にほんブログ村 今回は団塊ジュニア世代の定義や5つの特徴、芸能人を人気順ランキングで紹介します。 ただし、中には人によって個人的に嫌いな人もいるかもしれません。 人それぞれに違った見方がありますので御留意願います。 団塊ジュニア世代とは昭和46年から昭和49年、1971年から1975年ごろの第2次ベビーブーム時代に生まれた人のことをいいます。 人口が多い世代で、就職氷河期世代と重なり、就職や出世競争がとても激しく、悲惨だった世代です。 しかし、この芸能人たちは、メディアなどで大活躍されています。 ただ、年収何億も稼ぐ、この人たちは勝ち組なんでしょうね。 youtu.be
にほんブログ村 情報商材とは、インターネット、SNSなどを介して売買される情報で、内容自体が商品となるものです。 情報商材は、情報をひとまとめにしたコンテンツが主流で、販売形態はPDF、動画、音声、専用サイトを共有するなどあります。 コンテンツの種類には、お金を稼ぐ系から始まり、英語学習やゴルフの上達法、コミュニケーションスキル上達といった、スキルアップ系など幅広いのが特徴となります。 毎月安定して50％稼げるなどと言っていたら、間違いなく詐欺です。 にもかかわらず、詐欺に引っかかる人が多く存在するのは、情報弱者であるからです。 youtu.be
にほんブログ村 会社に人生を捧げてきたことへの弊害が、定年になると表面化されてきます。 働くことを生きがいにし過ぎたばかりに、自分のアイデンティティの多くの部分を、会社の肩書に頼っていたり、働いていた当時の成功や、人間関係、地位を、定年後に引きずってしまいます。 なぜ、働いていた当時の肩書などに頼るのかについては、突然のように始まった、第二の人生では、人間関係が大きく変わり、周りは自分のことを知らない人ばかりになるからです。 この動画では、定年後、会社人生を歩んできた過去の肩書きを捨てられない人について紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 高齢になっても働く人が、年々増加しいます。 その理由は、年金暮らしでは、生活費が足りないことや、まだまだ、健康だから働きたいと思っている人も多いでしょう。 近い将来、定年後も働き続けることは、ますます常識になっていくでしょう。 こうしたなか、定年後の働き方について、どれだけの人が、想像できているでしょうか。 現役時代のような収入を簡単に得ることはできません。 定年後の仕事の実態を調べていくと、浮かび上がってくるのは、定年後の「小さな仕事」を通じて、豊かな暮らしを手に入れていることです。 youtu.be
にほんブログ村 人生100年時代と言われるようになって、中年になって息詰まる人も多いと思います。 最近は、働き方改革の一環で、副業を認める会社も増え、中高年も、人生の後半戦を充実させるために、会社の仕事以外に、何か始めようと考える人が増えています。 自分の市場価値と、キャリアを磨いていくために、副業、兼業に関心のある会社員は多いのです。 ただし、簡単にはいかないのが、第2の本業探しです。 第ニの本業を探すヒントは、子どもの頃の夢、仕事の経験、挫折にあります。 youtu.be
にほんブログ村 団塊ジュニア世代とは、1971年から1974年の間に生まれた世代のことを指します。 年齢は、2024年時点で50〜53歳です。 就職氷河期などの厳しい社会を生きてきたため、現実的思考を持つ人が多い傾向があるとされています。 団塊ジュニア世代のどこが、悲劇の世代で、過去の大きな悲劇とこれから待ち受ける苦難について紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 住民税とは、自治体に納付する税金全般を指す言葉です。 住民税には、都道府県に納付する「道府県民税、都民税」と、市区町村に納付する「市町村民税、特別区民税」の2種類がありますが、両者を合わせて住民税と呼びます。 両者は合算されて納税するので、納税者自身はとくに、道府県民税と市町村民税を意識する必要はありません。 住民税非課税世帯とはどのような条件でなるのかなど、この動画では、個人住民税について解説しています。 youtu.be
にほんブログ村 親が認知症になる前に、家族で話し合いをしていたほうがよさそうです。 親に数年会っていない、家族との仲が悪い、こうした状態が、成年後見を招く要因となります。 成年後見制度利用者数と申立件数は、年々増加傾向にあります。 また、多くの人にとって、相続と認知症は人生後半における大きな課題です。 もし、この二つの課題が同時期に重なってしまうと、資産が凍結されて、自分のお金が使えないという、最悪の事態を招いてしまいます。 この動画では、成年後見制度について紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 2022年4月から大きく変わった年金制度は、年金の受給開始時期を遅らせる、「繰り下げ」の上限年齢が70才から75才に延長されました。 年金の受給開始年齢は、原則65才で、66才から1か月単位で遅らせることができ、遅く受け取るほど、年金額が増える仕組みです。 1か月遅らせるごとに、0.7％増額されるため、上限の75才まで繰り下げると、受給額は84％増加します。 繰り下げ受給はそもそも、自分の寿命との闘いです。 75才まで受給を繰り下げたとしても、その前に亡くなったら、1円も受け取れません。 youtu.be
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にほんブログ村 65歳以上の高齢者人口は、1950年以降初めての減少、一方で総人口に占める高齢者人口の割合は29.1％と過去最高を記録しました。また、75歳以上人口が初めて2,000万人を超え、10人に1人が80歳以上となりました。このまま高齢化の対策が進まなければ、日本の社会が崩壊してしまう……そんな恐ろしい未来も予感させます。高齢者を支える生産年齢人口は、1995年をピークに右肩下がりでどんどん減っています。現在、現役世代2人で1人の高齢者を支えていますが、その負担は徐々に大きくなり、2040年には現役世代1.6人で1人の高齢者を支えるようになるといわれています。収入は増えないのに、負担ば…
にほんブログ村 法改正により「雇用の安定」が図られ、同一労働同一賃金で、格差是正の下地もできた、非正規社員の待遇改善に向けて、さまざまな取り組みがなされていますが、実際はどうなのでしょうか。 年を重ねれば重ねるほど非正規社員からの離脱は困難であることは、就職氷河期世代の40から50代で、非正規社員から正社員への転換がなかなか進んでいないことからも明らかです。 いつかは正社員にそう思っているなら、なるべく早いうちに行動するのがベストです。 非正規雇用の増大は、働き手の身分を不安定化させるだけでなく、順法精神に欠けた経営者や、働き手同士の不毛な対立を生み出すことにつながっています。 youtu.b…
にほんブログ村 かつて「一億総中流社会」といわれた日本の「中流」が危機にあります。バブル崩壊後、日本経済は数十年に及ぶ長期デフレに陥り、中間層の賃金が上がらないまま現在にいたっています。この大きな原因とされるのが、正社員の「企業依存」と、それを維持する手段としての「非正規雇用の拡大」です。これらが具体的にどのように「中流危機」と結びつき、正社員は今のまま「企業依存」を続けられるのでしょうか？自分のキャリアを企業に丸々預け、人生プランをも任せてきた私たちひとりひとりの、個人単位での「企業依存」があったと言い換えることができるかもしれません。 youtu.be
にほんブログ村 国税庁が新たな「国民給与実態調査」を発表し、2022年の平均年収が分かりました。前年の443万円より15万円増の458万円となり、2年連続で平均年収が増加しました。しかし「年収458万円」になっても物価高や迫りくる消費増税による生活苦は避けられない現実があります。ましてや給与の上がる兆しも見えず、1年先の雇用があるのかという不安を抱える非正規雇用の就職氷河期世代にとっては、不安感や孤立感が深まるばかりです。ここのところの物価高で野菜が買えません。年収約300万円のAさんは、以前は玉ねぎが3個で100円くらいだったのに、今は200円近くに、手が届かないと、食材はスーパーの片隅に置…
にほんブログ村 「格差社会」と言われて久しいですが、その格差はますます広がっていると感じています。 団塊ジュニア世代もつらいし、他の世代もつらいのです。 それぞれの世代の中で、富裕層と貧困層の格差が拡大するばかりで、社会の統合の難しい時代になったなと実感しています。 終わることのない格差社会です。 その中で、幸せを実感しながら生きていくにはどうしたらいいでしょうか。 youtu.be
にほんブログ村 世帯の所得格差を示すジニ係数が、2021年では過去最高の水準になったといいます。ジニ係数とは主に社会における所得の不平等さを測る指標です。 日本の収入ジニ係数は0.4414となります。 一般にジニ係数は0.4を超えると、偏りが大きいと言われるので、日本の労働者の収入格差は常軌をいっして大きいということになります。 youtu.be
にほんブログ村 港区ですが、総務省の公表データによると区民の平均課税対象所得は2022年1471万円です。 東京都の2位は千代田区の1076万円、4位が渋谷区の1000万円ですので、都内でも屈指の富裕層が住むエリアとなります。 東京商工リサーチによれば、2021年港区在住の社長は3万6087人で、人口約26.5まんにんに対する比率は、13.8％もあります。 住民の7人に1人が社長なのです。 なにしろ、港区は犬も歩けば社長に当たると言われるほど社長だらけです。 また、住民にお金はなくとも、自治体が裕福な場合もあります。 愛知県飛島村は名古屋市に隣接し財政力指数は2.21で名古屋港を拠点にする企業…
にほんブログ村 「住まい」を考えるとき「風水」を耳にしたことがあると思います。実際は古代中国を起源とする、「環境学を体系的にまとめた学問」なのです。住むために必要な「土地選び」を風水的に考えてみます。「風水」という言葉を聞くと、「開運」や「金運」を呼ぶもの、あるいは「占い」の一種という印象はあると思います。風水は、この世のすべてのものは、「木・火・土・金・水」の元素で成り立つと考える、五行説と陰陽説を基本に「気」のエネルギーを探求するというもので、現在もさまざまな場面で広く使われています。中国から多くの文化を取り入れた日本では、古くから風水の教えに沿った街づくりが行われてきました。たとえば、京…
にほんブログ村 ボーナスが増加したのは2年連続で、支給額が90万円台となったのは3年ぶりです。しかし、そもそもボーナスなんてもらえないしと恨めしそうな顔を浮かべる非正規雇用の人たちです。生きるだけで精一杯といえる給与で生活は困窮し、超えてはいけない一線を超えてしまうケースもあります。この金額が多いのか少ないのかはさておき、指を加えて妬ましく見ている非正規雇用の人たちも多いでしょう。 youtu.be
にほんブログ村 今年の上半期の出生数は37万1052人、年間だと75万人を割るのは確実です。ここ数年、出生数は毎年2～3万人減っており、2030年には50万人を割ってしまうのではないかと言われています。少子化の勢いはすさまじく進んでいます。少子化には、若者の未婚化傾向が寄与しています。昨今の経済事情を考えると、若者が結婚に踏み切りにくくなっていることは容易に理解できます。結婚をするには、ある程度の経済力を持っていることが求められます。 youtu.be
にほんブログ村 日本人の非婚化・晩婚化、そして少子化が止まりません。大きな理由として挙げられるのが、就職氷河期世代の経済的な問題です。せっかく大学を卒業しても、不況のあおりを受けて非正規社員とならざるを得ず、それが足かせとなって結婚もままならない人たちがいます。第二次ベビーブーマーと呼ばれる団塊ジュニアそのものが、就職氷河期世代のど真ん中であったため、2000年代に入り、第3次ベビーブームは起こらず、出生数は、ダダ下がりの状況で現在に至ります。彼らの実情と今後を考察します。 youtu.be
にほんブログ村 食用に向かない小さなマサバやマイワシが、容赦なく漁獲されています。サンマ、スルメイカ、サケをはじめ、漁獲量の減少に関する報道が後を絶ちません。時折「前年よりも増加」などという報道もされますが、それはすでにものすごく減少した漁獲量に対してである場合がほとんどです。10~20年単位でみていくと、たいした増加ではなく、それどころかほぼ全ての魚が減少を続ける傾向にあります。「日本の漁獲量が減少している」という報道はされても「世界全体では増加している」という報道を耳にした記憶がありません。そこで、日本と世界では漁獲量の傾向がまったく異なること、そしてどのような対策が必要なのかについてもお…
にほんブログ村 中国政府は、コロナ対策で2020年1月から団体旅行を禁止していましたが、2023年から段階的に再開、8月10日に日本や韓国など78か国への団体旅行を解禁しました。 これまでも個人旅行は認められてきましたが、これで一気に中国人旅行客が増えることになり、百貨店や家電量販店など小売業界の期待は高まっています。 しかし、過度な期待は禁物という冷めたみかたが広がっています。 中国人観光客に過度に期待できない理由について紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 定年退職したら趣味もかねて手打ちそば屋でもやりたいな…と考えている人は、ちょっと待って欲しいです。 脱サラや退職を機に、飲食店を始めたいと思っている人は、後を絶ちません。 自分好みに味付けした食事を出す店や、居心地の良い空間を作りたいと思い、飲食店経営を安易にはじめてしまう人も減らない理由は、飲食店経営の厳しさを語る人が、ほとんどいないからです。 外食は箱ビジネスであり、立地に左右され、簡単に動くことができないのも、戦いを厳しくする大きな理由の1つです。 隣に新しい競合店ができても、その場で戦い続けなければなりません。 また、その界隈に同様の店が乱立してしまえば、新しいもの好き…
にほんブログ村 長い期間勤めてきて、退職金を受け取るときになって、控除額がいきなり減らされて、税金を払ってくださいというのはかなりの不利益変更で、当然、十分な猶予期間を設ける必要があるという話になるでしょう。仮に猶予期間が設けられてから、控除額の縮小が進められるとなると、バブル世代はもう既に退職しており、標的にされるのは、いわゆる『氷河期世代』が対象という話になってきます。「今回の見直しのメインのターゲットは、ようやく勤続20年を迎えた40代ではないかと考えられます。バブル崩壊による大不況と、就職難の中を生き抜いてきた人たちです。彼ら彼女らが、ようやく就職できた会社で20年勤め、これから老後資…
にほんブログ村 劣悪な労働環境で働いていた「ブラック労働者」は、一般的な感覚と大きく異なる価値観を持っています。 おそらくビッグモーターの社員は、ブラック体質に洗脳されていたのではないでしょうか。 ブラック企業の恐ろしいところは、なんといっても同調圧力です。 「ウチの会社はこうだから、業界の常識だから」という空気が、職場に蔓延すると抵抗するのはほぼ不可能です。 自分で自分を騙し、心を殺さなければやっていられなくなり、社畜が大量発生します。 youtu.be
にほんブログ村 契約社員やパートタイム労働など、正規の雇用契約を結ばない「非正規雇用」の労働者は、基本的に増加傾向にあります。 総務省の統計「労働力調査」を手がかりに、非正規雇用で働いている人がどのくらいいるのか、男女や年齢でのどのような差があるのかなどを具体的に見ていきましょう。 非正規雇用の人は現役時代の収入も、正社員と比べて厳しいですが、老後にもらえる年金についても少なくなりがちです。 働いているうちから、老後のお金について、よく考えておく必要があります。 youtu.be
にほんブログ村 ごく普通の会社員が、「1億円以上の資産」を投資でつくる。 そんなウマい話があるのか？と思うかもしれませんが、これは別にウマい話でも何でもありません。 実際に投資で成功し資産を築いた人はみんな「シンプルな行動」をとっています。 彼らは卓越した投資のテクニックを持っているわけでもなければ、特段あまのじゃくという性格でもない本当にごく普通の人です。 では、そんな普通の人に決定的に必要な投資成功のための手段は、ということですが、その答えは「時間」と「我慢」です。 別な言い方をすれば、長期に投資を続けていき、その途中における価格の変動に揺さぶられないことなのです。 youtu.be
にほんブログ村 政府税制調査会が、サラリーマンに対する増税案を、答申に盛り込んだことが波紋を呼んでいます。 政府税調の答申はあくまでも、中長期的な方向性を示したもので具体的に検討されているわけではありませんが、よろんは納得していません。 サラリーマンの所得が増税対象として狙い撃ちされる理由は、年収400万円以下のサラリーマンの場合、所得税が限りなくゼロに近い状態となっているからです。 日本において年収400万円以下のサラリーマンは、限りなく無税に近い状況であり、低所得層にもガッチリと税金をかける欧米との違いが際立っています。 取れる所から税金を取ることばかり考える政府からすると、全体の95％を…
にほんブログ村 マンション価格が、高騰しているという話題が出てから、もうずいぶんになります。2013年以降、特に値上がりが激しくなっています。 庶民にとって給料が上がらない中で、新築マンションを購入するハードルはどんどん上がっています。 こうした中で、超高級マンションが次々と登場しています。 もはやデベロッパーは一般国民などを相手にしたビジネスはしていないということです。 日本人の二極化は進行する一方です。 部厚かった中間層は崩壊し、少数の富裕層と、大多数の貧困層に分断されていく日本で、誰を相手に商売をすればよいのかは彼らにとっては明らかなのです。 youtu.be
にほんブログ村 近年、不動産投資、暗号資産、オンラインサロンなど、自らの才覚で巨万の富を手にする人々が続出し、日本の富裕層は増加し続けています。 最近の富裕層について、タイプ分けをすると、主に以下の5つに分類できます。 （1）ビジネスオーナー型 （2）資本投資型 （3）ネット情報ビジネス型 （4）暗号資産ドリーム型 （5）相続型 基本的に各自の動物的勘、直感を信じて行動してきた人が多いです。 自分がいいな、やりたいなと思ったら理屈などではなく、取り組んでいるのです。 その直感は、自分自身でものを判断する機会に、どれだけさらされてきたか、失敗や損失などのリスクを前にして、自分ひとりの責任のもとに…
にほんブログ村 相次ぐ物価高に伴い、節約と貯蓄を意識しはじめた方も多いと思います。 原材料高や、物流費などのコスト増が長期化したほか、鳥インフルエンザ感染拡大による、鶏卵価格の上昇も直撃しています。 年内に値上げしたか、値上げを予定する品目は、現時点で累計1万8544品目に上り、4月中の計画ベースで、2万件を突破する見通しです。 結婚に出産、ローンや教育費の支払いで、貯蓄がゼロの世帯にとっては非常に頭の痛い問題です。 今回は、30～70歳代で、貯蓄ゼロの割合、および物価高に試したい貯蓄対策を紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 日本や欧米の大企業は、中国やインドなど有能なアジア人材の確保に躍起です。 しかし、日系企業で働きたい外国人は、74％から40％に下落しています。 日本企業はホウレンソウ、上司への報告、連絡、相談が大事だと言いますが、外国人を信用していない、任せてもらえていないと感じることが多いようです。 年功序列が当たり前の日本企業では、昇進も遅く、給料も上がらない、世の中の変化に対応できず、新しいことも取り組めない、おまけに村社会、これでは優秀な人材が、辞めていくことは明白です。 youtu.be
にほんブログ村 日本は、1990年代末から2000年初頭に、深刻な不況期に学校を卒業した若者は、企業からの求人が大きく冷え込み、就職難を経験したことで、就職氷河期世代と呼ばれてきました。 さらに、日本では、安定した雇用や、高い賃金に恵まれた、正社員への就職機会が、卒業直後に集中することが知られています。 その結果、氷河期世代は、学卒直後も不安定な雇用や、低い賃金となる非正社員に留まるなど、困難が継続することとなりました。 しかし、氷河期世代の中年男性ほど、無業者に留まり続けているとは、必ずしもいえないデータもあります。 このことについて紹介したいと思います。 youtu.be
にほんブログ村 生涯コスト1,000万円超、「成年後見制度」の費用のことですが、決して大袈裟な数字ではありません。 「成年後見人なんて、利用する予定はない」という人もいるかもしれませんが、今健康な人でも、いつ何があるかはわかりません。 成年後見制度は、どんな人にとっても決して、他人事の制度とは言えないのです。 成年後見人の報酬は、未公表ですが、成年後見は、家庭裁判所が関与して行われるものです。 これだけの費用が掛かるなら、この制度を利用しないように、普段から親とはコミュニケーションを取っておく必要があります。 youtu.be
にほんブログ村 マンションは、2021年末で累計685万9000戸、国内の住宅総数が2018年で、6240万戸で、マンションは日本の住宅の1割をあります。 685万戸のマンションのうち、約15％に相当する103万戸がいわゆる、旧耐震建物です。 旧耐震建物とは、1981年5月末日までの建築確認で建設された40年以上前の建物で、大きな地震等が発生した場合、現在の耐震基準よりも、耐震性能に対する規制が緩いため、損壊や倒壊などのリスクが高いとされています。 1970年代前半から80年にかけて、大都市圏では地方からやってきた人たちの多くが家を購入し現在、購入者の多くが80歳代から90歳代です。 つまり、…
にほんブログ村 日本のサラリーマンは就職したら満足するのでしょうか。 日本人の勤労者のうち社外学習をおこなっていない人の割合は46.3％で、世界的に見てもダントツで高いです。 国が推進するリスキリングへの機運の高まりは、そもそも学びが欠如している危機感の裏返しでもあります。 残念ながら、日本はいつのまにか、学ばない国になってしまっています。 このためバブル崩壊以降成長しない国になってしまったのです。 企業の人材教育のレベルも世界的に見ても低下しています。 youtu.be
にほんブログ村 首都圏や地方の主要都市にはタワーマンションが多く建設されています。 タワマン高層階に住んで、満足している方にとっては、それはそれでよいことです。 しかし、彼らの多くはこの動画で指摘するような、タワマンの真実に気が付いておらず、こんなにデメリットの多いタワマンという集合住宅は、低所得者向け住宅のように、やむを得ない場合にのみ建設すべきです。 日本のような地震大国で、いずれ壊さねばならない工法で、あのような異形な建造物を、都心エリアに大量に建設するのは、我々の次世代や孫世代に、大きな負担をツケ回しているだけです。 メンテナンスや災害時の修繕費用が膨らんでいくこともリスクとして考えて…
にほんブログ村 最近街中で無人販売店や自動販売機が増えているのに気づく方も多いと思います。 これには、コロナ補助金の一部で、2020年には1兆円の予算が組まれた事業再構築補助金が絡んでいます。 新たな試みを支援するのが、主たる目的だったはずですが、どうにもおかしな使われ方が目立っています。 ここ1～2年のうちに、全国各地で、冷凍餃子や肉、中華料理などの自販機や、無人販売店が増加しているのです。意外と値段が高い物ばかりです。 この裏で暗躍するコンサルなどの存在もあります。 この補助金の原資は我々から徴収した税金です。 youtu.be
にほんブログ村 土地の値段や、住宅建材費の高騰で、狭小住宅の需要が高まっています。 住宅購入を検討するのは、30～40代が最も多く、なかでも夫婦で結婚からさほど年月は経ってなく、子供もまだ小さいというケースが多いでしょう。 この若い世代は、広くて日当たりのいいリビング、快適な寝室、使い勝手のいいキッチンやクローゼット、子供全員分の子供部屋、素敵な夢を膨らませるものです。 しかし、自分たちが、後期高齢者となったときのことをリアルに想像して、家づくりを考える人はあまりいません。 特に狭小住宅購入時には、将来起こりうるであろう不安を明確にしておく必要があります。 さまざまな不安を抱えていても、老後の…
にほんブログ村 株式投資で儲けた人、損した人の話はよく聞くと思います。 投資ですので、リスクはつきものですし、元本保証などはありません。 リスク管理を徹底しておかないと、大損して取り返しのつかない事態になる恐れもあります。 株式投資で勝ちやすい人と負けやすい人には、どのような違いがあるのでしょうか？ このことについて動画で紹介します。 youtu.be
にほんブログ村 「国民負担率」が大きな話題になり、国民負担率とは国民の所得に占める税金や、社会保険料などの負担割合のことですが、財務省は2022年度に47.5％となる見込みだと発表しました。 ツイッターでは、江戸時代に農民が領主に納める年貢割合を表現した五公五民がトレンド入りしました。 ただでさえ、円安と資源価格の高騰による、光熱費や物価の上昇に身を削って対処している国民にとって、これ以上の負担増は、生きるか死ぬかの問題に、直結しかねない危険水域に、突入することを意味します。 収入が上がらず、生活不安が増大する状況下で、到来しつつあるのは、新しい資本主義ではなく、新しい自己責任です。 yout…
にほんブログ村 最近賃上げの機運が高まってきた背景には、政治的な圧力と約40年ぶりのインフレが続いて、賃上げをしないと従業員の生活が厳しくなっていることです。 それに加えて、人手不足が深刻化しており、賃金を上げないと企業が必要とする人材を、確保することが難しくなっています。 しかし、賃上げできるのは大企業だけで、潤っているのはそこで働くごく少数の人たちだけです。 国民が大多数が働いている中小企業は、大企業からコストプッシュ圧力が強く、大企業ほど余剰金も少ないため、賃上げできない会社も多いのです。 youtu.be
にほんブログ村 貯蓄がないという割合は、意外と多いことが統計上わかっています。 教育費がかかる一方で、住宅ローンの支払い、老後資金の準備も必要な40~50歳代の方は、やりくりに悩まれる方も、多いのではないでしょうか。 今回は、40～50歳代の貯蓄事情をみていきましょう。 youtu.be
にほんブログ村 ネット上の書き込みは、世間の声として紹介されることがありますが、ネット世論には、深刻な偏りが見られるといわれています。 ネットの書き込みは、少数の意見だけなのに、あたかも世の中の全体の声であるかのように、見えてしまいます。 それが多くの人を不安にさせ、誰が書き込んだかもわからないようなものが、本物の世論のように見えてしまうのはなぜなんでしょうか。 この動画ではこのことについて解説していきます。 youtu.be
にほんブログ村 近年では、大手企業を中心に、才能豊かな若手の人材確保のため、積極的な待遇改善や、給与額アップといった対策を打ち出しています。 そんな状況にわが身を嘆き、焦りと嫉妬を募らせる、中高年会社員ですが、その対立構造を、「蚊帳の外」から見ている人たちも多いのです。 それが、非正規の立場で働く就職氷河期世代です。 彼らを待ち受けているのは、悠々自適な老後生活でも、子供や孫たちに囲まれた幸せな家庭生活でもありません。 低収入のため結婚もできず、一人で生きて、老後生活のため死ぬまで働くのです。 youtu.be
にほんブログ村 飲食業などの経営を直撃していた新型コロナウイルス感染症は、5類に移行しました。 客足も戻りつつありますが、賃上げムードの広がる大企業とは違って、給与アップに踏み切れない中小企業は、人材流出の危機に直面します。 コロナ前は、倒産が増えれば、休廃業、解散は減少し、逆に倒産が減れば、休廃業、解散は、増加する傾向が強かったのですが、いまは倒産が増え、休廃業、解散も増加という最悪の事態となっています。 大企業中心の、賃上げムードに目を奪われていると、賃上げできない中小零細企業は、人手不足による人材流出により、ヒドい目に遭うかもしれません。 youtu.be
にほんブログ村 日本はGDPの2倍の債務残高があり、これは第2次世界大戦後と同じ危機的状況です。 日本の政府、国と地方の債務残高が1200兆円を超えていることはご存じのかたも多いと思います。 債務を減らすには、強めのインフレまたはハイパーインフレを起こすか、「財産税」を課税するかしか、手立てはもうないのです。 ハイパーインフレと財産税の課税のどちらがマシかといえば、決定的に財産税課税のほうが庶民には良いでしょう。 財産税課税というのは、主に現金預金や金融資産に対して一時的に行われる課税であり、表現は悪いですが、実質的には国による財産没収です。 youtu.be
にほんブログ村 バブル崩壊後から過去20年で日本の家計が、その預貯金偏重の資産構成のゆえに、失った利益総額、機会損失を推計すると、20年間でなんと、1222兆円と途方もない金額になったようです。 2000年代に入ってリーマンショック、東日本大震災など様々な危機はあったものの、その時に少しでも投資をしていれば、アベノミクスなどの株価上昇局面で資産は増えていたはずです。 日本の家計資産構成は、より豊かになる可能性がありながら、それを放棄してきたとしか言えません。 預貯金に偏った資産構成が執拗に続いているのかについて、米国の家計の資産構成との比較して考えた動画です。 youtu.be
にほんブログ村 60歳になった時にどれだけ資産があるのかシュミレーションしたことはあるでしょうか？ 日本では更に高齢化が進みますが、何歳まで働いて、どの程度年金が受給できるかなど、不透明な未来に様々な不安材料がある中、個人として老後資金を、どの程度形成する必要があるか知っておくことは重要です。 老後になって困らないように、現役世代の時から、老後の貯蓄や受給年金額を把握しておくことです。 さらに資産運用で少しでも多く資産を増やしたいものです。 Job総研が行った「2022年 収入と支出の実態調査」の結果から読み取れることを紹介します。 youtu.be
