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美津島明編集「直言の宴」 https://blog.goo.ne.jp/mdsdc568

「正しい情報の共有が日本を救う」が信条です。ニセ情報の跋扈は、日本を滅ぼします。

美津島明編集「直言の宴」
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2014/09/27

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  • 太陽光発電推進は、国土を滅ぼす愚策中の愚策である

    前回アップした「橋下徹と上海電力」では、次のようなことを主張しました。すなわち《大阪市長時代の橋下徹氏は、山口敬之氏によれば、国民・住民の生命を支えるインフラを敵性国家である中共にゆだねる端緒を開いた。それは、中共の「静かな侵略」の片棒を担ぐ売国行為である》と。今回は、池田清彦氏の『SDGsの大嘘』(宝島社新書)を援用しながら、太陽光発電推進それ自体が、国土を滅ぼす愚策中の愚策である》という主張を展開します。SDGsの胡散臭さについては、以前拙ブログで取り上げたことがあります。「林千勝さん、SDGsの危険な本質を語る」https://blog.goo.ne.jp/mdsdc568/e/be3c24020bf74c6844c509f9a27af883SDGsの、誰も反対できない17のスローガンのうちのひとつに「エ...太陽光発電推進は、国土を滅ぼす愚策中の愚策である

  • 橋本徹と上海電力

    「橋本徹と上海電力」。ジャーナリスト山口敬之(のりゆき)氏が3月から取り上げ始めたテーマです。インターネット上ではホットな話題になっているのに対して、MSMではまったくといってよいほどに取り上げられておりません。雑誌では『月刊Hanada7月号』がはじめて取り上げました。題して「橋本徹と上海電力の闇」。それを読んで、当記事を書いています。上海電力は、中共政府の中枢である国務院直下の事実上の国営企業です。そうして、中共政府と日本は、目下尖閣有事や台湾有事の勃発の危機を抱えています。当有事が勃発した際、中共政府が、咲洲(さきしま)メガソーラーなどいまや日本中で企業を展開する上海電力に、国防動員法に基づいて、「発電を突然停止せよ」と、あるいは「異常な電流を流し込め」と命じることが可能です。要するに、こういうことです。...橋本徹と上海電力

  • 「神は細部に宿る」、あるいは、川端康成『伊豆の踊子』との邂逅

    伊藤初代*以下は、川端康成の「初代体験」をご存じの方にとっては、あまり興味の湧く読み物ではないと思われます。無視していただいてかまいません。***本を読んでいて、目が覚めるような思いをすることなどもはやないと思っておりました。ところがつい最近、そういうことがあったのです。渡辺惣樹さんの『第二次世界大戦とは何だったのか』の「あとがき」の次のくだりを読んでいるとき、文字通り図らずも、そういう経験をしてしまったのです。(指示語の内容を補ったりして、原文そのままでない箇所もあります。)川端の『伊豆の踊子』を真の意味で鑑賞するには、川端の伊藤初代との強烈な失恋を頭に入れておく必要がある。大正六年(一九一七年)、川端は旧制第一高等学校に入学した。高校二年のとき、本郷にあるカフェ・エランの女給伊藤初代を知った。エランは当時の...「神は細部に宿る」、あるいは、川端康成『伊豆の踊子』との邂逅

  • 及川幸久動画【米国】パウエルFRB議長再任!米政府とロスチャイルドの通貨発行権の戦い【及川幸久−BREAKING−】

    今回の及川動画は、いわゆる「神回」といっても過言ではないでしょう。当方が広めたいと思っている「本当の近現代史」のツボを突く内容です。今回の動画を要約すれば、次のようになるでしょう。《米国の歴史は、通貨発行権をめぐる政府と中央銀行の闘いである。1770年代の独立戦争しかり、1812年の英米戦争しかり、1832年のアンドリュー・ジャクソン第8代大統領の登場しかり、1861年から65年の南北戦争しかり、政府に通貨発行権を取り戻しグリーン・バック政策を断行したリンカーン第16代大統領の暗殺しかり、FRBの通貨発行権を奪い返したケネディ第35代大統領の暗殺しかり、国民の所得税がFRBの利子支払いに充てられていることを調査したレーガン第40代大統領に対する暗殺未遂しかり、大統領執務室に民主党を創設したアンドリュー・ジャクソ...及川幸久動画【米国】パウエルFRB議長再任!米政府とロスチャイルドの通貨発行権の戦い【及川幸久−BREAKING−】

  • 『バック・トゥー・ザ・サイレント・ムービー(その1)』

    澤登翠弁士ASREADというサイトにいくつか文章を載せたことがあります。それらを当ブログに再アップしておきます。ここのところ、政治経済を論じた無粋な論考が続いておりますが、実は文化への関心も人並み程度にはあります。タイトルに(その1)とありますが、残念ながら後が続きませんでした。考えすぎちゃったんだと思います。これを書いたときの熱とサイレント映画の記憶と記録のすべてをもはや失っているので、いまや続編は書けません。もったいないことをしたと思います。***2014年10月29日『ASREAD』掲載サイレント映画の良さについて語ろうと思います。サイレント映画とは、せりふや音響のない映画のことです。せりふや筋立ては画面と画面の間に挿入される字幕で説明され、日本では活弁士がそれを音声化しました。不思議なのは、日本でだけ活...『バック・トゥー・ザ・サイレント・ムービー(その1)』

  • 渡辺惣樹・茂木誠『教科書に書けないグローバリストの 近現代史』を読んで

    本書は、高校生が読んで「本当の近現代史」の入り口のところまで行けるように、との目論見で書かれた本です。そのフォームは、歴史家・渡辺惣樹さんと世界史の予備校講師・茂木誠さんの掛け合いです。では、「本当の近現代史」とはなんでしょうか。それは、世界が国際金融資本の「マネーの動き」によって決定的な影響を受け続けてきたことが明らかになる近現代史です。その「世界」には当然日本も含まれます。私自身、そういう意味の「本当の近現代史」をとても大切なものであると考えています。なぜなら、「本当の近現代史」への理解を深めるほどに、国際金融資本勢力が世界を動かそうとする方向への感度が鋭敏になり、それを相対化し、世界認識の度合いを深め、叡智の領域へ自分なりに少しでも歩みを進めることができるようになるからです。いま述べたことは、実のところ教...渡辺惣樹・茂木誠『教科書に書けないグローバリストの近現代史』を読んで

  • 全世界は、バイデン「ギャンブル」のツケを支払うことになる

    バイデン政権下でパンデミック対応として2021年3月まで実施された現金給付は3回におよび、総額が8500億ドルを超えました。8500億ドルを1ドル=130円で換算すると110兆円超となり、日本のGDPの20%超の規模です。では、2回目給付の2020年12月から3回目給付の2021年3月までの米国インフレ率はどうだったのでしょうか。下のグラフにあるとおり、2020年12月5.4%、21年1月5.4%、2月5.3%、3月5.4%とけっこう高率で推移しています。つまり大量の現金給付を実施することに対してすでに赤信号が点滅している状況だったことが分かります。バイデン政府は、「ええい、ままよ」とばかりにギャンブルをしたといわれてもしかたがありませんね。今回紹介する「グローバルマクロ・リサーチ・インスティチュート」掲載の最...全世界は、バイデン「ギャンブル」のツケを支払うことになる

  • 茂木誠講義【ユダヤから紐解くロシア・ウクライナの歴史①~⑦】

    地元の大手の書店に行って、まずは「ウクライナ・ロシア・コーナー」が目に飛び込んできます。当方を含めて、目下、読書好きのみなさんの興味関心の的なのですね。ウクライナ・ロシア問題を紐解くには、その歴史的な経緯をはじめから現在に至るまで一度はきちんと押さえる必要があります。その点、今回紹介した茂木誠さんの講義の奥深さ・面白さ・納得感は、際立っているように感じます。ぜひごらんください。当方があれこれと語る必要はないでしょう。【ユダヤから紐解くロシア・ウクライナの歴史①】キエフ公国の誕生と滅亡|茂木誠【ユダヤから紐解くロシア・ウクライナの歴史②】モンゴル支配とウクライナ・コサック国家の興亡|茂木誠【ユダヤから紐解くロシア・ウクライナの歴史③】帝政ロシアの反ユダヤ主義からロシア革命まで|茂木誠【ユダヤから紐解くロシア・ウク...茂木誠講義【ユダヤから紐解くロシア・ウクライナの歴史①~⑦】

  • インフレのピークが株価の「大底」になる

    バブル崩壊以降、日本の株価がバブル期の最高値を超えたことはない。世界の株価の動向と比べた場合、これは異常事態である。“消費増税のくびき”が最大の要因である(当記事の内容とは関係のないコメントです)。5月11日(水)の「YAHOOJAPANニュース」に、次のような記事が掲載されているのを昨日目にしました。発信源はロイターです。「米労働省が11日に発表した4月の消費者物価指数(CPI、季節調整済み)は前年同月比8.3%上昇と、1981年12月以来の高水準だった3月の8.5%から減速した。減速は昨年8月以来初めて。(後略)」日頃「グローバルマクロ・リサーチ・インスティチュート」を欠かさず読んでいる当方は、すぐに、その誤りに気づき、FBに次のように、データ付きのコメントをアップしました。《3月のインフレ8.5%の比較対...インフレのピークが株価の「大底」になる

  • エミンさん 、視聴者の質問に答える 「ハイパーインフレ」「信用創造とお金」

    経済のわかりにくい論点を、当動画のエミンさんが分かりやすく説明しています。Q1「日本でハイパー・インフレが起こる可能性はあるか」→A1「日本の国債はすべて円建てなので、純粋にテクニカルな意味でありえない。仮に国債の利払いが膨らんだとしても、日銀は、新たに円を刷って支払いをすればいいだけのこと。だから財政破綻はありえない。よって、ハイパー・インフレもありえない」Q2「銀行が新たにお金を作る信用創造の理屈が分からない」→A2「銀行は、新たな預金の一部分を残してほかは全部貸し出す。貸し出されたお金はまた銀行に戻ってくる。その新たな預金の一部分を残してほかはまた全部貸し出される。その無限回の繰り返しによって、結局最初の預金の何倍もの預金が創造される」信用創造とは、銀行が貸し出しを繰り返すことによって、銀行全体として、最...エミンさん、視聴者の質問に答える「ハイパーインフレ」「信用創造とお金」

  • 株価の「大底」は、年内にはやってこないだろう

    いつ来るかと固唾を飲んで注視していたのですが、どうやら株価の下落プロセスが始動した模様です。それが正しい判断であるとするならば、4月の長短金利逆転(逆イールド)からひと月足らずで早速動きが生じたことになります。で、気になるのは、今回の株価下落のゴールすなわち「大底」はいかほどの値で、下落プロセスはいつまで続くのか、です。「グローバル・マクロリサーチ・インスティチュート」掲載の最新論考は、そういう興味関心に対して歴史的な資料を明示しながら答えようとしています。その意味で、とてもタイムリーな内容なので紹介することにしました。***2022年インフレ株価暴落はいつまで続くかWWW.GLOBALMACRORESEARCH.ORG/JP/ARCHIVES/242092022年5月10日GLOBALMACRORESEARC...株価の「大底」は、年内にはやってこないだろう

  • FRBパウエル議長の胸の内

    今回も「グローバルマクロ・リサーチ・インスティチュート」の論考の紹介記事です。FRBパウエル議長は、5月3・4日のFOMC会合に関連して、タカ派的な利上げ政策を遂行しても株価暴落を避けることができるかのような発言をしました。が、実はそれはいわゆる「タテマエ」であって、「株価暴落は避けられないだろう」というのが本音である、というお話です。「グローバルマクロ・リサーチ・インスティチュート」のもろもろの論考を読んできた者としては、そうだろうなという感想が浮かんできます。***ガンドラック氏:アメリカ金融引き締めでソフトランディングは無理www.globalmacroresearch.org/jp/archives/241932022年5月9日GLOBALMACRORESEARCH債券投資家のジェフリー・ガンドラック氏...FRBパウエル議長の胸の内

  • 2022.5.8 国連安保理でロシアによる非公式会合【及川幸久−BREAKING−】

    説明抜きで、とりあえずアップします。ぜひ、ごらんください。これは、アンチロシア派の方々であっても、到底無視できないものを含んでいると思われます。私たちは一日でも早く、自分たちが異常な言論空間に棲んでいることに気づくべきです。ロシア発の世界核戦争という、目前に迫った惨事を防ぐために。2022.5.8国連安保理でロシアによる非公式会合【及川幸久−BREAKING−】2022.5.8国連安保理でロシアによる非公式会合【及川幸久−BREAKING−】

  • ゼレンスキーは、本当にバイデンの傀儡なのか

    当方が、ネオナチ愚連隊であるアゾフ連隊がウクライナ正規軍であることをはじめて知ったのは、「グローバル・マクロリサーチ・インスティチュート」に掲載された論考を通じてです。「アゾフ連隊:ウクライナ国家親衛隊に実際に存在するネオナチの暴力集団」WWW.GLOBALMACRORESEARCH.ORG/JP/ARCHIVES/210974そのアゾフ連隊が、MSMにおいてなんと「精鋭部隊」と紹介されています。唖然とするほかはありません。MSMの偏向報道ここに極まれり、との感想を抱いた次第です。言い訳じみますが、当方はプーチンを擁護したいわけではまったくありません。ウクライナ戦争において本当は何が進行しているのか自分なりに見極めたいと思っているだけです。ウクライナ大統領ゼレンスキーを「バイデンの傀儡」とする次の論考も、そうい...ゼレンスキーは、本当にバイデンの傀儡なのか

  • エミン・ユズマルさん動画【ただいま進行中の円安の真因】

    円安がとまりません。直近の動きを見ていると「円の暴落」と言っても過言ではありません。日銀は4月28日、大規模な金融緩和策の維持を決めました。その結果、東京外国為替市場では円相場が1ドル=131円台をつけました。20年ぶりのことです。日銀は、指定した利回りで国債を無制限に買い入れる「指し値オペ」を毎日実施することも決めました。「10年債利回り±0.25%堅持」というわけです。それが実は、急激な円安をもたらした決定的な要因です。「指値オペ」を当動画ではYCC(イールド・カーブ・コントロール)と呼んでいます。以下、それに従いましょう。今回は、当動画を参照しながら、円安の本当の原因や問題点をYCCを導きの糸にして掘り下げてみます。まずYCCとは、日本銀行があらかじめ決まった利回りで金融機関から10年物国債を無制限に買い...エミン・ユズマルさん動画【ただいま進行中の円安の真因】

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