広島大学、シリコン製の量子ドットLED 発光効率高く農業・医療に

広島大学の斎藤健一教授らは、シリコン製の微細結晶「量子ドット」を合成し、高性能の量子ドットLEDを開発することに成功した。光の強度が70%に落ちるまで220時間かかり、従来のシリコン量子ドットLEDと比べて約8.5倍長寿命だった。波長の長い赤色の光を出すことができ、植物

【中国】『最大手メーカー』倒産寸前、大破綻時代に突入か「2つの理由」

自動車大国の道を進んでいた中国の自動車産業が崖っ淵に追い込まれている。 世界最大のEV（電気自動車）生産量を誇り、快進撃を続けていた中国EVトップの自動車メーカー「BYD」について、同じく大手自動車メーカー「長城汽車」の魏健軍会長が、「自動車業界に『恒大（破綻し

LG、1100万円の透過型ワイヤレス4K有機ELテレビ「LG SIGNATURE OLED T」

LGエレクトロニクス・ジャパンは、透過型ワイヤレス4K有機ELテレビとして、77V型モデル「LG SIGNATURE OLED T OLED77T4PJA」の日本販売を決定。本日7月1日より、公式オンラインショップおよび同社指定販売店での受注販売を開始した。世界初（同社調べ）の透過型4K有機ELディ

株価低迷のシャープ、株主総会で「できるだけ早く復配したい」

シャープ崩壊 ―名門企業を壊したのは誰か日本経済新聞出版2016-02-18シャープは堺市の本社で定時株主総会を開催した。液晶ディスプレー事業の不振による経営悪化で2023年3月期から無配当が続き、株価も低迷。総会では経営状況の改善策に関する質問が相次いだ。沖津雅浩社長

わずか18g、指でつまめるミニカメラが登場！ 液晶パネル搭載でも2,980円と安い

指でつまめる、わずか18gのミニカメラ「SMC-01シリーズ」が登場。カバンやリュックにぶら下げて持ち歩ける小ささながら、ちゃんと液晶パネルも搭載していて、しっかりフレーミングしながら撮影できます。画素数はわずか100万画素で、フィルムのようなエモい仕上がりが期待で

投資額1700億円…国内最大規模の洋上風力、運転開始へ

ひびきウインドエナジー（北九州市若松区、水町豊社長）は、北九州市響灘で建設中の洋上風力発電設備の建設状況を公開した（写真）。2025年度内の運転開始を目指し、稼働すれば国内最大規模となる。風車6基を設置済みで、9月までに全25基を設置し試運転に入る予定。

「我々は日本のTVメーカーと次世代パネルを開発中だ」。液晶TVパネル世界2位TCL CSOTインタビュー

世界最大級のパネル製造企業「TCL CSOT」を傘下にもち、液晶テレビの世界シェア第2位を誇るグローバルブランドが「TCL」だ。6月上旬、中国・広東省にあるTCL CSOT工場とTCL本社を巡るメディアツアーに参加し、パネル・テレビ開発に携わるメンバーや事業責任者らから新製品や

LG、「プライマリーRGBタンデム」OLEDパネル生産開始。540Hzの高リフレッシュレートパネルも開発

韓国LGディスプレイは、独自の「プライマリーRGBタンデム」技術を採用した27型有機EL（OLED）パネルの製造開始を発表。同時に、最大540Hzという高リフレッシュレートに対応したOLEDパネルの開発に成功したことを明らかにした。プライマリーRGBタンデム技術は、同社独自のOLED

クラレ、偏光フィルム原料の生産能力引き上げ テレビ大型化で

クラレは25日、液晶ディスプレーの偏光フィルムの原料となる光学用ポバールフィルムの生産能力を約13%引き上げると発表した。投資額は200億円規模とみられる。テレビの大型化を受け、より幅の広いフィルムの生産設備を導入し需要増に対応する。2027年12月の稼働開始を目指す

世界最大級の115型ミニLEDから印刷OLEDまで。最先端のTCL CSOTパネル工場に潜入！

世界最大級のパネル製造企業「TCL CSOT」を傘下にもち、液晶テレビの世界シェア第2位を誇るグローバルブランドが「TCL」だ。6月上旬、中国・広東省にあるTCL CSOT工場とTCL本社を巡るメディアツアーに参加し、パネル・テレビ開発に携わるメンバーや事業責任者らから新製品や

京都大学ら、リチウムイオン電池の倍の容量の全固体電池材料を開発。主成分は鉄、カルシウム、酸素

京都大学人間・環境学研究科の山本健太郎特定准教授(現奈良女子大学准教授)、内本喜晴同教授らの研究グループ、および量子科学技術研究開発機構、東京大学、兵庫県立大学、東京科学大学、トヨタ自動車株式会社は共同で17日、リチウムイオン二次電池正極容量をはるかに超える

中国を出発、EVなど3000台積んだ貨物船で火事＝中国ネット「バッテリー爆発？」「陰謀だ」

中国メディアの紅星新聞は5日、「3000台の自動車を積んだ貨物船が太平洋上で火事になった」と報じた。記事は、海外メディアの報道として、メキシコに向かってアラスカ沖を航行していた自動車運搬船「モーニング・ミダス号」で火災が発生し、同船を管理するゾディアック・マリ

「ディスプレイ革命」日本は完全敗北…？ 韓国・中国勢が席巻する「25兆円市場」の今

近年、ディスプレイ技術が著しく進化しています。2029年までに1,737億米ドル（約25兆円）規模の市場に成長すると予測されるディスプレイの進化は、あらゆる産業の変革とユーザー体験の向上を促進すると期待されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarket

シャープ、A2サイズのカラー電子ペーパー発売 紙のポスターを代替

シャープは6月19日、消費電力ゼロで表示を維持できるカラー電子ペーパーディスプレイ「ePoster（イーポスター）」のA2サイズ新モデル「EP-CA22」を発表した。発売は6月下旬を予定しており、月産500台を計画。価格はオープン。 特徴は、国際的な紙ポスター規格であるA2サイズ

日本電気硝子、英国のガラス繊維事業を清算

日本電気硝子（滋賀県大津市）は18日、樹脂強化用ガラス繊維を製造・販売する英国子会社「エレクトリック・グラス・ファイバーUK（EGFU）」を清算すると発表した。原材料費やエネルギー価格、物流費が高騰する中で、厳しい競争が続いていた。イングランド北西部ウィガ

【韓国報道】「アップル、来年フォルダブルiPhone発売へ…サムスンがディスプレイ供給」

米国アップルが来年下半期に折りたためる「フォルダブルアイフォン」を量産する見込みだ。折りたたみスマートフォンの先頭走者であるサムスン電子の牙城を脅かすかが注目される。 アップル専門アナリストのクォ・ミンチ氏は18日（現地時間）、SNSで「（アップルの協力会社）

オムディア：2025年第2四半期の中小型ディスプレイの出荷台数は、在庫調整により10％減少する見通し

オムディアが四半期ごとに公表している中小型ディスプレイ市場トラッカーの最新の分析によると、2025年第2四半期の出荷台数は前四半期比（QoQ）で10%、前年同期比（YoY）で6%減少することが見込まれています。この減少は、中小型ディスプレイを採用するデバイスメーカー、特

レグザ、かつてない高色純度＆広色域の「RGB Mini LED液晶レグザ」。2025年度中の商品化を目指す

TVS REGZAは、“新世代ビッグサイズレグザ” として「RGB Mini LED液晶レグザ」の開発を発表、2025年度中の商品化を目指していることを明らかにした。レグザのラインナップの中で最大サイズとなる、116型の超大画面モデルの投入も予定しており、“これまでにない自然で色あざ

世界有数のテレビ生産基地、中国・深センのTCLで日本戦略を聞く

日本のテレビ市場で、じわじわとシェアを伸ばしているメーカーがある。中国のTCLだ。販売台数では昨年12月、ソニーやパナソニックを抑えて4位に浮上。以降このポジションを堅持している。テレビの世界シェアでは第2位を走る一大メーカー、TCL。いよいよ今年から日本市場に本

LGディスプレー、有機ELの新技術開発 1300億円投資

韓国のLGディスプレー（LGD）は17日、有機ELパネルの新技術の開発に1兆2600億ウォン（約1300億円）を投資すると発表した。テレビやスマートフォンなどで液晶よりも輝度の高い有機ELの需要の成長が世界的に続くとみて技術力を高める。投資期間は2027年6月末までの約2年間。同

富山大，超低電圧駆動有機ELの材料選択で革新

富山大学の研究グループは，極低電圧で駆動可能なエキサイプレックスアップコンバージョン型有機EL（ExUC-OLED）において，ドナー・アクセプター（D/A）界面にスペーサー層を挿入するという新たなアプローチにより，エネルギー移動効率を自在に制御し，これまで困難とされて

半導体で逆風のニコン…フィルム印刷で新ラボ、ペロブスカイト太陽電池など試作支援

ニコンは印刷加工を応用した「フレキシブルエレクトロニクス」の普及に向け、12月に相模原製作所（相模原市南区）で試作品の製造などを行う新しいラボを稼働させる。次世代太陽電池のペロブスカイト太陽電池やディスプレー、センサーなどでの応用を想定する。同ラボを活用

「全樹脂電池」量産化遅れで信用失墜…APB、破産手続き開始までの経緯

次世代リチウムイオン電池「全樹脂電池」の研究、開発、製造を手がけるAPBは、4月23日に福井地裁より破産手続き開始決定を受けた。同社は日産自動車で電池の研究開発に携わった堀江英明氏が2018年10月に設立した。「全樹脂電池」は現在の二次電池市場に革新をもたらす製品と

サムスン、OLED製造で中国企業との取引を検討

サムスンが、OLED（有機EL）ディスプレイの製造に使用する有機材料について、中国のサプライヤーからの調達を検討しているとKorea Industry Postが報じました。PhoneArenaが伝えています。 これまで中国企業との取引を避けてきましたが、スマートフォン業界が直面するコス

「トランプ・モバイル」開始＝一族企業、携帯事業に参入

トランプ米大統領の一族が運営する企業トランプ・オーガニゼーションは16日、「トランプ・モバイル」と銘打った携帯電話事業を始めたと発表した。トランプ氏の支持者をターゲットにしたビジネス領域を拡大する。

【韓国報道】国内企業が先取りしているOLED、中国企業が新技術を導入しニッチ市場を狙っている

国内企業が先取りしている有機発光ダイオード(OLED)部門で、中国企業が新技術を導入し、ニッチ市場を狙っている。 政府の全面的な支援に支えられ、国内企業を早く追撃している中国企業の歩みに危機感が大きくなる。9日、関連業界によると、中国TCLのディスプレイ子会社CSOT(

TCLと共同開発したQLED/miniLEDパネルを搭載するドンキ専用スマート液晶テレビ

ドン・キホーテは、オリジナルブランド「情熱価格」から、TCLと共同開発した第3弾となる「情熱価格×TCL スマート液晶テレビ」を発表。ラインアップとして、QLEDパネル搭載モデル8機種、miniLEDパネル搭載の上位モデル2機種を用意し、6月12日より、全国のドン・キホーテ系列

中国EV産業のヤバい実態、BYDの巨額「隠れ債務」問題がいよいよ危ない？「第2の恒大」となれば経済は再起不能か

中国のEV業界がバブル崩壊の危機に直面しているという。かねてから指摘されていた中国EVなど新エネルギー車のトップブランドBYDの「隠れ債務」問題がいよいよ表面化してきたからだ。今後の習近平政権のEV・新エネ車産業政策のかじ取りによっては、2021年の民営不動産最大手・

【インタビュー】心震わせるテレビの超大画面化を牽引するTCL。ベゼルレスの没入感が味わえる強力新商品も登場

テレビ市場が大きく様変わりするなか、躍進が目を引く中国ブランド。なかでも急伸長する超大画面テレビにおいて売り場で圧倒的な存在感を示すのが「TCL」。2024年の85インチ以上のテレビ出荷台数で世界第1位、Mini LEDテレビ出荷台数で同じく世界第1位を誇る。注目を集める20

ワコム、液晶ペンタブレット「Wacom Cintiq」の新ラインナップを発売

ワコムは、2025年6月26日（木）に、液晶 ペンタブレット「Wacom Cintiq」シリーズの最新モデルを発売します。3モデルのラインナップで、ワコムストア価格は「Wacom Cintiq 16」が118,800円（税込）、「Wacom Cintiq 24」が206,800円（税込）、「Wacom Cintiq 24 touch」が250

マイクロLEDの普及に現実味、ARグラスで2026年にも離陸へ

微細なLEDを並べて1個ずつ制御する「マイクロLEDディスプレー」の急速な普及に現実味が出てきた。マイクロLEDディスプレーはディスプレーとしての潜在能力が非常に高い一方で、製造が難しく高コストだったが、最近になって製造技術が成熟して製造コストも下がりつつある。デ

JDIの液晶の知見、先端半導体パッケージングの中核技術に

ジャパンディスプレイ（JDI）と台湾を拠点に先端半導体パッケージングやセンサーを手掛けるPanelSemiは「JPCA Show 2025」（2025年6月4～6日、東京ビッグサイト）に共同で出展し、セラミック基板上に高精細RDL（再配線層）配線を形成したサンプルを展示した。 AIや高性能

製造業の米国回帰はホンモノか？ IBMがメインフレーム製造拠点を強化

進化する銀行システム 24時間365日動かすメインフレームの設計思想IBMが、最新のメインフレームの製造設備を含む、米国での多額の投資計画を発表した。「トランプ関税」によるIT投資への影響が懸念される中、この計画を発表したIBMの思惑とは。IBMは2025年4月28日（現地時間

任天堂、「Nintendo Switch 2」6月5日発売開始

任天堂は、家庭用ゲーム機「Nintendo Switch 2（ニンテンドースイッチツー）」を6月5日に発売開始した。「Nintendo Switch 2」は、家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」の後継となる次世代ゲーム機。TVモード、テーブルモード、携帯モードという3つのスタイルで楽しめる「Ninte

LGディスプレーが中国広州LCD工場売却後、財務構造改善と新技術投資を本格化

LGディスプレーは5日、LG電子から借り入れた1兆ウォンを満期到来前に早期返済したと公示した。LGディスプレーは2023年3月、OLED（有機発光ダイオード）事業の競争力強化や運営資金の先制的確保のため、LG電子から1兆ウォンを長期借入したことがある。借入れ期間は2026年3月30

中国製「蓄電システム」、海外市場で受注が急拡大 1〜3月期は100GWh、世界的な再エネ導入加速で

太陽光発電や風力発電の世界的な導入加速を背景に、電力を一時的に蓄える蓄電システムの需要が海外市場で高まり、中国メーカーの受注が急増している。 業界団体の中関村儲能産業技術連盟がまとめたデータによれば、2025年1〜3月期に中国メーカーが海外の顧客から受注した蓄

サムスンがUltra版の「Galaxy Z Fold」次期モデルを予告

サムスン電子は、折りたたみスマートフォン「Galaxy Z Fold」シリーズの新モデルを予告した。同社は「折りたたみでUltraの体験をする準備」が整ったとしている。 同社はこれまで、人と人とのつながりや新たな創造性の発揮、そして「より大画面で、より高性能なカメラを」と

テレビ市場でシェアアップし存在感高まるTCL 蒋賛社長を直撃して今後の日本市場での取り組みや展開を聞いた

5月20日に得意とするMini LED液晶テレビの新製品を発売したTCL JAPAN ELECTRONICS（以下、TCL）。この数年でテレビの販売台数シェアは大きくアップしているが、まだメーカーとしての認知度は決して高いとはいえない。同社の蒋賛代表取締役社長に今後の展開などを聞いた。家電

2025年1-5月の「早期・希望退職」募集人数は8,711人で前年2倍に急増、相次ぐ大型募集

2025年1月-5月15日までに「早期・希望退職募集」が判明した上場企業は19社（前年同期27社）で、前年同期より約3割（29.6％減）減少した。しかし、大手メーカーの大型募集が相次ぎ、対象人員は、8,711人(前年同期4,654人）と前年同期の約2倍（87.1％増）に急増した。 パナソ

LGディスプレイ、第8.6世代OLEDプロジェクトへの投資を来年に延期

LGディスプレイのチョン・チョルドンCEOは、 8.6 世代 OLED 生産ライン への投資を2026年 まで延期する予定だ 。これは、早ければ来年にも本格稼働が見込まれる第8.6 世代 OLED 生産ラインの構築に競争している  サムスンディスプレイ と BOE とは著しい対照をなしている。

率直に言う EVは「ハイブリッド車」を滅ぼすだろう

EVは今や15万台を突破し、タクシーの半数に迫る規模に成長。価格・燃費・エネルギー効率の全てで内燃車を凌駕し、ガソリン供給網の崩壊も時間の問題だ。淘汰されるのは、むしろHVを含む内燃車の側である。電気自動車（EV）はもはや珍しい存在ではない。街中で見かけない日は

若手の意見が通る日亜化学、「LEDよりレーザーをやりたい」が認められた理由

日亜化学工業は過去30年で売上高を30倍にした会社だ。成長力と収益力の源泉は、付加価値の高いものづくりにある。その代表格は、「20世紀に実現は難しい」と言われた青色発光ダイオード（LED）。さらに、開発の難易度がLED以上に高い青色半導体レーザーも忘れてはならない。

鴻海、日本の自動車パートナー2社目を近く発表＝会長

台湾・鴻海精密工業の劉揚偉会長は29日、2社目となる日本の自動車パートナーを近く発表すると明らかにした。年次株主総会で「（提携する）日本の自動車メーカーは2社ある。1社はすでに発表した。もう1社も発表する準備がほぼ整っている」と述べた。詳細については触れ

ソニー「FX3」がモデルチェンジ。背面液晶高解像化で型名が「ILME-FX3A」に

ソニーは、Cinema Lineシリーズの「FX3」について、背面液晶画面を高解像度化するなどしたモデルチェンジを実施。6月6日より発売する。価格は581,900円。発売に先駆け、5月29日10時より受注開始する。なお、製品名は従来通り「FX3」で、型名のみ「ILME-FX3A」に変更となる。

JAPANNEXT、アスペクト比5:16の7.8型縦長IPS液晶モニター

JAPANNEXTは、7.8型IPS液晶モバイルモニター「JN-MD-IPS7842」を発売した。実売価格は1万4,480円。 解像度400×1,280ドット(アスペクト比5:16)の非光沢縦長モニター。自立スタンドを同梱しており横長のモニターとしても利用できる。

＜NHK技研公開＞伸縮ディスプレイが多画素化／小型＆広視野角カメラを実現する湾曲イメージセンサー／光位相の制御で3D映像の再生を目指す

NHK放送技術研究所は、5月29日（木）から6月1日（日）まで、最新の研究開発成果を一般公開するイベント「技研公開2025」を開催する。本稿では、伸縮可能なフルカラーディスプレイや、広視野撮影を目指した湾曲イメージセンサーなど、「フロンティアサイエンス」領域の展示

出光興産の蛍光型青色材料による有機EL 世界最高レベルの発光効率と長寿命 米シンポジウムで最優秀論文賞

出光興産は、蛍光型青色材料を用いた有機EL素子分野において、積層型発光層素子の詳細解析を実施し、世界最高レベルの発光効率の実現と長寿命化を達成した。同技術は、有機ELディスプレーの省電力化と製品の長寿命化による環境負荷の低減に寄与する。 また、この成果はディ

心電図や情緒の測定ができる「HUAWEI WATCH FIT 4 Pro」発売、GPSの精度向上 約3.7万円から

ファーウェイ・ジャパンが5月27日、スマートウォッチの新製品「HUAWEI WATCH FIT 4 Pro」を発表。6月3日に発売する。市場想定価格（税込み）は、フルオロエラストマーベルトのブルーとブラックが3万7180円、ナイロンベルトのグリーンが3万9380円。HUAWEI WATCH FIT 4 Proは、

旭化成､アクリル樹脂など4事業から撤退 川崎は水素拠点に

旭化成は27日、アクリル樹脂やその原料の「MMA」など4事業から撤退すると発表した。川崎製造所（川崎市）で手がける製品で、中国勢の増産などで市況が悪化していた。石油化学事業を縮小し、同製造所は水素向け素材などの製造拠点へ転換を目指す。生産能力で国内2位のMMAと、

ディスプレイが周囲を観察？ マイクロLEDの量産化がもたらす変化とは VueReal

スマートデバイスや自動車ディスプレイの常識を覆し得る、カナダ発のスタートアップが注目を集めている。VueReal（ビューリアル）は、独自開発の「マイクロソリッド・プリンティング（MicroSolid Printing）」技術で、マイクロLEDの量産という「不可能」とされてきた業界の壁

シャープ第2工場売却 亀山市長「雇用や地域の取引企業への影響はない」 三重

三重県亀山市のシャープ第2工場が売却されることについて、亀山市長は「現時点で影響はない」と述べました。 シャープは液晶事業の不振を受け、中型や小型の液晶パネルを生産する亀山工場の第2工場を来年8月までに親会社である台湾の「鴻海精密工業」に売却します。

全固体電池の劣化メカニズム、東レリサーチなどが解析して明らかにしたこと

【無機系微粒子・超微粒子 技術と応用の最新動向 東レリサーチセンター 調査研究部門 1994年136-02309東レリサーチセンター（東京都千代田区）と産業技術総合研究所は、全固体電池の劣化メカニズムを解析し、固体電解質の化学構造変化が電極との剥離を引き起こしている可能性

東レ、リチウム電池部材事業「縮小・撤退も」 EV市場低迷受け

東レの大矢光雄社長は26日、記者団と懇談し、電気自動車（EV）市場の低迷など厳しい事業環境が続く中、リチウムイオン電池のセパレーターフィルム（BSF）事業の縮小・撤退も含めた「あらゆる可能性」を検討していると明らかにした。BSF製造を手掛けるハンガリー

[ピックアップ記事] Skype終了 偉大な功績回顧

5月5日に提供終了となった通話・チャットサービス「スカイプ」は、オンラインのコミュニケーションに革命を起こしただけでなく、さまざまなネットカルチャーの始祖とも言える存在だった。今回は改めてその功績について振り返ってみたい。「エロイプ」のこととか。■スカイプ

「COMPUTEX TAIPEI 2025」の一般参加日どうだった？ 動画で振り返る最終日

5月20日から始まった見本市「COMPUTEX TAIPEI 2025」が、23日に閉幕した。基調講演は19日から行われ、NVIDIAのジェンソン・ファンCEOが“地元”で凱旋（がいせん）を果たしたかのように話題を振りまいていた（22日に出国する際は、地元のTV番組でもレポートされていた）。一

デル、QD-OLEDパネルを採用した4K対応の32型ディスプレイ

デル・テクノロジーズはこのほど、4K表示に対応した32型有機ELディスプレイ「Dell 32 Plus 4K QD-OLEDモニター」（S3225QC）の販売を開始した。価格は14万9800円だ（税込み）。

これは盛り上がる！ 物理的に。サムスンが展示した三つ折りディスプレイに続く次世代ディスプレイ

みなさんこんにちは、香港在住の携帯電話研究家、山根康宏です。COMPUTEX TAIPEI 2025の取材で台湾・台北に来ています。ディスプレイメーカーであるサムスンディスプレイが、新しいタイプのディスプレイを展示していました。その名も「Stretchable Display」。Stretchable＝

太陽光パネルの国内シェア95％が海外製、8割が中国 不審な通信機器報道

国内で2024年に出荷された太陽光パネルの約95％が海外製であることが21日、産経新聞の集計で分かった。うち8割超を中国製が占めるとみられ、国内流通分のほとんどを依存している状況が浮き彫りになった。中国製の太陽光発電システムを巡っては、一部で送電網に障害を引き起こ

米SiCパワー半導体大手破産へ ルネサスなど戦略再考

日本企業の炭化ケイ素（SiC）パワー半導体戦略が曲がり角を迎えた。SiCウエハー大手の米ウルフスピードが米連邦破産法第11条（チャプター11）の適用申請を行う準備を進めている。中国勢の攻勢で価格が下落。技術でも差が縮まってきた。同社と10年契約を結ぶルネ

厚さ数十㎛...日本電気硝子の超薄板ガラス、折り畳みスマホが採用

日本電気硝子の超薄板ガラス「Dinorex（ダイノレックス）UTG＝写真」が、米モトローラ・モビリティの折り畳みスマートフォン「モトローラレイザー60シリーズ」に採用された。

ペロブスカイト太陽電池で世界初の上場、中国「協鑫光電」が名乗り 大量生産へ

世界のクリーンエネルギー市場が引き続き活況を呈しているなか、次世代の太陽電池技術として期待されるペロブスカイト太陽電池への関心も高まりつつある。最近、この分野を代表する中国の新興エネルギー企業「協鑫光電（GCL Perovskite）」が、2025年内にも香港での新規株式

国産液晶、没落鮮明に 苦戦でリストラ、他製品に活路

かつて市場を席巻した国産液晶メーカーの没落が鮮明だ。「日の丸液晶」として期待を集めたジャパンディスプレイ（JDI）は業績不振に苦しみ、国内従業員の6割に当たる1500人程度を削減する。シャープも亀山第2工場（三重県亀山市）を親会社の台湾・鴻海（ホンハイ）

TCL発、3万円台！まるで紙のような質感の高性能タブレット AIスマート機能搭載で自動議事録・翻訳・要約も可能

これまでのタブレットとは一線を画す、新感覚のビジュアル体験を。TCLが誇る独自技術NXTPAPER 4.0により、まるで紙のように目にやさしく、それでいて鮮やかな画面表示を実現した次世代タブレット「NXTPAPER 11 Plus」登場。

ジャパンディスプレイ、車載ディスプレイ事業を分社化…新会社「AutoTech」設立へ

ジャパンディスプレイは、車載用ディスプレイ関連事業を新設分割により設立する子会社「株式会社AutoTech」に承継させることを決議した。この件は6月21日開催予定の第23回定時株主総会および普通株主による種類株主総会に付議される予定だ。新設分割は、ジャパンディスプレイ

サムスン、厚さ5.8mmの超薄型スマホ「Galaxy S25 Edge」を発表

サムスン電子は、厚さわずか5.8mmの超薄型スマートフォン「Galaxy S25 Edge」を海外で正式に発表しました。重さも163gと非常に軽量で、薄型設計ながらも高性能なカメラやAI機能を備えたモデルとして注目を集めています。厚さわずか5.8mmの「Galaxy S25 Edge」発表本製品は、

偏光レンズでも液晶画面見える特殊フィルム開発 慶大グループ

偏光レンズのサングラスをかけると、カーナビなどの液晶ディスプレーの画面が見えにくくなる技術的な課題を解決しようと、慶応大学のグループが特殊なフィルムを開発し、今後、製品化を目指すことにしています。カーナビやスマートフォンなどの液晶ディスプレーは、映像を表

石川工場「低コスト」で勝負 JDI大規模リストラ CEO「身の丈に合った挑戦」

大規模なリストラに踏み切った液晶パネル大手ジャンパンディスプレイ（JDI）のスコット・キャロン会長最高経営責任者（CEO）は15日、都内で開かれた決算会見で、石川工場に生産を集約する理由に「低コスト」を挙げた。その上で「規模は小さくなるが、十分に勝てる。JDIの身の

JDI茂原工場閉鎖、茂原市長「誠に残念」 県や市が雇用確保に注力

液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（JDI）が主力の茂原工場（茂原市）閉鎖と大幅な人員削減を表明したことを受け、県や茂原市は雇用確保に本格的に乗り出す意向を明らかにした。戦後、茂原の発展を支えた日立製作所茂原工場の流れをくむ地域のシンボルだけに、地元への様々

液晶のJDI、1000人超の削減検討 国内従業員は半減の可能性

経営再建中のジャパンディスプレイ（JDI）が国内で1千人超の人員削減を検討していることが14日、関係者への取材でわかった。国内従業員数（約2700人）が半減する可能性がある。同社は慢性的な赤字に陥っている。人員削減で事業規模がさらに縮小し、経営が厳しさを増すのは必

パナソニック、新有機ELパネル「プライマリーRGBタンデム」搭載のフラグシップ4Kビエラ「Z95B」

パナソニックは、新世代有機ELパネル「プライマリーRGBタンデム」を搭載した4Kテレビ “ビエラ” のフラグシップ・4K有機ELテレビ「Z95B」シリーズを6月下旬より発売する。価格はオープンだが、ラインナップと税込の市場予想価格は以下の通り。＜Z95Bシリーズ＞・65型「TV-65

宇宙など過酷な環境でも使える無機液晶の発見 大阪大学

昨秋、「原子を操って創る！無機量子材料」の研究開発で、第14回「フロンティアサロン 永瀬賞」※の特別賞を受賞した神戸徹也先生。量子コンピュータや超伝導体など次世代の先端技術に必要な材料、いわゆる量子マテリアルの開発では若手の第一人者として注目されてきた。

太陽光パネルのリサイクル法案、今国会の提出見送りへ 政府

環境省と経済産業省は13日、太陽光パネルのリサイクル義務付けに関する法案の今国会への提出を見送る方針を明らかにした。内閣法制局から他の関連法令との調整などを求められた。事業者のリサイクル費用の負担手法などを再検討する。両省の大臣が閣議後の記者会見で言及した

テレビ用の有機ELパネル、価格下落止まらず 液晶は上昇

テレビに使われる有機ELパネルの価格下落に歯止めがかからない。1〜3月期の大口取引価格は流通量の多い55型品で3四半期連続の下落となった。一方、液晶パネルは1〜3月に値上がりした。世界的な物価高のなかで、相対的な価格の高さなどを背景に有機ELテレビの需要は弱く、パネ

シャープ亀山工場を鴻海に売却 来年8月までに、液晶事業縮小

シャープは12日、中小型液晶パネルを生産する亀山工場（三重県亀山市）の第2工場を、2026年8月までに親会社である台湾の鴻海精密工業に売却すると発表した。液晶事業の縮小の一環。亀山工場は04年に稼働を開始し、かつて生産された液晶テレビは「世界の亀山モデル」としてシ

サムスン電子会長、13日に大阪万博訪問…「民間外交官」役割

李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子会長が13日、大阪・関西万博を訪れる。先月の出張に続いて1カ月ぶりの日本訪問となる。財界によると、李会長は13日に大阪万博「韓国の日」行事に出席する予定だ。先月13日に始まった大阪万博は「いのち輝く未来社会のデザイン」を

サムスン「敗北」で韓国経済も斜陽へ。なぜ新しい産業は育たないのか？

韓国経済 大崩壊の全内幕韓国経済の停滞感が強まるなか、サムスンをはじめとする半導体産業の衰退が深刻さを増している。かつて世界をリードしたメモリ半導体技術も、中国勢に追い越され、もはや優位を保てない状況だ。技術開発力の鈍化、基礎研究の脆弱性、産業集積度の薄さ

サムスンディスプレイ 無偏光板有機発光ダイオード(OLED)技術「LEAD」でSIDが選定した「今年のディスプレイ賞」を受賞

サムスンディスプレイは無偏光板有機発光ダイオード(OLED)技術「LEAD」で世界情報ディスプレイ学会(SID)が選定した「今年のディスプレイ賞(DIA)」を受賞すると6日明らかにした。LEADは2021年サムスンディスプレイが世界で初めて開発した無偏光板技術で、外部光の反射を防ぐ機

日大ら，カラムナー液晶によるキラル光学材料を提案

日本大学，北里大学，香川大学，愛媛大学は，属イオンを中心に持つキラル分子を開発し，このキラル分子が形成するカラムナー液晶の内部構造を明らかにするとともに，擬ラセミ体形成を利用した新たなキラル光学材料の開発手法を提案した。カラムナー液晶は，ディスプレー等に

「再エネ発電」が苦境 発電所の倒産、過去最多 2024年度

再生可能エネルギーを中心とした発電事業者の倒産や廃業が相次いでいる。2024年度(2024年4月～2025年3月)に発生した、太陽光発電や木質バイオマス発電など再エネを中心とした発電事業者の倒産（負債1000万円以上、法的整理）は8件となり、前年度から倍増した。休廃業・解散（

ルネサス・JDI・JOLEDに出資、終止符を打ったINCJの活動を振り返る

政府系ファンドのINCJ（旧産業革新機構）が3月末、約15年間の活動に終止符を打った。日本の産業競争力強化に向け、事業再編・統合や創業期のベンチャー企業への投資を行いリスクマネーの供給を担った。その活動には政府関与や民業圧迫などの懸念がつきまとった一方、

マイクロディスプレイ開発のKopinが米軍と契約 パイロット向けヘルメットディスプレイも順調

マイクロディスプレイを開発する米Kopin Corporationが、軍事用途向けの新たな大型契約を複数獲得したことが明らかになりました。同社は米陸軍とのマイクロOLED技術共同研究に関する契約と、総額750万ドル（約11億円）規模となるパイロット用ヘルメットディスプレイの供給契

中国のディスプレイ産業の運命を変えた小さな「ガラス片」

29年前、清華大学の実験室で、若者数人が、光を放つガラス片をじっと見つめていた。それは中国初の有機ELディスプレイ「OLED」の開発に向けた実験だった。その当時、ディスプレイ産業は海外の独占状態だった。有機EL製品の製造メーカー・維信諾（Visionox）の張徳強・董事長

日本精機、TFT液晶モジュール製造の合弁会社をインドに設立へ

日本精機は、台湾のEmerging Display Technologies Corporation（EDT社）と合弁契約を締結し、インドにTFT液晶モジュールを製造する合弁会社「EDT-India Private Limited」を設立することで合意した。新会社は、日本精機の子会社NS Instruments India Private. Ltd.の敷地内

三つ折り小型プロジェクター｢Aurzen Zip｣。コンパクトが正義“ではない”

スマートフォンが折りたためるなんて今や当たり前。スマホなら三つ折り四つ折り、スマホ以外ならどれだけ折りたためるかの時代に突入しました。…しました？ プロジェクターだって折りたたんで小型化してこそのようです。三つ折りプロジェクター｢Aurzen Zip｣を、米Gizmodoが

「3000ミリ幅への投資を決めた」 大型液晶テレビ用フィルムを増産、新棟建設 年産2割増、日本ゼオン

日本ゼオンは、大画面液晶テレビ向け位相差フィルムの生産能力を増強する。富山県氷見市の氷見二上工場に、世界最大級となる3000ミリメートル幅の新ラインを増設し、加速するテレビの大型化ニーズに対応する。2025年12月に着工し、27年夏の量産開始を目指す。 新ラインの稼

2,560×2,880ドットの縦型モニター現る

JAPANNEXTは、2,560×2,880ドットという縦長の27.6型液晶モニター「JN-IPS276SDQHD-HSPC6-CMS」を発売した。価格は10万9,800円。 16:18という変わったアスペクト比になっており、Webブラウザやスプレッドシート、PDF資料などを一画面に効率よく表示可能とする。モニター上部

Cellid、ARグラス用ディスプレイ開発強化に向けて総額11億円を資金調達

次世代デバイスのARグラス用ディスプレイおよび空間認識エンジンの開発を手がけるCellid(株)（読み方：セリッド、本社：東京都港区、代表取締役CEO：白神賢）は、国内金融大手のSBIインベストメント株式会社と東アジア最大級のVC/グロースエクイティファンドであるIMM Invest

台湾の技術と未来がここに！ 大阪・関西万博『TECH WORLD館』を体験してきた

大きな円柱型の電子スクリーンと、その周囲に設置されたタブレット端末（ASUS社のChromebook）に同時に映像が映し出されるのですが、驚くことにこの Chromebookが自由自在に動くんですね……！その数、なんと 560台！これには、台湾の機械メーカーが設計・製造するロボット

TCL、98型で超薄設計、B&Oサウンド搭載の最上位4K Mini LED液晶テレビ「X11K」

TCLジャパンエレクトロニクスは、2025年度のフラグシップ4K液晶テレビ “X11Kシリーズ” から98型モデル「98X11K」を5月20日に発売する。価格はオープンだが、市場では税込200万円前後での実売が予想される。98X11Kは、2024年に発売された量子ドットMini LED搭載モデル “X95

ソニー、テレビを水平リサイクル 4K有機EL「ブラビア8」で採用

ソニーは22日、4K有機ELテレビ「ブラビア8」で使用済みテレビから回収したプラスチックで作った再生材を採用すると発表した。回収したプラスチックを難燃性再生プラスチック「ソープラス」の原材料に使う。2025年秋にも出荷するブラビア8の65V型モデルから取

Samsungの3Dモニター｢Odyssey 3D｣。30万円超えに見合う満足度はある？

Samsung（サムスン）の飛び出す3Dモニター｢Odyssey 3D｣が、海外にて予約スタート（5月初頭発売）しました。最初に発表されたときには一体いくらになるんだろうと思っていましたが、実際の価格は2,240ドル（約31万6000円）。 なんという高額モニター！…なんですが、VRヘッド

液晶テレビと有機ELテレビ、寿命に違いってありますか？【専門家が解説】

さまざまな異なる特徴を持つ、液晶テレビと有機ELテレビ。寿命という点では、どちらが優れているのでしょうか。「All About」ガイドで、家電のスペシャリストとしてテレビやラジオ、新聞、雑誌など多数のメディアに出演する安蔵靖志が解説します。 （今回の質問）液晶テレビ

Appleが第2四半期のiPhone生産目標を15％引き上げ サプライチェーンに波紋

Appleは2025年第2四半期におけるiPhoneの生産目標を15％引き上げたとされ、この決定が複数の部品サプライヤーに影響を与える可能性が高い。とりわけ注目されているのがSamsung Displayの動向だ。SamsungはAppleのiPhone向けディスプレイの最大供給元であり、一部のアナリスト

先進の高画質パネルを惜しみなく投入！TCLの4K Mini LED液晶テレビ「Q7Cシリーズ」徹底レビュー

中国発のテレビブランドとして、国内市場でも存在感を増してきたTCL。ここ数年は圧倒的なコストパフォーマンスに注目されていた同社だが、2025年はそのイメージを覆す一年となりそうだ。そんなTCLブランドのラインナップの中から、ECサイト専売モデルの4K Mini LED液晶テレビ

パナソニック、石こうボードの壁に細いピンで壁掛けできるテレビ。HDMIも無線化、65型も

パナソニックは、4K有機ELウォールフィットテレビ「LW2」シリーズ3機種を5月下旬に発売する。価格は各オープン。市場想定価格は65型「TH-65LW2」が48万円前後、55型「TH-55LW2」が38万円前後、55型でHDD非搭載の「TH-55LW2L」が32万円前後。一般的な住宅に多く使用されている

【自動翻訳記事】AUOグループのタッチ台湾展示会は、先進的なディスプレイ技術の進歩により多様なソリューションを提供

  毎年恒例のディスプレイの祭典 Touch Taiwan 2025 が 4 月 16 日から 18 日まで台北南港展示センターで開催され、最先端のディスプレイ技術とソリューション機能の基礎が築かれます。 AUOは「究極のビジョン、究極の創造」をテーマに、トレンドをコントロールし、限界を突

ジャパンディスプレイ(JDI)のeLEAPが車載ディスプレーとして公開

ジャパンディスプレイ(JDI)が台湾の台北南港展覧館(Taipei Nangang Exhibition Center)で4月16日～18日にかけて開催されているスマート製造業界の世界最大級のイベント「Touch Taiwan 2025」のInnoluxブース内にて、Innoluxの子会社で車載ディスプレーソリューションサプライ

【自動翻訳記事】上海モーターショーが開催されます！自動車メーカーが共同でチップ成果展示エリアを発表

4月25日から5月2日まで、世界の自動車産業の先駆けとなる第21回上海国際モーター産業博覧会が国家会展センター（上海）で盛大に開幕し、世界の自動車産業チェーンの上流・下流企業から幅広い注目を集めている。この期間中、2025年自動車用半導体エコシステムカンファレンス、

17型の大画面！ 内蔵キックスタンドで縦置きにも対応するLGのモバイルディスプレイ「LG gram+view 17」を試す

LGエレクトロニクス・ジャパンの「LG gram+view 17」（17MT70）は、17型のモバイルディスプレイだ。DCI-P3 99％に対応するなど色域の広さを特徴とし、内蔵キックスタンドを用いて縦／横両置きに対応するなど、汎用（はんよう）性の高い一台だ。メーカーから機材を借用した

デル、240Hz駆動に対応したOLED湾曲ウルトラワイド34型ゲーミングディスプレイ

デル・テクノロジーズはこのほど、ウルトラワイド表示に対応した湾曲34型ゲーミングディスプレイ「Alienware 34 240Hz QD-OLEDゲーミング モニター - AW3425DW」の販売を開始した。同社Web直販価格は12万9800円（税込み）。