韓国LGディスプレイは、独自の「プライマリーRGBタンデム」技術を採用した27型有機EL(OLED)パネルの製造開始を発表。同時に、最大540Hzという高リフレッシュレートに対応したOLEDパネルの開発に成功したことを明らかにした。プライマリーRGBタンデム技術は、同社独自のOLED
薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。
サムスンがまさかの「王座陥落」で、韓国経済も没落へ…新技術開発に遅れを取った「ヤバい事情」
今年の年初以降、韓国の株式市場で最大の時価総額を誇るサムスン電子と、第2位のSKハイニックスの2社の明暗が分かれている。一部の専門家からは、「韓国経済の主役が変わりつつある」との指摘も出ている。サムスン電子の株価が3.8%下落した一方、SKハイニックスは20.8%上
【中国】中国スマートフォン市場第 1 四半期。ファーウェイの売上は 70% 増加、アップルは 20% 近く減少
市場調査会社カウンターポイント・リサーチのシニアアナリスト、Mengmeng Zhang氏は「2024年の第1四半期は(中国のスマートフォン市場で)最も競争が激しい四半期であり、トップ6メーカー間の市場シェアの差はわずか3%ポイントだ」とコメントした。 。以前、同庁の報告書は
【台湾】Touch台湾2024-- 電力消費ゼロ達成ソーラーパネル内蔵ディスプレイ、コレステリック液晶電子ペーパーなど
Touch台湾2024展示会で、Iridescent Optoelectronicsは、電力消費ゼロを達成するためにソーラーパネルを内蔵できるグリーンで環境に優しいディスプレイソリューションである「InfinityDisplay」と、「InfinityDisplay」を含む2つの自社開発の革新的なカラー電子ペーパー技術
シャープは、大型液晶パネルを製造する完全子会社の堺ディスプレイプロダクト(SDP、堺市)について、6月から生産を一部停止する方針を固めたことが26日、関係者への取材で分かった。液晶ディスプレー事業の不振により、シャープは通期の純損益が2年連続で赤字となる
【自動翻訳記事】LGDが正式発表:広州LCD生産ライン売却計画、進捗は予想より良好
LGディスプレイは同日、「大型液晶ディスプレイ事業から数段階に分けてさまざまな形で撤退戦略を実行している。基本的には非戦略資産の他の種類の資産への転換を引き続き推進している」と明らかにした。LGディスプレイは広州のLCD生産ラインの売上高についてコメントを控え
韓国のLGディスプレーが25日発表した第1・四半期決算は営業損益が赤字に転落した。テレビ用の大型ディスプレーとスマートフォン用の小型ディスプレーの需要が低迷した。第1・四半期の営業赤字は4690億ウォン(3億4100万ドル)。昨年第4・四半期は黒字だっ
液晶パネル大手、友達光電(AUO)の彭双浪(ポール・ポン)董事長は24日、2022年と23年のパネル景気はひどかったが、今はテレビやAI(人工知能)搭載パソコンなどあらゆるパネル搭載製品の需要が回復しつつあり、パネル景気は健全な成長軌道に戻ると語った。群創光電(イノラ
日本HPは世界初の試み…パソコンで安全強化、ハイブリッドワークに照準
パソコン(PC)メーカーはテレワークとオフィスへの出社を組み合わせた働き方「ハイブリッドワーク」の継続を見据え、PCの付加価値を高めている。PCの軽量化やオンライン会議を円滑に行うためのカメラやマイクの性能向上に引き続き努める。中でも、各社が注力するのが
Galaxyスマホの画面に「緑色の線」が走る問題が発生、インドではディスプレイを無償交換か
最近のソフトウェア更新により、多くのGalaxyスマートフォンにおいて「緑色の線」が走る問題が発生。これを受けてサムスンが、インドで一部の機種に限り、ディスプレイの無償交換を提供していることが明らかとなりました。この問題は、有機ELディスプレイを搭載したGalaxy
ワコム史上最薄かつ最軽量/初の有機ELペンタブレット「Wacom Movink」
ワコムは、初の有機ELペンタブレット「Wacom Movink」を5月15日(水)に発売する。直販価格は11万8,800円(税込)。13.3型のSamsung製有機ELディスプレイを採用。一般的な液晶ペンタブレットよりも薄さと軽さの面で秀でており、市販のタブレット端末で最薄・最軽量を実現し
【自動翻訳記事-台湾】Appleがサプライチェーンリストを発表、Nanya、Jiaze、Novatekは含まれていない
Apple(アップル)が2023年度のサプライチェーンリストを発表しました。2022年と比較すると、大手ICキャリアボードメーカーのNandianがAppleのサプライチェーンリストに復帰したNanya (2408)、Jiaze、Novatekなどはリストに載っていません。 TSMC、Hondron など海南、ASE I
LGディスプレイ、新概念のゲーミングOLEDパネル 世界初の走査率・解像度変換
LGディスプレイが新概念のゲーミングOLEDパネルで、ハイエンドゲーミングディスプレイ市場の攻略に拍車をかける。LGディスプレイは世界で初めて走査率と解像度を変換できる「31.5インチゲーミングOLEDパネル」開発を完了し、今月から量産を始めたと23日、明らかにした。当
アップルは、5月7日に特別イベントを開催すると明らかにした。新型「iPad(アイパッド)」の発表が予想される。 イベントへの招待状には、「アップル・ペンシル」とみられる描写がなされている。イベントの開始時間は米東部時間午前10時(日本時間午後11時)。
【韓国報道】韓国家電、保守的な欧州家電市場で1位の秘訣…現地の好みに合わせたローカライズ
「家電の本場」と呼ばれる欧州で韓国家電が存在感を高めている。欧州は世界の家電市場で最も保守的な地域に選ばれるが、現地人の好みに合わせた製品戦略で韓国企業が地位を固めたと分析される。LGエレクトロニクスの昨年の欧州売り上げは12兆1293億ウォンで過去最
早稲田大学 理工学術院の小柳津研一(おやいづけんいち)教授、および渡辺清瑚(わたなべせいご)次席研究員、ミュンヘン工科大学 StraubingキャンパスのRubén D. Costa 教授、およびLuca M. Cavinato 博士課程学生らの研究グループは、硫黄を含む水素結合を組み込んだ独
日本橋三井タワーに、約100言語対応の字幕透明ディスプレイ設置
三井不動産、三井不動産ビルマネジメント、ピクシーダストテクノロジーズ(以下PxDT)は4月1日、「VUEVO字幕透明ディスプレイ」を「日本橋三井タワー」1階インフォメーションへ初めて常設した。「VUEVO 字幕透明ディスプレイ」は、PxDTが提供する自動音声認識技術と翻訳技術
半導体分野の取材で「パネル」や「パネル基板」という言葉を耳にすることが増えた。後工程(パッケージング工程)領域で話題に上ることが多い。角型をしたガラス製や樹脂製の基板(パネル)を、チップレット集積でチップ間をつなぐための基板である「インターポーザー」の形
TOPPAN、壁と見分けがつかないディスプレー。透過加飾技術を活用
TOPPANは4月19日、ディスプレーへの加飾と鮮明な映像表示を両立した特殊な化粧シート「ダブルビューフィルム」を開発したことを発表した。 このダブルビューフィルムを搭載した、施設やホテルのエントランスなど、高いデザイン性が要求される空間での使用に適した、デジ
オリックスは月内に子会社を通じて中古太陽光パネルの国内販売に乗り出す。太陽光発電事業者などから買い取った使用済み太陽光パネルを検査した上で、発電事業者やO&M(運用・保守)事業者に再販売する。グループで太陽光発電事業や発電所の運用・保守、太陽光パネルの適
インドネシアを訪問している米アップル(AAPL.O), opens new tabのティム・クック最高経営責任者(CEO)は17日、ジョコ大統領と面会後、同国に製造拠点を建設することを検討すると明らかにした。製造拠点を設けてほしいというジョコ氏の要望について話し合ったことを記
JDI、次世代有機ELディスプレイ「eLEAP」を24年12月に量産開始へ
ジャパンディスプレイ(JDI)は2024年4月、独自の方法で画素を形成する有機ELディスプレイ(OLED)「eLEAP」の事業化について、その概要を発表した。2024年12月にも茂原工場(千葉県茂原市)でeLEAPの量産を始める。また、従来のOLEDに比べ約3倍のピーク輝度を実現したノート
【台湾報道】パネル需要回復が顕著 主要各社24年Q2黒字転換へ 識者が見通し
台湾の通信社『中央社』によると、調査会社オムディア(Omdia)の謝勤益シニアリサーチディレクターは同日、台北で開いたシンポジウムで、24年に入ってパネル産業は需要の顕著な回復が見られるとし、パネル主要各社がいずれも同年第2四半期(4〜6月)に黒字転換を実現すると
「入り口を開けろ」「労組弾圧を中止せよ」 数十年間にわたって「無労組経営」を続けてきたサムスン電子の事業所内で、労働者がスローガンを叫んだ。高層ビルの間で歓声がこだますると、労働者たちは不思議そうに拍手をした。1969年のサムスン電子の創立以来初となる争議
ソニー、低反射&高画質なチューナレス4Kブラビア。98型で約145万円
ソニーマーケティングは、オフィスや商業施設での使用を想定した、チューナーレスの業務用4Kブラビア「FW-98BZ53L」(98型)を6月28日に発売する。オープンプライスで、想定価格は145万円前後。反射光を拡散させる「アンチグレア」と反射光自体を低減する「ローリフレクショ
2024年のLED市場は前年比3%増の130億ドルに、けん引役は車載分野
TrendForceによると、2024年のLED市場はゆるやかな回復基調に乗り、前年比3%増の130億ドルとなることが予想されるという。市場けん引役としては、主に自動車向けディスプレイおよび照明のほか、一般/建築/農業用照明、ビデオウォール、紫外線(UV)/赤外線(IR)などが期待で
住友化学は16日、中国で液晶パネル製造工程に使う薬液事業から撤退すると発表した。生産販売を手がけるグループ会社2社を、中国の電子材料メーカーのルンジンテックに売却する。住友化学は石油化学や医薬品の不振で業績が悪化しており、事業の売却や撤退を進めている。売却で
携帯電話の97%がスマホ、「ガラケー」もシニア層中心に利用続く モバイル社会研究所
日本国内の携帯電話の所有者のうち、スマートフォンを利用している人が97%に上ることが、NTTドコモの研究機関、モバイル社会研究所の2024年の調査で分かった。調査を開始した10年のスマホの所有比率は約4%に過ぎなかったが、利便性などを背景に急速に普及した
ジャパンディスプレイ(JDI)、ノートパソコン向け有機ELパネルを開発 輝度3倍
ジャパンディスプレイ(JDI)は16日、ノートパソコン向けに14インチの有機ELパネルを開発したと発表した。従来の有機ELパネルと比較して輝度が約3倍となる。すでに国内外のノートパソコンメーカーから引き合いがある。中国地方政府などと進めている有機ELパネル工場の建設協
シャープ 大型液晶パネル一部で生産停止方針 赤字拡大歯止めへ
液晶パネル事業の低迷を踏まえ、「シャープ」は、大阪・堺市の工場で手がけている大型液晶パネルの一部製品の生産を停止する方針を固め、取引先に伝えていたことが関係者への取材で分かりました。これによって赤字のさらなる拡大に歯止めをかける狙いがあるものとみられます
アドバンテストと東レエンジがマイクロLED製造関連技術で提携
アドバンテストと東レエンジニアリングは2024年4月10日、ミニ/マイクロLEDディスプレイの製造分野で、戦略的パートナーシップを締結したと発表した。製造工程で必要となる検査や転写、実装および、データ解析といった技術を組み合わせ、ディスプレイメーカーに提供してい
【台湾報道】鴻海が高雄EVバス工場着工、フォードも台湾生産化
鴻海科技集団(フォックスコン)と裕隆集団の合弁会社、鴻華先進科技(フォックストロン・ビークル・テクノロジーズ)は11日、自社開発の電動バス「モデルT」の生産拡大のため、南部科学園区(高雄市)で新工場の着工式を開催した。2025年に完成予定だ。福特六和汽車(フォー
楽天Kobo、カラーE Ink電子書籍リーダーを4月30日発売
楽天Koboは、同社初のカラーディスプレイを搭載した電子書籍リーダー「Kobo Libra Colour」と「Kobo Clara Colour」を発表しました。日本を含む世界各国で、4月30日に発売予定です。日本での価格は、それぞれ3万4800円と2万4800円。記事執筆時点で予約を受け付けており、東
AUO、台湾に6世代LTPSライン新設へ 車載・ノートPC用需要増で
AUOは先週、ドイツの一次サプライヤーであるBHTCの合併と買収の完了を発表し、最近では分散型サプライチェーンにおける欧米の自動車メーカーのニーズに応えるため、新たな第6世代の自動車メーカーに投資すると報じられた。龍潭工場のLTPSパネル生産ライン。 AUOは以前、后里
パネル大手の台湾INNOLUX(群創)は2024年4月10日、同社が中国江蘇省南京のモジュール工場を閉鎖し、約2400人の従業員が解雇されるとする中国メディア『芯智訊』とその内容を伝えた台湾紙『工商時報』の報道を認める公告を出した。なお昨年の12月には、下記の報道が中国内
サムスン電子、グローバル商用ディスプレイ市場で15年連続1位
サムスン電子がグローバル商業用ディスプレイ市場で、15年連続1位を達成した。市場調査会社のOmdiaによると、サムスン電子は2023年、グローバル商業用ディスプレイ市場で販売台数基準33%の市場シェアで、年間200万台以上を販売し、過去最大の販売台数を記録した。サムス
鴻海がCEOの輪番制導入を検討、次世代人材育成など狙う=関係者
台湾の鴻海精密工業(2317.TW), opens new tabは、大幅な経営体制見直しの一環として最高経営責任者(CEO)の輪番制を導入し、次世代の人材育成を図ることを検討している。事情に詳しい3人の関係者がロイターに明かした。世界的にCEOの輪番制を採用している企業は少な
パナソニックは4月10日、パナソニック検査済み再生品(保証付)の取り扱いを10カテゴリーに拡大し、同社の公式ショッピングサイト「Panasonic Store Plus」での販売と定額利用サービスを開始すると発表しました。発表に合わせて、名称は「Panasonic Factory Refresh」に刷新
【中国報道】韓国と日本の液晶パネルラインが別れの瞬間を迎える
最近、韓国と日本の二大ディスプレイ陣営が「液晶ディスプレイ」業界が危機に陥っているとのニュースを相次いで報じた。業界調査は、過去10年間続いた韓国と日本の液晶パネル生産能力撤退プロセスが終わりに近づき、「別れ」の終わりを迎えたと考えている。 WitDisplay ニ
アップル、Apple car・スマートウォッチの方針変更で600人を解雇
10年かけていたプロジェクトが終了。Bloombergの報道によると、Apple(アップル)は自動車とスマートウォッチのディスプレイを自社で設計・開発の終了を決定し、それに伴って600人の従業員を解雇したとのことです。この解雇は2月と3月で行なわれていたようで、スマートウォ
EIZO、IP/HDMI2.1対応の4K HDRディスプレイ。2層液晶で輝度1000cd
EIZOは、IPおよびFRL伝送(HDMI 2.1)に対応した、業務用の4K HDRディスプレイ「ColorEdge PROMINENCE CG1」を2024年冬に発売する。価格はオープンプライス。映像制作での最終色調整(カラーグレーディング)に使用することを想定したHDR対応のリファレンスモニターで、2017年1
【中国報道】アップル、廉価版「AirPods」発売へ 製造はフォックスコン子会社か
米アップルのTWS(完全ワイヤレス)イヤホン「AirPods」は、全く新しい形態と優れたユーザーエクスペリエンスで大ヒットし、TWSイヤホンの流行に火をつけた。TWSイヤホンの流行を受け、世界中のメーカーがTWS技術の開発に参入しただけでなく、多くの安価な模造品も登場した。
東京工業大学国際先駆研究機構元素戦略MDX研究センターの辻昌武特任助教とShi Yuhao(施宇豪)大学院生、細野秀雄特命教授らによる研究チームは2024年4月、水素と触媒反応を利用し、金属と半導体界面の接触抵抗を従来に比べ約3桁も低減させた「アモルファス酸化物半導体(IGZ
世界初の「走行中にEVをワイヤレス充電できる高速道路」がまもなく誕生
電気自動車(EV)は航続距離や補給時間(給電時間)で、化石燃料を用いた車両に及びません。この点について「走行中に道路から充電する」という解決法が模索されており、アメリカでは世界初の「走行中にEVを充電可能な高速道路」がインディアナ州で誕生する見込みです。EVに道
【韓国報道】サムスンNeo QLED TV、海外で好評…「技術の頂点」
サムスン電子のNeo QLED TVの新製品が海外メディアから好評を得ている。7日、業界によると、米国の時事週刊誌のNewsweekは“QN800Dは人工知能(AI)基盤のアップスケーリングを通じてコンテンツを一段階向上させ、視聴者が満足できるだろう”とし、“QN800Dを一般的な4K TVと
東京工業大学は2024年3月14日、次世代の太陽電池として期待されているシリコンヘテロ接合(SHJ)太陽電池用の水素化アモルファスシリコン(a-Si:H)を、既存手法で用いる強い爆発性/毒性を持つSiH4(モノシラン)ガスを使用せずに、実用的な製膜速度でシリコンウエハー上に
10億円の返還確定 ソニーや東芝のディスプレイ事業統合して作ったジャパンディスプレイ
ジャパンディスプレイが白山市から受け取った10億円の助成金をめぐる裁判で最高裁判所はジャパンディスプレイ側の上告を受理しない決定をしました。この問題は、ジャパンディスプレイが、白山市から10億円の助成金を受け取ったにもかかわらず、操業を停止したことから市が
液晶巡る決断迫られるシャープ 成功体験を捨て抜本策を打ち出せるか
シャープが液晶ディスプレー事業を巡り、決断を迫られている。3月、堺市の液晶パネル工場を所有・運営する完全子会社「堺ディスプレイプロダクト(SDP)」に関し「生産停止を視野」と一部で報道されたが、同社広報は「業績回復に向けあらゆる可能性を検討しており、現時
【名城大学】窒化ガリウム面発光レーザーにて 20%を超える電力変換効率を初めて実証 -AR/VRディスプレイなどへの応用に期待-
名城大学理工学部材料機能工学科の竹内哲也教授、上山智教授、岩谷素顕教授、および産業技術総合研究所先端半導体研究センターの亀井利浩研究主幹の研究グループは、AR/VRディスプレイやポイントオブケア検査(ポータブル分析器などを用いて、患者の近くでリアルタイムに行う
有機EL研究開発で功績 山形大学が城戸淳二特任教授を「フェロー」に
山形大学で有機ELの研究開発に取り組んだ城戸淳二特任教授に対し、大学は顕著な功績を持つ研究者を表彰するために新たに設けた「フェロー」の称号を贈りました。山形大学の城戸淳二特任教授は、平成元年以降、工学部で助手などを務めたあと平成14年に教授に就任し、「
ジャパンディスプレイ(JDI)、香港の照明向け部品企業と提携 液晶を拡販へ
ジャパンディスプレイ(JDI)は4日、照明を制御する基板や部品などを手掛ける香港のGREアルファエレクトロ二クスと提携したと発表した。GREアルファが、JDIのスマート照明向けの液晶「LumiFree(ルミフリー)」に対応した基板の品ぞろえを拡充する。GREアルファの基板を使う
サムスン、「Galaxy S24/S24 Ultra」国内発表--「AIフォン」は通訳代わりになるか
サムスン電子ジャパンは4月3日、最新のフラッグシップモデル「Galaxy S24」シリーズを発表した。同日から予約を受け付け、4月11日に発売する。Galaxy S24シリーズは、NTTドコモとKDDIの「au」ブランドで取り扱うキャリアモデルのほか、「Samsungオンラインショップ」でSIM
EIZO、日光下での視認性を高めた船舶用27型フルHD液晶ディスプレイ
EIZOはこのほど、船舶搭載用となる27型フルHD液晶ディスプレイ「DuraVision MDF2701W」を発表した。発売時期は今冬予定で、価格はオープンだ。船舶での利用を想定したフルHD表示対応の27型液晶ディスプレイで、液晶パネルと保護ガラスの隙間を樹脂で埋めるオプティカルボン
太陽光パネルの廃棄量が2030年代後半にピークを迎えることを見越し、リサイクル事業に乗り出す動きが広がっている。早期参入による先行者利益を狙い、中部電力のグループ会社が23年末にリサイクル事業を開始。廃棄物処理を手がける中小企業も参入が相次ぐ。ただ、再資
東京工業大学の宮島晋介准教授と李莎莎大学院生は、高性能なシリコン太陽電池を安全に製造する手法を開発した。結晶シリコンの表面に強い爆発性と毒性を持つ原料ガス(SiH4ガス)を使わずに、高速かつ低ダメージでキャリア再結合抑制効果の高い薄膜を形成する。シリコン
シャープの沖津雅浩副社長は3日までに日本経済新聞の取材に応じ、赤字が続く液晶パネル事業に関して、工場の一部空間の貸し出しを検討していることを明らかにした。亀山工場(三重県亀山市)や三重工場(同県多気町)の建屋の一部を他社に貸し出す考え。液晶工場の余剰設備を
日本時間で8:58に、台湾で地震発生、M 7.4 7.7。宮古島、八重山地方に、津波警報発令。A powerful magnitude 7.4 earthquake hit Taiwan Tue, Apr 2, 2024 23:58 GMT. The quake had a very shallow depth of 10 km (6 mi) and was reported felt by some people near the e
業界のうわさによると、ファウンドリー最大手、台湾積体電路製造(TSMC)は、米国アリゾナ州で海外初の4ナノメートル製造プロセスを採用する12インチウエハー工場(Fab21)で、4月中旬に試験生産を開始し、年末にも量産を開始できる見通しだ。劉徳音(マーク・リュウ)董事長
半導体シフトを急ぐDNP、素材技術で光電融合へ布石、液晶ディスプレーノウハウベースに
大日本印刷(DNP)が1876年の創業以来、約150年をかけて育んできた印刷技術を半導体に振り向けている。以前から半導体用フォトマスクではトップベンダーの1社だが、今後はチップレットの台頭など、技術変化が著しい後工程(パッケージング工程)部材に本格参入する。技術開
中国BOE、2期連続減収減益 前期パネル価格下落で、実質的には赤字
中国パネル最大手の京東方科技集団(BOE)が2日発表した2023年12月期の純利益は前の期に比べ66%減の25億元(約530億円)だった。パネル価格の下落などで、2期連続の減収減益となった。政府からの補助金を37億元得ており、実質的には赤字とみられる。売上高は2%減の1745億元
サムスン、2023年中小型AMOLED市場をリードするも、出荷シェアが初めて50%を下回る。
Omdiaによると、Samsung(サムスン)は中小型AMOLED市場において、出荷数量全体の43%のシェアを占めてトップの位置を維持していますが、中国のAMOLEDメーカーの出荷の急増によって、サムスンの出荷シェアが初めて50%を下回ることとなりました。中小型サイズ(9.0インチ以下
韓国サムスン、スマホ市場で米アップルから王座奪還=韓国ネット「誇らしい」「ようやくまた世界に…」
韓国メディア・毎日新聞は「スマートフォン市場でサムスン電子が米アップルから王座を奪還した」とし、「Galaxy S24シリーズを筆頭に、世界初の人工知能(AI)を搭載したスマートフォンが北米市場で高い評価を得たためだ」と伝えた。記事によると、今年2月のサムスンのスマ
ジャパンディスプレイ(JDI)、特別利益17億円 愛知の工場売却で
ジャパンディスプレイ(JDI)は1日、液晶パネルを生産していた東浦工場(愛知県東浦町)の売却が完了したと発表した。イメージセンサー設計・開発のソニーセミコンダクタマニュファクチャリング(熊本県菊陽町)に売却し、2025年3月期に譲渡益約17億円を特別利益として計上す
アップルが来年にもリリースすると言われているiPhone SE(第4世代)。これまでの情報によると、同モデルにはiPhone 13で使用したのと同じディスプレイを搭載する予定といわれていますが、今回、そのサプライヤーに関して新情報がでてきました。先月、BOE、サムスン、Tia
サムスン電子の李在鎔(イ・ジェヨン)会長の妹、李叙顕(イ・ソヒョン)サムスングローバルリサーチ社会貢献業務総括兼サムスン福祉財団理事長が、サムスン物産の社長として経営の一線に復帰することが、29日分かった。 サムスン物産は同日、叙顕氏が同社の戦略企画担当
「GIGAスクール構想」学校タブレット、故障・破損率3倍 管理指導ないとより高く
政府が進める「GIGAスクール構想」で全国の児童、生徒に配備されたタブレットなどのデジタル端末は、故障や破損といった事故が起きる確率が一般向けに販売されるパソコンの約3倍であることが29日、分かった。学校が管理方法を指導していないと、事故率がより高くなることも判
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韓国LGディスプレイは、独自の「プライマリーRGBタンデム」技術を採用した27型有機EL(OLED)パネルの製造開始を発表。同時に、最大540Hzという高リフレッシュレートに対応したOLEDパネルの開発に成功したことを明らかにした。プライマリーRGBタンデム技術は、同社独自のOLED
クラレは25日、液晶ディスプレーの偏光フィルムの原料となる光学用ポバールフィルムの生産能力を約13%引き上げると発表した。投資額は200億円規模とみられる。テレビの大型化を受け、より幅の広いフィルムの生産設備を導入し需要増に対応する。2027年12月の稼働開始を目指す
世界最大級のパネル製造企業「TCL CSOT」を傘下にもち、液晶テレビの世界シェア第2位を誇るグローバルブランドが「TCL」だ。6月上旬、中国・広東省にあるTCL CSOT工場とTCL本社を巡るメディアツアーに参加し、パネル・テレビ開発に携わるメンバーや事業責任者らから新製品や
京都大学人間・環境学研究科の山本健太郎特定准教授(現奈良女子大学准教授)、内本喜晴同教授らの研究グループ、および量子科学技術研究開発機構、東京大学、兵庫県立大学、東京科学大学、トヨタ自動車株式会社は共同で17日、リチウムイオン二次電池正極容量をはるかに超える
中国メディアの紅星新聞は5日、「3000台の自動車を積んだ貨物船が太平洋上で火事になった」と報じた。記事は、海外メディアの報道として、メキシコに向かってアラスカ沖を航行していた自動車運搬船「モーニング・ミダス号」で火災が発生し、同船を管理するゾディアック・マリ
近年、ディスプレイ技術が著しく進化しています。2029年までに1,737億米ドル(約25兆円)規模の市場に成長すると予測されるディスプレイの進化は、あらゆる産業の変革とユーザー体験の向上を促進すると期待されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarket
シャープは6月19日、消費電力ゼロで表示を維持できるカラー電子ペーパーディスプレイ「ePoster(イーポスター)」のA2サイズ新モデル「EP-CA22」を発表した。発売は6月下旬を予定しており、月産500台を計画。価格はオープン。 特徴は、国際的な紙ポスター規格であるA2サイズ
日本電気硝子(滋賀県大津市)は18日、樹脂強化用ガラス繊維を製造・販売する英国子会社「エレクトリック・グラス・ファイバーUK(EGFU)」を清算すると発表した。原材料費やエネルギー価格、物流費が高騰する中で、厳しい競争が続いていた。イングランド北西部ウィガ
米国アップルが来年下半期に折りたためる「フォルダブルアイフォン」を量産する見込みだ。折りたたみスマートフォンの先頭走者であるサムスン電子の牙城を脅かすかが注目される。 アップル専門アナリストのクォ・ミンチ氏は18日(現地時間)、SNSで「(アップルの協力会社)
オムディアが四半期ごとに公表している中小型ディスプレイ市場トラッカーの最新の分析によると、2025年第2四半期の出荷台数は前四半期比(QoQ)で10%、前年同期比(YoY)で6%減少することが見込まれています。この減少は、中小型ディスプレイを採用するデバイスメーカー、特
TVS REGZAは、“新世代ビッグサイズレグザ” として「RGB Mini LED液晶レグザ」の開発を発表、2025年度中の商品化を目指していることを明らかにした。レグザのラインナップの中で最大サイズとなる、116型の超大画面モデルの投入も予定しており、“これまでにない自然で色あざ
日本のテレビ市場で、じわじわとシェアを伸ばしているメーカーがある。中国のTCLだ。販売台数では昨年12月、ソニーやパナソニックを抑えて4位に浮上。以降このポジションを堅持している。テレビの世界シェアでは第2位を走る一大メーカー、TCL。いよいよ今年から日本市場に本
韓国のLGディスプレー(LGD)は17日、有機ELパネルの新技術の開発に1兆2600億ウォン(約1300億円)を投資すると発表した。テレビやスマートフォンなどで液晶よりも輝度の高い有機ELの需要の成長が世界的に続くとみて技術力を高める。投資期間は2027年6月末までの約2年間。同
富山大学の研究グループは,極低電圧で駆動可能なエキサイプレックスアップコンバージョン型有機EL(ExUC-OLED)において,ドナー・アクセプター(D/A)界面にスペーサー層を挿入するという新たなアプローチにより,エネルギー移動効率を自在に制御し,これまで困難とされて
ニコンは印刷加工を応用した「フレキシブルエレクトロニクス」の普及に向け、12月に相模原製作所(相模原市南区)で試作品の製造などを行う新しいラボを稼働させる。次世代太陽電池のペロブスカイト太陽電池やディスプレー、センサーなどでの応用を想定する。同ラボを活用
次世代リチウムイオン電池「全樹脂電池」の研究、開発、製造を手がけるAPBは、4月23日に福井地裁より破産手続き開始決定を受けた。同社は日産自動車で電池の研究開発に携わった堀江英明氏が2018年10月に設立した。「全樹脂電池」は現在の二次電池市場に革新をもたらす製品と
サムスンが、OLED(有機EL)ディスプレイの製造に使用する有機材料について、中国のサプライヤーからの調達を検討しているとKorea Industry Postが報じました。PhoneArenaが伝えています。 これまで中国企業との取引を避けてきましたが、スマートフォン業界が直面するコス
トランプ米大統領の一族が運営する企業トランプ・オーガニゼーションは16日、「トランプ・モバイル」と銘打った携帯電話事業を始めたと発表した。トランプ氏の支持者をターゲットにしたビジネス領域を拡大する。
国内企業が先取りしている有機発光ダイオード(OLED)部門で、中国企業が新技術を導入し、ニッチ市場を狙っている。 政府の全面的な支援に支えられ、国内企業を早く追撃している中国企業の歩みに危機感が大きくなる。9日、関連業界によると、中国TCLのディスプレイ子会社CSOT(
ドン・キホーテは、オリジナルブランド「情熱価格」から、TCLと共同開発した第3弾となる「情熱価格×TCL スマート液晶テレビ」を発表。ラインアップとして、QLEDパネル搭載モデル8機種、miniLEDパネル搭載の上位モデル2機種を用意し、6月12日より、全国のドン・キホーテ系列
シャープは27日、執行権限のない会長として鴻海精密工業の劉揚偉会長が同日付で就任したと発表した。沖津雅浩副社長が社長兼最高経営責任者(CEO)に昇格する新たな役員体制を、株主総会・取締役会で決定した。呉柏勲社長兼CEOは副会長となる。
一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)の会長に、新たにパナソニックホールディングス(株)取締役会長の津賀一宏氏が就任した。任期は1年となる。6月3日に開催された「第14回定時社員総会」をもって津賀一宏氏が正式に就任。前任の(株)日立製作所 代表執行役 執行
AMOLEDテクノロジーはスマートフォンディスプレイ市場で堅調な売れ行きを見せており、2024年内にTFT液晶ディスプレイ(LCD)の出荷台数を上回る見込みであると、オムディアの最新のスマートフォンディスプレイ市場トラッカーは述べている。2023年第2四半期には、新型コロナウ
5Gネットワークの電波を自在に反射し、ビルや樹木など障害物の影に届ける「液晶メタサーフェス反射板」の実用化が近づく。開発元のジャパンディスプレイ(JDI)は電波の反射方向を無線制御できるデモ機を完成させ、COMNEXT 2024に出展。これに先立ち、開発責任者らが同技術を
シャープは、2024年6月27日に開催予定の定時株主総会および取締役会に先駆けて役員人事を発表。現副社長の沖津雅浩氏が新たに社長兼CEOとして内定したことを明らかにした。本人事は、27日の株主総会および取締役会での決議をもって正式決定となる。現社長兼CEOの呉柏勲氏は
足許、国内で半導体の工場、データセンターの建設ペースが加速している。わが国経済を概括すると、個人消費の伸び悩み・自動車の認証不正問題などの悪材料と、半導体とAI向けデータセンターの“建設ラッシュ”の好材料が混在する状況だ。ただ、半導体・データセンターの建設
出光興産は6月21日、SKマテリアルズJNCと有機EL材料のホウ素系蛍光青色ドーパント材料と、ホウ素系蛍光青色ドーパント材料に最適な蛍光青色ホスト材料の共同開発を目的とした覚書を締結したと発表した。 ドーパント材料は、有機EL素子の発光層に適切な量を加える
LG Displayは6月24日(現地時間)、業界で初めて、ノートパソコン用タンデムOLEDパネルの量産開始を発表した。量産が始まったのは13インチサイズで、WQXGA+解像度(2,880×1,880ドット)。タンデムOLEDパネルは、iPad Pro M4への採用で脚光を浴びた有機パネルにおける最新
経営再建中の中小型液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)は22日、東京都内で定時株主総会を開いた。スコット・キャロン会長は冒頭、業績不振による株価の低迷について「心よりおわび申し上げます」と陳謝した。総会には93人の株主が来場。キャロン氏ら取締役6人の選
NTTは17日、NTT西日本クイントブリッジ・プリズム(大阪市都島区)で24―26日に開く「NTTコミュニケーション科学基礎研究所オープンハウス」の報道機関向け内覧会を都内で開いた。「語り会おう・未来のコミュニケーション」をテーマに、錯覚を利用して複数の
堺市のふるさと納税の返礼品から、シャープの液晶テレビ「アクオス」が外れることになった。シャープが液晶パネルを生産する堺工場(堺市堺区)の稼働を9月末に停止するのに伴い、アクオスが地場産品と言えなくなるためだ。堺市にとって、アクオスはふるさと納税の寄付額の
電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、5月の薄型テレビの国内出荷台数が前年同月比6.7%増の33万2千台だったと発表した。前年超えは2カ月連続で、40型以上の大型がけん引した。民生用の電子機器全体の出荷額は2.8%増の798億円と15カ月ぶりのプラスとなった。薄型テレビの出
ビルの窓や壁に設置して発電できる次世代型の太陽光電池の研究開発が進んでいる。透明で熱を吸収するタイプもあり、普及が進めば電力不足の解消だけでなく、温暖化対策にも期待がかかる。技術的にはまだ確立されていない部分もあるが、都市に林立するビルそのものが「発電所
IDC Japanは、6月19日に2024年第1四半期(1~3月)の国内携帯電話/スマホ市場実績値を発表した。 来型携帯電話とスマートフォンの合計出荷台数は前年同期比9.7%減の700.7万台、スマートフォンの出荷は前年同期比8.2%減の697.6万台となった。要因は2023年12月末に適用さ
アップルがハイエンド向け拡張現実(AR)対応ゴーグル型端末「ビジョンプロ」の次期モデルの開発を中止したと、米ニュースサイト「ジ・インフォメーション」が関連部品メーカーの従業員や同製品の製造に携わる関係者の話として報じた。機能を絞った廉価版については依然と
ams OSRAMは「人とくるまのテクノロジー展 YOKOHAMA 2024」(2024年5月22~24日、パシフィコ横浜)に出展し、ドライバーICを搭載したRGB LEDや高精度の静電容量センサーを紹介した。ドライバーIC内蔵のRGB LED「OSIRE E3731i」は、自動車の車内照明において、数百個のLEDに
各国の経営環境などを評価した「世界競争力ランキング」が発表され、2024年、日本は過去最低の38位でした。 スイスのビジネススクールIMDは世界67の国と地域について、統計データと経営者への意識調査を基に経営環境や政策などを評価し、「世界競争力ランキング」として発
正直、この画面を見てしまったら、液晶ディスプレーでは満足できなくなる……。3月21日に発売されたエムエスアイコンピュータージャパン(MSI)のゲーミングディスプレー「MPG 321URX QD-OLED」は、31.5インチの4K(3840×2160ドット)解像度で、量子ドットと有機ELを組み合
大型テレビ用液晶パネルの5月の大口取引価格は指標品で前月比2%高となった。値上がりは4カ月連続だ。中国の大型商戦や国際スポーツイベントの観戦需要の増加をにらんでテレビメーカーが調達を増やしたことが、価格を押し上げた。テレビ用液晶パネルの大口取引価格は売り手
目下66歳。最近は日本の製造業を分析しているが、その中身はどこかで聞いたような話ばかりで陳腐だ。シャープがテレビ向け液晶パネル生産からの撤退を発表した。「液晶のシャープ」を標榜し、薄型ディスプレーの市場を創出して牽引してきたシャープが、なぜ失墜したのか。元