「何をやっても外圧に阻まれるだろう」属国政府のデタラメぶりも際立ってきましたが、最初に冷凍都市さんのきわめて鋭い投稿を 5件連続。まず昨年の広島サミットでの公安警察の不当逮捕について。次はカネミ油（ダイオキシン曝露）の次世代被害者の件。NTT解体にしても売国案件、保険証廃止・マイナンバーに紐付け・電子カルテを標準化にしても同じ、最後は「マイナポータル」と「年金ネット」の情報の海外流出とのこと。で、防衛省配布の資料で【予想される新たな戦い

「強毒性インフルエンザの脅威に煽られ次のレプリコンを全員うち始めるのでは」最初に「ワクチンゼリーの登場注意」、という投稿からで「ちなみに粉ワクチンは特許」との事。藤江@日本人さんによると「案の定、2,193人の死亡報告には掲載されていない。 様々な証言や、地方自治体に開示請求して分かった即死事例が、ことごとくこの報告に入っていない。 2,193人が氷山の一角であること。そして、氷山の一角にもかかわらず2,193人もの死亡報告があること」は異常事態。「元

「G7は自国を破壊し選挙で大敗したか大敗する予定のメンバーばかり」まず欧米の状況から見ていきますと、「世界的な西側通貨離れが加速する中、モスクワ証券取引所MOEXがドルとユーロの取引をすべて停止した」、とのこと。サウジアラビアもそうですがこれでドルの威信は地に落ちた形。この記事は、「西側諸国はロシアに対してあらゆる手段を講じて避けられない結末を阻止しようとしているが、決してうまくいかないだろう」、と締めくくられておりました。だって Xに

「愚民淘汰を図ってきた DSが最後的に使うのがエクソソームの伝播・拡散」今月のニュースでは、「『ウイルス』はいないとしても、『細菌や真菌等の感染』はどうなのか？」と題して、生きている細胞や好気的条件下では、微生物には本来病原性がないのだというお話しをしました。そうすると生物化学兵器のうち25種類以上にも上る細菌兵器については、さしたる心配は要らなくなり結果として、The crisisの「Bio(weapon) ハザード」を「Biochemica

「阿呆ン人は何も気づかず淘汰へまっしぐら」米国では各地で 2020年選挙の嘘が暴かれつつあり、結局あの時のバイデンの当選はインチキだったと暴露されつつある。「トランプが勝った、 2020年の選挙は不正だった」ということで、これがどういう結果をもたらすのか何とも言えない。大手メディアなどはあの手この手で逃げに入っている状態。速報：テキサス州の別の裁判所は、不正選挙の2020年に対する法的異議申し立てを行ったシドニー・パウエルの資格を剥奪する証拠は

「嘘がつけないのは数字＝金融分野で水面下で金融危機が勃発？」まずはコロナと遺伝子ワクチンについての嘘ですが、東京理科大学名誉教授の村上康文氏が、むちゃくちゃな陰謀論に走ってしまっているらしい。「安倍暗殺の理由はイベとアビガンを受け入れようとしたから」とか、「コロナが怖い病気」とかいうのはかなりの事実誤認。藤原直哉によれば「元CDC長官が驚くべきCOVID-19認定を発表」とか、「「mRNAワクチンはワクチンではないと裁判所が判決」、といった

「米国経済は崩壊寸前、コロワクの嘘もバレバレだが・・・」まずは崩壊寸前の米国経済についての記事。「ナチュラルNEWS」にほとんどそのままの表題で以下の記事が出ておりました。ドゥームズデイのCEOボブ・ナルデッリ氏、米国経済は「崩壊寸前」と発言もし米国経済が巨大な断層線だとしたら、地震の揺れはすでに始まっている。ホーム・デポとクライスラーの元社長ボブ・ナルデッリ氏によると、米国経済は「崩壊寸前」だという。小売業の崩壊を正確に予測していたナルデッリ氏な

「C.ベルナールやA.ベシャンが正しくコッホやパスツールは不可、また西洋医学特有の伝染病概念はギリシャ人の迷信に由来」今月のニュースでは細菌の病原性について以下のように述べました。「細菌の病原性は既にC・ベルナールやA・ベシャンにより生体内や好気的環境では否定されていたので、コッホは死体からの毒素をネズミに注射して殺し炭疽菌の病原性と致死性を証明したと主張して細菌学の祖となった。パスツールはこの罠をさらに進化させ、彼等の”Germ Theory”が国際金融資本の力

「『ウイルス』はいないとしても、『細菌や真菌等の感染』はどうなのか？」先月「『ウイルス』は捏造だった」と書き、マーク＆サム・ベイリー医師の動画や記事をHPブログで紹介しましたので、ウイルス学の疑わしさにはお気付きいただけたと思います。「でも、細菌や真菌等は顕微鏡下に見えるし、これらの病原性はどうなのか」を突き詰めていかないと、本当の所は何とも言えないと仰る方々が殆どかと考えられます。現在の実験で細菌感染が起きなかったと言っても、コッホやパスツールの業績があるではないか

「偽りの裁判で有罪判決を受けたことで11月のトランプ勝利が確定」まず先週のトランプに対する有罪判決ですが、まともな人々の反応はすべて同じで、これによって民主党は⒒月のトランプの勝利を確定させたも同然との事。ゼロヘッジは「バナナ・リパブリックがやってきた」との表題。ブライトン放送ニュースは、「トランプは偽りの裁判で有罪判決を受けた。復讐心に燃える民主党は彼を史上最も人気のある候補者にした」。極左CNNのコメンテーター「馬鹿げた刑事司法

「日米ともに失敗の道へ」まず最初にフーシ派による米艦隊への攻撃ですが、ミサイルとドローンが命中して炎上する様子が撮影され、アメリカ帝国の一極支配も終わろうとしていることがわかります。イエメン軍は、自国への砲撃への報復として、紅海で米空母をミサイルとドローンで攻撃した。いかなる攻撃にも躊躇せず対応するイエメン人に敬意を表するhttps://t.co/wWrT3fr2ts— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) June 1, 2024

「ほとんどの奴隷たちが無知で従順なので」一昨日「なし崩し的なファシズムへ向かう世界標準には程遠い奴隷国」、と申しあげましたが、属国の奴隷たちは情報も知識もなくひたすら殺されてゆくといえます。と申しますのも先日のセミナーでの出席者の発言ですが、農薬や化学物質について話していたら、「気をつけなければならない国はあとどこですか？」という質問があり、「そうですね、あとは特にないんじゃないか」と答えました。そしたらどうもニュアンス的に属国が一番安全だ

「世界標準には程遠い奴隷国」最初は鵜川和久氏の投稿で、地方自治法の改悪案が成立したということ。集団催眠というか右へならえというか、とにかく羊ばかりの国ではむちゃくちゃなことが罷り通るわけです。米国でも事は同様のようでナチュラルニュースでは、「まだ存在すらしていないパンデミックインフルエンザに対する新たな人間用ワクチンはすでに開発され備蓄されている」という記事が。筋書き通り可決しました。この法案は今の閣僚に使わせてはならない。この新型

「英国の異変は7月4日までに判明し属国の処遇も新札までには分かる？」昨日「属国内のシステムは破たんしつつあるようで、それを無理やり動かすことができるのは独占企業だけ」、と申しあげましたがとにかく政・官・業の各界とも違法行為だらけで、山崎パンの件なども氷山の一角と思われます。山崎製パン、工場で違法行為が蔓延、ケガや死亡事故…コンベアー停止を禁止かhttps://t.co/yqvCrAC0yg— 藤原直哉 (@naoyafujiwara) May 26

「老人は出てこない、若者達は洗脳され過ぎでスマホのみ、そんな中大企業はやり放題」昨日は久しぶりの東京セミナーだったのですが、「The crisis of Biochemicalハザード」の受講者に向けての説明が、なかなかうまくいかなかった。新型コロナの初めから遺伝子ワクチンの有害性、またこの秋から予定されている レプリコンワクチンの強毒性など、いろいろ話したのですがなかなか伝わらないのが現実。さらにchemicalな毒物の数々について話しても、

「超鈍い属国だけで嘘八百」最初は藤原直哉の記事で、本国属国ともに金融崩壊へ向かっている証拠を。「企業の適正為替水準は115円位。だからこれから40円は円高に」なる、というのが適切な経済見通し。だって「円安利益の企業僅かに7％だけ！、64％の企業が円安で利益マイナスと報告！、介護倒産も過去最多」な状況なのですから。米国の連邦予算は、利払いが防衛費を上回り、厳しい節目を迎えた。これは非常に悪いです ...昨年10月に始まった

「属国は受け身で流されていくのみ」最初は英中銀からのメッセージで「利下げは夏にかけて」とのことで、世界は利下げ日本は利上げになりドル安円高にまっしぐらとの事。また「中国記録的な額のドル資産を売却」とのことでロイターによると、「中国の外貨準備高は世界最大の3兆2000億ドルで、通貨別の準備高は公表されていないものの、専門家の見立てではその6割以上がドル建てだ。一方、各国別の米国債保有高を見ると、首位に立つのは中国ではなく日本で、約1兆1000億ドルに上る

「イスラエルの終焉とイランの復活」一番最初に読売テレビの「そこまで言って委員会」の様子、ですが正論からインチキ学者・御用政治家までいろいろなのを集めて、ようやく遺伝子ワクチンについての議論が。橋下氏はワクチン強制思考だった。泉さんはここでもそれにハッキリ反対している。パネラーもみんな宮沢先生に賛同。もはや対立構造ですら無い。田島氏からは自らのワクチン後遺症の話が出た。 https://t.co/3H7WnPrOwP— マルス (@Z8ZLQj8YJ

「完全に日の沈む国になってしまった」先ず藤原直哉の記事から行きますが、最初に「EUの不動産取引が崩壊」との事で、ドイツ銀行やイタリアの銀行グループなどは、ロシアの裁判所から差し押さえられたり押収されたりしている。属国でも農林中金が「今期5000億円超赤字」との事で、いよいよ紙切れ債権が吹き飛び始めているのでは。しかし属国民は暗愚なので全く気付かずにいるのか、カエルの面にしょんべん状態なのか誰も騒がない。支配層

「属国では『我れ関せず焉』という奴隷ばかりだが欧米で起きてる事は数ヶ月遅れで起きるのだ」ここ数日の Xの記事では、様々な意味で米欧日が崩壊していく模様がポストされていますが、先ずは中国による大規模な米国債の売りが開始されたというもの。まぁ、民間が保有するものも含めれば、公式発表の 20倍はあるといわれている額ですので、これが引き金にはなるものの本格的な米国債暴落までには至らないが、当局者にとっては非常にいやな展開ではないか。そしてこの国では