日本の半導体、TSMC(台湾半導体制作会社）の下請け？？？！！！
国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下「産総研」という）が、3次元集積回路開発で、TSMCと共同開発すると発表していた。その内容は以下に要約されていた。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下「NEDO」という）「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業研究開発項目②先端半導体製造技術の開発(b)先端半導体の後工程技術（MorethanMoore技術）の開発（b1）高性能コンピューティング向け実装技術」において、TSMCジャパン3DIC研究開発センター（株）（以下「3DICセンター」という）が実施する研究開発の中で、同社と3DIC実装のための新材料・新プロセス技術の開発に関する共同研究を実施します。3DICセンターは、産総研および国内企業の材料・プロセス技術を評価・検証する研究開発...日本の半導体、TSMC(台湾半導体制作会社）の下請け？？？！！！
ロイターによると、出資ファンドの多くが非上場化を支持しいており、1株7千円で、株を買い取る案が検討されているという。こうなった原因は、とうしば経営に確固たる信念で経営してくれそうな人物がいない事であろう。非上場化で経営は、有力ファンドの意向で行われることになり、その資質次第で東芝の運命が決まり事になる。投資ファンドは所詮、投資ファンドで、該分野の専門家がいるわけではないから、先は見えている。之で、東芝は、消えてゆくのみとなるのでは？以下、ロイターによると、東芝に非公開化を提案しているファンドのうち、少なくとも1社が最大1株7000円で買収を検討していることが分かった。事情に詳しい複数の関係者がロイターに明らかにした。22日の東芝終値を27％上回る価格で、実現すれば買収総額は3兆円になる。東芝が5月末に締め...東芝、結局、非公開化？！
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2024年2月28日の日経新聞が、アップルは27日、電気自動車（EV）の開発を中止する方針を固めたと報じていた。そして携わっていたスタッフの多くは人工知能（AI）部門に移り、生成AIのプロジェクトに集中することになるとの事。今回の報道はEV販売が期待外れの結果に終わり、複数の主要自動車メーカーが投資撤回と価格引き下げに踏み切る中で浮上した。一方、AIは勢いを増す。今回報じられたアップルのリソースシフトは、マイクロソフトやグーグルなどAI技術で先行する競合との差を埋める一助になる可能性がある。英国を拠点とする投資プラットフォーム、ハーグリーブス・ランズダウンの幹部スザンナ・ストリーター氏は「AI関係のあらゆるものに熱狂が集まる中、投資家のEV熱は薄れており、巨大IT企業はトレンドを追っている」と指摘する。こ...米アップル、EV開発を中止か
2023/12/21付けのロイターによると、ロシアは2022年2月の全面侵攻開始以降、ウクライナに対し合計7400発のミサイルを発射し、ウクライナ軍はこのうち1600発を迎撃、イラン製ドローン攻撃（小型無人機）「シャヘド」は3700機で、このうち2900機を撃ち落としたという。いかにロシアは残虐なことを、小国ウクライナにしでかしていることか！ウクライナは、撃ち込まれはミサイルのうち2割くらいしか迎撃出来ていないという。その理由は、迎撃が難しい極超音速ミサイルをロシアが投入していることに加え、西側諸国がウクライナに対する地対空ミサイルシステム「パトリオット」の供給を開始したのが全面侵攻開始からしばらく時間が経ってからだったためという。ロシアのドローン打ち込みに対し、安価に製造できるドローンの撃墜に高価な防空...ウクライナのミサイル被弾数1万！
Airbus社が2020年あたりに、2035年には実現すると発表した水素燃料の4種類,プロペラ、ターボジェット、水平翼、水素電気プロペラの旅客機、1歩前進したようだ。最初の3機種は、水素を直接燃料とし、プロペラやジェットエンジンを駆動するもので、最後の機種は、水素エンジンにより発電し、モーターでプロペラを動かすもの。走行距離も、3000Km、乗員数も200名以下と、現在の中型旅客機並み。又、イギリスとアメリカの合弁会社ZEROAviaも、以下の様なスケヂュールで水素旅客機提供を発表し、すでに昨年、20名乗り、飛行距離4，5百距離のプロペラ機の試験飛行に成功している。こちらは、水素エンジンで発電し、電気駆動の機種だ。昨年試験飛行に成功した、ZEROAvia社のプロペラ双発機ZA600。自動車でもトヨタが、ク...水素旅客機AirbusのZEROe
日本の多くのメディアが、アメリカでFAST（FreeAd-SupportedStreamingTV）なるものが続々誕生していると報じている。このFASTテレビとは何かと思って、記事を読んでみた。それ見よると米国でも、無料動画配信の信ぴょう性が問題になっているようで、Youtubeなどの動画を見ても、色々な意見や、記事を載せているが、意見や記事の根拠が明確でないものがほとんど。これは日本のSNS動画も同様。それで、米国で近年、メディアグループが、責任をもって、広告付きFASTテレビ（FreeAd-SupportedStreamingTV）を新設している。この広告付き無料ストリーミングサービスのチャンネル群の充実で、配信経由の視聴がリニアのそれに近づいていると米各メディアが報じている。日本のフリーの動画配信は...FASTテレビ？？
日経が、2023年11月2日号で、「東北大・静岡大・日本製紙、酸化処理したセルロースナノファイバー（CNF）の高い蓄電性の機構を解明」という記事を載せていた。日本の基礎技術開発力は、失われた30年後からは徐々に、目覚ましく伸びている。いろいろな分野で、例えば、半導体にしろ、航空機産業にしろ、日本の基盤技術がなければ最先端の製品が作れない。ただ、依然、システム全体をまとめることでは弱いが、基盤技術が確固たるものになったので、時間の問題だろう。さて本題に戻ると、CNFが高い蓄電能力があるという発見は、将来的に蓄電池、さらにはエネルギー供給課題を解決する者であろう。しかし、その実現はまだまだ時間がかかるかも。以前CNFが、現在、航空機や自動車の外枠に使われている炭素繊維に代わっていくと期待されているが、未だ、そ...セルロースナノファイバー蓄電池
Lineはそもそもが、韓国のネイバー社が開発とクラウド運営を行っており、その後、ソフトバンクが資本参加をして、ネイバー社はソフトバンクの関連企業になった。それでクラウドは日本に置いているというが、メンテは、開発者のネイバー社に依拠せざるを得ないから、クラウド操作も韓国からできる。其れだけでも不安なのに、KCIが、国家権力で情報開示せよという事になれば、ネイバー社は従わざるを得ない。なのに。1億人の日本人ユーザーがいて、しかも、多くの日本企業が、コミュニケーション・ツールとして使っている。日本人と日本企業の情報はKCIに握られているのは確かだろう。日本政府は、このことを知りながら、だんまり。言うべきことを言わないから、竹島は韓国に実効支配され、独島として韓国領になってしまった。日本人が好んで使うSNS、どれ...LINEヤフーのずさんな管理で9600万人の個人情報が危険
共同通信社が12月28日号で「中国、日本企業を越境調査愛知・ホーユー、輸入停止」と報じていたが、オンラインで越境調査したという。驚くべき侵略行為であるのに、岸田政府は何ら抗議声明すら出さない。アステラス製薬社員の意味不明の逮捕と有罪判決にもだんまり。SNSの世界で、岸田派のパーティー券購入者に中国組織の購入がたくさんあるとか、林芳正幹事長も親中どころか、中国の出先機関ではとまで書いているのがあったが、、」そうかもと思うくらい、何もしないのは不思議である。相次ぐ中国の侵略行為で政府がだんまりというのはひどすぎる。以下共同の記事の一部：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：</picture>化粧品大手「ホーユー」の瀬戸工場・物流センター＝28日午後、愛知県瀬戸市中国の医薬品規制当局がヘ...中国、日本企業を越境調査！
2023年12月29日、日経が表題の記事を載せており、今後、中国が自動車工業でも世界をけん引するのかと驚いて記事を読んだが、LI電池ベースのEV車で、レシプロエンジン車を抜いて、世界のトップに出たという事で一安心。というのも、Li電池のEV車は、1．寒さに弱くい。特に、北海油田輸出で稼いだ金を、CO2対策で、補助金を出して、国内の自動車をEV車にしたノルウエイ、冬になると充電ステーションに行列ができて不便に問いうなっていることが知られている。2．価格が高い。Li電池EV車は、同一サイズのガソリン車に比べ倍近く高くなる。3．電極のLiが複雑な合金になっているため、Li再生ができない。4．Li電池は、衝撃で発火する。電解溶液が発火するとかで、これを固定化することでLi電池の安定性が上がるというが、個体Li電池...中国の自動車輸出台数、世界首位！
Li電池は、不安定で衝撃にあうと発火することが知られている。スマホを落としたら、燃えだしたとか、初期のトヨタのプリウスが燃えたなどがよく知られている。Li電池の特性を熟知しているトヨタがEV車に慎重であるのは、現在のところ、大容量で合理的な価格のLi電池しかなく、それが不安定であるからであろう。衝撃に弱く発火するのは電解物質が液体で発火しやすいからだという。それで、トヨタは、個体電池を開発中で2027年までに開発完了とか。で、固定電池は何かと思ったら、Li電池の電解物質を液体から個体化し、セル化し対衝撃性を大幅に改善したものとか。詳細な構造は、NEDOが以下の様に解説していた。NEDOは、世界各国でモビリティの電動化に向けた動きが活発化する中、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池として注目されて...いつまでLi電池?
日本の太平洋側大陸棚には、膨大な化石燃料や鉱物資源が埋まっていることを、優に半世紀前に海洋研究者が明らかにしている。そこで、2000年代の初めに経済産業省が策定した海洋資源開発計画.、次に最近NHKが放映した深海から金属、そしてロイターが述べたノルウエイの海底資源開発計画を概略してみた。まず、日本の開発計画は、平成20年3月に「海洋基本計画」がされ、以降、改訂され、最新版「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」（平成31年2月）に至っている。日本の領海・排他的経済水域（EEZ）・大陸棚から国産資源を調達することが目的であるというが、以降、5年ごとに改版を出しているが役人が飯の種を自分らで作っているだけだ。初版からすでに10年以上たつというのに、国はやる気がなさそう。中国は、太平洋回路開拓もあるが、尖閣諸島近辺...深海から石油や貴金属！
アメリカの大企業の発明は、世界中に影響を及ぼすことが多いので、その理由を考えて見た。首相官邸ホームページhttps://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraito...に、適切な資料があった。2018年度のデータだが、5年後の今も大差ないと思う。（出所）財務省「法人企業統計」、経済産業省「企業活動基本調査」、U.SCensusBureau「QuarterlyFinancialReport」、NationalScienceFoundation「BusinessResearchandDevelopmentandInnovation」を基に作成。GAFA・の売上高の推移（中国のBATの売上高も記載されているが）これらの表を見ると、研究開発費の大きさは、製品の世界...日米大企業の研究開発費
地球の生命は、太陽が進化して、100億年後に巨大な赤色巨星になって、太陽系を吸収するまで安泰かと思っていたら、2.5億年後には、現在の5つの大陸が、1個のパンゲア・ウルティマ超大陸になり、その間の地球自体の活動により高温になり、現在の地球上の生命は消滅するという。唯その後は冷えたり、あるいは高温のまま、新たな宇宙人のような生命体が発生するのかも。まず、太陽系の進化の時系列は、Wikipediaのを引用すると、太陽系は46億年前に誕生し、100億年後に赤色巨星になった太陽に吸収されることになる。次に、パンゲア・ウルティマ超大陸であるが、エコノミスト2021年2月12日号に鎌田さんという方が「日本列島はいずれ消滅する？「パンゲア・ウルティマ超大陸」とは何か？」という記事にづかいしておられたので引用する。このパ...生命のある地球の寿命
TBSのオンラインニュース【Bizスクエア】が2023年9月22日、ごみのアルミくずから水素と水酸化アルミを製造する方法を富山のベンチャー企業アルミハイテック社が考案したと紹介していた。アルミ箔は、食品包装だけでなく、色々な製品の包装に使われていて、それはすべて、ゴミとして焼却されている。どれくらいのアルミ箔が生産されているか一般社団法人日本アルミニウム協会を見たら、毎年、10万～15万トン生産されているという。これがゴミとして焼却されていることになるが、それが水素と断熱材とかに使われている水酸化アルミに生まれ変わるというからすごい。アルミハイテック社の創意工夫は、①アルミ箔単体だけでなく、ビニールやプラスチックとアルミが一体化したものからもアルミを分別する方法を開発②アルミが表面酸化してしまうと、化学反...ごみのアルミくずから水素製造
2023年8月21日に中国の黄海で、中国の原子力潜水艦が爆発事故を起こし、水兵55名が無くなったと、英国、オーストラリアやアメリカのマスコミが伝えている。しかも西側の潜水艦が中国近海をうろつかない様に設置した潜水艦防御ネットに引っかかって事故をここしたという。下記の引用は、MSNが、2023年10月3日、英国のDailyMailの記事を伝えていた。日本のマスコミはどこも伝えていないが、東電の原発処理水を政府の方針に基づき、基準を下回る濃度に薄めた上で、24日午後1時ごろ、海への放出を始めたが、これに対する異様な中国政府の日本攻撃を見ると、中国の原子力潜水艦の爆発事故、真実に思える。そうなると、日本海や太平洋で獲られた魚には放射能が含まれている可能性がある。日本政府は真偽を確かめて、公表すべきである。以下、...中国の原子力潜水艦、黄海で爆発?
中国政府は、東電冷却水のトリチウム放出量は人類ひいては地上の生命に禍根を残すようなひどい事であると繰り返し表明している。これに基づいて中国の一般市民（？）からの嫌がらせ電話が膨大な数になっている。4，5年前、渤海湾の中国原発や、韓国原発の冷却水のトリチウム量が日本の各原発のそれよりはるかに多く、にもかかわらず、両国は日本は福島原発で、放射能を世界中にばらまいたと非難囂々。そして、今回の東電冷却水の放出。そのトリチウム量を見ると、はるかに中国原発のトリチウム量が多い。そのデータが、6月24日のYahooニュースが軽罪産業省発表のデータに基づいて図示している。世界の主な原子力関連施設のトリチウムの液体放出量（年間）2023年6月14日中国政府が、自分の誤りを棚に上げて執拗に、日本攻撃するのは、中国国内に重要な...中国原発の冷却水、放射能多い！
欧米系のマスコミは、中国では、EV車が需要をはるかに超えた生産過多になり主要都市で大量の電気自動車（EV）が廃棄される「墓場」が存在すると報じている。また、Youtubeでも、そういったEV墓場の映像も多く見られるようになった。BYDとかは、着実に売り上げを伸ばしているが、EV墓場にはBYD社のEVも多く見られるとYoutubeの映像では見られる。中国の北京とか上海などの大都市での車の排気ガス汚染が激しく、中国国家として、EV推進を進めていて、雨後の竹の子のように、EV製造会社が乱立していた。そこに「中国が新エネ車に関する補助金3割削減、2022年内で助成終了」、中国財政省は2021年12月31日、EV、PHEV、FCVなどの新エネルギー車（NEV）への補助金を現行措置から30％削減すると公布した。また、...中国EV過剰生産は本当！！
ｲーロン・マスクのテスラが提唱したギガカストなる物が、これからのEVなどの車つくりが、十分な強度でかつ安価に製造でき、日本の自動車メーカーも追随していくとか。自動車産業における大革新であるとマスコミが報じている。アルミダイカストなるものは、色々な身近な製品で利用されているのは知っていたが、ギガカストなるものは初めて聞く。ダイカストは鋳型が砂でなく金属でできていて、砂型鋳造は作るたびに鋳型を壊さばじぇればならなかったが、金型鋳造は繰り返して鋳造物を作れ、かつ、溶解金属に圧力をかけて鋳造し、簾のない密な鋳造製品が出来る。テスラのギガカストは、溶解金属を鋳型に流し込む際に1万トンものの超圧力をかけて、大型の車体の台座を一回で鋳造し、かつ密度の高いアルミ鋳物が出来るという。日本が得意な超高張力鋼に比べると、アルミ...ギガキャスト
東急リゾーツ＆ステイ株式会社が、信州のスキーリゾートに作ったホテルタングラムに、レジレス無人売店を作ったというので、そのホームページとそのレジレス完全無人売店を作ったCloudpickJapan株式会社のホームページを見た。流通業は、人手不足で、業態変革が迫られており、このレジレス無人売店がその解決に訳立つかもしれないと感じた次第。ホテルタングラムに葉、大規模なメインショップと、小規模のタングラムスマートストアがあって、24時間営業のレジレス完全無人売店は後者であった。下の写真にあるように小規模で商品数も少なく、さらなる技術革新があれば兎も角。直ちに流通業の課題を解決するようなものではなかった。■導入背景と期待効果スキー場併設型のリゾートホテルということで、「深夜や早朝にも売店を利用したい」とのホテル利用...レジレス完全無人売店とスマートデジタル棚
メモリー8Gで，SSDを500Gにしたパソコンが、段々遅くなったので、メモリーも8Gで2千円で買えるから、ボツボツ、メモリー追加しようかと考えていた。偶々、Youtubeで調べ物をしていたら、表題のYoutubeがあったので、閲覧してみた。趣旨は、①Windowsは膨大な機能がサポートされていて、個人には無駄な機能も多いからそれらを削除する②個人でもPCを長く使っていると、ゴミが貯まったり、不要なアプリが増えてしまうのでそれらを整理する③使って内、アプリのモヂュールが、分断化され(デフラグ）実行速度に影響が出るので修正する等々。なるほどと感じて、Youtubeを見ながら、処方箋を実行してみたら、見事、早くなった。著者名は未調査だが、感謝！そのYoutube題名はWindows11搭載パソコン高速化設定(h...Windows11搭載パソコン高速化設定
8月3日にマスコミが一斉に、韓国の量子エネルギー研究センター（Q-centre）で、常温常圧超電導体が発見されたが、どこもさらなる検証が必要ではないかと報じていた。ロイターによると、韓国研究チームの論文2本は、正式な査読や出版に先立って科学者たちが研究結果を共有するウェブサイトに掲載された。その後、少なくともアメリカの2つの国立研究所と中国の大学3校を含む世界中の研究者が論文に掲載された素材について研究を進めている。その素材はLK―99と呼ばれ、アパタイト鉛と呼ばれる比較的一般的な鉱物を用いて、そこに少数の銅原子を導入したというものだとか。LKという名称は、開発者の李石培（SukbaeLee）博士と金智勳（Ji-HoonKim）博士の頭文字をとったものだという。ニューズウィークは、中国の華中科技大学が、結...常温常圧超電導体発見?
かなり前の話になるが、日本政府機関であるJETRIが、「BYD、深センにグローバルデザインセンター新設」と紹介していた。以下その内容だが、設備もさることながら、デザイナーが、ドイツなどの有名デザイナーばかりというから恐れ入る。BYDのEVは中国の国策でもあり、近々に。世界一のEVメーカーのテスラを追い抜くのは、目に見えている。しかも美本園で100万円強の大衆モデルら、EVに出遅れているトヨタでも追いつけないのではなかろうか？EVで先行している日産は、デザインがいまいちで日本市場でも思ったほど受け入れられていない。しかもすでに日本の主要都市に支店を設置しているので、日本でもBYDn尾EVは相当受け入れられるのではなかろうか？まず、JETROのBYDデザインセンターの紹介＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊...BYD世界トップのEVベンダー？
日経クロステックが、中国のせぁい最大の電池会社CATLが。ナトリウムイオン二次電池（NIB、sodium-ionrechargeablebattery）を開発し、中国CATL（寧徳時代新能源科技）は、中国の自動車メーカーCheryAutomobile（奇瑞汽車）のEVに採用されたと発表した。中国は、Li採掘も世界のトップクラスだから、Liが不足することないだろうと思っていたが、EV時代になると全く足りなくなるから開発したのだという。もはや中国は。新興国ではなく、日本も遠く及ばない、先進国になったと見ないと今後を見あやまる。動作原理・構造は、以下の通り（wikipedeaからの引用）動作原理やセル構造は、リチウムイオン二次電池と同様である。ナトリウム層状化合物を正極とし、電解液と正極の間でナトリウムイオンが...ナトリウムイオン二次電池
核融合の研究は、ITERという国際プロジェクトが進められている。この国際プロジェクトは、冷戦が終わって間もない、1985年に、レーガン大統領とゴルバチョフ書記長の間で取り交わされた核融合エネルギー開発の国際協力に基ずくものとされ、日本、EU、アメリカ、韓国、インド、中国、ロシアが、開発協力することで出発し、現在、35か国が参加しているという。そして、建設費だけで、6500万ドル日本円で8500億円かかるとか。毎年の運営費も、2000億円（ただし、下記の設立初期メンバーが、欧州45.5%、そして日本、米国、ロシア、中国、韓国、インドの各国は9．1％づつ負担するとか。設立初期メンバー国にはそれぞれのITER組織があって、互いに連携しながら、開発活動を行っているとか。成果も上がっているようで、2035年には、実...核融合発電
日経電子版2023年3月25日号で『EU、35年以降もエンジン車販売容認合成燃料利用で』なる記事を載せていた。そうなると、合成燃料なるものが、今の石化燃料と同じ程度で得られるなら、現在のレシプロエンジン車がそのまま使えるので、われら貧乏人にはありがたい話である。記事の要点は、欧州連合（EU）の欧州委員会とドイツ政府は25日、2035年以降も条件付きでガソリン車など内燃機関車の新車販売を認めることで合意したと明らかにした。温暖化ガスを排出しない合成燃料を使う場合に限り販売を認める。電気自動車（EV）化で先陣を切ったEUの政策方針が大きく転換するという。合成燃料とは、数十年も前から、CO2とHとから、メタンを合成するというもので、いわば夢の燃料であるが、メタンガスといわずに合成燃料と言っているところに問題があ...EU、35年以降もエンジン車販売容認
日経クロストレンド023年02月20日号に、「伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発」なる記事が出ていた。日経記者と経営者との対話形式で記事は展開されているが、核は、下記の対話の部分で、そのなかに「約400項目のデータと来店客数との相関関係を調べたところ、アルゴリズムのようなものが見えてきました。それを使って来客予測AIを非エンジニアだけで開発、ゑびやで導入し業務改善につなげた」とある。これは、多少とも経験と知識の意あるソフト技術者なら、小売り業向け、AI化したDXシステムを自然言語とかLowCodeあるいはNoCodeとかで、展開できるのではなかろうか？そもそも、ソフトウエアは、扱うデータの定義と固定された処理の手続きの展開なので、難しい問題ではないように思える。あるいは、すでに市場に出ている、...伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発
日本は、高度成長が終わった、1990年代に入ると、日本は、色々な社会活動が停滞し始めた。しかし驚いたことに、企業の内部留保は大企業を中心に年々増え続け、2021年3月で571兆円にもなっている。また、社長、特に大企業の経営者の年収は、高度成長期では、一般社員の精々10倍くらいだったが、数十倍、しかも100倍近くなっている。その一方で、日本人の賃金は数十年にわたり少しも上がっていない。そして、新卒者の退職率が入社3年で大企業でも、数十％に達していて、しかも、社員の勤労意欲は低下している。それなのに経営陣の企業経営の問題意識は、まったくピント外れで、この状況では日本の停滞は変わらない。経営陣の年齢上限を50歳半ばにし、大幅な若返りをしないと日本は沈滞から抜け出せない！いかにそう思う、根拠を列挙した。日本能率協...科学技術後進国、日本V経営者の哲学
日本の科学技術が、先進国から、後進国に成り下がった、大きな理由の一つは、若者が社会に出て行っても、活躍できなくなっていることである。文科省の調査によると、平成31年度にもなると、大学・専修学校などで高等教育を受けた人の割合いは実に85％にも達しているが、4年生大学の場合、4年間の奨学金と、18歳から支払いが生ずる年金の延滞とで、卒業時には、平均的に3,4百万の借金ができてしまい、卒業後10年以内に返済しなければならず、男女ともに結婚なんて考える余裕もない。さらに折角、社会に出ても、企業は、社員、特に若手を活用する術を知らないか、活用する施策を怠っている。このため、近年は、新卒者の入社後の3年以内の離職率が30％にもたっしている。しかも社内教育体制が確立している大企業でも、20％はくだらない離職率という。企...科学技術後進国、日本IV痛めつけられる若者
中国のエネルギー事情、化石燃料は、石炭は埋蔵量に限界が見えているし、石油系は外国からの輸入に依拠せざるを得ないことが分かったので、他のエネルギーはどうか調べてみた。まずは原子力発電を見てみた。結果としては、多くの国では、原子力発電のエネルギー源としての比重は低く、むしろ、燃えカスであるプルトニウムの処理が問題で、プルトニウムがあれば簡単に原子爆弾を作れて、軍事大国を簡単に実現できるという問題がある。原子力発電所状況は、日本原子力産業協会が発行している「世界の原子力発電開発の動向(2021年版）に出ていた。2021年1月1日現在(万kW､グロス電気出力）この表を見ると、中国の原子力発電所は、数年内にアメリカとほぼ同数の93基になる。原発の問題は、燃えカスの放射性の強いプルトニウムの処理の問題で、各国とも、地...各国の原子力発電状況
ロシアが、キーウにある世界最大級の原発に6回もミサイルを撃ち込んだと、ロイターが、youtubeで報道していた。ザポロジエ原発、6度目の外部電源喪失「私たちは何をやっているのか？」ウ全土へのミサイル攻撃で（字幕・10日） ロイタービデオ(reuters.com)ザポリージェ（ザポロジェとどっちが原語の発音に近いのだろうか？）の6基の原子力発電所（朝日デジタル掲載）この原発は市民のための発電所で、民間のインフラシステムなのに、ロシアは、ミサイル攻撃を6回も仕掛けている。しかも、最新の超音速ミサイルキンジャールを使っているから、どこの国の最新防空システムでも防御できない。ロシアは、ウクライナ人を虐殺する、国家あるいは民族・人種集団を計画的に破壊するジェノサイド（英:genocide）を行っているとしか思えない...ザポロジェ原発に超音速ミサイル攻撃
各紙が、イラン・サウジの和解を報じていた。イランとサウジアラビアは10日、双方の安全保障関係高官が北京で会談し、外交関係の再開で合意、イラン、サウジ、中国が発表した声明によると、イランとサウジは外交関係を再開し、2カ月以内に大使館を再開させることで合意。国家主権の尊重と内政不干渉が強調されているという。また、2001年に締結した安全保障協力合意のほか、通商・経済・投資に関する合意の始動でも合意した。それで、中国の石油消費などのエネルギー事情を調べてみた。出典は、外務省の子供のための経情情報https://www.mofa.go.jp/mofaj/kids/ranking/oil_ex.html大きな国土だけども、石油生産はあまりない。そこで、石炭王国といわれているので、その事情も調べてみた。まず、石炭生産...イラン・サウジ外交正常化！
文部科学省科学技術・学術政策研究所が、2022年8月18日に発行した、令和4年版科学技術・イノベーション白書に、日本の科学研究りょおくを、ノーベル賞受賞から、大学生や院生あるいは、大学院生さらには研究者について現状をまとめてあった。「国の科学研究力」を定量化し比較する際、論文数を根拠とすべきも、単に発行しただけでは意味がなく、意味ある論文は、他の研究者からいかに参照されるか、いかに重んぜられているかを知る必要がある。そこで、論文の性格を3つに分類し、単なる発行したもの、とp10＆の論文は、論文の引用数が各分野で上位10％に入る論文、とp1％に入る論文と分けて分類してある。ろんぶん数では、日本は株の青のタイトルのところで示されているように米国、中国に次いで、3位となっているが、2020年になると、5位に下が...科学技術後進国、日本III基礎科学編（論文数）
アメリカのソフトウエアハウス、OpenAIが、生成ソフトChatGPTを、携えて、登場し、」アメリカのマイクロソフトが1兆円で買収した。日本でも昨年、秋に、公開して以来、日本でも、文章作成、プログラム作成、音楽作曲、物の設計を行える、生成AIなるものが、注目を浴びている。この生成AIは、英語では、ジェネレーティブAIと呼ばれ、「サンプルデータから成果物のデジタル表現を学習し、独創的かつ現実的な新しい成果物を生成するAI」と定義している。Bloombergによると、ジェネレーティブAIは幅広い分野への応用が期待されている。ものづくりでは耐久性と軽量化を両立させる設計、化学分野では新素材や新薬の開発、IT分野ではコードの生成やアプリの操作画面の設計などへの応用が期待できる。ガートナーの予測では2025年までに...科学技術後進国、日本IIAI（生成AI編）
先月解された、2023年2月19～23日にかけて、米カリフォルニア州サンフランシスコで「ISSCC2023」で、最先端の半導体IC関連技術が発表された。その結果を日本支部がまとめており、それが各雑誌で報告されている。ISSCC2023は、4件の基調講演、34件のテクニカルセッション（8件の招待講演を含む）、6つのスペシャルイブニングイベント、チュートリアルセッション、デモセッションなどで構成される。基調講演には、AMDのCEOを務めるLisaSu氏、imecエグゼクティブバイスプレジデント兼CSO（ChiefStrategyOfficer）のJoDeBoeck氏、Ericssonのシニアバイスプレジデント兼CTO（最高技術責任者）のErikEkudden氏、東京工業大学（東工大）名誉教授でテックイデア代表...科学技術後進国、日本I半導体
産業技術総合研究所ホームページに、地球の内部構造が以下の様に書かれている。それによると、内核は鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられているという。地殻：相対的に軽い岩石でできています。地球全体から見れば、薄皮のように表面を覆っています。マントル：マントルは相対的に重い岩石でできています。その中でも、下部マントルは岩石がより緻密な構造をしていると考えられています。D"層：マントルと核の境界付近で、下部マントルの物質が更に緻密に変化していると考えられています。外核：鉄・ニッケルを中心とする金属の液体でできていると考えられています。内核：鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられています。それが、球の中心部にある内核に、さらに「最深部の内核」と言うべき層が存在する可能性がある...地球の中心に、鉄の球？
"SUVのEVは、さらに危険な車になり得る"なる記事があった。アメリカでの話で、アメリカのSUVは、ピックアップなどの車高が高く運転しずらく、それがEV車になると、加速度が大きく、スピードもdさせ、大容量の電池を搭載して、車体重量が4トンにもなるとか。それに加えて、アメリカは、道路幅が広く、スピードを出す人が多く、事故が増えているとのpこと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2023/01/post-100507.php以下その要約＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊2022年1～3月期の交通事故死が前年同期比7％増の9560人と、四半期ベースで2002年以来の最悪の水準になってお...EVは加速性能がよく。重く、事故が多い？
毎日、とる水分は成人男性で3リットル、女性で2リットルとか言われているのは聞いたことがあるが、ニューズウィークが突っ込んだ議論を、アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）の研究成果を要約して行っていた。血清ナトリウムが、循環機能を左右し、その濃度が高い（水分摂取が少ない）と障害が発生しやすいと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100852.php＜アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）は、適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性があることを示す研究結果を発表した......＞適切に水分補給している人はそうでない人よりも健康で、慢性疾患を発症しづらく、長生きだとみられることがわかった。以下、その要約。＊...水を毎日どのくらい飲めばいい？(NewsWeekより）
日経が、以下のロシアのウクライナ侵攻マップを掲載紙ていた。2022年2月24日侵攻直後22年7月23年2月2021年のウクライナとロシアの人口とGDPは以下の様になっていた。ウクライナ43,734,000人、199,719（百万ドル、世界54位）ロシア142,021,981人,1,778,530(百万ドル、世界11位）一方、ロシアは、経済力では世界11位でしかないが核兵器では世界一、総合兵力では、姉李下に次いで世界2位。一方のウクライナは経済力では、ロシアの10分の一、軍事力でも、CNNの調査によると以下の様にロシアの10分の一。軍事力から見れば、ロシアは、小国ウクライナの全土侵攻はすぐにも完了したと思われているのに、そうはなっていない。2023年2月の行われるとされるロシアの大構成は、現在進行している2...ウクライナの防戦は、最新技術の成果！？
eVTOL(all-electric,self-pilotedverticaltake-offandlanding(eVTOL)passengeraircraft.)とは操縦可能の電気垂直離着可能の飛翔体とか。最初のプロトタイプは、Airbus社が、2010年代終わりに出した、Vahanaで、その後いろいろなところから、プロトやコンセプトが出されている。AirbusのVahanano写真Nasaの電動ヘリコプタホンダのeVTOL（ガスタービンと電池駆動のハイブリッド式）eVTOLがいつ実用化されるかは、各社のWeb]サイトを見てても明記されていないが、企業や個人が導入するのは高価すぎて手が出ないだろうから、その飛ぶタクシーとして実現されるのだろう？それにしても、現在の2次電池代表はLi電池だが、電荷の多い...eVTOL、電動ドローン？？電動ヘリコプター？？
OpenAI社なるものが、GoogleCjromeに代わると思われる今後の検索エンジンを開発した。名前はChatGPTであるが、チャットだけではなく検索エンジンやそのほかいろいろな適用ができそうなものである。OpenAI（オープンエーアイ）は、営利法人OpenAILPとその親会社である非営利法人OpenAIInc.からなるAI研究所で2015年末にサム・アルトマン、イーロン・マスクらによってサンフランシスコで設立され、合わせて10億米ドルが提供された。マスクは2018年2月に役員を辞任したが、資金の提供を続けている。さらに2019年、営利部門のOpenAILPは、マイクロソフトとMatthewBrownCompaniesから10億米ドルの投資を受けている。OpenAIは現在、無料で使えるが、「afreer...ChatGPT!!!
中國でTesla、BYDのEV車の売り上げが不況の予測の中でも好調だという。さらに携帯大手のシャオミーまでもEVに参入するという。電気自動車は、エンジン車に比べ、部品点数が大幅に少なく、異分野からの参入もしやすい。そんな中で、日本の自動車メーカのEV着手が遅れている。日産が10年以上前からLeafでEV車提供をしているが、軌道に乗っているとは言えない。トヨタは、形だけの参入で、日本の自動車メーカーはEV取り組みに臆病になっているのではと思われる。それで、BYD、Tesla，日産のEV車比較をみてみた。機能やデザインでは大差ないが、やはり、まず価格面で競争力がない。中型セダンクラスで比較すると、BYDやTesraは補助金を考慮すれば300万円後半で買えるのに、日産のは400万円後半。日本の自動車メーカー、E...国産各社のEV車、大丈夫？
