「大道」は株式市場にもある。今だったら、NVIDIAを買わないファンドマネージャーはありえない。パフォーマンス競争の激しい運用業界では「大道に着く」のがあたりまえで、「大道」を疑うことは自分自身の職を失う行為でもある。でも個人投資家は違う。自分のおカネを運用し
株のプロとして38年、大手運用会社を退職し八ヶ岳に住む株山人。個人投資家、シニア投資家が息長く株式投資を楽しむことを目標に活動していきます。
一人でも戦う人が好きだった・・・エルピーダ坂本さんを追悼する
多くの子供のたちに人気だったのが、一つは「○○戦隊」、もう一つは「仮面ライダー」。○○戦隊は俗に言う戦隊物で、大体5人一組でレッド・ブルー・イエロー・ホワイト・ピンクの5色の衣装で悪者を打ち破るストーリーだ。一方、仮面ライダーはたった一人でショッカー軍団
FRBの利上げはほぼ終了し引き締めも一段落しているが、量的緩和の後始末は続いている。その一方でNY株式市場は引き締め下として空前の上昇相場を続けている。政策金利5.5%の高金利下での株高をどう理解したらいいのだろうか?昨年3月以降、FRBは量的引き締めを続けバ
外国株ではMSCIワールド(MSCI Acwi=オルカン)とMSCIコクサイ(日本を除く先進国)の二つのインデックスがある。新NISAの積み立て運用ではオルカンとS&P500のインデックスファンドが人気だが、どう考えるべきなのだろう?それぞれのインデックスの特徴は・・・MSCIワ
2月に入っても日経平均の上昇には歯止めがかからない。ここ1か月で日経平均は6.3%も上昇している。その要因として挙げられているのが「強烈な外人買い」だという。しかし東証の投資家別売買を見ると、海外投資家は1月は2兆円の現物買い越しを記録したものの、2月の
S&Pグローバル・リート指数(日足)2016~2024東証Jリート指数(日足)2019~2024上のグラフはS&Pグローバル・リート・インデックスの2019年~2024年の日足。国別のウェートは、米国65.9%と最大、Jリートも61銘柄、9.1%組入れられている。その他では豪
米国のインフレがどうなるなのか?大きな関心事で、これが最終的にFRBの行動を決めるからだ。下の一覧表はいつも使っている数字だが、米国の小売売上高の前年比数字を加えてみた。米国株高は米国民の資産に直結し、その結果消費行動を積極化させる。10-12月期に米国株は
日経平均が3万9000円大台にのせた。多くの日本人には自分の経済状態に比べ不思議な株高なのだろう。国内の経済データをいくらガン見しても理屈がよく分からない。そこで、いろんな点からか「株高の理屈」を考えてみたい。まずは株式評論家・武者さんの株高理論。「米中
昨年12月にサイフをなくしたが、銀行カードやクレジットカードの使用停止と再発行は極めて迅速に行われ、1週間もすれば新しいカードが送られてくる。健康保険証の再交付はさらに簡単で、電話して1~2日で再交付してもらえる。それに対してマイナカードは、紛失して一定
20年という長期間の積み立て運用で株式への投資を考える時、一番重要な事は①ファンダメンタルは変化してしまう、②企業業績に惑わされない、③慎重なインデックス投資が有効、という三点だ。①経済ファンダメンタルが株価を決定するが、20年後のファンダメンタルを予測
株高に加速がかかり、半導体関連株が天を突くような急騰を演じている。こんな市場を見ていると、1999年、四半世紀前のITバブルを思い出す。筆者は当時、証券会社の自己売買部門で会社資金を運用していた。1997~98年は危機に次ぐ危機だった。東南アジアで短期資
Jリート市場時価総額(月次)上のグラフはJリート市場の時価総額の長期トレンドだ。2020年の新型くコロナ禍で暴落したが、その後経済が正常化するとともにJリート市場も回復。2022年から2024年直近まで時価総額は15兆円をボトム圏として推移している。ここ数
山梨のお爺ちゃんたちは強い足腰を持っている。85歳の知り合いは一日1万歩以上歩き、ゴルフをやれば豪快なスイングで200ヤードを飛ばす。でも、そんな元気なお爺さんたちが中心の地元ゴルフ愛好会では毎年数名が亡くなっている。昨年の6月だったと思うけど、愛好会ゴ
円ドル購買力平価外国債券も重要なアセットクラスであることは間違いない。でも考え方は少し難しい。というのは長期投資では為替ヘッジはしないので、為替変動を含めて期待リターンを考えなければならないからだ。現在は円安局面であり積極的な外債投資環境ではあるが、これ
元々「株式持ち合い」が悪者扱いされてきたが、最近では「政策保有株」が悪者になり始めている。「持ち合い株」と「政策保有株」はどう違うのだろうか?株式持ち合いは海外投資家に評判がとても悪い。株式持ち合いは海外投資家に日本株式の保有を解禁した「資本の自由化」が
GPIFの事例を基に4資産分散投資の話をしていきたい。まず円債のアセットクラスには、代表的には日本国債、円建て外債(ユーロ円債など)、ヘッジ外債(為替をヘッジした外国債券)などが考えられる。個人投資家は円債投資に興味がわかないだろうと思う。利回りが低すぎるか
Jリート配当利回り2019年~2023年米国CPIが上フレしたことで利下げがあとズレ、債券が売られ、株式も売られ、ドルが買われた。これでバブル的な株高が終わるとはいえないが、少なくともFRBの金利操作が焦点になる。資産効果で景気が上フレし小売りが伸び、雇
北杜市は北は南牧村、西は茅野・諏訪、南は伊那と長野県に接している。長野は信州そばや田舎そばの名産地ということもあるのかもしれないが、全国的に有名な蕎麦屋も多くある。ざっと上げても、蕎麦打ちのあこがれの「翁」、独特の平打ち面「やつこま」、野菜の素揚げと蕎麦
年金基金は超長期の安定した運用を目指している。日本では厚生年金を運用するGPIFが最大の年金運用者だが、その運用は極めて保守的な「四資産分散」だ。もちろんヘッジファンド(絶対収益運用)、不動産ファンド、プライベートエクイティなどのオルタナティブ資産にも投
公的年金の財政が厳しくなると同時に、会社の退職制度、一時金や退職年金も大きく変更されてきた。政府は個人の老後は自分で設計しろ!とばかり、自己責任の運用制度への移行を促してきた。それが個人型の確定拠出年金=iDeCoであり、新NISAの積み立て制度だ。年金制度は複雑
裏金事件は岸田首相には「最後のチャンス」だったかもしれない。最大派閥の清和会(安倍派)が壊滅的な打撃を受けボロボロ、鬱陶しい二階派もつぶす好機だった。迅速に対応し伝統ある宏池会(岸田派)を解散した岸田首相、自ら先頭に立って派閥政治をぶっ壊し、新しい政治を
公務員は退職時に平均2100万円の退職金をもらう。でも30年前に「ミドリのおばさん」を退職した母の知人はナント3000万円の退職金をもらった。「ミドリのおばさん」は今ではいないが、通学時の子供の安全のために毎朝危険な交差点に立ち子供を守ってきたおばさんた
証券セールスとファンドマネージャーの会話(16)バブルへGO?
米雇用統計と6か月移動平均証券セールス(以下S): 証券系ストラテジストの強気が目立っているけど?ファンドマネージャー(以下F):日経SNBCを見たけど、マネックス証券の広木さんのコメントはビックリだ。S: ちょっとヤバいと思った。なんせ「3万6000円は買
退職金は後払い給料、となるとホントは金利の問題を避けて通れない。大谷選手とドジャーズとの契約は後払い給料といえるが、「金利」を含めていなかった。「1000億円契約の後払い」は普通の経済学では考えられない仕組みなのは間違いない。毎年100億円を受け取り年5
事実と確認できないけど、筆者の中東経験からこうした見方もできるという話。気にする方はスルーしてください。アジアカップで日本サッカーはイランに負けた。日本では選手の問題とか監督の起用の問題とか散々言われているが、毎年複数回の中東訪問を経験した筆者には、中東
今の世の中、「一寸先は闇」だ。突然、ロシアのウクライナ侵攻が始まり、パレスティナではイスラエルが戦争を始めた。ウクライナ人にとってもパレスティナ人にとっても投資どころの話ではない。アメリカが中東戦争に巻き込まれるかもしれないし、中国が台湾へ軍事介入すれば
NASDAQ100予想EPSとNASDAQ100指数日本でも米国でも決算発表が進んでいる。米国では大型成長株や主要優良株の決算の途中だが、大きな変化が見えてきている。それはNASDAQ100の予想EPSが前年比で伸びが加速してきていることだ。下の表は各月初に発表された1年先予想EPS
バブル崩壊によって、終身雇用制度が大きな圧力を受けることになった。退職一時金は企業の隠れた給料として負担感が増し、退職金一時金と退職金分の給料上乗せを選択制になった。会社の退職年金は維持できなくなり、確定拠出年金制度に変更されたり、あるいは廃止された。一
FRBと日銀のバランスシート FRB 前年比 日銀 前年比 直近値 7.667 -9.8% Dec-23 7.712 -9.8% 749.9 6.5% Sep-23 8.002 -9.0% 740.7 8.1% Jun-23 8.346 -6.4% 732.8 0.0% M
よくまあ、50年も逃げ回っていた、桐島聡・逃亡者のことだ。普通に考えたら、サッサと自首して自ら刑を受けた方が余程まともな人生だろうがと思うけど・・・この男には100万円の懸賞金が付いていた。テレビに出てきた証言者は「なんかみたことがある顔だ」とコメントし
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「大道」は株式市場にもある。今だったら、NVIDIAを買わないファンドマネージャーはありえない。パフォーマンス競争の激しい運用業界では「大道に着く」のがあたりまえで、「大道」を疑うことは自分自身の職を失う行為でもある。でも個人投資家は違う。自分のおカネを運用し
新NISAで買う株式や債券は、損失が出て「投げ=損切り」すると何の意味もなくなる。損益がプラスならば一旦利食うことができ、その分の非課税枠は翌年初に復活する。損益がマイナスならば損切しても、損失を利益と相殺できないだけでなく、非課税枠も翌年まで待たなければな
「重厚長大」株の17年サイクルを考えている。結論として言えることは、過剰流動性相場が起こると「重厚長大」株のような大型で流通株式数の多い銘柄に資金が集中する傾向が見られることだ。過去1972年、1989年、2007年を振り返ってきたが、ファンダメンタル条
NASDAQ100の益回りと10債利回り前回はS&P500益回りと10年債利回りが急接近し、バリュエーションの天井感がでてきていることを検証してみた。その後、S&P500は5月末現在で4.68%で、10年債金利は現在4.4%とかろうじて益回りが高い状態を維持している
どうしてこんなにバカな政策をするのだろうか?給与明細に定額減税分を明記しろって言っても、サラリーマンは簡単に計算できるのに「なぜ、ワザワザ明細に明記するのか」理解できない。給料をもらっている頃ならば、「給付金はなし」の定額減税は「一人所得税3万円+住民税1
中国外貨準備、米国債と金保有トン数「金価格が上がるのはなぜ?」というテーマで3回ブログを書いた。ちょっと抜粋すると・・・本来実質金利が高い局面では、①株式、特に成長株のバリュエーション(PERなど)は抑えられる②金利を生まない、あるいはコスト負担でマイナ
ラッセル2000と実質金利上のグラフは小型株のラッセル2000のEPSと実質金利の関係を見たものだが、実質金利がマイナスの2020年から22年(網掛けの部分)新型コロン後には急速にEPSが増加した。そして2022年以降はFRBの引き締め政策で実質金利が上昇し、逆に
東証リート指数の月足、60か月移動平均上のグラフは長期のチャートだが、22年からのダラダラとして調整場面が続いている。このチャートには配当が含まれていないが、配当込みのチャートでは依然として高値圏にはある。それ以上に問題なのが、Jリート投信の不振、単に不
「重厚長大」産業は構造転換を進め、全く新しい産業として生まれ変っている。しかし、株式市場ではその流通株式数の大きさ、膨大な企業設備を持つ大型株として過剰流動性相場で重要な役割を演じてきた。その役割は時代が変わっても変わらない。過去50年で「重厚長大」株の
上のグラフは自動車の保有期間を示したものだが、マイカーの保有期間は毎年毎年伸びている。もちろんこの数字は一台の自動車が何年使われているかで徐々に長期間使用する人たちが増えている。直近の統計では平均保有年数が13年を越えたらしい。これは自動車の性能が伸びて
「重厚長大」株には17~18年ごとに上昇相場のピークを打つという「サイクル」がある。おそらく、流通株式が多い「重厚長大」株はファンダメンタルよりも市場の需給に大きな影響を受けるからだと考えている。今回は過去50年で二回目のピーク、1989年を考えてみよう
決算発表時期でもあり自社株買いを決める会社が増えている。「自社買い」に対しては多くの誤解があるのではと思う。投資家の多くは「自社株買いで株価が上がる」と思っているのは間違いない。でも正確に言えば「自社株買いで株価が上がると思っている投資家が多い」、だから
ラッセル2000のEPSと実質金利東証グロース指数EPSと銘柄数米小型株のEPSは金利上昇局面で完全に伸びが止まった。新型コロナ禍での巣ごもり成長株物色、それに伴ってEPSも20~21年に急増したが、その巣ごもり需要が一巡し、FRBが引き締め政策に転じるとEPSは
中央道の長坂インターから清里方面に上がっていく清里高原道路に沿った好立地の交差点がある。「若林」という名の交差点で、ハイシーズンには渋滞にもなる人気の道だ。この若林の角地に広い駐車場を持つローソンがある。清里高原ではスーパーがないので、たいていの品物はコ
50年という長期の株式市場を見ると、「重厚長大」株が17年周期で天井を打ち、その後株式市場全体が暴落するというサイクルを繰り返してきた。過去の「重厚長大」天井時の1972年、1989年、2007年の事例を詳しく見ると、それによって前回から17年が経過した
「重厚長大」という言葉はご存じだろうか?80年代には日本の産業構造の変化を「重厚長大」から「軽薄短小」へと表現された。「重厚長大」は鉄鋼や造船・機械や海運などの巨大な設備を必要とする大型産業で、日本の戦後の成長を支えてきた業種だった。逆に「軽薄短小」と呼
グロース250指数はかつてマザーズ指数として人気があった指数だが、どうもマザーズの名前を変えてから良い所がない。日経平均がバブル高値を越えて4万円を達成したのに、一方はダラダラと下落を続け、コロナ・ショック時の安値に接近している。なんでこうなるの?小型株
ほんの数年前、世界主要国は競うように「○○年までにカーボンニュートラルを達成する」と宣言した。だいたい、2040~2050年ぐらいを目標にした国が多かったと記憶している。この宣言後、急速にEV車のブームが起こった。米国ではテスラ株が爆謄し1000ドルを抜
新NISAの成長枠を使って長期投資を始めた。その理由は簡単で、現在特定口座で投資しているがこれには税金がかかる、新NISAならば非課税になるからだ。①売買益にかかる「譲渡益課税」の問題。特定口座で運用している場合は、この売買益を1年間通算して利益が出た場合に
Nvidiaの株価がついに1000ドルの大台を突破した。多くの評論家は「Nvidia祭り」だと称して、AI関連株や半導体株の暴騰を予想している。新高値を更新していく成長株は市場人気の中心にいる。しかし、長期投資を基本とする新NISA投資でこうした新高値を買っていいのだ
「聞く耳」を捨てた岸田さんは「少子化の原因は若年層の年収が低いこと」だと言う。収入が低いから結婚もできなし、子供も持てない・・・でもなんか違うと思う。我々の世代とは違い、現代の若年層はちゃんと自分たちの将来を考えている。NISAやiDeCo、確定拠出年金などの仕組
歴史は偉大な「株の教科書」だ。戦後の70年、株式市場は大きな経済変動に翻弄されてきた。ハーパーインフレ時期も戦争直後と石油危機時と2回あり、長期繁栄時期も米国のゴールデン60’sと日本のバブル時代、そしてリーマン危機後の10年のイノベーション時代・・・危
インフレ率が高止まり5%台の短期金利が続き、モヤモヤの景気懸念が残る中で、米国企業業績はしっかりしている。いつも見ている米国株EPSの瞬間風速を見ると、一時の低下傾向はほぼ払しょくされている。3か月の瞬間風速だけでなく、1年前と比較してもNYダウのEPSは192
サラリーマンを取り巻く環境は大きく変化してしまった。パワハラ、セクハラ、女性役員、リモートワーク、ジョブ型雇用・・・・多くの造語が登場し、多くのサラリーマンが迷走しているのかもしれない。今回は激変する環境を生きるサラリーマンの「変わらない方がいいモノ」ま
個人的には大阪の「ネギ焼き」も好きだし、「牛スジのおでん」も好きだ。わざわざ大阪に食べに行く時もあるぐらいだ。でも東京人の根底には根強い「大阪嫌い」がある。大坂ネエちゃんがカラオケで「大阪で生まれた女」を熱唱する時、大阪オバちゃんがヒョウ柄のセーターを着
NISAの拡充が24年から始まり、世を上げて資産運用の大号令がかかっている。誰でも資産運用はうまくできればやった方がいいのは間違いない。特に30~40歳台の若い世代は将来の資産形成を考えることが大切だ。資産形成には長い時間がかかる、10年や20年は最短で、で
過去100年間に大きなインフレ時代は2回あった。一つは第二次世界大戦後の「ハイパーインフレ」の時代だ。上のグラフのグリーンのラインがインフレ率だが、戦争中の1940年代は世界の生産量が大きく減少し、供給不足から10~20%という強烈なインフレが起こった。
「33年ぶりの高値だ!」「バブル高値を超えるのか」とか1980年代バブル期と比較する論調が増えているが・・・???と思う。1990年バブル・ピーク頃の株式市場と2020年代の現代株式市場は全くの別物だからだ。その頃は重厚長大・製造業(鉄鋼、造船、重電、化
台湾海峡の軍事的緊張に関して、広島G7は「力のよる現状変更は認めない」と宣言し、中国は「中国への内政干渉は許さない」と強弁した。でも、その中国の内政こそ、一番危うくなっているのではないだろうか?習近平の非民主主義・長期独裁政権にとって重要なのは民衆との関係
6月5日に日経平均は+693円と上昇したが、日経VIのザラ場チャートをよく見てほしい。この日の午後、日経VIの上昇とともに日経平均も上がり3万2217円の高値で引けた。引けにかけてオプションの買戻しが日経VIを引き上げ、日経平均を上昇させたのがよく分かる。オプ
大人の休日倶楽部に入会した。女性は60歳から、男性は65歳から入会でき、北海道・東日本・北海道+東日本の新幹線や在来線を4~5日間乗り放題という素晴らしい周遊パスをゲットできる。この周遊パスを買うのが目的だったが、これがなんともヤヤッこしいものだった。JRコ
国内総生産には名目GDPと実質GDPがある。簡単にいえば、名目GDP=実質GDP×(1+デフレータ・物価上昇率)・・・となる。デフレで物価が低下するならば、実質成長率>名目成長率となり、インフレで物価が上昇するならば、実質成長率<名目成長率となる。デフレが日本経済に
日本の政治はどんどん世襲化されてきた。岸田「聞く耳」首相は長男を秘書官に任命したが、その息子の非常識に世間は呆れている。首相の欧州外遊に一緒に行き公用車でお土産を買いに行ったりで公私混同が批判され、今度は首相公邸で私的な宴会をして閣僚が並ぶ階段で記念写真
日経CNBCの岡崎さんは言う・・・「一気に3万円を突破した、予想以上の株価上昇はデフレ時代の完全な終了を意味しているのではないか。日本は長期デフレを克服し、インフレの時代に入った。これが株価3万円を突破した意味ではないかと思う。」多くの市場関係者にとっては「
香港株の軟調でハンセン指数が1万9000ポイントを割り込んできた。本来NASDAQに連動するハイテクIT株も米ハイテク企業の上昇に全く追随できない。上海総合指数も軟調で、上海の経済再開期待もどこか消えてしまった。もちろん循環的な要因が多いのだろうが、構造的な要
最初に思うのは「人間は必ず変わる」ということ。人間は一人では生きられない。子供には子供の人間関係があり、学生には学生の人間関係がある。人間の成長過程でいろんな人に出会い、いろんな人から影響を受け、そして成長していく。人間の成長は過去を切り捨てて成長するこ
ちょっと分かりにくいので、データを確認してみたい。年初来のミューチャルファンドとETFの資金フローを見ると・・・US株式-580億ドル、ノンUS株式+520億ドル、債券+1370億ドル、MMF+7070億ドルとなっている。年初来米国投資家は8兆円の米国株
2022年はFRBの金融引き締めにより、NASDAQ銘柄の成長株は厳しい株価下落に見舞われた。しかし今年に入ってFRBの引き締めが続きFF金利は5%台に上昇したにもかかわらず、NASDAQ銘柄は金利に負けずに急上昇している。FRBの引き締め局面で・・・NASDAQ成長株は昨年は
個人的な話だが、パソコンのEメールをほとんど見なくなった。なぜなら・・・スパムメールが大量に届き、見るのも嫌になったからだ。思えば数か月前、自動車保険で利用していた「チューリッヒ保険」から個人情報が大量に流出したという報告があり、500円のQUOカードが送ら
ドル建て日経平均週足チャート海外投資家が株高の主役だ。筆者は日経平均やMSCIジャパンのオプション取引が理由だと考えているが、オプションのガンマスクイーズが断続的に入った相場の典型例になったように思う。米系や中東のSWFのベース通貨はドル、欧州年金などのベー