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日経ビジネスによると、トヨタ自動車がSUV（多目的スポーツ車）「RAV4」のプラグインハイブリッド車（PHV）の国内受注を発売から約3週間で停止した。消費税込みで469万～539万円と決して安くない車両価格にもかかわらず、月販300台という販売目標を上回った受注に年度内は電池の生産が追いつかないというのが理由だ。話はそれるが、CliccCar10thという自動車専門サイトが、プリウスなどのＨＶ，ＰＨＶ車のバッテリーの進化を調査し、電圧（V）、電力量（kWh）、容積（L）、重量（kg）、セル数を掲載していた。以下はプリウスに関するものである。充電時間や持続時間あるいは価格はそう改善されていないという。そして、駆動バッテリーはLi電池かと思ったら、今まではニッケル水素電池であるという。初代（前期）ニッケル水素電池：...自動車にとって、依然、電池がネックとは！
総務省、2020年6月30日、「Beyond 5G推進戦略」を公表
総務省は2020年6月30日、「Beyond5G推進戦略」を公表した。令和2年1月から、識者（OldSoldierの事）を集め「Beyond5G推進戦略懇談会」（座長：五神真東京大学総長）を開催、その懇談会のまとめを、３つの資料として、「Beyond5G推進戦略懇談会提言」別紙1、「Beyond5G推進戦略－6Gへのロードマップ－」別紙2及びその概要別紙３を発行している。五神東京大学総長なる人物は物性物理の専門家で、携帯の６G通信方式と社会的にあるべき姿を構想を描く懇親会の取りまとめに適切な人物であったのだろうか？各別紙のＵＲＬは以下の通り。ここから→別紙１←ここまでここから→別紙２←ここまでここから→別紙３←ここまでそういう冷ややかな目で、提言を見てみた。その理由は、2010年の４Ｇで、日本は中国や韓国に大き...総務省、2020年6月30日、「Beyond5G推進戦略」を公表
次世代半導体製造技術は７ナノ（１０憶分の一メートル）の世界！
日本はロジックもメモリーでも半導体の世界で、アメリカや韓国の後追いするしかないかと思っていたが、最近の技術動向を見るとあきらめる必要もなさそう。まず、今の半導体の技術は、ロジック、メモリー共に、従来の２５ｎｍから現在の７ｎｍの微細加工技術にかかっており、日本のいろいろな分野の企業の技術が結集すれば、また日本も最先端に立てるとおもう。まず、微細化の推移と各半導体分野での影響は、群馬大学の特別講座の資料がわかりやすい。まず、ゲート幅が３２ｎｍで、進化の速度が落ちて、現在は７ｎｍが焦点になっている事がわかる。７ｎｍというのは、紫外線で、紫外線は波長が10-400nm、軟X線より長い電磁波で、紫外線の最も波長が短い領域なのでＥｘｔｒａＵＶ（ＥＵＶ，極端紫外線）という。この図からも2022年～2023年には3nm半導体の...次世代半導体製造技術は７ナノ（１０憶分の一メートル）の世界！
日経によると、『コロナ薬候補を数十種類スパコン「富岳」で京大発見』とのこと。いろいろな点で、ノーベル賞はこれから出にくくなるとか、GDPは世界３位だけども国民一人当たりでは２６位とか、地盤沈下し始めた日本にとってこのニュースは元気を奮い起こす！京都大学の奥野恭史教授らは3日、世界最高の計算速度を誇る理化学研究所のスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」を用い、新型コロナウイルス感染症の治療薬の候補となる物質を数十種類発見したと発表した。細胞内でウイルスの増殖を妨げる可能性がある。今後は細胞を使った実験などで効果を確かめる方針だ。理研副プログラムディレクターを務める奥野教授らは、富岳の高い計算力を使い、既存の薬剤2000種類以上を対象にシミュレーション（模擬実験）を実施した。ウイルスの増殖に関係するたんぱく質にく...スパコン「富岳」で、コロナ薬候補を数十種類
気象庁が毎日、報告している海面温度を見て驚いた。台風の通り道がどこを通っても２７℃と高温になっている。下記の領域は黒潮領域であるが、日本海、親潮領域などが報告されている。これから素人考えで想定されることは、台風は日本に近づくにつれ、下図の高温海水域を通ってくるので、台風がさらに大型化するということ。最近は毎年、九州や西日本は、梅雨時期には、豪雨の線状降水帯で、大洪水や土砂崩れに襲われるが、台風も巨大化している。海水温度の上昇は、積年のCO2温室効果によるということであるが、政治家は地球温暖化阻止には興味なく放りっぱなしであった。そのツケが新たに表面化したということであろう。結局、政治による地球温暖化は止めようもなく、自然災害で人間の活動が沈滞化して、人間の地球に対する破壊活動がやんで、初めて、地球の温暖化が止ま...南九州の豪雨の次に襲ってくるのは、巨大台風か？
msnが週刊ポストの『中国産食品違反相次ぐ一方で検査率は8.3％、監視員420人』の記事を載せていたが、中国からの食品輸入は９千億円にもなっており、しかも食品衛生法に違反している場合も多々あるという。加工食品や外食産業では中国製野菜を多用しており要注意であろう。©NEWSポストセブン提供コロナウイルスが検出された北京の新発地市場（写真／共同通信社）日本では長年、「食の中国依存」が続いてきている。日本が中国に輸出した食料品の取引額は1年間（2019年）で1183億円だったが、中国から日本に輸入された食料品の取引額は8895億円に達した。だが、厚労省が公開する「輸入食品等の食品衛生法違反事例」によると、今年1月1日～6月18日までに42件の中国産食品（食器などの器具を除く）が食品衛生法に違反していた実態がある（リス...中国産食品違反相次ぐ
東洋経済によると、『新車需要2割消滅で自動車は優勝劣敗が鮮明に。トヨタ黒字確保､日産は業績不振に追い打ち』という。トヨタの連結売り上げ、３０兆円。ホンダも１５兆円。日産が１１兆円、軽四輪のスズキが３.５兆円、マツダが３．４兆円、スバルが３．３兆円、三菱自動車工業が２．３兆円、バスやトラックの大型車両のいすゞが２兆円、同じく日野が１．５兆円、ダイハツが１．４兆円、三菱ふそうトラック・バスが０．７兆円、UDトラックスが０．３兆円。合計すると７４．４兆円と巨大産業であることがあっらためてわかる。自動車部品メーカーや電子電機部品メーカーあるいは、販売、サポートなどのことを考えると、産業としてみると自動車産業は、自動車本体メーカーの倍から３倍あると思われるから、自動車産業としては、最低１５０兆円あると思われる。日本のGD...新車需要2割消滅で自動車は優勝劣敗が鮮明に
在宅勤務の一般化や旅行客減少で、地価下落傾向にとどまらない！
日本経済新聞によると、『コロナ、地価けん引役に打撃訪日客・オフィス需要減』と言う。新型コロナ災禍で、世界中そして各国内でも移動自粛がかかり、旅行客減少、在宅勤務でオフィス需要減で、地価下落傾向。同じく日本経済新聞でも、多くの大手企業が、事務所出社を半分以下にし在宅勤務に切り替えようとしていると報じていたが、これは単にオフィス需要が減少するだけにとどまらず、今まで通勤疲れを少なくするため、都心からあまり遠くなく、駅からも歩ける距離内の住宅やマンションが人気があったが、、出社が週2日以下でよいとなると、都心から遠くてもよく、広い所に住みたいということになり、住まいの要件も大きく変わる。然も在宅勤務で仕事のやり方も今までとは全く異なる仕事改革が行われる。新型コロナ災禍は、人間社会にいろいろな変化をもたらすようで、これ...在宅勤務の一般化や旅行客減少で、地価下落傾向にとどまらない！
日経ビジネスによると『格安スマホ、回線卸値下げ効果揺るがす「通話回数4年で2割減」の現実』という。ドコモのMVNO各社は、ドコモから30秒当たり14円で回線を借り、自社のコストをのせて約20円で消費者に提供。適正な原価に適正な利潤を加えた料金、という裁定によって、「回線の卸値は30秒当たり4円以下になるはずだ」と指摘するＭＶＮＯの社長もいるという。ただ、音声部分だけで、映像部分はＭＮOもＭＶＮOも変わらないという。したがって、スマホではインターネットはあまり使わず、電話が主で、スマホでないと使えないサービス、決済関連サービスなどを使うためにスマホ利用とする場合にのみ、格安スマホは優位性があるかも。NTTドコモが通話回線の卸値を引き下げることになった。総務大臣が日本通信の訴えを受けて、引き下げるよう裁定を下したた...格安スマホが受け入れられ始め、回線卸値下げとなっている？！
クラウドは頻繁にダウンすることを前提にしたシステム構築が不可欠？！
日経の記事、『クラウドはまた落ちる「IT新常態」との付き合い方』によると、クラウドはトップのAWSをはじめ、かなりの頻度でダウンしていることを前提にシステム構築する必要があるという。アメリカのクラウドサービス会社のは全世界に展開していて、サーバー数やストーレッジも膨大になっていて、リソース共有も膨大になっているが故、システムダウンは避けられないのかも。このため、クルドを避けてＯｎＰｒｅｍｉｓｅに切り替えるところが増えているという。クラウドサービスは、安いし、サーバー構築やその維持コストが不要なので、中小企業にとってもありがたいものである。しかし頻繁に落ちるのでは、使いたくなる。もしかしたら、日本のシステムベンダーが提供するクラウドサービスの方が安定しているかも。AWSでは4月に東京近郊にあるデータセンターで障害...クラウドは頻繁にダウンすることを前提にしたシステム構築が不可欠？！
最近、川辺や野原で、紫色の朝顔を見かけることが多くなった。しかも、春先から晩秋まで咲き続け、繁殖力も強く、ツタがどんどん述べて、きれいな紫色の花をたくさん咲かせている。どういう朝顔かと思ってネットで調べると、野朝顔とか琉球朝顔と呼ばれる宿根草だそうだ。普通の朝顔は、１年草で、ツタも野朝顔に比べると細い。このあたりにも繁殖力の強さが出ている。野朝顔
「Zoom 疲れ」の克服と コラボレーションツール導入成功事例
ComputerWeeklyというＩＴ系サイトが「Zoom疲れ」の克服とコラボレーションツール導入成功事例」という記事を載せていたが、このところ、多くのマスコミが、Ｚｏｏｍ疲れのことを取り上げている。ZoomでのTV会議では、①仕事と個人生活の境がしにくく、気を遣う。②オフィスでの会議と違って、TV会議では常に精神を集中して参加しないと、聞き漏らしたりするし、聞き漏らしを再度聞くのも難しい。要は気が休まる時間がなく、気が張り詰めた状態が長時間続くから、TV会議が終わるとどっと疲れが出てしまう。この２点が多くのマスコミが指摘しているところであった。そして対策としては、TV会議の目的を明確にすると共に、用途に応じたコミュニケーションツールと情報共有システムを用意すべきというのも共通の見解であった。とりあえず、Com...「Zoom疲れ」の克服とコラボレーションツール導入成功事例
対ファーウェイ国産5G連合で蘇る、日本メーカー中国携帯市場「惨敗」の記憶
ダイアモンド・オンラインが、莫邦富さんの『対ファーウェイ国産5G連合で蘇る、日本メーカー中国携帯市場「惨敗」の記憶』という記事を載せていた。日本の通信機メーカーは、依然として1億３千万人の国内市場しか対象にできず、グローバル化をしようという意欲も見識もないと見抜いている。このことは家電や重電でも言えることで、日本の電子・電気・通信会社に共通した問題でもある。グローバル化ということでは、幸いにして自動車は、グローバル化に成功していて、世界中で重宝がられているが、自動車もこれからは、機械としての自動車の意義は、どんどん小さくなり、コネクテッド・カーとして、まだ自動運転としても通信が基本になるし、コネクテッド・カーも可用性を考えていないものは相手にされなくなる。日本の携帯電話メーカーの現在の苦境を教訓とすべきであろう...対ファーウェイ国産5G連合で蘇る、日本メーカー中国携帯市場「惨敗」の記憶
日経によると、『マイナカード情報、スマホ搭載生体認証で本人確認』という。スマホが普及したので、マイナカード情報をスマホに記憶させ、情報の呼び出しは、パスワードとかではなく、持ち主の指紋とか顔とかの生体情報で行うようにしたらという案が政府で検討されているという。生体情報なら、悪用され難い。政府は行政のデジタル化を進めるため、マイナンバーカードの機能を拡充する。カード情報をスマートフォンに搭載し、行政手続きや民間サービスの本人確認を生体認証でできるしくみを検討する。新型コロナウイルス対策の10万円現金給付で混乱したのを受け、システム改善に取り組む。政府は30日、首相官邸でマイナンバー制度に関する作業部会を開いた。菅義偉官房長官は「スマホへの搭載に加え、生体認証など暗証番号に依存しない仕組みを検討する」と表明した。「...マイナカード情報、スマホ搭載生体認証で本人確認
ナショナルジオグラフィックによると『ブラックホールが謎の天体をのみ込んだ、重力波で初検出。中性子星にしては重すぎ、ブラックホールにしては軽い、天文学者ら困惑』という現象が発見されたとのこと。星は、超新星爆発をして一生を終わるが、星の質量が大きければ、太陽の質量の5倍以上のブラックホール、小さければ太陽の2質量の2.１倍以下の中性子星となる。今回のブラックホールと衝突した物体は、太陽の質量の2.6倍であったことからこの物体が何かで天文学者の興味を引き付けているという。以下、ナショナルジオグラフィックの記事：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：2つのブラックホールが渦を巻きながら合体し、重力波を発する様子を可視化したもの。オレンジ色の帯は、放射線の量が最も多い部分を示している。この衝突は2019年8月14日に重力...ブラックホールが謎の天体をのみ込んだ
Forbesが『コロナ後の世界が注目の「スマートマスク」、日本企業が開発』という記事を載せていた。マイクからスマホへはブルートゥ―スで転送。スマホを触らずに操作できるという。日本のスタートアップ企業が、スマホと接続できるスマートマスクを開発し、長年人々の健康を守ってきたマスクを再定義しようとしている。開発元のドーナッツロボティクスはこのデバイスを、コロナ時代に安全を確保しつつコミュニケーションを取れるツールとして売り込もうとしている。C-Mask（シーマスク）と呼ばれるこのマスクは、一般の布製マスクの上に装着するデバイスで、ブルートゥース接続したスマホのアプリ経由で発言を文字化し、テキストメッセージで送信する。テキスト翻訳は8言語に対応しており、マスクをしたまま10メートル離れた相手に直接ボイスを届けることも可...スマートマスク、マスクにマイクを着けてスマホと連携
エアコン、TV、照明などの家電を、スマホから制御できるスマートリモコンなるものが流行り始めている。いくつかの家電（多分同じメーカー製品でないといけないかも）あるいは同じTV家電なら１個のリモコンで制御できるようになっているから、スマートリモコンなるものの実現は難しくはないであろうとは想像できていた。しかし、それが屋外から、ノートＰＣ、スマホ、タブレットで、ＳａａＳ（クラウドサービス）として制御できるようになっていて、スマートリモコン会社の無料サービスとして提供されていたとは驚き。ＳａａＳにはいろいろな可能性があるということで、システム屋は思いを凝らすべきかも。クラウドサービスとスマートリモコン
WiFiルーターは外国製のは高出力で１Kmも２Kmも飛ぶものがあるのに、日本製は数十ｍメートルしか飛ばない。以前から疑問に感じていたが、総務省や電波法などを見るのも面倒であったが、思い切って総務省の電波の利用に関するWebサイトを見て、アンテナ出力電力が２００ｍWを超える場合は、登録制になっているのをしった。ただし、５．２GHｚでの話で、２GHｚ帯は未だ調べてはいない。ともかくも、下記の図のような規制があった。しかも、登録局の運用に際しては、「第三級陸上特殊無線技士」の「無線従事者の資格」が必要になるという。このきそくのために、日本のWiFi装置の出力電力が小さいということがわかった。WiFiの出力電力
<iframeframeborder="0"marginwidth="0"marginheight="0"scrolling="no"></iframe>ニューズウィークの記事に『スペースXの衛星ネットワーク「スターリンク」は、世界の情報格差を解消できるか？』で、テスラ傘下の1万2千個の小型人工衛星で、次世代衛ネットワークを構築するというスターリンク構想が着々と進んでいると報じていたが、イーロンマスク、次々大事業を成功させているのはすごい。軌道上で稼働可能なスペースXの衛星は530基を超える＜イーロン・マスク率いるスペースXでは、次世代型衛星ネットワークを構築する「スターリンク」計画を着々とすすめている......＞アメリカの実業家イーロン・マスクが率いる民間宇宙企業スペースXでは、小型通信衛星を高度540〜5...着々と進む、スペースXの衛星ネットワーク「スターリンク」
ニューズウィークが世界最大の中国「三峡ダム」崩壊の危機と報じているが、最悪の場合、上海の都市機能が麻痺するだけでなく、世界経済も新型コロナ災禍に加えて、大打撃を受けてしまう。建設が2009年で大工事と厳しい環境で当時から10年と持たないという批判もあったというから、最悪の事態も起きかねない。三峡ダムの放水（2010年）REUTERS＜四川省で起きた大規模な山崩れは、本当に大雨だけが原因なのか。世界最大の三峡ダムが一帯で大地震を頻発させているという指摘があり、さらには砂礫により、ダムそのものも機能不全に陥っている＞6月24日、中国・四川省で大規模な山崩れが発生した。中国メディアによれば、住宅62戸が土砂に埋まり、120人以上が生き埋めになったという。山崩れの現場は、四川大地震と同じ場所であり、ここ数日、大雨が降り...世界最大の中国「三峡ダム」崩壊の危機？！
TecRepublicJapanというＩＴ系サイトが『ローカル5G、商用化や実装は2023年以降--実証実験や概念実証が停滞』という矢野経済研究所のレポートを紹介していた。ローカルでネットワーク構築するにはＷｉＦｉ６もあるが、日本のＷｉＦｉは、出力を抑えているので、遠くまで飛ばない。その点、ローカル５Ｇは、最高速度も大きく、遠くまで飛ぶから色々使い手があるが、2023年までかかるとは。コロナのせいでやむを得ないのかも。矢野経済研究所（中野区）は6月24日、ローカル5Gネットワークを活用した国内市場予測を発表した。予定していた実証試験、概念実証（PoC）が新型コロナウイルス感染症の影響で停滞しており、商用化、実装は2023年度以降になるという。第5世代移動通信システム（5G）は、3Gや4G/LTEに比べて高速、大...ローカル5G、商用化や実装は2023年以降
富岳の競争相手は、量子コンピュータではなく分散コンピューター？？
ニューズウィークによると、スーパーコンピュータの競争相手は、量子コンピュータではなく、分散コンピュータであるという。Folding@homeというプロジェクトで、新型コロナウィルスの解析で70万人の技術者やプログラマーが参加し、富岳の６倍の速度で計算したという。ただ、分散処理でよければの話で、実時間処理ではやはり量子コンピュータがスーパーコンピュータを駆逐するのは明白。そして、ここしばらく米中スパコン戦争が過熱する中、「富岳」突出した成果を出し、その結果、日英共同開発の可能性出てきたのではないかと解説している。なぜかというと、富岳のプロセッサーは、ソフトバンク傘下のイギリスのARMコンピュータのアーキテクチャを使っているから、日英共同開発と想起したという。「ものづくり日本」の底力を世界に示した意義は小さくないR...富岳の競争相手は、量子コンピュータではなく分散コンピューター？？
TIME&SPACEというKDDIのIT系Webサイトに『Bluetoothは複数接続できる？『マルチペアリング』『マルチポイント』など違いを解説』という解説記事が出ていた。一つのBluetooth機器をマルチペアリングとして複数の情報機器の親機に登録しておけば、複数の親機からの音声入出力を一つのBluetooth機器でマルチポイントとしてサポートできる。そして最近では、一つのスマホなどの情報機器が、2つのBluetoothをデュアルBluetoothとして、サポートし始めていて、同じ音源を、例えば立派なスピーカーとヘッドホンで聞くということもできる。Wi-Fiとbluetoothの通信規格には大きな違いがあって、通信速度は圧倒的にWi-FiはGbpsでるのに、bluetoothの通信速度は24Mbpsで、Wi...Bluetooth機器を複数のスマホ・PC等で共有する。
日経によると『NTT、5G網で国内連合NECに600億円出資へ』というが、いささかしみったれている。というのも、NTTの業績、NECの４倍ちかくあるし、３0年位以上前までは国有企業であったから、資産も大きく、依然、通信業界における他社を圧倒するガリバー企業だから、一桁多く出資してもよかったのでは？NTTがNECに約5%出資し、次世代通信規格「5G」など先端通信網を共同開発することが24日分かった。出資額は約600億円とみられる。米中対立の激化など、世界で保護主義が強まるなか、社会インフラとなる5Gやその次のネットワークを国産技術で維持する必要があると判断した。技術開発を急ぎ、劣勢だった海外でも巻き返しを図る。NTTはNECの第3位株主となる。両社は5Gネットワークで、通信回線を制御する基幹装置などの開発に取り組...NTT、5G網で国内連合NECに600億円出資へ
日本のスマホがなぜ振るわないのか気になっていた。それで、とりあえず、世界第4位のスマホメ―カーで、年間7千万台は生産しているシャオミと、番外で年間シャオミの10分の一しか売れていないソニーのXperiaを比較してみた。XiaomiMiNote10LITE￥37000-Snapdragon730GSM7150-AB2.3GHzオクタコア、RAM6GB/8GB6.47インチFHD+(2340×1080)のディスプレイストレージ容量は64GB/128GBメインカメラは6400万画素+800万画素+500万画素+200万画素クアッドカメラ搭載アンドロイドソニーSonyXperia10IIXQ-AU52￥36000-Android10QualcommSDM665Snapdragon665(11nm),Octa-core(...日本のスマホ、価格も性能も悪くはないが、競争力がない？
日経によると、『中国、環境車優遇にHVも日本勢に追い風』という。トヨタが最初に開発した、巡航時にはモーターで、そして坂道等馬力を要する場面では従来のガソリンエンジンで対応するというハイブリッド車は自動車の歴史の中では画期的な日本が誇る発明である。中国のHVのカテゴリーに入るか否かは不明だが、日産のガソリンエンジンで電気を起こし、その電気でモーターを回して走行するというe-powerも画期的な発明である。中国はガソリン消費抑制と多分環境問題対応で、低燃費車優遇策を２０２１年１月より実施するとのことで、日本車にとっては、中国市場を拡大する意味でも追い風の政策であろう。トヨタは中国でのHV販売比率をグループ全体で約3割に高める計画だ（広州市の販売店）【北京=多部田俊輔】中国政府がハイブリッド車（HV）を「低燃費車」と...中国、環境車優遇にHVで、日本勢に追い風
国際会議「ISC2020Digital」によって、スパコン富岳、９年前の京に続き世界一と認定される。しかも、４つの計算分野で最速のスパコンとされ、さらには、１エクサFLOPS（毎秒、１０京フローテウィング計算）を超えた初めてのスパコンということで、記録破りづくめというから凄い。技術基盤が沈下しているといわれている日本、まだまだ諦めるには早すぎるということだろう。さらに画期的な量子コンピュータでも、まだ研究段階といえども、日本は最先端を行っているというから、先行き明るいものがあると思われる。因みに歴代のスパコン一覧が日経に図式化されて出ていた。これを見てもスパコンで群を抜いていることがよくわかる。朝日の記事によると、理化学研究所と富士通が開発したスーパーコンピューター「富岳（ふがく）」が、22日に発表されたスパコ...スパコン富岳、９年振りに、４冠採って、世界一！
世界のスマホ市場の占有率トップは、CnetやBCNがアメリカの調査会社IDCの調査報告を、以下に展開したように、この数年はサムソンがＡｐｐｌｅを抜いてトップにいる。そして、２０２０年に入ると、コロナ災禍で、スマホでは最大市場の中国のスマホ購入が落ち込んでおり、このため、サムソンは、インド市場開拓に力を入れ始めたというし、中国のメーカはさらにアフリカとＳＩＭフリーで日本市場開拓に力を入れ始めているという。さて、なぜ、サムソンがトップにいられるか不思議に思う。PC自由帳というサイトにスマートフォンのCPUとGPUの性能比較表が出ていてそれを見ると、特段、サムソンのスマホGalaxyのCPU（ExynosというARMベース）やグラフィック・プロセッサーの性能が良くはない。システム上の優位性は特に感じられられない。やは...サムソンがスマホの世界市場トップにいられる理由は？
スマホの解約をしたら、違約金をブンとられ、腹が立った。それで、SIMフリーのスマホを導入しようと調べてみた。まず、SIMなしのスマホは、iPhoneを含め全メーカー製品が買え、しかも価格がキャリアーから買うよりも安く買える。特に中国製のはキャリアーは、最近扱っていないが、中国メーカーの代理店が売っていて、２，３万出せば買えるし、日本製のはSIMフリーでも４，５万円はして、しかも、中国はスマホ先進国だから、機能は、２，３万でも、はるかに高機能で、品質も安定している。金がない時は、中国製を利用したほうが安くできる。また、インターネットは、ＰＣでしか使わず、スマホで使う場合は、道案内位なので、ＳＩＭフリーのスマホにした。問題のSIMは、キャリアー（ドコモ、ソフトバンク、ａｕ、ＭＮＯ（MobileNetworkOper...SIMフリーのスマホ
ロイターによると、『中国を悩ますザンビア不良債権問題、アフリカ全土でも』。中国は、2000年以来、アフリカ全土に対し、14６0億ドルもの融資をして来ていて、返済が出来なくなった場合は、アフリカ国家の資源を担保に取るという図式であった。が、世界からの反対でそれがままなくなり、債務免除ということになる可能性も高く、中国経済に大きな重しとなるだろうという。一帯一路戦略も経済成長が順調であった頃は夢があったのだろうが、思わぬコロナ災禍で、夢の中の夢になる？？？［ロンドン１５日ロイターBREAKINGVIEWS］中国がザンビアの「債務のわな」に捕らわれている。ザンビアは、中国国営銀行のほか国際通貨危機金（ＩＭＦ）などの国際機関や、国際的な民間債権者が絡む、複雑な外貨建て債務の再編を進めようとしている。交渉結果は他のアフリ...中国を悩ますザンビア不良債権問題、アフリカ全土でも
