の成長は過去を切り捨てて成長するこ
ちょっと分かりにくいので、データを確認してみたい。年初来のミューチャルファンドとETFの資金フローを見ると・・・US株式-580億ドル、ノンUS株式+520億ドル、債券+1370億ドル、MMF+7070億ドルとなっている。年初来米国投資家は8兆円の米国株
2022年はFRBの金融引き締めにより、NASDAQ銘柄の成長株は厳しい株価下落に見舞われた。しかし今年に入ってFRBの引き締めが続きFF金利は5%台に上昇したにもかかわらず、NASDAQ銘柄は金利に負けずに急上昇している。FRBの引き締め局面で・・・NASDAQ成長株は昨年は
個人的な話だが、パソコンのEメールをほとんど見なくなった。なぜなら・・・スパムメールが大量に届き、見るのも嫌になったからだ。思えば数か月前、自動車保険で利用していた「チューリッヒ保険」から個人情報が大量に流出したという報告があり、500円のQUOカードが送ら
ドル建て日経平均週足チャート海外投資家が株高の主役だ。筆者は日経平均やMSCIジャパンのオプション取引が理由だと考えているが、オプションのガンマスクイーズが断続的に入った相場の典型例になったように思う。米系や中東のSWFのベース通貨はドル、欧州年金などのベー