日銀決定会合では大方の想定通り、事前にアナウンスされた「量的引き締めの緩和」が決められたが基本的に「無風」、FOMCは「予想の範囲内」で「無風」とされた。しかし、この日銀もFRBの判断もちょっとした気になる点がある。それは両国中銀が「リスク・シナリオを意識し
株のプロとして３８年、大手運用会社を退職し八ヶ岳に住む株山人。個人投資家、シニア投資家が息長く株式投資を楽しむことを目標に活動していきます。
AI技術が急速な進歩を遂げている、これが2024年の最大の出来事だった。人間は小さい頃から学校に行き、毎日毎日勉強する。学校では過去の知識の蓄積を理解して、事実をきちんと整理して人間としての正しい判断ができるように指導される。モーゼの十戒ではないが、社会生
米長短金利差10年ー3か月12月中旬、多くの評論家が「今年は掉尾の一振はないだろう」と発言していたが、相場は皮肉なモノでクリスマス後に強烈な掉尾の一振で日経平均は4万円を回復した。相場は多くの期待と反対に動く、よくあるケースだ。「円安が進んだからだ」と今
むかし、FT紙に載った記事で「忘れられる権利」を問題視したものがあった。忘れられる権利とは、「The right to be forgotten」、インターネット上での個人情報が永遠に残り、消去されないのはプライバシーの侵害ではないかという問題提起だった。特に個人情報に厳しい欧州各
米国の中立金利長期債券に投資する場合、債券価格が暴落する要因には注意が必要だ。まず第一にインフレ、物価上昇。ハイパーインフレのような制御不能なインフレが起きると、長期債価格は暴落する。当然、中央銀行は引き締めに入り政策金利の急上昇するが、それに輪をかけて
どうやら103万円の壁が引き上げられ123万円になることが決まったようだ。すったもんだの末だが、結局、自民党が押し切った形だ。その論拠は物価上昇率を上乗せしたことと説明だった。国民民主党は最低賃金の上昇分を織り込んで178万円としたが、自民党は物価上昇分
ノーフリーランチがどんな最適化プログラムも超過リターンを得られないことを意味し、投資の世界も同じで特定の株式戦略が超過リターンを生み出し続けるのは難しい。さらに株式市場には「ファットテールの問題」がある。2000年～2010年はこの「ファットテールの問題
ある日、いつものように朝の散歩を終えて家に戻ると、突然、膝に違和感を持った。「アレ？？？？ どうしたのだろう」考えても何も思いつかない。すぐに治るだろうと思い、そのまま放置した。毎朝、毎晩、3㎞程度の散歩をすることを日課にしている。平均で7㎞程度歩き、歩
ある日、うちの奥さんが突然言い出した。妻 「 私も新NISA、やりたいな。銀行預金にしてても面白くない。」筆者「 やるのは簡単だよ、証券会社か銀行に口座を開いて、おカネを入金し対象の商品を買えばいいだけだから・・・」妻 「 でも絶対に損をしたくない。損しな
人間の行動には必ず、作用と反作用がある。大谷選手が大活躍したが、その反作用も起こる。これだけ活躍し大金を稼ぎ、そのおカネの管理を一平さんに丸投げしなければ、この不幸な事件は起こらなかった。物事には原因と結果があり、この因果関係が人間の行動に影響してしまう
SOX指数とNASDAQ2025年も半導体株がどうなるかで市場は大きく動くのだろうか？ただ、ちょっと雰囲気が変わったのが上のチャート、SOX指数とNASDAQの株価推移だ。この24年前半は半導体株が絶好調で、NASDAQとSOXはほぼ同じ動きをしていたが、年後半か
証券セールスとファンドマネージャーの会話（28）24年運用結果
証券セールス（以下、S）： 山あり谷ありだった2024年も終わりだな。どう？ファンドマネージャー（以下、F）： 今年はガマンの連続、苦労の連続だった。S： 運用パフォーマンスはどうだった？F： 個人資産は全体としてはソコソコだな。株式ポートフォリオのパフ
米国長短金利差FOMCの結果は、事前に識者が指摘した通り、ドットチャートで25年のインフレが2％から2．5％に引き上げられ、利下げ回数が4回から2回に修正された。利下げペースの鈍化やトランプ政権のインフレ再燃は、多くの市場関係者が想定してきたことだ。しかしな
日産とホンダの経営統合が報道され、日産株がストップ高、ホンダは急落した。なんか違和感を感じる。第一の違和感は・・・経営統合って効果あるの？持ち株会社を作って日産株とホンダ株を持ち合う。日産には16％の大株主であるルノーの持ち株を買い取るのが課題で、持ち株
日経平均のPER「トランプ2．0がどうなるのか分からないのに日本株がどうなるかなんて考えられない」という人も多いだろうし同感だ。でも、基本的なところだけでも確認しておきたい。まずは、日本株のPER，データの入手が簡単な日経平均で見てみよう。上のグラフで見ると
2024年は全国で倒産や廃業が増えているというニュース。全国の倒産件数は11月の単月で841件、前年比＋4．2％だった。1-11月で9164件と、年間で1万件の倒産を越える可能性がある。筆者の住む街でもお店の廃業が増えている。ちょっと散歩で近所を歩いている
投資の世界には「フリーランチ＝ただ乗り」はない。結局、大きな支払いをすることになる。このただ乗りを狙ったのがむかしむかしのLTCMだった。最新の統計手法で計測し割高な債券を空売りし割安な債券を買い、その金利差を収益にする。さらに数十倍のレバレッジ（借金）
……コスト関数の極値を探索するあらゆるアルゴリズムは、全ての可能なコスト関数に適用した結果を平均すると同じ性能となる— Wolpert and Macready、1995年コストをどう最適化しても結果は全てのコスト関数の平均になる、つまり、どうやっても抜け駆けはできないというこ
2025年の株式相場は、2024年のPER上昇を受けてスタートする。高いPERはEPSの高い成長期待を織り込まれているとみるべきだが、この期待「先の読めないトランプ2．0」が成功するかどうかによる。2025年は、期待に沿ったEPS増加が実現するかどうかを
Jリート市場はNAV倍率で0．8倍、つまり、リート時価はNAV＝時価純資産に対して20％のディスカウント状態にある。まさに大バーゲンセールだが、このディスカウントを使って儲ける戦略が2025年には話題になってくる可能性もありそうだ。前回のブログでTOBを使っ
現在のJリート市場を考えたら、2025年は一味違う現象が出てくると思う。それは現在のJリートの平均NAV倍率が0．8倍という前例のない異常値にあることだ。単純に時価でJリートを買収すれば、自動的に20％の含み益を手にすることができる。この「20％ディカウ
意外な場所で意外な言葉を聞くことがある、でも印象に残ってしまった。テレビでみたアルゼンチンのおじいちゃん。おじいちゃん 「結婚には二種類あるんだよね～」インタビュー者 「・・・・・」おじいちゃん 「幸せな結婚と、一生添い遂げる結婚さ」インタビュー者
ユーロ/円、日足2025年の株式市場を考える上で「トランプラリー」がどうなるのかが興味深いところだ。大統領選以降、株式市場で圧倒的なパフォーマンスを見せたのが「テスラ」、そしてトランプ政権が重視している「ビットコイン」がそれぞれ30％以上の急騰劇を演じた。
東証REIT指数と日本の10年金利今年のJリート市場は全く冴えなかった。最大の要因は、米国長期金利の上昇から国内の10年金利も上昇したことだろう。日銀がゼロ金利を解除し、長期金利は国内物価を反映して1％水準まで上昇した。長期金利と競合する利回り商品のJリート
2025年の主役は、いい意味でも悪い意味でも、やっぱりトランプ米大統領しかいない。政権の閣僚人事を見ればその凄さがよく分かる・・・過去の政治的実績は全く関係なしで、トランプのイエスマンで周囲を固めた。しかも単なるイエスマンではなく、実ビジネスで大手メディ
日本人の働き方が変わると同時に、退職金や年金の制度も変わる。それでも民間会社は柔軟に変化できるが、公務員の退職金や共済年金が問題になりそう。一応、2015年に厚生年金と共済年金が一元化された。でも、それまでの地位が変わらないので、公務員はサラリーマンより
自民党が勤続20年まで年40万円、勤続20年以上70万円という「退職金控除」が現代の人材流動化時代には合わないとして、控除を縮小する方針だという。でも考えてみれば、退職金の良いところはその控除の大きさ。退職金控除が減らされ給料やボーナスと同じになったら、
12月の日銀決定会合で植田氏は利上げをするような報道が増えている。植田氏が今の経済は「オン・トラック」と言い、日銀の想定通りに動いているとした。来年にも食品業界は4000品目を値上げすると予想され、一般家庭にとっては来年も物価上昇は厳しそうな気がする。1
東証インフラファンド指数東証インフラファンド指数が下げ止まらない。5月には1095ポイントだったインフラファンド指数が急落トレンドが続き、12月2日には685ポイントを700ポイントを割り込んだ。5月からおよそ半年で37％の大幅な下落となった。この安値で
民主主義は選挙を通じて「民意」を政治に反映させる仕組みだが、どうも「民意」が公共の利益につながっているのか微妙な感じがする。国民一人一人が見ているものは個人の趣味や嗜好、個人的な利益だ。人間は自分の個人的利益を最大化するように動く、社会学ではそれを「特殊
11/10のブログで「取引時間延長はいいが、引値の板寄せはリスキー」を書いた。その後も引け値の状況を見ていて、「やっぱり、危険」と思う。11/29はこのクロージング・オークションが導入されて最初の月末取引だった。引値だけでも投信の基準価額を計算するために投信の設定/
5月末から6月にかけて「重厚長大17年サイクルとその後の暴落」という話を5回に分けて書いた。内容は①重厚長大株は景気拡大が成熟化し、行き過ぎた金融緩和で買われる、②重厚長大株の活躍期は1972年、1989年、2007年、2024年とほぼ17年周期、③重厚
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日銀決定会合では大方の想定通り、事前にアナウンスされた「量的引き締めの緩和」が決められたが基本的に「無風」、FOMCは「予想の範囲内」で「無風」とされた。しかし、この日銀もFRBの判断もちょっとした気になる点がある。それは両国中銀が「リスク・シナリオを意識し
どう考えても異常！！ このクソ暑い6月、どうなっているのだろう？むかしむかしの記憶をたどっていく・・・60年前の夏小学生低学年の頃、夏の記憶が辿っていくと・・・毎朝6時ごろに起きる、近くの学校で「ラジオ体操」が開かれ、その後、朝ご飯となる。朝の気温はだい
韮崎にあるJAの直売所「よってけし韮崎」では梨北米が売り切れだったが、最近、「パールライス」を売り始めた。パールライスって何？ ・・・と思ったので調べてみた。JAが入荷したコメをブレンドしてJAのブランド「パールライス」で直接消費者に販売しているものとい
年金改革でスッタモンダしている国会だが、年金は厄介な問題だ。「100年の安心」として年金を改革したのが2004年、それから21年しか経ってないのにこの改革がウソだったことが判明した。急速な人口減少と高齢化、この影響は簡単に試算できるはずだが、結局、甘々な
現代日本でもっとも時代錯誤な制度が「家」と呼ばれる制度だろう。ほんの50年ほど時代を逆上れば。まるで「瀬戸の花嫁」のような事が日本中で起こっていた。女性は親が決めた相手の「家」に嫁ぎ、その「家」の奴隷のように働き、子を産む機械のように扱われ、子どもができな
プラチナ価格最近になってプラチナ価格が急上昇している。NY白金先物は昨年末910ドルだったが、6月12日には1275ドルまで40％も上昇した。国内価格も昨年末の5319円/gから6619円/gまで24．4％上昇した。これは国内金価格の上昇率16．9%を大きく上
原油先物、投機筋ネットポジション証券セールス（以下、S）： 中東でイスラエルがイランの核施設を大規模攻撃。原油が急騰し世界中の株価が下落したけど、どう？ファンドマネージャー（以下、F）： イスラエルとイランの間では小競り合いのミサイル攻撃が、過去何回も繰
TACO「トランプはいつでも最後はチキン！」という言葉が流行している。確かに今までのトランプの言動を追う時、最初が勇ましく「高めの直球」を投げ、ディールと称して落としどころを探ることが多い。そういう意味では、TACOは正しいのかもしれない。でも重要なことは
海外投資家が日本の不動産を買いまくっている。上の写真は北海道のニセコだが、オーストラリアのスキー客に人気のリゾートで海外からの莫大な投資資金で不動産価格が急上昇してしまった。ニセコだけじゃなく、八方尾根の麓の白馬村も、台湾の半導体工場が建設されている熊本
昨年、全国の出生数は70万人を割り込んでしまった。筆者の地元、山梨県では1年でたったの4400人しか生まれていない、4400人ってどうなの？でも、全国で一番厳しいのが秋田県、昨年の出生数は3300人しかいない。しかも前年比ではー330人で、減少率でも10
日米2年金利差とドル円相場為替相場は膠着感を強めている。5月以降、ドル円は140～148円の範囲でもみ合いを続けている。このレンジをブレークするのは、いつ、何がキッカケになるのだろう？需給や金利差などの要因のうち、筆者が最も重視しているのが金利差だ。上の
Jリート指数と分配金利回り日銀・植田氏は「金利の正常化＝利上げ」を進める方向にコミットしているが、金利上昇に弱いJリート指数がジリジリと上昇している。これをどう考えたらいいのだろうか？ファンダメンタル価値、需給、金利という三つの要素でJリート価格は決
群馬というと「からっ風（フェーン現象による強い風）」「かかあ天下（女性が主導権を持つ）」と言われているが、温泉も素晴らしく食事も美味しい。上の写真は草津温泉の湯畑だが、この近くに美味しい蕎麦屋がある。筆者は「鴨汁そば」が大好物だ。地元にも具沢山の鴨汁に付
米雇用統計5月の米雇用統計が公表され、雇用は底堅いと市場は反発している。確かに予想とほぼ同じ13万人、失業率も4．2%で横ばい、悪化する懸念があっただけに市場は安堵したのも分かる。しかしもうちょっと長い目で見ると景色が違う。上のグラフの黄色ラインは非農業雇
野村総研の定義によると、純金融資産（金融資産－負債）が5億円以上あると「超富裕層」、1億円～5億円で「富裕層」、5000万円～1億円で「準富裕層」、3000万円～5000万円で「アッパーマス層、3000万円未満が「マス層」というらしい。最近は「いつの間に
FANG+指数上のグラフはFANG∔指数の日足。2月18日の高値14029ポイント、トランプ関税の急落を経て6月2日には13960ポイントまで戻してきた。なんだかんだ言って、MAG7など米国の大型IT株が戻り相場の一角を担っていた。しかし、MAG7と言っても株価の動きに
目的は四万温泉だったが、途中、榛名湖を経由して「榛名神社」に立ち寄った。榛名神社への道の両脇には宿坊が連なり、多くの参拝者が訪れたのが分かる。この鳥居の先にある双龍門をくぐると空気が一変する。おそらく、樹齢数百年の杉の巨木が立ち並んでいるのと、榛名湖から
米国の物価統計日本の物価だけが高止まりしているのではないか？それはなぜだろう？上のグラフは米国CPIとPPI（前年比）だが、明らかに物価上昇は落ち着いてきている。主要国のCPIを昨年4月と今年5月で比べると、米国3．3⇒2．3％、ドイツ2．2⇒2．1％、フランス2
2024年後半ぐらいから、ちょっとした行動パターンの変化が見られる。それはS＆P500先物の投機筋ポジションだ。上のグラフは過去2017年からの投機筋ポジションの変化を示している。投機筋は基本的に「順張り」ポジションを持っている。株高時に大きくロング・ポ
上の一覧表は社員の平均年齢の高い企業ランキング。ランキング上位の企業の社員平均年齢は50歳を越えている。日本が高齢化すると同時に、日本企業自身も急速に高齢化している。この「会社も高齢化する」ことが、人材マネージメントを一段と難しくしている。人口減少で全国
ダウジョーンズ工業株平均株価は1800年代から長い歴史のある株価平均で、200年の長期株価波動を研究できる。日本でも戦後にダウ式平均株価として東証ダウ平均を公表してきたが、東証はナントも簡単に手放してしまった。そして、東証は時価増額ベースの東証株価指数（
原油価格はバレル80ドル程度で安定しているが、ガソリン小売価格は上がってきている感じがする。清里ではガソリンはちょっと高い。現在ならレギュラーで185円程度で、半年前には175円ぐらいだったので10円上がってきた。精製所からの輸送料がかかるのだろうが、東
FOMCドットチャート（2024/6）パウエル氏はなんか「思考停止」状態なのかなと思う。「（将来の）データ次第」「確証が得られるまで金利は下げない」とばかり言っている。だいたい、米国FRBは経済の先を見て金融政策を行ってきたはずなのに、「データが出て、確証をもって
有名人の名を語り、SNSに誘導して詐欺をは高く「なりすまし詐欺」が増えているという。歩道によれば詐欺被害は200億円に達しているらしい。たしかにテレビの良く見る人が「大儲けできる」「大化け銘柄」「○○倍の急騰する」などとSNSで言われるとスケベ心を出してメー
習近平が不動産支援策を次々と出してきている。①住宅購入の際に適用される頭金の最低比率を20％から15％に下げて買いやすくする。②住宅ローン金利を過去最低の3．69％に引き下げる。③融資適格とした「ホワイトリスト」プロジェクトに対して貸し出しを増やす。④デ
裁定残（買い残ー売り残）はピーク圏！先週のメジャーSQはここ数回のSQとは異なり、日経平均もTOPIXの「売りSQ」だった。前回のSQまではイベントドリブン売買が活発で、特にオプションのショートスクイーズを狙った仕掛けがよく見られたが、今回は仕掛け的な動きも特に見ら
岸田政権は「高齢者の定義」を従来の65歳から75歳にしようともくろんでいる。74歳までは高齢者ではない、だから働くこと、そして年金は受け取らないこと。これで多くの＠高齢者をコキ使い、年金財政を少しマシにしようとしている。「人生100年時代」日本人の寿命は
「大道」は株式市場にもある。今だったら、NVIDIAを買わないファンドマネージャーはありえない。パフォーマンス競争の激しい運用業界では「大道に着く」のがあたりまえで、「大道」を疑うことは自分自身の職を失う行為でもある。でも個人投資家は違う。自分のおカネを運用し
新NISAで買う株式や債券は、損失が出て「投げ＝損切り」すると何の意味もなくなる。損益がプラスならば一旦利食うことができ、その分の非課税枠は翌年初に復活する。損益がマイナスならば損切しても、損失を利益と相殺できないだけでなく、非課税枠も翌年まで待たなければな
「重厚長大」株の17年サイクルを考えている。結論として言えることは、過剰流動性相場が起こると「重厚長大」株のような大型で流通株式数の多い銘柄に資金が集中する傾向が見られることだ。過去1972年、1989年、2007年を振り返ってきたが、ファンダメンタル条
NASDAQ100の益回りと10債利回り前回はS&P500益回りと10年債利回りが急接近し、バリュエーションの天井感がでてきていることを検証してみた。その後、S&P500は5月末現在で4．68％で、10年債金利は現在4．4％とかろうじて益回りが高い状態を維持している
どうしてこんなにバカな政策をするのだろうか？給与明細に定額減税分を明記しろって言っても、サラリーマンは簡単に計算できるのに「なぜ、ワザワザ明細に明記するのか」理解できない。給料をもらっている頃ならば、「給付金はなし」の定額減税は「一人所得税3万円+住民税1
中国外貨準備、米国債と金保有トン数「金価格が上がるのはなぜ？」というテーマで3回ブログを書いた。ちょっと抜粋すると・・・本来実質金利が高い局面では、①株式、特に成長株のバリュエーション（PERなど）は抑えられる②金利を生まない、あるいはコスト負担でマイナ
ラッセル2000と実質金利上のグラフは小型株のラッセル2000のEPSと実質金利の関係を見たものだが、実質金利がマイナスの2020年から22年（網掛けの部分）新型コロン後には急速にEPSが増加した。そして2022年以降はFRBの引き締め政策で実質金利が上昇し、逆に
東証リート指数の月足、60か月移動平均上のグラフは長期のチャートだが、22年からのダラダラとして調整場面が続いている。このチャートには配当が含まれていないが、配当込みのチャートでは依然として高値圏にはある。それ以上に問題なのが、Jリート投信の不振、単に不
「重厚長大」産業は構造転換を進め、全く新しい産業として生まれ変っている。しかし、株式市場ではその流通株式数の大きさ、膨大な企業設備を持つ大型株として過剰流動性相場で重要な役割を演じてきた。その役割は時代が変わっても変わらない。過去50年で「重厚長大」株の
上のグラフは自動車の保有期間を示したものだが、マイカーの保有期間は毎年毎年伸びている。もちろんこの数字は一台の自動車が何年使われているかで徐々に長期間使用する人たちが増えている。直近の統計では平均保有年数が13年を越えたらしい。これは自動車の性能が伸びて
「重厚長大」株には17～18年ごとに上昇相場のピークを打つという「サイクル」がある。おそらく、流通株式が多い「重厚長大」株はファンダメンタルよりも市場の需給に大きな影響を受けるからだと考えている。今回は過去50年で二回目のピーク、1989年を考えてみよう
決算発表時期でもあり自社株買いを決める会社が増えている。「自社買い」に対しては多くの誤解があるのではと思う。投資家の多くは「自社株買いで株価が上がる」と思っているのは間違いない。でも正確に言えば「自社株買いで株価が上がると思っている投資家が多い」、だから
ラッセル2000のEPSと実質金利東証グロース指数EPSと銘柄数米小型株のEPSは金利上昇局面で完全に伸びが止まった。新型コロナ禍での巣ごもり成長株物色、それに伴ってEPSも20～21年に急増したが、その巣ごもり需要が一巡し、FRBが引き締め政策に転じるとEPSは
