2024年6月12日、東京都小池百合子知事が都知事選（6月20日告示、7月7日投開票）に3選を目指して立候補することを表明した。出馬理由は、都議会で「取り組むべき課題が山積している。東京大改革を進める」ためであると述べた。これまで小池百合子知事の下で、多くの都民資産が売却され自身の権力維持のために利用されただけではなく、東京都民の健康に直結する米軍基地を汚染源とするPFAS問題を放置し続けてきたというのに、更に、もう4年、知事をやりたいと言い出したのである。どこまで東京を食いものにするのかと考えると暗澹とした気持ちになるが、逆に考えて、戦後70有余年にわたり日本の国権をアメリカに売渡してきた自由民主党の終焉が見え始めたことを考え合わせると、日本を売国することで利益を得てきた「公明党、国民民主党、立憲民主党...ふざけるな！！！小池百合子前東京都知事「東京改革3.0」-小池百合子前東京都知事の悪行-

少し前まで、地球温暖化で北極海の氷が溶けるとイギリス連邦「ツバル（Tuvalu）」が沈むと言われていた。これを、NHKを始め多くのマスコミが取り上げて地球温暖化の深刻さを訴える一大キャンペーンを張っていた。しかしである、昔、私たちは、小学校理科で「アルキメデスの原理」を習ったはずである。それによれば、北極海の氷が解けても海面上昇など起こらない。つまり、温暖化でツバルが沈むのは大嘘なのである。流石のあまりにひどいデマであることから二酸化炭素とは云わずに「温室効果ガス」などと呼び名を変えてしまった。よほど「バツ」が悪かったのであろう。ところで、小学校理科ではもっと重要なことを学んでいる。それは二酸化炭素の大気濃度である。地球の大気は、窒素（78%）、酸素（21%）、アルゴン（0.93%）、そして二酸化炭素は0...気候変動と云う大嘘-「虹色バッチ」は馬と鹿の印-

1974年6月8日にアメリカ合衆国とサウジアラビアが「MILESTONEPACT」にサインしていることを翌日の1974年6月9日のニューヨークタイムズは次の見出しで報道している。MILESTONEPACTISSIGNEDBYUSandSAUDIARABIAつまり、米国の軍事支援やら経済開発援助などの見返りにオイル決済を米ドルに限定してしまったわけである。あのキッシンジャー氏も大活躍で成立した合意事項であった。～～それから50年が経過した。本年、2024年6月9日の更新時期にサルマン国王は署名をしなかった。結果、ペトロダラーは終焉したのである。別に米ドルがそのまま紙切れになったわけではないが、その価値下落の意味は計り知れない。でも、マスコミ各社はそんなことを私たちに教えてくれないみたいだ。どこか報道している...ペトロダラーの終焉～マスコミも知らん顔?

昭和天皇独白録(編著:寺崎英成、文芸春秋発行)からの引用である。これは昭和3年6月4日未明、張作霖を爆殺した事件のことである。今からちょうど96年前のころだ。天皇の独白録から引用する。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・「この事件の首謀者は河本大作大佐である。田中(義一)総理は最初私に対し、この事件は甚だ遺憾な事件で、たとへ、自称にせよ一地方の主権者を爆死せしめたのであるから、河本、支那に対しては遺憾の意を表する積である、と云う事であった。そして田中は牧野(伸顕)内大臣、西園寺(公望)元老、鈴木(貫太郎)侍従長に対してはこの事件に付ては、軍法会議を開いて責任者を徹底的に処罰する考だと云ったそうである。然るに田中がこの処罰問題を、閣議に附した処、主として鉄道大臣の小川平吉の主張だそう...「この事件あって以来、私は内閣の上奏する所のものは仮令自分が反対の意見を持ってゐても裁可を与えることに決心した」(昭和天皇独白録から)

「日韓トンネルと統一教会との関係47都道府県に設置完了」という資料からお借りして、その中をちょっと覗くと…ぇぇぇ?ここまで薩長主導という訳ではないだろうに。2010年、今から14年前の6月19日に鹿児島でスタート、同年10月12日に山口でスタートしている。その後順調に全国へ展開してきたようだ。そのメンバーも大学の教授・名誉教授から県議会議員など錚々たる方々を会長・議長としている。高い見識がうかがわれるところである。さぞや素晴らしい未来を創建していただけるのではないだろうか、と期待せざるを得ない。それではゆっくりと検証してみようかな。(文責:吉田)「日韓トンネル推進全国会議」～この組織パワーで全国の議会という議会に送り込まれた統一教会細胞は何を推進しているか?～ということを考えてみよう

2024年5月20日、朝日新聞デジタルは『中国の分裂企てれば、日本の民衆は火の中に」駐日中国大使が発言』でセンセーショナルなニュースを配信した。『……呉江浩・駐日中国大使は20日、日本の国会議員約30人が台湾でおこなわれた頼清徳（ライチントー）新総統の就任式に出席したことについて、「公然と台湾独立勢力に加担するもの」と非難した。在日中国大使館が日本の政治家や学者を招いた座談会で述べた。呉氏は、頼氏が率いる民進党について「完全な台湾独立組織」とし、「平和統一の可能性が縮小する」と新政権を批判した。また、「外部勢力が台湾問題でもって中国を制しようとしている」と外国と台湾の結びつきを牽制（けんせい）し、「日本という国が中国分裂を企てる戦車に縛られてしまえば、日本の民衆が火の中に連れ込まれることになる」とも述べた...呉江浩駐日中国大使の『中国の分裂企てれば、日本の民衆は火の中に」発言は正しい-日本政府が日中首脳会議で「一つの中国」を再確認したことと、日本の安全保障が幻であることを知られたくないから-

NHKが2024年5月8日16時56分「トヨタ2023年度決算営業利益5兆円超え日本の上場企業で初」と題してトヨタ自動車の快挙を報じている。『トヨタ自動車が発表した昨年度（2023年度）1年間のグループ全体の決算で、本業のもうけを示す営業利益が5兆3500億円余りとなり、日本の上場企業で初めて5兆円を超えました。ハイブリッド車を中心に販売が好調だったことや、円安で利益が押し上げられたことが主な要因です。』・・・・ということです。素晴らしいことではないですか。素直にわが国企業の業績アップを喜びたいところです。どんなに素晴らしいかというと、例えば、わが故郷上州群馬県の県税収入は令和4年度2634億1614万円だというので、つまり、群馬県全体の県税収入の20倍以上の金額に上るわけです。いかに快挙であるかが想像で...トヨタが営業利益5兆円超え・・・・うれしいね、日本企業も頑張ったもんだ、次いでもうちょっとだけ頑張ってくれるともっと嬉しいね

2024年3月29日、日本経済新聞は『特定技能の外国人、5年で82万人に拡大政府が閣議決定』とする記事を配信した。『……政府は29日、「特定技能」外国人の受け入れ枠の上限数や分野の追加について閣議決定した。2024年度から5年間の上限をこれまでの2倍超となる82万人に設定し、新たに自動車運送業、鉄道など4分野を追加した。人手不足が深刻な多くの分野で特定技能が不可欠な存在になっている。特定技能制度の運用に関する基本方針などを改定した。受け入れ上限の増加に伴い受け入れ企業の責務を明確にした。外国人の安定的な在留活動を確保するとともに、地域での外国人との共生社会の実現に寄与する責務があると示した。政府は閣議に先立ち、首相官邸で外国人の受け入れ・共生に関する関係閣僚会議を開いた。林芳正官房長官は企業の責務に関し「...高橋洋一氏「実質移民解禁のトンデモ法案が進行中！これはマズイ」-自由民主党が消滅しそうなこの時期にあえて愚策を進める岸田首相の真意-

wikiで「特命全権大使」を検索すると、こんな文章に行きあたる。『・・・日本国外務省では「駐箚」（ちゅうさつ）の語を今でも用いており、任命の辞令等には「○○駐箚特命全権大使」と記される駐箚とは、公務員が命により派遣されて駐在することの意であり、自ら名乗る場合「○○国駐箚××国特命全権大使（姓名）」と名のることがある。・・・』ところで、衆議院のホームページに次の質問主意書が公開されている。・・・・・・・・・・・・・・・平成十九年十月九日提出質問第一〇三号外務省における特命全権大使の役割に関する質問主意書提出者鈴木宗男一在外公館に勤務する特命全権大使とは別に、外務省内に特定の政策課題に対応するために設けられた特命全権大使の役職（以下、「特命全権大使」という。）があると承知するが、現時点での「特命全権大使」を全...沖縄、関西・・・は確か、日本国に属しているはずですよね…でも、外務省はそうは思っていないのだろうか?

2024年4月28日、与野党対決となった衆議院島根1区の補欠選挙は、立憲民主党の元議員の亀井亜紀子氏が自民党を抑え、2回目の当選を果たした。今回、衆議院島根1区で補欠選挙が行われたのは元衆議院議員細田博之が亡くなったことにより行われたものである。ところで細田博之氏と云えば、統一教会に「誓約書」を提出し選挙支援を受けてきた国会議員（添付「勝共推進議員名簿」参照）であり「日韓トンネル推進全国会議」を推進した人物であった。また細田氏の弟で元島根県議会議員細田重雄は、細田博之氏の選挙対策責任者を長年務めていただけではなく、世界平和統一家庭連合の関連団体「島根県平和大使協議会」の議長、「アジアと日本の平和と安全を守る全国フォーラム」の島根支部の会長などを務めた根っからの統一教会系自由民主党員なのである。細田博之氏が...統一教会による選挙支援がなくなった島根1区はどう変わったのか

NHKは4月18日、岸田首相“訪米の成果踏まえ国際秩序の維持強化に取り組む”と題して、次のように報じている。「先週の国賓待遇でのアメリカ訪問について、岸田総理大臣は衆議院本会議で、日米両国の関係をより強固にできたとしたうえで、訪問の成果を踏まえ、自由で開かれた国際秩序の維持・強化に取り組んでいく決意を示しました。・・・(略)・・・また首脳会談で、自衛隊とアメリカ軍のそれぞれの指揮・統制の向上を図っていくと合意したことについて「部隊の統合を意味するのではないか」と指摘されたのに対し「内閣総理大臣が最高指揮官として自衛隊を指揮・監督することに変わりはなく、アメリカ軍の事実上の指揮統制のもとに自衛隊が置かれることはない」と説明しました。」ところで、昭和46年(53年前)7月号の富士ジャーナル誌で小日向白朗は「…...白朗のいう「航空権、国防権、電波権を売り渡し密約」はそのまま続いている…

2024年（令和6年）1月1日16時10分に、石川県能登半島地下16kmでマグニチュード7.6の巨大地震が発生した。能登半島地震である。発災後、4か月が経過した今日（2024年4月28日）ても、いまだ水道の復旧のめどはたっていない。それどころか、現地では水の供給すら不足しているという。ところで、平成30（2018）年12月6日、衆院本会議において改正水道法が成立した。この改正で、水道施設に関する公共施設等運営権を民間事業者に設定、つまり、運営権を長期間にわたり民間に売却することができることになった。同法案を改正する理由が次の四つであった[i]。『……現状と課題我が国の水道は、98.0%の普及率を達成し、これまでの水道の拡張整備を前提とした時代から固たるものとしていくことが求められる時代に変化。しかし、以下...能登半島地震で水道が復旧しないのは水道法を改正したから

『千餘年来の懸案を解決するに前古未曽有の美学を以ってし、世界列国をして感歎驚愕せしめんとせし善謀良策も、其の将に成らんとするに及んで、功名を独占せんとする官僚の私心と世俗の甚だしき嫉妬妨害の言論に攪乱せられ、千秋の恨事百年の禍根を遺したるは、日韓合邦の始末なりとす。抑も日韓合邦の発端は、明治三十八年日露戦争終結に及び、伊藤博文公全権大使と為りて同年十一月十七日、日韓協約を締結し、次で韓国統監府の設立となり、伊藤公統監に任ぜられ、往昔任那府の盛時を復活せるに際し、余が伊藤統監の招延を辱ふし、一嘱託となりて公の帷幕に賛するを得たるに始まれり。・・・』・・・これは内田良平の日韓合邦回想録の出だしのごく一部である。黒龍会著作の日韓合邦秘史下巻の最終部分に掲載されている。黒龍会が果たした外交実績は外務省にも劣らない...日韓合邦の隠れた歴史・・・

日本の安全保障政策は、朝鮮戦争を継続することで成り立っていることを如実に示す事例が明らかになった。2024年4月28日、沖縄タイムス『オランダ軍が県内で訓練北部訓練場で米軍の日程に参加識者「日米安保条約違反が常態化している」』とする記事である。『……オランダ軍の海兵隊が3月、米軍北部訓練場で行われた米海兵隊の訓練プログラムに参加していたことが27日分かった。沖縄防衛局はオランダ軍の来沖を把握していなかったが、第3海兵師団の交流サイト（SNS）が訓練の動画を流していた。在日米軍基地で米軍以外の他国軍が訓練することは日米安全保障条約で認められないが、条約を逸脱して他国が訓練に参加するといった事例はたびたび起きている。識者は「事実上の安保条約違反が常態化している」と問題視している。……』この記事では、オランダ軍...オランダ軍が沖縄で演習？？？-朝鮮戦争が終戦にならない限り続く-

2020年4月に東京水道株式会社がスタートしている。同社は、株式会社PUC(2004年4月設立、水道料金徴収)と東京水道サービス株式会社(管路診断、栓水測定)が合併する形での新出発だった…らしい。同社の社長は野田数氏、その経歴から見ると小池百合子側近、、、のようである。民営化の名のもとに大きな水利権が創出され、その利権を吸い尽くそうとする輩(ヤカラ)がまたぞろうじゃうじゃと這い出してくる醜い姿が透けて見えるみたいだ。水も空気も、○○も、××も、みーんなもともと『自然の恵み』であり、あえて言うなら『国富』だろうに。国富の簒奪はわが国セレブ(エリート)の伝統芸でもあるけれど、金のなる木にしちゃーだめだよ、小池知事殿。・・・と思う。同社の概要は次のように発表されている。東京水道株式会社TokyoWaterCo....東京水道株式会社の怪????東京の水道は大丈夫か???

『バカの壁』は、2003（平成15）年4月10日に発行した養老孟司氏の著書である。養老氏によれば「人は話せばわかると思っているが、自分の頭の中に入ることしか理解できないか理解しない」また「自分の考えと違うことにはそれを「無かったもの」「間違ったもの」として存在を拒む」としている。この養老氏の指摘がまさに適合する社会科学分野がある。それは日本近現代史である。現代の高等学校では「授業時間が足りない」という理由で、まともに近現代史を取り上げることはしない。その実は「時間が足りない」と言いながら「自国の近現代史があまりにも虚言が多く恥ずかしくて取り扱えない」のだ。そのカギとなる言葉が戦前は「明治維新」であり「日英同盟の成功」である。また、戦後は「押し付け憲法」であり「GHQ史観」なのである。2024年2月28日、...養老孟司氏『バカの壁』と日本近現代史の『バカの壁』-またまた、イギリスの三枚舌に騙される日本人-

宗方小太郎日記から伊藤暗殺の1か月余り前の部分を見ると次のように記載されている。『九月四日大雨。午前井野に抵り，帰途領事館に至り，十一時帰る。佐原来訪。海軍々令部に南北清旅行日程を送り，外に安村，伊集院に復書す。東京西田善蔵，波多博，奉天赤松慶太に復書す。安達謙蔵，名和少将の信至る。名和氏より暗号電碼を送来。九月五日晴。日曜。安達，野満，亀雄，名和少将に復書す。香港赤松宗衛，大連森茂に復書す。高島醇来訪。昨日帰来せりと云ふ。其厳君の信を携へ来る。是日雷鳴電撃天地晦冥，大雨注ぐが如く，白日燈火を点ずるに至る。九月二十一日晴。朝神崎正助を訪ひ小談，帰る。海軍々令部より北清行の旅費三百円を送り来る。外に沿岸紀要，交通を送来す。井手来訪，六時根津の招饗に豊陽館に赴く。同座は井手，白岩，及余の四人なり。十時辞帰。中...伊藤暗殺の背景・・・宗方小太郎日記から(追記)・・・キッチナーに紫禁城の秘宝が暗殺当日に贈られる??

小池百合子東京都知事は悪辣な政治家であることを取り上げてきた。近年では、与党勢力の分断と壊滅を頻繁に行ってきた。それについては(2023年11月26日)『宗主国アメリカからみた現地政権「自由民主党」の衰退と荒廃-アメリカの意向は「自衛隊海外派兵を可能にする」政権に再編すること-』に詳しいので、一部を再録する。『……唯一、アメリカが協定の延長に不安を抱えた政権があった。それは鳩山由紀夫の時である。鳩山はアメリカに対等な立場を要求したことから、アメリカは自衛隊を安定的に傭兵として利用することが難しくなることが十分に予想された。そこでアメリカの意をくむ外務省は、日米防衛委員会に出席した須川内閣官房専門調査員、船越外務省日米安保条約課長、芹澤防衛省日米防衛協力課長が「「恒常的に訓練を行うための拠点との間の距離に関...小池百合子東京都知事という政治家の悪行はディプロマミルだけではない

自由民主党はCIAの裏金で、アメリカの統治を実現させる政党として作られた。そのため歴代総理大臣は就任するとアメリカを訪問し日本はアメリカの忠実な属国であることを誓うため訪米していた。その見返りとして自由民主党は長期政権を許されてきた。当然、安倍晋三元総理大臣は、日本が「日米地位協定」と「国連軍地位協定」で日本の主権をアメリカに売渡したことを承知のうえで外交を行ってきたはずである。ところが「どうもそうではない」ということを言い出したというジャーナリストがいる。それは佐藤尊徳氏で、YouTube「安倍晋三のアメリカに対する本音岸田はアメリカの犬！！...藤尊徳#井川意高#政経電論#岸田文雄#安倍晋三」「https://youtu.be/dbaucZQGLc0?si=sFppFMc7UL1N2qFp」で述べてい...安倍晋三元総理大臣は「指揮権密約」を知っていたのか？

明治42年10月26日、伊藤博文は暗殺された。ここではだれが、なんのために暗殺したかは問わないが、ひょっとしたら宗方小太郎日記にはそのヒントが隠されているやもしれない。安重根などにかまけているよりはその方が近道かもしれない。その日、宗方小太郎は淡々と日記をしたためた。『十月二十六日風雪，寒気頓に加ふ。午前七時半結束。雪を踏で猟区に向ふ。適々井深の旧知支那の猟夫王宝廷なる者馬に騎して来会，長七尺許の偉丈夫なり。湖上風大にして舟進まず。正午屯に帰りて中食し，｢トロ｣に乗じて奉天に帰り車站に小憩，馬車，鉄道に乗じて時報館の寓に帰る。時四時なり。三谷の信至る。向野堅一来訪。猟装未だ脱せざるに報有り，曰く，昨日此地を発せる伊藤侯爵今朝十時吟爾賓停車場に達し汽車を下り歓迎者の前を通過の際，洋装の一韓国人群衆中より五，...伊藤博文暗殺の日、宗方小太郎は淡々と日記をしたためた～