ラオス、ベトナム、タイそしてインドネシアなど東南アジアの高速鉄道、中国の一帯一路政策の下、低利で、着々と拡充されている。中国本土と直接、接続されており、経済も東南アジアと中国は密結合になるであろう。怖い話である。インドネシアの新幹線は極短距離だが、いずれ全土に延長されるだろうしマレーシアと接続されるだろうし、中国は大満足だろう。しかし、中国経済圏に治まる事を望まない国々もあって、中国より半世紀前に高速鉄道を実現した日本は安全性や高速性、土木技術で優れているから、資金力さえあったら、こういう事態は避けられたかと思うと残念だ。上記は西日本新聞掲載図上記は日経掲載図中国は、2007年から国内の鉄道高速化を開始、アッという間に日本の10倍の4万kmの高速鉄道網を実現したが、①乗客が少なく1日1本という路線も多い。...東南アジアの高速鉄道
NASAのWebサイトに、半世紀前に打ち上げたボイジャー1号との通信を復活したと出て居た。同時期に打ち上げられたボイジャー2号と共に惑星や近太陽系星間の姿を50年近く明らかにしてきた。今更ながらアメリカの発想力と実行力に驚かされる。日本は素材や部品は、どの分野をとっても世界最高だが、大きなシステム構築は得意ではないかも。しかし新幹線やリニア高速鉄道をとっても、能力は十分あるかと思うので、宇宙開発ではどうかとボイジャー事業を見た。具体的な技術開発では日本は十分の能力があるが、構想力と実行力では、今一だと思われる。以下その理由を述べる。ボイジャー1号はNASAが1977年9月5日に、宇宙観測衛星として打ち上げられ、木星、土星、天王星、海王星、そして星間物質で数々の下記の土星の表面などのような数々の自然を明らか...ボイジャー1号、遠い宇宙で50年後でも活躍
数年前、廃棄されたプラスチックが、風化や摩擦などで小さな破片になるのや、歯磨き粉や化粧品で滑り止めに使われるマイクロプラスチックが、人間や動物に健康上の大きな問題を起こすと言われていたがその後、話題になってなかった。そこに、NationalGeoraphicが、2024年3月6日付けの医学誌「TheNewEnglandJournalofMedicine」に発表された論文を紹介、血管内にたまった微小なプラスチック粒子が、心臓発作（心筋梗塞）、脳卒中、死亡のリスクを高くすることを証明したという。以下その要約：脂肪などでできた沈着物であるプラークが動脈の壁の中にたまる「アテローム性動脈硬化」になると、血管の壁が厚くなるため体の各部への血流が悪くなり、脳卒中や狭心症、心臓発作のリスクが高まる。プラークは通常、コレ...マイクロプラスチックは心臓発作・脳卒中を起こす！
CNNがマイクロソフトのVASA-1という、人の絵や写真から、しゃべる動画を生成できるAIを紹介していたが、言語も多くの国の言葉をしゃべり、悪用されると恐ろしい。米マイクロソフト、新たなAIモデル発表モナリザも歌う？-CNN.co.jp人物の絵から、しゃべる動画を生成VASAー1
2024年2月28日の日経新聞が、アップルは27日、電気自動車（EV）の開発を中止する方針を固めたと報じていた。そして携わっていたスタッフの多くは人工知能（AI）部門に移り、生成AIのプロジェクトに集中することになるとの事。今回の報道はEV販売が期待外れの結果に終わり、複数の主要自動車メーカーが投資撤回と価格引き下げに踏み切る中で浮上した。一方、AIは勢いを増す。今回報じられたアップルのリソースシフトは、マイクロソフトやグーグルなどAI技術で先行する競合との差を埋める一助になる可能性がある。英国を拠点とする投資プラットフォーム、ハーグリーブス・ランズダウンの幹部スザンナ・ストリーター氏は「AI関係のあらゆるものに熱狂が集まる中、投資家のEV熱は薄れており、巨大IT企業はトレンドを追っている」と指摘する。こ...米アップル、EV開発を中止か
2023/12/21付けのロイターによると、ロシアは2022年2月の全面侵攻開始以降、ウクライナに対し合計7400発のミサイルを発射し、ウクライナ軍はこのうち1600発を迎撃、イラン製ドローン攻撃（小型無人機）「シャヘド」は3700機で、このうち2900機を撃ち落としたという。いかにロシアは残虐なことを、小国ウクライナにしでかしていることか！ウクライナは、撃ち込まれはミサイルのうち2割くらいしか迎撃出来ていないという。その理由は、迎撃が難しい極超音速ミサイルをロシアが投入していることに加え、西側諸国がウクライナに対する地対空ミサイルシステム「パトリオット」の供給を開始したのが全面侵攻開始からしばらく時間が経ってからだったためという。ロシアのドローン打ち込みに対し、安価に製造できるドローンの撃墜に高価な防空...ウクライナのミサイル被弾数1万！
Airbus社が2020年あたりに、2035年には実現すると発表した水素燃料の4種類,プロペラ、ターボジェット、水平翼、水素電気プロペラの旅客機、1歩前進したようだ。最初の3機種は、水素を直接燃料とし、プロペラやジェットエンジンを駆動するもので、最後の機種は、水素エンジンにより発電し、モーターでプロペラを動かすもの。走行距離も、3000Km、乗員数も200名以下と、現在の中型旅客機並み。又、イギリスとアメリカの合弁会社ZEROAviaも、以下の様なスケヂュールで水素旅客機提供を発表し、すでに昨年、20名乗り、飛行距離4，5百距離のプロペラ機の試験飛行に成功している。こちらは、水素エンジンで発電し、電気駆動の機種だ。昨年試験飛行に成功した、ZEROAvia社のプロペラ双発機ZA600。自動車でもトヨタが、ク...水素旅客機AirbusのZEROe
日本の多くのメディアが、アメリカでFAST（FreeAd-SupportedStreamingTV）なるものが続々誕生していると報じている。このFASTテレビとは何かと思って、記事を読んでみた。それ見よると米国でも、無料動画配信の信ぴょう性が問題になっているようで、Youtubeなどの動画を見ても、色々な意見や、記事を載せているが、意見や記事の根拠が明確でないものがほとんど。これは日本のSNS動画も同様。それで、米国で近年、メディアグループが、責任をもって、広告付きFASTテレビ（FreeAd-SupportedStreamingTV）を新設している。この広告付き無料ストリーミングサービスのチャンネル群の充実で、配信経由の視聴がリニアのそれに近づいていると米各メディアが報じている。日本のフリーの動画配信は...FASTテレビ？？
日経が、2023年11月2日号で、「東北大・静岡大・日本製紙、酸化処理したセルロースナノファイバー（CNF）の高い蓄電性の機構を解明」という記事を載せていた。日本の基礎技術開発力は、失われた30年後からは徐々に、目覚ましく伸びている。いろいろな分野で、例えば、半導体にしろ、航空機産業にしろ、日本の基盤技術がなければ最先端の製品が作れない。ただ、依然、システム全体をまとめることでは弱いが、基盤技術が確固たるものになったので、時間の問題だろう。さて本題に戻ると、CNFが高い蓄電能力があるという発見は、将来的に蓄電池、さらにはエネルギー供給課題を解決する者であろう。しかし、その実現はまだまだ時間がかかるかも。以前CNFが、現在、航空機や自動車の外枠に使われている炭素繊維に代わっていくと期待されているが、未だ、そ...セルロースナノファイバー蓄電池
Lineはそもそもが、韓国のネイバー社が開発とクラウド運営を行っており、その後、ソフトバンクが資本参加をして、ネイバー社はソフトバンクの関連企業になった。それでクラウドは日本に置いているというが、メンテは、開発者のネイバー社に依拠せざるを得ないから、クラウド操作も韓国からできる。其れだけでも不安なのに、KCIが、国家権力で情報開示せよという事になれば、ネイバー社は従わざるを得ない。なのに。1億人の日本人ユーザーがいて、しかも、多くの日本企業が、コミュニケーション・ツールとして使っている。日本人と日本企業の情報はKCIに握られているのは確かだろう。日本政府は、このことを知りながら、だんまり。言うべきことを言わないから、竹島は韓国に実効支配され、独島として韓国領になってしまった。日本人が好んで使うSNS、どれ...LINEヤフーのずさんな管理で9600万人の個人情報が危険
共同通信社が12月28日号で「中国、日本企業を越境調査愛知・ホーユー、輸入停止」と報じていたが、オンラインで越境調査したという。驚くべき侵略行為であるのに、岸田政府は何ら抗議声明すら出さない。アステラス製薬社員の意味不明の逮捕と有罪判決にもだんまり。SNSの世界で、岸田派のパーティー券購入者に中国組織の購入がたくさんあるとか、林芳正幹事長も親中どころか、中国の出先機関ではとまで書いているのがあったが、、」そうかもと思うくらい、何もしないのは不思議である。相次ぐ中国の侵略行為で政府がだんまりというのはひどすぎる。以下共同の記事の一部：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：</picture>化粧品大手「ホーユー」の瀬戸工場・物流センター＝28日午後、愛知県瀬戸市中国の医薬品規制当局がヘ...中国、日本企業を越境調査！
2023年12月29日、日経が表題の記事を載せており、今後、中国が自動車工業でも世界をけん引するのかと驚いて記事を読んだが、LI電池ベースのEV車で、レシプロエンジン車を抜いて、世界のトップに出たという事で一安心。というのも、Li電池のEV車は、1．寒さに弱くい。特に、北海油田輸出で稼いだ金を、CO2対策で、補助金を出して、国内の自動車をEV車にしたノルウエイ、冬になると充電ステーションに行列ができて不便に問いうなっていることが知られている。2．価格が高い。Li電池EV車は、同一サイズのガソリン車に比べ倍近く高くなる。3．電極のLiが複雑な合金になっているため、Li再生ができない。4．Li電池は、衝撃で発火する。電解溶液が発火するとかで、これを固定化することでLi電池の安定性が上がるというが、個体Li電池...中国の自動車輸出台数、世界首位！
Li電池は、不安定で衝撃にあうと発火することが知られている。スマホを落としたら、燃えだしたとか、初期のトヨタのプリウスが燃えたなどがよく知られている。Li電池の特性を熟知しているトヨタがEV車に慎重であるのは、現在のところ、大容量で合理的な価格のLi電池しかなく、それが不安定であるからであろう。衝撃に弱く発火するのは電解物質が液体で発火しやすいからだという。それで、トヨタは、個体電池を開発中で2027年までに開発完了とか。で、固定電池は何かと思ったら、Li電池の電解物質を液体から個体化し、セル化し対衝撃性を大幅に改善したものとか。詳細な構造は、NEDOが以下の様に解説していた。NEDOは、世界各国でモビリティの電動化に向けた動きが活発化する中、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池として注目されて...いつまでLi電池?
日本の太平洋側大陸棚には、膨大な化石燃料や鉱物資源が埋まっていることを、優に半世紀前に海洋研究者が明らかにしている。そこで、2000年代の初めに経済産業省が策定した海洋資源開発計画.、次に最近NHKが放映した深海から金属、そしてロイターが述べたノルウエイの海底資源開発計画を概略してみた。まず、日本の開発計画は、平成20年3月に「海洋基本計画」がされ、以降、改訂され、最新版「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画」（平成31年2月）に至っている。日本の領海・排他的経済水域（EEZ）・大陸棚から国産資源を調達することが目的であるというが、以降、5年ごとに改版を出しているが役人が飯の種を自分らで作っているだけだ。初版からすでに10年以上たつというのに、国はやる気がなさそう。中国は、太平洋回路開拓もあるが、尖閣諸島近辺...深海から石油や貴金属！
アメリカの大企業の発明は、世界中に影響を及ぼすことが多いので、その理由を考えて見た。首相官邸ホームページhttps://www.kantei.go.jp/jp/singi/keizaisaisei/miraito...に、適切な資料があった。2018年度のデータだが、5年後の今も大差ないと思う。（出所）財務省「法人企業統計」、経済産業省「企業活動基本調査」、U.SCensusBureau「QuarterlyFinancialReport」、NationalScienceFoundation「BusinessResearchandDevelopmentandInnovation」を基に作成。GAFA・の売上高の推移（中国のBATの売上高も記載されているが）これらの表を見ると、研究開発費の大きさは、製品の世界...日米大企業の研究開発費
地球の生命は、太陽が進化して、100億年後に巨大な赤色巨星になって、太陽系を吸収するまで安泰かと思っていたら、2.5億年後には、現在の5つの大陸が、1個のパンゲア・ウルティマ超大陸になり、その間の地球自体の活動により高温になり、現在の地球上の生命は消滅するという。唯その後は冷えたり、あるいは高温のまま、新たな宇宙人のような生命体が発生するのかも。まず、太陽系の進化の時系列は、Wikipediaのを引用すると、太陽系は46億年前に誕生し、100億年後に赤色巨星になった太陽に吸収されることになる。次に、パンゲア・ウルティマ超大陸であるが、エコノミスト2021年2月12日号に鎌田さんという方が「日本列島はいずれ消滅する？「パンゲア・ウルティマ超大陸」とは何か？」という記事にづかいしておられたので引用する。このパ...生命のある地球の寿命
TBSのオンラインニュース【Bizスクエア】が2023年9月22日、ごみのアルミくずから水素と水酸化アルミを製造する方法を富山のベンチャー企業アルミハイテック社が考案したと紹介していた。アルミ箔は、食品包装だけでなく、色々な製品の包装に使われていて、それはすべて、ゴミとして焼却されている。どれくらいのアルミ箔が生産されているか一般社団法人日本アルミニウム協会を見たら、毎年、10万～15万トン生産されているという。これがゴミとして焼却されていることになるが、それが水素と断熱材とかに使われている水酸化アルミに生まれ変わるというからすごい。アルミハイテック社の創意工夫は、①アルミ箔単体だけでなく、ビニールやプラスチックとアルミが一体化したものからもアルミを分別する方法を開発②アルミが表面酸化してしまうと、化学反...ごみのアルミくずから水素製造
2023年8月21日に中国の黄海で、中国の原子力潜水艦が爆発事故を起こし、水兵55名が無くなったと、英国、オーストラリアやアメリカのマスコミが伝えている。しかも西側の潜水艦が中国近海をうろつかない様に設置した潜水艦防御ネットに引っかかって事故をここしたという。下記の引用は、MSNが、2023年10月3日、英国のDailyMailの記事を伝えていた。日本のマスコミはどこも伝えていないが、東電の原発処理水を政府の方針に基づき、基準を下回る濃度に薄めた上で、24日午後1時ごろ、海への放出を始めたが、これに対する異様な中国政府の日本攻撃を見ると、中国の原子力潜水艦の爆発事故、真実に思える。そうなると、日本海や太平洋で獲られた魚には放射能が含まれている可能性がある。日本政府は真偽を確かめて、公表すべきである。以下、...中国の原子力潜水艦、黄海で爆発?
中国政府は、東電冷却水のトリチウム放出量は人類ひいては地上の生命に禍根を残すようなひどい事であると繰り返し表明している。これに基づいて中国の一般市民（？）からの嫌がらせ電話が膨大な数になっている。4，5年前、渤海湾の中国原発や、韓国原発の冷却水のトリチウム量が日本の各原発のそれよりはるかに多く、にもかかわらず、両国は日本は福島原発で、放射能を世界中にばらまいたと非難囂々。そして、今回の東電冷却水の放出。そのトリチウム量を見ると、はるかに中国原発のトリチウム量が多い。そのデータが、6月24日のYahooニュースが軽罪産業省発表のデータに基づいて図示している。世界の主な原子力関連施設のトリチウムの液体放出量（年間）2023年6月14日中国政府が、自分の誤りを棚に上げて執拗に、日本攻撃するのは、中国国内に重要な...中国原発の冷却水、放射能多い！
欧米系のマスコミは、中国では、EV車が需要をはるかに超えた生産過多になり主要都市で大量の電気自動車（EV）が廃棄される「墓場」が存在すると報じている。また、Youtubeでも、そういったEV墓場の映像も多く見られるようになった。BYDとかは、着実に売り上げを伸ばしているが、EV墓場にはBYD社のEVも多く見られるとYoutubeの映像では見られる。中国の北京とか上海などの大都市での車の排気ガス汚染が激しく、中国国家として、EV推進を進めていて、雨後の竹の子のように、EV製造会社が乱立していた。そこに「中国が新エネ車に関する補助金3割削減、2022年内で助成終了」、中国財政省は2021年12月31日、EV、PHEV、FCVなどの新エネルギー車（NEV）への補助金を現行措置から30％削減すると公布した。また、...中国EV過剰生産は本当！！
CATLが、リチウム・イオン電池では、中国のこれからのEV需要にこたえられないと、NIBを開発し、すでに実装しているというのに、日本は何もできていない。ナトリウム・イオン電池でも、出遅れた日本
OpenGPTd絵有名になった、生成AI。発表しているのが、OpenAIを10Bドルで買収したマイクロソフト、Google（Alphabet）、Amazon,Meta、IBM,画像CPUやAICPUのNvidia、SalesForce.comなど、GafaのうちAppleは音なしの構えだが、アメリカの趙大IT企業、10社近いのが粗完成させて発表している。OPenAIのWebサイトを見ると、2015暮れに創業し、テスラなどから、1B＄（日本円で1300億円）集めている。2022年暮れから、一部のツールを有償で提供し始めているが、本格的な提供には、未だ時間がかかるだろう。収益が立つまで10年かかるとして、現在の従業員が約400名というから、設立から収益が成り立つまでの10年間で3千人年のハイレベルのソフトウエ...生成AI、完成間際の企業10社近い？
Gigazineをはじめ、いくつかのITサイトが、,大半のパスワードを1分以内にクラッキングできるAI「PassGAN」が登場した旨、伝えていた。サイバーセキュリティ企業のHomeSecurityHeroesが、ニューラルネットワークでパスワード予測を行うAI「PassGAN」を使って実際のパスワードを解析する実験の結果を発表したのを紹介。それによると、一般的なパスワードのおよそ半分が1分で、65％が1時間で解析できてしまったとのこと。2023PasswordCracking:HowFastCanAICrackPasswords?https://www.homesecurityheroes.com/ai-password-cracking/通常、パスワードの解析に使われるパスワード推測は、膨大なデータを元...AIでソフトで、パスワードを半数を1分で楽々解読！
ISOの画像圧縮規格、MPEG4が最新化と思っていたら、MPRG4AVCなるものがせいていされ、8K画像を扱い、さらにMPEG-HHighEfficiencyVideoCoding(HEVC)なるものが制定され、32Kという庁制裁画像を扱えるという。さらに、音源も複数扱えるとか。この最新規格を使って、ソニーが360立体音響技術を用いたライブ配信を楽しむ新しいオンラインサービスを出しているという。スマホで楽しめるというから、進化もすごい。要件は、1。360RealityAudioLiveなるソフトのインストール2．差y6宇う独立して再生できるイアフォンかスピーカーさらにはティストと視聴者、視聴者同士によるリアルタイムコミュニケーションが可能という。楽しむユーザーは難しいことは知らなくても良いが、技術者の方は...コンサート映像もメタバースでライブ配信！
かなり前の話になるが、日本政府機関であるJETRIが、「BYD、深センにグローバルデザインセンター新設」と紹介していた。以下その内容だが、設備もさることながら、デザイナーが、ドイツなどの有名デザイナーばかりというから恐れ入る。BYDのEVは中国の国策でもあり、近々に。世界一のEVメーカーのテスラを追い抜くのは、目に見えている。しかも美本園で100万円強の大衆モデルら、EVに出遅れているトヨタでも追いつけないのではなかろうか？EVで先行している日産は、デザインがいまいちで日本市場でも思ったほど受け入れられていない。しかもすでに日本の主要都市に支店を設置しているので、日本でもBYDn尾EVは相当受け入れられるのではなかろうか？まず、JETROのBYDデザインセンターの紹介＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊...BYD世界トップのEVベンダー？
日経クロステックが、中国のせぁい最大の電池会社CATLが。ナトリウムイオン二次電池（NIB、sodium-ionrechargeablebattery）を開発し、中国CATL（寧徳時代新能源科技）は、中国の自動車メーカーCheryAutomobile（奇瑞汽車）のEVに採用されたと発表した。中国は、Li採掘も世界のトップクラスだから、Liが不足することないだろうと思っていたが、EV時代になると全く足りなくなるから開発したのだという。もはや中国は。新興国ではなく、日本も遠く及ばない、先進国になったと見ないと今後を見あやまる。動作原理・構造は、以下の通り（wikipedeaからの引用）動作原理やセル構造は、リチウムイオン二次電池と同様である。ナトリウム層状化合物を正極とし、電解液と正極の間でナトリウムイオンが...ナトリウムイオン二次電池
核融合の研究は、ITERという国際プロジェクトが進められている。この国際プロジェクトは、冷戦が終わって間もない、1985年に、レーガン大統領とゴルバチョフ書記長の間で取り交わされた核融合エネルギー開発の国際協力に基ずくものとされ、日本、EU、アメリカ、韓国、インド、中国、ロシアが、開発協力することで出発し、現在、35か国が参加しているという。そして、建設費だけで、6500万ドル日本円で8500億円かかるとか。毎年の運営費も、2000億円（ただし、下記の設立初期メンバーが、欧州45.5%、そして日本、米国、ロシア、中国、韓国、インドの各国は9．1％づつ負担するとか。設立初期メンバー国にはそれぞれのITER組織があって、互いに連携しながら、開発活動を行っているとか。成果も上がっているようで、2035年には、実...核融合発電
日経電子版2023年3月25日号で『EU、35年以降もエンジン車販売容認合成燃料利用で』なる記事を載せていた。そうなると、合成燃料なるものが、今の石化燃料と同じ程度で得られるなら、現在のレシプロエンジン車がそのまま使えるので、われら貧乏人にはありがたい話である。記事の要点は、欧州連合（EU）の欧州委員会とドイツ政府は25日、2035年以降も条件付きでガソリン車など内燃機関車の新車販売を認めることで合意したと明らかにした。温暖化ガスを排出しない合成燃料を使う場合に限り販売を認める。電気自動車（EV）化で先陣を切ったEUの政策方針が大きく転換するという。合成燃料とは、数十年も前から、CO2とHとから、メタンを合成するというもので、いわば夢の燃料であるが、メタンガスといわずに合成燃料と言っているところに問題があ...EU、35年以降もエンジン車販売容認
日経クロストレンド023年02月20日号に、「伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発」なる記事が出ていた。日経記者と経営者との対話形式で記事は展開されているが、核は、下記の対話の部分で、そのなかに「約400項目のデータと来店客数との相関関係を調べたところ、アルゴリズムのようなものが見えてきました。それを使って来客予測AIを非エンジニアだけで開発、ゑびやで導入し業務改善につなげた」とある。これは、多少とも経験と知識の意あるソフト技術者なら、小売り業向け、AI化したDXシステムを自然言語とかLowCodeあるいはNoCodeとかで、展開できるのではなかろうか？そもそも、ソフトウエアは、扱うデータの定義と固定された処理の手続きの展開なので、難しい問題ではないように思える。あるいは、すでに市場に出ている、...伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発
日本は、高度成長が終わった、1990年代に入ると、日本は、色々な社会活動が停滞し始めた。しかし驚いたことに、企業の内部留保は大企業を中心に年々増え続け、2021年3月で571兆円にもなっている。また、社長、特に大企業の経営者の年収は、高度成長期では、一般社員の精々10倍くらいだったが、数十倍、しかも100倍近くなっている。その一方で、日本人の賃金は数十年にわたり少しも上がっていない。そして、新卒者の退職率が入社3年で大企業でも、数十％に達していて、しかも、社員の勤労意欲は低下している。それなのに経営陣の企業経営の問題意識は、まったくピント外れで、この状況では日本の停滞は変わらない。経営陣の年齢上限を50歳半ばにし、大幅な若返りをしないと日本は沈滞から抜け出せない！いかにそう思う、根拠を列挙した。日本能率協...科学技術後進国、日本V経営者の哲学
日本の科学技術が、先進国から、後進国に成り下がった、大きな理由の一つは、若者が社会に出て行っても、活躍できなくなっていることである。文科省の調査によると、平成31年度にもなると、大学・専修学校などで高等教育を受けた人の割合いは実に85％にも達しているが、4年生大学の場合、4年間の奨学金と、18歳から支払いが生ずる年金の延滞とで、卒業時には、平均的に3,4百万の借金ができてしまい、卒業後10年以内に返済しなければならず、男女ともに結婚なんて考える余裕もない。さらに折角、社会に出ても、企業は、社員、特に若手を活用する術を知らないか、活用する施策を怠っている。このため、近年は、新卒者の入社後の3年以内の離職率が30％にもたっしている。しかも社内教育体制が確立している大企業でも、20％はくだらない離職率という。企...科学技術後進国、日本IV痛めつけられる若者
中国のエネルギー事情、化石燃料は、石炭は埋蔵量に限界が見えているし、石油系は外国からの輸入に依拠せざるを得ないことが分かったので、他のエネルギーはどうか調べてみた。まずは原子力発電を見てみた。結果としては、多くの国では、原子力発電のエネルギー源としての比重は低く、むしろ、燃えカスであるプルトニウムの処理が問題で、プルトニウムがあれば簡単に原子爆弾を作れて、軍事大国を簡単に実現できるという問題がある。原子力発電所状況は、日本原子力産業協会が発行している「世界の原子力発電開発の動向(2021年版）に出ていた。2021年1月1日現在(万kW､グロス電気出力）この表を見ると、中国の原子力発電所は、数年内にアメリカとほぼ同数の93基になる。原発の問題は、燃えカスの放射性の強いプルトニウムの処理の問題で、各国とも、地...各国の原子力発電状況
ロシアが、キーウにある世界最大級の原発に6回もミサイルを撃ち込んだと、ロイターが、youtubeで報道していた。ザポロジエ原発、6度目の外部電源喪失「私たちは何をやっているのか？」ウ全土へのミサイル攻撃で（字幕・10日） ロイタービデオ(reuters.com)ザポリージェ（ザポロジェとどっちが原語の発音に近いのだろうか？）の6基の原子力発電所（朝日デジタル掲載）この原発は市民のための発電所で、民間のインフラシステムなのに、ロシアは、ミサイル攻撃を6回も仕掛けている。しかも、最新の超音速ミサイルキンジャールを使っているから、どこの国の最新防空システムでも防御できない。ロシアは、ウクライナ人を虐殺する、国家あるいは民族・人種集団を計画的に破壊するジェノサイド（英:genocide）を行っているとしか思えない...ザポロジェ原発に超音速ミサイル攻撃
各紙が、イラン・サウジの和解を報じていた。イランとサウジアラビアは10日、双方の安全保障関係高官が北京で会談し、外交関係の再開で合意、イラン、サウジ、中国が発表した声明によると、イランとサウジは外交関係を再開し、2カ月以内に大使館を再開させることで合意。国家主権の尊重と内政不干渉が強調されているという。また、2001年に締結した安全保障協力合意のほか、通商・経済・投資に関する合意の始動でも合意した。それで、中国の石油消費などのエネルギー事情を調べてみた。出典は、外務省の子供のための経情情報https://www.mofa.go.jp/mofaj/kids/ranking/oil_ex.html大きな国土だけども、石油生産はあまりない。そこで、石炭王国といわれているので、その事情も調べてみた。まず、石炭生産...イラン・サウジ外交正常化！
文部科学省科学技術・学術政策研究所が、2022年8月18日に発行した、令和4年版科学技術・イノベーション白書に、日本の科学研究りょおくを、ノーベル賞受賞から、大学生や院生あるいは、大学院生さらには研究者について現状をまとめてあった。「国の科学研究力」を定量化し比較する際、論文数を根拠とすべきも、単に発行しただけでは意味がなく、意味ある論文は、他の研究者からいかに参照されるか、いかに重んぜられているかを知る必要がある。そこで、論文の性格を3つに分類し、単なる発行したもの、とp10＆の論文は、論文の引用数が各分野で上位10％に入る論文、とp1％に入る論文と分けて分類してある。ろんぶん数では、日本は株の青のタイトルのところで示されているように米国、中国に次いで、3位となっているが、2020年になると、5位に下が...科学技術後進国、日本III基礎科学編（論文数）
アメリカのソフトウエアハウス、OpenAIが、生成ソフトChatGPTを、携えて、登場し、」アメリカのマイクロソフトが1兆円で買収した。日本でも昨年、秋に、公開して以来、日本でも、文章作成、プログラム作成、音楽作曲、物の設計を行える、生成AIなるものが、注目を浴びている。この生成AIは、英語では、ジェネレーティブAIと呼ばれ、「サンプルデータから成果物のデジタル表現を学習し、独創的かつ現実的な新しい成果物を生成するAI」と定義している。Bloombergによると、ジェネレーティブAIは幅広い分野への応用が期待されている。ものづくりでは耐久性と軽量化を両立させる設計、化学分野では新素材や新薬の開発、IT分野ではコードの生成やアプリの操作画面の設計などへの応用が期待できる。ガートナーの予測では2025年までに...科学技術後進国、日本IIAI（生成AI編）
先月解された、2023年2月19～23日にかけて、米カリフォルニア州サンフランシスコで「ISSCC2023」で、最先端の半導体IC関連技術が発表された。その結果を日本支部がまとめており、それが各雑誌で報告されている。ISSCC2023は、4件の基調講演、34件のテクニカルセッション（8件の招待講演を含む）、6つのスペシャルイブニングイベント、チュートリアルセッション、デモセッションなどで構成される。基調講演には、AMDのCEOを務めるLisaSu氏、imecエグゼクティブバイスプレジデント兼CSO（ChiefStrategyOfficer）のJoDeBoeck氏、Ericssonのシニアバイスプレジデント兼CTO（最高技術責任者）のErikEkudden氏、東京工業大学（東工大）名誉教授でテックイデア代表...科学技術後進国、日本I半導体
産業技術総合研究所ホームページに、地球の内部構造が以下の様に書かれている。それによると、内核は鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられているという。地殻：相対的に軽い岩石でできています。地球全体から見れば、薄皮のように表面を覆っています。マントル：マントルは相対的に重い岩石でできています。その中でも、下部マントルは岩石がより緻密な構造をしていると考えられています。D"層：マントルと核の境界付近で、下部マントルの物質が更に緻密に変化していると考えられています。外核：鉄・ニッケルを中心とする金属の液体でできていると考えられています。内核：鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられています。それが、球の中心部にある内核に、さらに「最深部の内核」と言うべき層が存在する可能性がある...地球の中心に、鉄の球？
"SUVのEVは、さらに危険な車になり得る"なる記事があった。アメリカでの話で、アメリカのSUVは、ピックアップなどの車高が高く運転しずらく、それがEV車になると、加速度が大きく、スピードもdさせ、大容量の電池を搭載して、車体重量が4トンにもなるとか。それに加えて、アメリカは、道路幅が広く、スピードを出す人が多く、事故が増えているとのpこと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2023/01/post-100507.php以下その要約＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊2022年1～3月期の交通事故死が前年同期比7％増の9560人と、四半期ベースで2002年以来の最悪の水準になってお...EVは加速性能がよく。重く、事故が多い？
毎日、とる水分は成人男性で3リットル、女性で2リットルとか言われているのは聞いたことがあるが、ニューズウィークが突っ込んだ議論を、アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）の研究成果を要約して行っていた。血清ナトリウムが、循環機能を左右し、その濃度が高い（水分摂取が少ない）と障害が発生しやすいと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100852.php＜アメリカ国立心肺血液研究所（NHLBI）は、適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性があることを示す研究結果を発表した......＞適切に水分補給している人はそうでない人よりも健康で、慢性疾患を発症しづらく、長生きだとみられることがわかった。以下、その要約。＊...水を毎日どのくらい飲めばいい？(NewsWeekより）
