日立製作所の株価は、2024年3月1日現在で12,940円/株です。一方、同じ総合電機メーカーである三菱電機の株価は2,431.5円/株と出遅れているように見えます。日立製作所の株価を基に三菱電機の今後の株価を検討してみたいと思います。
定年後の平穏な人生を迎えるため、ライフプランニング、終活、そしてお気に入りのおすすめサービスなどについて、有益と思える情報を自分の経験と保有資格を基に発信しています。
北海道生まれのノンポリ世代です。定年前後の年金、税金、保険、ポイ活、資産運用、終活などについて思いを綴ります。
100歳までお金を守るためのシリーズですが、まずはお金を貯める事が先決です。最も手が掛からずに効率的にできるのは、積立て投資信託です。iDeCoやつみたてNISA対応の商品であれば非課税のメリットを得る事ができますし、非対応の銘柄でも良い商品がありますので紹介します。
老後を安らかに過ごすためのライフプラン、100歳安心設計の概要
65歳前後を境に老後生活が始まります。それまでは資産構築・運用、その後は取崩しの段階となりますが、保有資産を守るための資産運用の継続、趣味を兼ねた副業、無駄な出費を避けるための適正な税・社会保険料負担 […]
WHO（世界保健機関）からサル痘に関する緊急事態宣言が出されました。サル痘には天然痘ワクチンが有効らしいですが、日本では明治ホールディングスのKMバイオロジクスが製造しています。これらについて説明します。
株式投資では、単純移動平均線で上値下値を探り、カンに頼るだけでも損をしない程度の成績にはなりますが、大きく売買益を得るためにはそれなりの方針を決めなければなりません。今個人的に実践している比較的簡単にできる方法を紹介します。
ヘルスケア系の日本ホスピスホールディングスの株式を始めて購入しました。購入時期が早い気もしますが、終末ケアに特長のある企業で自分も年を重ねていきますので、応援半分の気持ちです。その他のヘルスケア系の企 […]
株式配当での所得税と住民税で異なる課税方式の選択ができなくなります、令和4年度税制改正
株式投資をされている人は、確定申告時に総合課税で配当控除を行い、住民税では配当を源泉徴収のままにする申出を行う事が納税的に有利になりますので、多くの方が実施されていると思います。しかし、令和4年度の税制改正により所得税と住民税の課税方式を一致させることが決まりました。これについて説明します。
電子マネーにおける手続き形態とポイント付与タイミングの比較、マイナポイント第2弾
マイナポイント第2弾が実施されており、マイナンバーカードの新規取得・健康保険証利用申請・公金受取口座登録等で合計20,000円相当のポイント付与があります。本稿では、主な電子マネー決済での手続き形態と […]
マイナポイント第2弾における手続きとポイント付与タイミングの比較、QRコード決済の場合
マイナポイント第2弾が実施されており、新たに健康保険証利用登録や公金受取口座の登録でマイナポイントが合計15,000円相当付与されます。また、第1弾時に25％ポイント（最大5千円相当）還元を未実施の人は追加で申請できます。手続き方法とポイント付与タイミングを主なQRコードで比較をしてみましたので、紹介します。
暗号資産のイーサリアムを初めて購入しました。暴落状態が続いている暗号資産ですが、一定の市場が形成されているので暗号資産の選別・淘汰が進んでいるのではないかとの思いがあり、また半分は未知への興味で勉強感覚です。購入のきっかけを含めて説明します。
日本郵船の株主優待の案内が期末配当金計算書と共に2022年6月末に来ました。今年度は飛鳥クルーズ料金が10％割引になる他に、横浜にある氷川丸や日本郵船歴史博物館の入場料が無料になる招待券も同封されていました。これらの内容について説明します。
NEOBANKを中心に資金移動手数料0円生活、つみたてNISAも実施
給与振込やクレジットカード決済等でいろいろと増える銀行口座ですが、各行の預金残高を毎月管理し、必要に応じて移動させることは面倒ですし、振込手数料も発生します。これをNEOBANK（住信SBIネット銀行）のスマホアプリ・自動入金サービス・自動振替サービス・自動スイープサービス等を活用する事で、資金移動が手数料無料・定期的に実行する事ができますので、これらについて説明します。
マイナポイント第2弾の具体的なポイント付与方法、WAONの場合
マイナポイント第2弾（2021年11月19日発表）が実施されています。既にマイナンバーカードを取得している人でも健康保険証利用登録や公金受取口座の登録でマイナポイントが新たに合計15,000円相当付与されます。ただし、既にこれらの登録を終えた人でも具体的にどのポイントに付与するかは別に設定しなければなりません。本稿では、WAONポイントに付与する方法について説明します。
マイナポイント第2弾の具体的なポイント付与方法、PayPayの場合
マイナポイント第2弾（2021年11月19日発表）では、マイナンバーカードの新取得者以外の既取得者でも健康保険証利用登録や公金受取口座の登録でマイナポイントが新たに付与されます。既にこれらの登録を終えた人でも具体的なポイントを付与するための手続きが必要です。本稿では、これらの手続きについて説明します。
カタログギフト以外にもあった株主限定クーポン、KDDIの場合
KDDIの株主優待では、100株以上保有者に対して「auPAYマーケット商品カタログギフト」から商品をプレゼントされます。今年も既に申込をしましたが、株主総会終了後に期末配当金と共に株主限定クーポンが送られてきました。カタログギフトとは別の株主優待です。これについて説明します。
楽しい老後を迎えるための株式投資と投資信託の構成、結構アグレッシブか！
定年後では、まだ20年～30年の人生があります。この長い期間に渡り、保有資産の目減りを抑えるためにはある程度の株式投資等を継続しなければなりません。これを踏まえて自分の投資スタイルをまとめてみました。あらためて見ると少しリスク大かもしれませんが、一つの考え方として紹介します。
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日立製作所の株価は、2024年3月1日現在で12,940円/株です。一方、同じ総合電機メーカーである三菱電機の株価は2,431.5円/株と出遅れているように見えます。日立製作所の株価を基に三菱電機の今後の株価を検討してみたいと思います。
日本株式は、バブル以降の最高値更新後、次のステージに向けて若干調整中です。米国株式についても停滞気味なので、リスクを避けるためにゴールドのETF以外を一旦売却しました。大きく下落した場合に再購入する予定ですので、これらの銘柄と成績について紹介します。
令和6年度の年金額改定について2024年1月19日厚生省プレスリリースがありました。これによると令和5年度年金額と比較して平均2.7％アップとなります。近年にない比較的大きな引き上げですが、物価変動率3.2％アップと比べるとマクロ経済スライドの調整率が入り、実質手取減になります。これらについて説明します。
今年の株式市場は、後半少しもたつきましたが全般的に好調でした。年末年始休暇の間に2024年の投資方針を決める方も多いかと思いますので、前提条件の一助となる株式投資に係る主な格言と国内外のイベントについて整理してみたいと思います。
半導体関連銘柄については、2024年以降の市場改善の期待から早くも2023年中ごろから動意が始まっています。一旦上昇トレンドに乗ると大きく値上がり益が期待できる半導体関連銘柄ですが、個別銘柄ではリスクが大きく何を購入するか判断が難しいので、半導体指数に連動するSOX等の米国ETFと国内投資信託について調べてみました。
一般的に国内株式のPER（株価収益率）の目安は15倍程度と言われています。また、PBR（株価純資産倍率）は1倍を下回ると理論的に会社を解散した方が株主にとっては利益になるので東証からは1倍以上クリアすることが求められています。これらに関係して株式取引に関係する現在の東証株価指標等の情報を簡単にまとめてみました。
SBI証券では、投資信託の保有額に応じてポイントが貯まります。さらにクレジット決済が月5万円まで可能でこのポイントも貯める事ができます。2024年から始まる新NISAにおいて投資信託を積み立てる場合にポイントがどれぐらい貯まるのかを試算してみました。
2024年1月から新NISAが開始されます。これに向けて投信積立について自分が実行する銘柄と配分をまとめてみました。また、検討の過程で派生したその他の構成についてもまとめました。
楽天証券やSBI証券では、2024年から開始される新NISAを対象にした投資信託積立ての設定が可能になりました。ここでは、私が積立を考えている投資信託の候補を紹介します。
定年後になると主な収入が年金になりますので、生活費の一部を株式売買益で埋めようと考えている人も多いと思います。年金主体でない人でも株式取引をしていると今年の成績がどのようになっているか気になるのではな […]
新NISAの開始に向けた2024年1月から始める積立て投資信託の受付が11月から可能になりますので、ネット証券の雄であるSBI証券と楽天証券について説明します。特にクレジットカード決済の場合は早めに手続きする必要がありますのでご注意ください。
SBI証券や楽天証券では2023年10月から国内株式等の取引手数料無料化が開始されました。また、2024年1月からは非課税枠360万円/年の新NISAが開始され、一旦利用した非課税枠の再利用が可能になりました。これらにより、国内株式等では取引手数料からほぼ解放され、リスクを抑えた短期売買で利益を得る事が比較的やり易くなりました。活用ケースを含めてこれらについて概観します。
地政学リスクの高まりにより株式市場の混乱が続いています。一方、金については直近の急騰が目立ったきました。特に米国株式市場は、この他に中国バブル崩壊懸念や米国政策金利高止まりの影響により下降トレンドに入りそうな気配があり、日本株式市場も連れ安になる可能性が高まっています。このため、資金の退避先として金のETFや投資信託を調べてみました。
2024年1月から新NISAが始まります。従来のNISAは期限がくるまで継続して併用可能ですが、新NISA用の資金にするために利益が出ているうちに売却しました。また、今のNISA口座を既に証券口座を保 […]
株式市場が世界的に変調をきたしています。従来は米国株式指数連動型の投資信託やETF（上場投資信託）を保有していれば良かったのですが最近の米国政策金利の高止まりにより米国市場から迷走している状態です。その影響は日本株式市場にも現れていますが、企業業績が好調なのでいち早く上昇に転じる可能性があります。そこで、米国株中心から日本株へシフトするために日本株価指数連動型の投資信託やETFについて調べてみましたので概要を説明します。
不安定な株式市場が続いていますが、損失を防ぐヘッジの一つがオプション取引です。修得を兼ねて、ものは試しと9月末の権利落ち日をまたぐプット買を実施してみましたので、この結果を説明します。 目次 1 オプ […]
SBI証券では、翌日の株価を予想してコール買やプット買できる1Dayオプションというサービスがあります。9月末の最終権利日や権利落ち日を狙って利益がでるものなのかをいくつかの株式で確認してみましたので紹介します。
既にNISA口座を保有している人が金融機関を変更する場合は、10月から可能になります。2024年から開始される新NISAを活用するために、運用方針検討と共に現金融機関で良いのかの検討が必要です。これには、運用できる商品だけではなく最終的に取り崩していく方法も考慮する必要がありますので、これらを含めて考えてみたいと思います。
楽天証券でも国内株式手数料無料化のお知らせが2023年8月31日にありました。同日にはSBIホールディングスからSBI証券の同手数料無料化のニュースリリースに続いてです。主な特徴・比較等を説明します。
SBIホールディングスから2023年8月31日ニュースリリースがあり、SBI証券の国内株式売買手数料無料化のお知らせがありました。開始は2023年9月30日（土）発注分からで、各種交付書面を「電子交付」に設定することが条件になります
日経平均と米国債券ETF・米国ETF・金ETFとを相対比較チャート（5年間と6ヵ月間）で比較してみました。一般的に株式と債券・金は逆相関にあると言われていますが、必ずしもそのような動きになっていません。また、NASDAQ100指数の強さや最近の日経平均の急回復が確認できました。中長期運用では、株式と金への投資がよさそうです。
SBI証券では投信マイレージの名称で投資信託の保有額に応じてポイントが付与されるサービスがあります。保有額1,000万円未満で通常銘柄のポイント付与率0.1％でしたが、銘柄によってはこれを下回るものがあります。比較的人気のある銘柄のポイント付与率をいくつか挙げてみたいと思います。
PayPayでPayPayカード以外のクレジットカード新規登録や利用が停止されます。ヤフーカードからPaypayカード強制？切り替え以来の利用者に負担がかかる変更です。この際、PayPay利用をやめよ […]
ニッセイアセットマネジメントからNASDAQ100対応投資信託が2023年3月31日から販売開始されました。信託報酬は0.2035％とこの種類では最安値です。NASDAQ100は銀行株を含まないので最近の基準価額の回復が顕著になってきています。他の類似投資信託でも信託報酬の引き下げが始まりそうですが、現時点でも比較をしてみたいと思います。
2024年1月からNISA枠が360万円/年に拡大され、上限額があるとはいえ、運用期間が無期限になります。従来のNISAは終了期間まで併用可能ですが、この機会にNISA口座を別の金融機関に移管することを考えている人も多いのではないかと思いますので、留意点を含めて整理しておきたいと思います。
楽天証券の積立投資信託における楽天クレジットカード決済でもらえるポイント付与率がアップします。改悪が続いていた楽天ポイントですが久しぶりの改善です。改善のきっかけとなったと考えられる2024年1月から実施される新NISAを含めて説明します。
令和5年度税制改正の大綱が閣議決定されましたが、その中で、相続清算課税制度と贈与税の暦年課税について変更がありました。相続時精算課税制度では贈与時累計2,500万円まで課税されなかったのが別途毎年110万円の基礎控除になりました。暦年課税では相続開始前に実行していた分を相続財産に加算する年数を3年間から7年間に延長になります。この新制度の概要を説明します。
2023年4月からの年金は、昨年度と比較して原則1.9%～2.2％アップします。昭和31年4月1日以前生まれの68歳以上相当の人で1.9％アップ、昭和31年4月2日以後生まれの67歳相当の人2.2％アップです。4月分の年金は5月分と合わせて2か月分が6月15日に支給されますのでそこから反映されます。これらについて説明します。
令和5年度税制改正の大綱が閣議決定され、2024年1月からNISA枠が従来の120万円/年から360万円/年に拡大されます。単純には歓迎すべき施策ですが、これだけの金額を使いきれる人は少ないと思います。また、NISAでは損益通算ができないなど留意すべき点もありますので、これらを整理してみました。
ひふみ投信等で有名なレオス・キャピタルワークスのIPOが始まりました。金融市場が不安定な時期なので逆風の中での船出です。先に金融関係銘柄の住信SBIネット銀行や楽天銀行等有力なIPOも実施されていますが、これらは、もしかすると低迷時期の今が仕入れるチャンスなのかもしれません。購入前に準備として少し調べてみました。
世界的な金融不安と大幅減益予想の影響でSBIホールディングス株価の下落が続いています。一方、同社では住信SBIネット銀行やレオス・キャピタルワークスの株式状況が続き、さらには2024年からNISA枠が拡大され株価復調の追い風となりそうです。そろそろ下値を拾うタイミングが訪れているのかもしれませんので、これらについて整理します。
ネット証券・銀行で何かと比較される楽天GとSBIホールディングスですが、楽天銀行のIPOが近づいてきています。一足早く上場した住信SBIネット銀行のIPO時資料と比較して、楽天銀行のIPOの対応について考えてみたいと思います。
住信SBIネット銀行（NEOBANK）のIPOには外れましたが、初値1,200円を下回ったところで購入しました。最近の金融不安に伴い銀行株が低迷していますが、SBI証券で株式投資をしている人には馴染みの銀行です。SBI証券口座と自動連係できるハイブリッド預金口座や外貨に強く応援したい会社の一つですので、これからも下値を拾っていきたいと考えています。
米国地方銀行の破綻や欧州クレディ・スイス経営不振後のUSB買収、ドイツ銀行金融不安再燃等が続き、国内外の株式市場が非常に不安定になっています。この状況において大切な資産を守り、次の飛躍につなげることを考えたいと思います。
米国地方銀行の破綻や欧州クレディ・スイス経営不振後のUSB買収等金融不安が続き、国内外の株式市場が非常に不安定になっています。我が家の資産形成を考えるうえで、一時的な縮小は仕方がないとしてもその被害を少しでも抑えて次の飛躍につなげたいものです。ここでは、比較的安心できる資産形成の方法として、個人向け国債10年、米ドル定期預金、米ドル建MMFについて最近の利回り等を調べてみました。
奥さんが自分用のETCカードが欲しいと言うので、もう1枚作成する方法を調べてみました。自身名義のクレジットカードはもちろんのこと、家族カードやクレジットカード不要の方法がありますので、説明します。我が家の結論ではイオンカードのETCカードでした。
2023年3月27日からパスポート更新のオンライン申請が可能になります。この申請にはマイナンバーカードとマイナポータルアプリ・インストール済のスマホ等が必要ですが、いままでパスポート更新申請と新パスポート受取で2回窓口に行かなければなりませんでしたが、受取の1回で済むことになります。便利になるこのサービスについて説明します。
会社勤めの頃から大きな損失をしない程度に株式投資をしていましたので、この経験の下、定年後にデイトレ・チャレンジ中です。まだ日が浅いですが、自分の欠点も見えてきましたので、少し整理してみたいと思います。
米国の政策金利上昇傾向に伴い、米国株式市場の軟調が続いています。最近ではニュースやコラム等でも米国株式市場の下落やそれに伴い、為替の円高傾向や国内株式市場の下落が予想されるようになってきました。私も米国ETFや米ドル建MMFを保有していますので、これらの今後の方針についてまとめてみました。
デイトレは一見リスクが高そうですが、損失が発生しても翌日に持ち込まないので意外とリスクコントロールができるものです。ある程度株式投資の経験があり、定年後に時間的余裕があればデイトレにチャレンジするのも良いのではないかと考えます。私が最近始めたデイトレについて結果を含めて報告します。
