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2019/03/29

  • BYD世界トップのEV ベンダー?

    かなり前の話になるが、日本政府機関であるJETRIが、「BYD、深センにグローバルデザインセンター新設」と紹介していた。以下その内容だが、設備もさることながら、デザイナーが、ドイツなどの有名デザイナーばかりというから恐れ入る。BYDのEVは中国の国策でもあり、近々に。世界一のEVメーカーのテスラを追い抜くのは、目に見えている。しかも美本園で100万円強の大衆モデルら、EVに出遅れているトヨタでも追いつけないのではなかろうか?EVで先行している日産は、デザインがいまいちで日本市場でも思ったほど受け入れられていない。しかもすでに日本の主要都市に支店を設置しているので、日本でもBYDn尾EVは相当受け入れられるのではなかろうか?まず、JETROのBYDデザインセンターの紹介*******************...BYD世界トップのEVベンダー?

  • ナトリウムイオン二次電池

    日経クロステックが、中国のせぁい最大の電池会社CATLが。ナトリウムイオン二次電池(NIB、sodium-ionrechargeablebattery)を開発し、中国CATL(寧徳時代新能源科技)は、中国の自動車メーカーCheryAutomobile(奇瑞汽車)のEVに採用されたと発表した。中国は、Li採掘も世界のトップクラスだから、Liが不足することないだろうと思っていたが、EV時代になると全く足りなくなるから開発したのだという。もはや中国は。新興国ではなく、日本も遠く及ばない、先進国になったと見ないと今後を見あやまる。動作原理・構造は、以下の通り(wikipedeaからの引用)動作原理やセル構造は、リチウムイオン二次電池と同様である。ナトリウム層状化合物を正極とし、電解液と正極の間でナトリウムイオンが...ナトリウムイオン二次電池

  • 核融合発電

    核融合の研究は、ITERという国際プロジェクトが進められている。この国際プロジェクトは、冷戦が終わって間もない、1985年に、レーガン大統領とゴルバチョフ書記長の間で取り交わされた核融合エネルギー開発の国際協力に基ずくものとされ、日本、EU、アメリカ、韓国、インド、中国、ロシアが、開発協力することで出発し、現在、35か国が参加しているという。そして、建設費だけで、6500万ドル日本円で8500億円かかるとか。毎年の運営費も、2000億円(ただし、下記の設立初期メンバーが、欧州45.5%、そして日本、米国、ロシア、中国、韓国、インドの各国は9.1%づつ負担するとか。設立初期メンバー国にはそれぞれのITER組織があって、互いに連携しながら、開発活動を行っているとか。成果も上がっているようで、2035年には、実...核融合発電

  • EU、35年以降もエンジン車販売容認

    日経電子版2023年3月25日号で『EU、35年以降もエンジン車販売容認合成燃料利用で』なる記事を載せていた。そうなると、合成燃料なるものが、今の石化燃料と同じ程度で得られるなら、現在のレシプロエンジン車がそのまま使えるので、われら貧乏人にはありがたい話である。記事の要点は、欧州連合(EU)の欧州委員会とドイツ政府は25日、2035年以降も条件付きでガソリン車など内燃機関車の新車販売を認めることで合意したと明らかにした。温暖化ガスを排出しない合成燃料を使う場合に限り販売を認める。電気自動車(EV)化で先陣を切ったEUの政策方針が大きく転換するという。合成燃料とは、数十年も前から、CO2とHとから、メタンを合成するというもので、いわば夢の燃料であるが、メタンガスといわずに合成燃料と言っているところに問題があ...EU、35年以降もエンジン車販売容認

  • 伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発

    日経クロストレンド023年02月20日号に、「伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発」なる記事が出ていた。日経記者と経営者との対話形式で記事は展開されているが、核は、下記の対話の部分で、そのなかに「約400項目のデータと来店客数との相関関係を調べたところ、アルゴリズムのようなものが見えてきました。それを使って来客予測AIを非エンジニアだけで開発、ゑびやで導入し業務改善につなげた」とある。これは、多少とも経験と知識の意あるソフト技術者なら、小売り業向け、AI化したDXシステムを自然言語とかLowCodeあるいはNoCodeとかで、展開できるのではなかろうか?そもそも、ソフトウエアは、扱うデータの定義と固定された処理の手続きの展開なので、難しい問題ではないように思える。あるいは、すでに市場に出ている、...伊勢神宮参道の食堂、非エンジニアだけでAI開発

  • 科学技術後進国、日本 V 経営者の哲学

    日本は、高度成長が終わった、1990年代に入ると、日本は、色々な社会活動が停滞し始めた。しかし驚いたことに、企業の内部留保は大企業を中心に年々増え続け、2021年3月で571兆円にもなっている。また、社長、特に大企業の経営者の年収は、高度成長期では、一般社員の精々10倍くらいだったが、数十倍、しかも100倍近くなっている。その一方で、日本人の賃金は数十年にわたり少しも上がっていない。そして、新卒者の退職率が入社3年で大企業でも、数十%に達していて、しかも、社員の勤労意欲は低下している。それなのに経営陣の企業経営の問題意識は、まったくピント外れで、この状況では日本の停滞は変わらない。経営陣の年齢上限を50歳半ばにし、大幅な若返りをしないと日本は沈滞から抜け出せない!いかにそう思う、根拠を列挙した。日本能率協...科学技術後進国、日本V経営者の哲学

  • 科学技術後進国、日本 IV 痛めつけられる若者

    日本の科学技術が、先進国から、後進国に成り下がった、大きな理由の一つは、若者が社会に出て行っても、活躍できなくなっていることである。文科省の調査によると、平成31年度にもなると、大学・専修学校などで高等教育を受けた人の割合いは実に85%にも達しているが、4年生大学の場合、4年間の奨学金と、18歳から支払いが生ずる年金の延滞とで、卒業時には、平均的に3,4百万の借金ができてしまい、卒業後10年以内に返済しなければならず、男女ともに結婚なんて考える余裕もない。さらに折角、社会に出ても、企業は、社員、特に若手を活用する術を知らないか、活用する施策を怠っている。このため、近年は、新卒者の入社後の3年以内の離職率が30%にもたっしている。しかも社内教育体制が確立している大企業でも、20%はくだらない離職率という。企...科学技術後進国、日本IV痛めつけられる若者

  • 各国の原子力発電状況

    中国のエネルギー事情、化石燃料は、石炭は埋蔵量に限界が見えているし、石油系は外国からの輸入に依拠せざるを得ないことが分かったので、他のエネルギーはどうか調べてみた。まずは原子力発電を見てみた。結果としては、多くの国では、原子力発電のエネルギー源としての比重は低く、むしろ、燃えカスであるプルトニウムの処理が問題で、プルトニウムがあれば簡単に原子爆弾を作れて、軍事大国を簡単に実現できるという問題がある。原子力発電所状況は、日本原子力産業協会が発行している「世界の原子力発電開発の動向(2021年版)に出ていた。2021年1月1日現在(万kW、グロス電気出力)この表を見ると、中国の原子力発電所は、数年内にアメリカとほぼ同数の93基になる。原発の問題は、燃えカスの放射性の強いプルトニウムの処理の問題で、各国とも、地...各国の原子力発電状況

  • ザポロジェ原発に超音速ミサイル攻撃

    ロシアが、キーウにある世界最大級の原発に6回もミサイルを撃ち込んだと、ロイターが、youtubeで報道していた。ザポロジエ原発、6度目の外部電源喪失「私たちは何をやっているのか?」ウ全土へのミサイル攻撃で(字幕・10日) ロイタービデオ(reuters.com)ザポリージェ(ザポロジェとどっちが原語の発音に近いのだろうか?)の6基の原子力発電所(朝日デジタル掲載)この原発は市民のための発電所で、民間のインフラシステムなのに、ロシアは、ミサイル攻撃を6回も仕掛けている。しかも、最新の超音速ミサイルキンジャールを使っているから、どこの国の最新防空システムでも防御できない。ロシアは、ウクライナ人を虐殺する、国家あるいは民族・人種集団を計画的に破壊するジェノサイド(英:genocide)を行っているとしか思えない...ザポロジェ原発に超音速ミサイル攻撃

  • イラン・サウジ外交正常化!

    各紙が、イラン・サウジの和解を報じていた。イランとサウジアラビアは10日、双方の安全保障関係高官が北京で会談し、外交関係の再開で合意、イラン、サウジ、中国が発表した声明によると、イランとサウジは外交関係を再開し、2カ月以内に大使館を再開させることで合意。国家主権の尊重と内政不干渉が強調されているという。また、2001年に締結した安全保障協力合意のほか、通商・経済・投資に関する合意の始動でも合意した。それで、中国の石油消費などのエネルギー事情を調べてみた。出典は、外務省の子供のための経情情報https://www.mofa.go.jp/mofaj/kids/ranking/oil_ex.html大きな国土だけども、石油生産はあまりない。そこで、石炭王国といわれているので、その事情も調べてみた。まず、石炭生産...イラン・サウジ外交正常化!

  • 科学技術後進国、日本 III 基礎科学編(論文数)

    文部科学省科学技術・学術政策研究所が、2022年8月18日に発行した、令和4年版科学技術・イノベーション白書に、日本の科学研究りょおくを、ノーベル賞受賞から、大学生や院生あるいは、大学院生さらには研究者について現状をまとめてあった。「国の科学研究力」を定量化し比較する際、論文数を根拠とすべきも、単に発行しただけでは意味がなく、意味ある論文は、他の研究者からいかに参照されるか、いかに重んぜられているかを知る必要がある。そこで、論文の性格を3つに分類し、単なる発行したもの、とp10&の論文は、論文の引用数が各分野で上位10%に入る論文、とp1%に入る論文と分けて分類してある。ろんぶん数では、日本は株の青のタイトルのところで示されているように米国、中国に次いで、3位となっているが、2020年になると、5位に下が...科学技術後進国、日本III基礎科学編(論文数)

  • 科学技術後進国、日本 II AI(生成AI編)

    アメリカのソフトウエアハウス、OpenAIが、生成ソフトChatGPTを、携えて、登場し、」アメリカのマイクロソフトが1兆円で買収した。日本でも昨年、秋に、公開して以来、日本でも、文章作成、プログラム作成、音楽作曲、物の設計を行える、生成AIなるものが、注目を浴びている。この生成AIは、英語では、ジェネレーティブAIと呼ばれ、「サンプルデータから成果物のデジタル表現を学習し、独創的かつ現実的な新しい成果物を生成するAI」と定義している。Bloombergによると、ジェネレーティブAIは幅広い分野への応用が期待されている。ものづくりでは耐久性と軽量化を両立させる設計、化学分野では新素材や新薬の開発、IT分野ではコードの生成やアプリの操作画面の設計などへの応用が期待できる。ガートナーの予測では2025年までに...科学技術後進国、日本IIAI(生成AI編)

  • 科学技術後進国、日本 I 半導体

    先月解された、2023年2月19~23日にかけて、米カリフォルニア州サンフランシスコで「ISSCC2023」で、最先端の半導体IC関連技術が発表された。その結果を日本支部がまとめており、それが各雑誌で報告されている。ISSCC2023は、4件の基調講演、34件のテクニカルセッション(8件の招待講演を含む)、6つのスペシャルイブニングイベント、チュートリアルセッション、デモセッションなどで構成される。基調講演には、AMDのCEOを務めるLisaSu氏、imecエグゼクティブバイスプレジデント兼CSO(ChiefStrategyOfficer)のJoDeBoeck氏、Ericssonのシニアバイスプレジデント兼CTO(最高技術責任者)のErikEkudden氏、東京工業大学(東工大)名誉教授でテックイデア代表...科学技術後進国、日本I半導体

  • 地球の中心に、鉄の球?

    産業技術総合研究所ホームページに、地球の内部構造が以下の様に書かれている。それによると、内核は鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられているという。地殻:相対的に軽い岩石でできています。地球全体から見れば、薄皮のように表面を覆っています。マントル:マントルは相対的に重い岩石でできています。その中でも、下部マントルは岩石がより緻密な構造をしていると考えられています。D"層:マントルと核の境界付近で、下部マントルの物質が更に緻密に変化していると考えられています。外核:鉄・ニッケルを中心とする金属の液体でできていると考えられています。内核:鉄・ニッケルを中心とする金属の固体で、できていると考えられています。それが、球の中心部にある内核に、さらに「最深部の内核」と言うべき層が存在する可能性がある...地球の中心に、鉄の球?

  • EVは加速性能がよく。重く、事故が多い?

    "SUVのEVは、さらに危険な車になり得る"なる記事があった。アメリカでの話で、アメリカのSUVは、ピックアップなどの車高が高く運転しずらく、それがEV車になると、加速度が大きく、スピードもdさせ、大容量の電池を搭載して、車体重量が4トンにもなるとか。それに加えて、アメリカは、道路幅が広く、スピードを出す人が多く、事故が増えているとのpこと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/technology/2023/01/post-100507.php以下その要約**************************************************2022年1~3月期の交通事故死が前年同期比7%増の9560人と、四半期ベースで2002年以来の最悪の水準になってお...EVは加速性能がよく。重く、事故が多い?

  • 水を毎日どのくらい飲めばいい?(NewsWeekより)

    毎日、とる水分は成人男性で3リットル、女性で2リットルとか言われているのは聞いたことがあるが、ニューズウィークが突っ込んだ議論を、アメリカ国立心肺血液研究所(NHLBI)の研究成果を要約して行っていた。血清ナトリウムが、循環機能を左右し、その濃度が高い(水分摂取が少ない)と障害が発生しやすいと。https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2023/02/post-100852.php<アメリカ国立心肺血液研究所(NHLBI)は、適切な水分補給が老化を遅らせ、病気のない生活を長続きさせる可能性があることを示す研究結果を発表した......>適切に水分補給している人はそうでない人よりも健康で、慢性疾患を発症しづらく、長生きだとみられることがわかった。以下、その要約。*...水を毎日どのくらい飲めばいい?(NewsWeekより)

  • ウクライナの防戦は、最新技術の成果!?

    日経が、以下のロシアのウクライナ侵攻マップを掲載紙ていた。2022年2月24日侵攻直後22年7月23年2月2021年のウクライナとロシアの人口とGDPは以下の様になっていた。ウクライナ43,734,000人、199,719(百万ドル、世界54位)ロシア142,021,981人,1,778,530(百万ドル、世界11位)一方、ロシアは、経済力では世界11位でしかないが核兵器では世界一、総合兵力では、姉李下に次いで世界2位。一方のウクライナは経済力では、ロシアの10分の一、軍事力でも、CNNの調査によると以下の様にロシアの10分の一。軍事力から見れば、ロシアは、小国ウクライナの全土侵攻はすぐにも完了したと思われているのに、そうはなっていない。2023年2月の行われるとされるロシアの大構成は、現在進行している2...ウクライナの防戦は、最新技術の成果!?

  • eVTOL、電動ドローン?? 電動ヘリコプター??

    eVTOL(all-electric,self-pilotedverticaltake-offandlanding(eVTOL)passengeraircraft.)とは操縦可能の電気垂直離着可能の飛翔体とか。最初のプロトタイプは、Airbus社が、2010年代終わりに出した、Vahanaで、その後いろいろなところから、プロトやコンセプトが出されている。AirbusのVahanano写真Nasaの電動ヘリコプタホンダのeVTOL(ガスタービンと電池駆動のハイブリッド式)eVTOLがいつ実用化されるかは、各社のWeb]サイトを見てても明記されていないが、企業や個人が導入するのは高価すぎて手が出ないだろうから、その飛ぶタクシーとして実現されるのだろう?それにしても、現在の2次電池代表はLi電池だが、電荷の多い...eVTOL、電動ドローン??電動ヘリコプター??

  • ChatGPT!!!

    OpenAI社なるものが、GoogleCjromeに代わると思われる今後の検索エンジンを開発した。名前はChatGPTであるが、チャットだけではなく検索エンジンやそのほかいろいろな適用ができそうなものである。OpenAI(オープンエーアイ)は、営利法人OpenAILPとその親会社である非営利法人OpenAIInc.からなるAI研究所で2015年末にサム・アルトマン、イーロン・マスクらによってサンフランシスコで設立され、合わせて10億米ドルが提供された。マスクは2018年2月に役員を辞任したが、資金の提供を続けている。さらに2019年、営利部門のOpenAILPは、マイクロソフトとMatthewBrownCompaniesから10億米ドルの投資を受けている。OpenAIは現在、無料で使えるが、「afreer...ChatGPT!!!

  • 国産各社のEV 車、大丈夫?

    中國でTesla、BYDのEV車の売り上げが不況の予測の中でも好調だという。さらに携帯大手のシャオミーまでもEVに参入するという。電気自動車は、エンジン車に比べ、部品点数が大幅に少なく、異分野からの参入もしやすい。そんな中で、日本の自動車メーカのEV着手が遅れている。日産が10年以上前からLeafでEV車提供をしているが、軌道に乗っているとは言えない。トヨタは、形だけの参入で、日本の自動車メーカーはEV取り組みに臆病になっているのではと思われる。それで、BYD、Tesla,日産のEV車比較をみてみた。機能やデザインでは大差ないが、やはり、まず価格面で競争力がない。中型セダンクラスで比較すると、BYDやTesraは補助金を考慮すれば300万円後半で買えるのに、日産のは400万円後半。日本の自動車メーカー、E...国産各社のEV車、大丈夫?

  • 世界的なリセッションは始まっている!

    世界的な不景気(リセッション)が始まるだろうという論議がされている。欧州では、以下の2つの理由で、リセッションが懸念されている。①ロシアによる輸出政策で、エネルギー不足が起きている。②ロシアのウクライナ侵攻で欧州の食糧庫であるウクライナからの食料輸入が出来なくなっている。中國でも、幾つかの理由で、経済活動の低下が言われ始めた。①不動産バブルの終焉、②高齢化の進展で安価で優れた労働力が懸念されている。③ゼロコロナ政策の影響で、経済への影響が出ている。④政策の重圧(一帯一路、国防費、対米対策の基礎科学秘術の推進)米国では、①消費者物価の上昇が止まらず、②IT業界のリストラ、③半導体などの先端企業の生産調整などから、リッセッションが懸念されている。しかしながら、いろいろな経済指標を解析しなくても、NYダウ平均、...世界的なリセッションは始まっている!

  • トヨタ車のデザイン、

    常日頃、トヨタ、日産、ホンダの自動車の機械的性能、動的性能には大差」内と思うが、デザインは、トヨタが一歩、進んでいる。日産、ホンダのデザインは、依然として日本車というイメージから抜けきらない。たとえば、今はあまり人気がないセダン、トヨタはうまいデザインだと思う。例えば、クラウン、さすがとうならせる。然し、欧米の人気セダンのデザインと大差ない。というか、グローバルなデザインでそれ以上ではないと言えそう。デザインで、トヨタの日産とホンダと違いはなにか都思っていたが、最近、それぞれのデザイン部門の構成を見る機会があった。それによると、トヨタのデザイン部門は、国際色豊かなデザイナーで構成され、責任者も外国人がいる。日産、ホンダは、日本人デザイナー主体、責任者も日本人である。これがその差の原因だと思う。デザイン部門...トヨタ車のデザイン、

  • コロナ・ワクチン、5回も6回も必要か?

    コロナ・ウィルス、既にインフルエンザ化しているという、ファイザー社のCEOの発言もあるし、コロナ治療薬も完成している。一番の問題は、数か月毎にワクチンを打たないと有効性が消えてしまう事と、副作用、特に若い女性に激しい副作用が発生していて、動物実験では生殖機能に異常が出たという話も出回っている。君子、危うきに近いよらずで、コロナ・ワクチン接種は4回で打ちとめにしたらと思う。ファイザーやモデルナなどの製薬会社は、コロナ・ワクチンや治療薬で大儲けをしているのは周知の事実で、これ以上、コロナ対応の製薬会社を儲けさせる事はない。下記のファイザーの売上表はYahooFinanceUSA掲載のもので、2021年から売り上げと利益が急増していて、50%はコロナ・ワクチンとコロナ治療薬という。単位は千ドル。2022年度は、...コロナ・ワクチン、5回も6回も必要か?

  • 米国大手IT企業、続々、リストラ

    テスラのイーロン・マスクCEOが、ツィッターの7500人の人員を半減するというのに驚かされたが、さらには、毎日の損失が$4Mに足しており、大胆な改組するのではと噂されている。事は、それで済まなくなっている。数日前には、Facebook(メタプラットフォーム)が1万1千人のリストラ発表、Amazonも昨日、1万人のリストラを発表。更には、Salesforce.comが、既に営業部門、限定だが、数百人のリストラを行ったとBloomberg誌が記事を載せている。1社だけのリストラなら、気にすることないが、かくも多くのアメリカの大手IT業がリストラを行うというのは、日本への影響も甚大なものになろうと思われる。IT業界に冬の時代の到来だろうか?危惧される。米国大手IT企業、続々、リストラ

  • エネルギーは依然、化石燃料依存

    世界各国のエネルギー構成が、資源エネルギー庁発行のエネルギー白書に出ていた。このレポートのすべての資料はエネルギー庁発行のエネルギー白書によっている。これによると、各国とも、エネルギーは70~80%は化石燃料に依存していて、再生可能エネルギー依存度は、10%に満たない。唯、OECD欧州は17%に達している。図の肥田氏は市の日本。。。は、2010年のデータで、比較のために示したとのこと。さらに、各国のエネルギー自給率を見ると、アジアの技術立国の韓国と日本の自給率は驚くほど小さく、世界最先端の文化国家のふフランス、ドイツなどの欧州勢の自給率も50%以下。次に各国の原油、LPG,石炭、ウランの埋蔵量を下記に掲げる。データは資源エネルギー庁のエネルギー白書。上記の4種のエネルギー資源、原油、天然ガス、石炭、ウラン...エネルギーは依然、化石燃料依存

  • 半導体とEDAソフトウエアそして米中経済競争

    MITTechnologyReview誌が、『米中チップ戦争が新章突入、EDA輸出禁止で何が変わるか?』という記事で、現在のLSIには、千億個を超えるトランジスターが搭載されており、LSI設計には、ECAD(ElectronicComputer-AidedDesign:電子系CAD)と呼ばれるEDA(ElectronicDesignAutomation:電子設計自動化支援)ソフトウェアが不可欠になっていて、それを開発しているのは、ケイデンス(Cadence:米国)、シノプシス(Synopsys:米国)、メンター・グラフィックス(MentorGraphics:米国企業だが2017年にドイツのシーメンスに買収された)の上位3社で、世界のEDA市場の約70%を占めていると解説していた。そして、米中経済戦争の激化...半導体とEDAソフトウエアそして米中経済競争

  • AIS搭載の中國の大型漁船の暗躍

    NHKが、9月10日の夜のニュースで、AISを搭載した中國の漁船が、東シナ海や、尖閣列島さらには広く日本の排他的経済水域(EEZ:ExclusiveEconomicZone)には入り込んで、調査活動を行っているのではというAISとは、何かと思ってネットで見ると::AIS(自動船舶識別装置/AutomaticIdentificationSystem)とは、1974年の海上における人命の安全のための国際条約で、300トン以上の国際航海をする船舶などに搭載が義務づけられている電波による、船舶の識別システムだとか。その諸環境は、海上保安庁のWebサイトに以下のように解説してあった。AISは、船舶の識別符号、種類、位置、針路、速力、航行状態及びその他の安全に関する情報を自動的にVHF帯電波で送受信し、船舶局相互間及...AIS搭載の中國の大型漁船の暗躍

  • パキスタン・イスラム共和国は、国土の3分の1が水中に!

    中国全土で、干ばつ警報が出ているというのに、パキスタン・イスラム共和国では、6月からの雨期で、大洪水に見舞われていると、各市が報道している。これは人間が地球を改造したために起きている、災害であろう。ヘリコプターが着地するのも難しいほど広範にわたって水に覆われるパキスタン(7月11日、カラチ)AkhtarSoomro-REUTERSニューズウィークによると、<6月中旬以降の死者は1000人超。パキスタン政府は国際社会に支援を呼び掛けている>パキスタン国家防災庁は日曜、モンスーン期の始まった6月中旬からの死者が1061人に上ると発表した。シェリー・レーマン気候変動相は月曜にスカイニュースで「国土の3分の1が水中にあり、3300万人が被災した」と語った。南部のバロチスタン州をはじめ、取り残された人々にヘリコプタ...パキスタン・イスラム共和国は、国土の3分の1が水中に!

  • 中國全土に干ばつ警報

    ロイター[上海19日]が、-中国政府は、今年初めて全土に干ばつ警報を発令した。当局は森林火災への対応に追われているほか、長江流域の激しい熱波から作物を守るために専門家チームを動員していると報じているが、この問題は中国だけにとどまらず、日本にも大きな影響があるのでは?まずは中国経済の先行き不安がある。ロシアのウクライナ侵攻に伴う、世界経済の先行きが怪しくなっていることと相まって、中國における干ばつの影響は、世界的リセッションを確実にしてしまうのでは?さらに日本は、産業だけでなく、中國における食の依存も大きく、食糧難から食のうばいあい、」さらには飢饉にもなりかねない。。写真による干ばつの度合いもすさましい。背景に映っている都市は、中華人民共和国江西省の省都である南昌市(なんしょう-し)と思われる。警戒水準が上...中國全土に干ばつ警報

  • 比例当選の国会議員は、その政党が該議員の行動に責任持つべきだ!

    不祥事を起こした、吉川赳衆院議員、比例東海ブロックで当選している。比例ブロックは、政党で投票するが故、個人の政治家としての信認がなされたわけではない。したがって、比例で当選した議員の責任はその政党が持たなければならない。この破廉恥な議員は、自民党から除名されだけで、依然、代議士を続けている。自民党は、なぜ議員辞職を徹底して行わないのだろうか?最近の自民党の国会議員、世襲議員がやたらに増えていて、しかも叩ぎあげ議員ではとても就任できない大臣などの要職に就き、さらには国民感情を逆なでするような行為・発言をする輩が多い。アホらしくなる。比例当選の国会議員は、その政党が該議員の行動に責任持つべきだ!

  • 中国ロケット残骸、落下制御不能

    ロイターが、「中国ロケット残骸、今週末落下か制御不能・場所は不明」と報じている。この数年で、中国の工業製品、品質、機能ともに飛躍しているが、ロケットといった最先端の技術だけでなく、家電製品や、日常製品など工業製品全般が、世界最先端の技術の結晶というところまで来ていない。EV車は、欧米日本の自動車メーカーが、製造条件として仕様、製造、品質管理までも公開するという事で、中國でノ販売が許可されているから、世界最先端製品に仕上がっている可能性もあるかもしれないが、工業製品全般は、今一というものが多い。複写機製造において、中國政府は、中國で生産するなら、仕様から製造工程、品質管理まで一切を公開することを要求したとの報道があったが、中國指導層にも、まだ中国の科学や技術は、世界最先端委はもう一歩という認識をしていること...中国ロケット残骸、落下制御不能

  • 中国ロケット残骸、落下制御不能

    ロイターが、「中国ロケット残骸、今週末落下か制御不能・場所は不明」と報じている。この数年で、中国の工業製品、品質、機能ともに飛躍しているが、ロケットといった最先端の技術だけでなく、家電製品や、日常製品など工業製品全般が、世界最先端の技術の結晶というところまで来ていない。EV車は、欧米日本の自動車メーカーが、製造条件として仕様、製造、品質管理までも公開するという事で、中國でノ販売が許可されているから、世界最先端製品に仕上がっている可能性もあるかもしれないが、工業製品全般は、今一というものが多い。複写機製造において、中國政府は、中國で生産するなら、仕様から製造工程、品質管理まで一切を公開することを要求したとの報道があったが、中國指導層にも、まだ中国の科学や技術は、世界最先端委はもう一歩という認識をしていること...中国ロケット残骸、落下制御不能

  • 壁を透視できる機器がイスラエルで開発される!

    ニューズウィークが、イスラエルで<壁に機器を押し当てると、部屋のなかの人々が画面上に映像化される>機器を開発したと伝えているが、技術の進歩、すさましい。イスラエルの軍用画像処理企業が、壁の向こうを透視する機器「Xaver1000(クサーヴァ1000)」を開発した。レーダーとAI画像処理技術により、壁の向こうの物体を3D映像で表示する。製品は壁の外側に設置したパネルからレーダーを照射し、建物のなかにいる人やモノを点の集まりで表示するしくみだ。鮮明な画像を得られるわけではないが、例えば人の場合は人数と背丈、部屋のどの位置にいるかや、移動パターンなどがわかるという。また、シルエット状の映像から、おおよその体勢を把握することも可能だ。歩き回っているのか、寝ているのか、または武器を構えているのかなどをリアルタイムの...壁を透視できる機器がイスラエルで開発される!

  • 「ほうれんそう」ら始まって、おひたし、こまつな、ちんげんさい?

    高度成長期のころから、社内におけるマネージメントやコミュニケーションの基盤としてほうれんそうというのがあったが、今日今日にもそれが生きているとは。さらに「おひたし」、「こまつな」、「ちんげんさい」なるもので強化されていた。人材育成とか、マネージメントなどに関するする夥しい数の教科書で、解説してあるが、たまたま、NBCコンサルタンツという会社がそのWebサイトで解説していたのでメモってみた。ほうれんそうは、それぞれ、「報・連・相」で、周知のとおり、報告、連絡、相談で、組織運営の基幹であろう。これを強化するものが3つの野菜という事になり、以下のような組織運営や管理を強化できるというわけ。。もらったホウレンソウは「おひたし」で補強する仕事の遂行は効率よく「こまつな」で進める部下が「ちんげんさい」にならないように...「ほうれんそう」ら始まって、おひたし、こまつな、ちんげんさい?

  • 日本の半導体、TSMC(台湾半導体制作会社)の下請け???!!!

    国立研究開発法人産業技術総合研究所(以下「産総研」という)が、3次元集積回路開発で、TSMCと共同開発すると発表していた。その内容は以下に要約されていた。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(以下「NEDO」という)「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業研究開発項目②先端半導体製造技術の開発(b)先端半導体の後工程技術(MorethanMoore技術)の開発(b1)高性能コンピューティング向け実装技術」において、TSMCジャパン3DIC研究開発センター(株)(以下「3DICセンター」という)が実施する研究開発の中で、同社と3DIC実装のための新材料・新プロセス技術の開発に関する共同研究を実施します。3DICセンターは、産総研および国内企業の材料・プロセス技術を評価・検証する研究開発...日本の半導体、TSMC(台湾半導体制作会社)の下請け???!!!

  • 東芝、結局、非公開化?!

    ロイターによると、出資ファンドの多くが非上場化を支持しいており、1株7千円で、株を買い取る案が検討されているという。こうなった原因は、とうしば経営に確固たる信念で経営してくれそうな人物がいない事であろう。非上場化で経営は、有力ファンドの意向で行われることになり、その資質次第で東芝の運命が決まり事になる。投資ファンドは所詮、投資ファンドで、該分野の専門家がいるわけではないから、先は見えている。之で、東芝は、消えてゆくのみとなるのでは?以下、ロイターによると、東芝に非公開化を提案しているファンドのうち、少なくとも1社が最大1株7000円で買収を検討していることが分かった。事情に詳しい複数の関係者がロイターに明らかにした。22日の東芝終値を27%上回る価格で、実現すれば買収総額は3兆円になる。東芝が5月末に締め...東芝、結局、非公開化?!

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