ひびきウインドエナジー(北九州市若松区、水町豊社長)は、北九州市響灘で建設中の洋上風力発電設備の建設状況を公開した(写真)。2025年度内の運転開始を目指し、稼働すれば国内最大規模となる。風車6基を設置済みで、9月までに全25基を設置し試運転に入る予定。
薄型テレビと関連する液晶・有機EL・プラズマ技術、業界企業そして市場トレンド情報を掲載していきます。
全国の地下鉄初!都営地下鉄に「翻訳対応透明ディスプレイ」を試験導入します
交通局では、デジタル技術を積極的に活用し、インバウンドや聴覚障害のあるお客様など誰もが利用しやすい環境整備を進めています。令和7年に東京で開催される東京2025世界陸上、東京2025デフリンピックも見据え、このたび、外国人旅行者や聴覚障害のあるお客様が駅窓口でよ
アップルの中国事業「売上高2桁減」の厳しい現実 ハイエンドのスマホ市場でiPhoneのシェア低下
アップルの中国事業が苦戦を強いられている。 同社は2月1日、2023年10~12月期の決算を発表。同四半期のグローバル売上高は前年同期比2.1%増の1195億7500万ドル(約17兆5309億円)、純利益は同13.1%増の339億1600万ドル(約4兆9724億円)と、全体的には好調だった。 イギ
縦折り型フォルダブルスマホ「nubia Flip 5G(NX724J)」が海外で発表!価格は約9万円から。日本でも発売へ
ZTE(中興通訊)傘下のNubia Technology(努比亜技術)は26日(現地時間)、スペイン・バルセロナにて2024年2月26日(月)から2月29日(木)まで開催されている「MWC Barcelona 2024」に合わせて同社が展開している「nubia」ブランド初のフォルダブルスマートフォン(スマホ
アップル、EV開発計画を白紙に-10年がかりのプロジェクト断念
アップルは電気自動車(EV)を開発するという10年がかりの取り組みを中止する。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。同社史上最も野心的なプロジェクトの1つを断念することになる。アップルは27日、社内でこの情報を共有し、同プロジェクトに携わる約2000人の従業
サムスン、「Galaxy Ring」の実物をMWCで展示へ--AI機能も披露
サムスンは1月、スマートフォン「Galaxy S24」の発表とともに、スマートリング「Galaxy Ring」を予告した。そして今週、バルセロナで開催される「Mobile World Congress(MWC)」でGalaxy Ringの実物を展示し、これらの自社製品と人工知能(AI)をどのように統合するかについ
サムスン、手首に巻くスマホのコンセプト「Cling Band」をMWCに出展
体操選手よりも柔軟な有機ELディスプレイを目指すサムスンの野望は、常に私たちに喜びと感動を与えてくれる。バルセロナで開催中のMobile World Congress(MWC)に出展されている、同社の巻き取り式や折りたたみ式コンセプトの中に見つけた、手首に巻いて装着するスマートフ
サムスン電子社員が日本で会社設立、上司に無断で機密資料を91回流出
サムスン電子の元社員の男が上司に無断で日本に特許コンサルティング会社を立ち上げ、日本企業を相手に特許関連のブローカーとして活動していたことが分かった。この社員はすでに身柄を拘束され裁判を受けることになっている。男は自らが経営する日本の会社にサムスン電子の
LenovoがまるでSFな「透明ディスプレイのノートPC」を発表、修理しやすくなったThinkPadも登場
2024年2月26日からスペインのバルセロナで開催されているテクノロジー見本市・MWC Barcelona 2024で、Lenovoが透明なディスプレイに画面を投影するノートPCのコンセプトモデルを発表しました。同時に、修理や部品の交換が簡単にできるようになったThinkPadシリーズも公開され
3%の添加で高効率円偏光発光フィルムを実現するキラル誘起材を北里大などが開発
北里大学、茨城大学、青山学院大学(青学)の3者は2月22日、重量比わずか3%添加するだけで、有機ELデバイスなどに用いられる汎用発光性ポリマー「ポリ(9,9-ジオクチルフルオレン-コ-ベンゾチアジアゾール)」(F8BT)を円偏光発光性の色素材料に変えるキラル誘起添加剤を開発した
自動車向け液晶調光フィルムをより高機能に、世界トップクラスの水準を誇る中国ベンチャーが20億円調達
液晶調光フィルムの開発・製造・販売を手がける中国企業「隆昇光電(ChiefWay)」(全称、上海隆昇光電新材料)がこのほど、シリーズB+で毅達資本と安誠資本から1億元(約20億円)近くを調達した。資金は、生産ライン建設、設備調達、人材獲得および研究開発に充てられる。
次世代太陽電池の本命と期待される日本発の「ペロブスカイト太陽電池」。国内外で事業化を目指す研究開発が活発になっている。この競争を日本企業は勝ち抜けるか。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託を受けてペロブスカイト太陽電池に関する海外の研究開発動
世界最大級のモバイル関連見本市「モバイル・ワールド・コングレス(MWC)」が26日にスペイン・バルセロナで開幕する。200以上の国・地域から通信やIT(情報技術)関連の企業が集まり、先端技術や商品を紹介する。生成AI(人工知能)や仮想空間「メタバース」のほか、次世代
アップルが開発しているとうわさの折りたたみ式iPhoneの開発が凍結された可能性がある。中国のSNS微博(weibo)でテック系動画ブロガーのFixed Focus Digital氏が2月15日にリークした。 同氏によると、サプライヤーが提供したディスプレーパネルがアップル独自の厳しい
ウロコだけでなく大きい星もキラキラしてる!写真加工ソフト「Photoshop(フォトショップ)」やイラスト作成ソフト「Illustrator(イラストレーター)」などでお世話になっている人も多いAdobe(アドビ)。10月の発表会では、ソフトやアプリではなく、現実世界に存在する反射
起動するのに1分半かかるスマホって……。世の中いろんなスマートフォンがあるんですね。海外で暮らしてみて、スマホの多様性をイヤっていうほど実感しました。なぜって、日本から持っていったスマホが壊れてしまったんです。じゃあ現地で調達すればいいじゃな〜いと軽
EIZO、産業向けのタッチ対応スクエア10.4型液晶ディスプレイ
EIZOはこのほど、タッチ対応10.4型液晶ディスプレイ「DuraVision FDX1004T」を発表、4月12日に販売を開始する。スタンドありモデルとスタンドなしモデルの2タイプを用意。価格はオープン、同社Web直販「EIZOダイレクト」販売価格はともに15万6420円だ(税込み)。
シャープのディスプレーデバイス事業に暗雲が漂っている。2024年3月期の連結業績予想は期初計画の当期黒字100億円から一転、100億円の当期赤字への修正に追い込まれた。必達目標としてきた当期損益の黒字化を撤回せざるを得なくなった最大の理由は、「中小型ディスプレーの市
BEVになっても「ベンツらしさ」は不変!! 液晶パネルの反射は要改善か!? メルセデスベンツ EQS450徹底試乗
「メルセデスベンツEQ」ブランドを立ち上げ、BEVラインナップの拡大に取り組むなかでフラッグシップに君臨するのが「EQS」。高級セダンであるSクラスのBEV版のようなポジションであることを考えると期待も高まるが、走りの評価はいったいどうだ!?改めて、この全面液晶パネ
サムスン電子 世界テレビ販売で18年連続トップ=シェア30.1%
サムスン電子が2023年の世界テレビ販売で30.1%のシェア(売上高ベース、以下同じ)を獲得し、18年連続1位を記録したことが19日、英調査会社オムディアの調べで分かった。 量子ドット技術を用いたサムスン製QLEDテレビは販売台数831万台を記録した。同社が2017年にQLEDテ
日本電気硝子 全固体ナトリウムイオン二次電池のサンプル出荷開始
日本電気硝子は20日10時、(NIB)のサンプル出荷を開始したと発表した。NIBは、正極、負極、固体電解質のすべてが安定した酸化物により構成され、これらが同社独自の結晶化ガラス技術により強固に一体化されている。マイナス40度からプラス200度といった過酷な環境下で作動
村田製作所は2024年2月14日、滋賀県守山市に新たな研究開発拠点「守山イノベーションセンター」を設立すると発表した。2024年2月から工事に着手し、2026年5月の完成を予定している。投資金額は土地と建物を合わせて約460億円。地上18階建てで、延べ床面積は6万4850m2。1000~
【VGP2024】シャープ、有機ELテレビ「FS1ライン」批評家大賞 受賞インタビュー
シャープから新たに登場した、プレミアムクラスの有機ELテレビ「FS1ライン」。ノーベル賞でも話題になった「量子ドット技術」を活用した有機ELパネル、第2世代「QD-OLED」を搭載したモデルで、独自の画像処理エンジンとディスプレイ技術を投入して、圧倒的な高画質を実現。同
中国BOEが折りたたみパネルで市場シェア1位に、サムスンディスプレイ抜く:23年10~12月
中国パネル最大手の京東方科技集団(BOE)が、折りたたみパネルの出荷枚数で韓国のサムスンディスプレイを超え、市場シェア1位となった。ディスプレイ業界専門の調査会社「DSCC」によると、23年10~12月期の折りたたみパネル市場で、BOEのシェアが急上昇して42%となった。
米小売り大手ウォルマートが米テレビメーカーのビジオを20億ドル以上で買収する交渉に入っていると、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルが13日報じた。実現すればウォルマートは全米テレビ市場シェアの5分の1以上を握り、「リテール・メディア・ネットワーク(RM
薄型テレビ販売台数は前年比11%減、Mini LEDや有機ELモデルは販売数量が倍増。GfKが家電・IT市場動向を発表
GfK Japanは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データなどを基にした、2023年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。コロナ禍における巣ごもり需要や特別定額給付金の恩恵を受けた2020年は7.3兆円となったが、特需の反動もあり2021年以降の3年は微減傾向が続いており、
OLEDが「快進撃を継続」も、液晶は引き続き大幅赤字 JDI決算
ジャパンディスプレイ(以下、JDI)は2024年2月9日、2024年3月期(2023年度)第3四半期(2023年10~12月)連結決算を発表した。売上高は前年同期比13%減の605億円、営業利益は同44億円増で62億円の赤字、純利益は同35億円減で93億円の赤字となった。同社がコア事業と位置
ファーウェイ、中国スマホ市場で販売台数トップに返り咲く 米制裁後初
中国通信機器大手の華為技術(ファーウェイ)が、2024年1月1日〜14日の中国スマートフォン市場で販売台数1位となった。19年の米国の制裁実施による販売シェア低迷以降、初の首位奪還を果たした。調査会社「Counterpoint Research」が2月4日に発表したリポートで明らかにした
中国、高解像度の有機EL用インクジェット印刷装置開発成功 仏山季華実験室
中国のディスプレイ情報サイト『WitDisplay』は2024年2月5日付で、中国広東省仏山の中国季華実験室(Ji Hua Laboratory)が同日、200mm×200mm有機EL(OLED)用インクジェット印刷装置の開発に成功したと公表したと伝えた。7型137ppi基板のフルカラー印刷、5型254ppi、300ppi
NEC PC、モバイルモニターにもなる14.5型有機ELタブレット。8.8型も投入
NECパーソナルコンピュータ株式会社(NEC PC)は、ハイエンドAndroidタブレットの新製品として、14.5型有機EL搭載の「LAVIE Tab T14(T1495/HAS)」および8.8型液晶搭載の「LAVIE Tab T9(T0995/HAS)」を15日に発売する。実売予想価格はそれぞれ14万2,780円前後、9万8,780円前後の
CFD販売株式会社は、TCL製のスマートグラス「RayNeo Air 2」を発売した。実売価格は5万9,800円前後。 RayNeo Air 2は、ソニー製のMicro OLEDを採用したスマートグラス。PCやスマートフォンなどを接続することで、201型相当の仮想スクリーンに映像を投影できるとする。リフ
ジャパンディスプレイが9日発表した2023年4〜12月期の連結決算は、最終損益が379億円の赤字(前年同期は173億円の赤字)だった。エネルギー価格の上昇や資材高で採算が悪化した。不採算のスマートフォン向けや車載向けの液晶ディスプレーから撤退を進める中、液晶の関連資産
日本の電機産業、今もなお続く衰退の要因は…シャープ・片山元社長に聞く
元シャープ社長で、液晶パネル事業の躍進と低迷を経験した片山幹雄氏(66)に日本の電機産業の衰退の要因や再興に向けた考え方を聞いた。今や世界をリードできる日本の電機メーカーはなくなってしまった。半導体や液晶パネル、テレビ、AV(音響・映像)機器、白物家電
カネカは2月7日、独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館(東京国立博物館)と、カネカ有機EL照明(カネカOLED照明)の寄贈に関する基本合意を1月22日に締結したことを発表した。今後、東京国立博物館本館2階における展示室の天井照明、展示ケース照明の切り替
現地時間1月7日~10日までアメリカ・ラスベガスで開催されたCES 2024。昨年に続いて現地で取材した麻倉怜士氏が、有機ELはもちろん、マイクロLED、さらには透明ディスプレイまでを含めたサムスンとLGによる「ディスプレイ競争」の未来の行く末を占う。――今年のCESは製品
【参考記事】LG化学、GMと25兆ウォンの正極材契約…電気自動車500万台分
北米市場で1位のゼネラルモーターズ(GM)と韓国企業の協力関係が強まっている。電気自動車バッテリーから始まった協力関係が、バッテリー素材と電装、半導体にまで続いている。韓米を代表する企業が未来自動車市場をめぐり緊密に協力し新たな自動車同盟も予告している。
サムスン電子・李在鎔会長、19の嫌疑全て無罪…未来戦略室の役員も全員無罪
サムスン電子の李在鎔(イ・ジェヨン)会長が5日、「経営権違法承継」事件の一審で無罪を言い渡された。2020年9月に在宅起訴されてから3年5カ月を経ての判決だ。李会長と共に裁判にかけられた崔志成(チェ・ジソン)元未来戦略室長、張忠基(チャン・チュンギ)元未来戦略室
集めてつなげば協力し合う、量子ドットの新しい協同効果を発見して非線形光電流の増幅に成功―太陽電池、光エネルギーの有効利用につながる新現象―
田原弘量 白眉センター/化学研究所特定准教授、金光義彦 化学研究所教授、坂本雅典 同准教授、寺西利治 同教授の研究グループは、半導体量子ドットを集めて結合させることで現れる新しい協同効果を発見し、その効果を利用して非線形光電流を増大させることに世界で初めて成
【液晶テレビ】2023年TV世界出荷、前年比3%減 トップ10出荷台数一覧 群智諮詢調査
調査会社Sigmaintell(群智諮詢)は2024年1月31日、23年のテレビ(TV)世界出荷が前年比3.0%減の2億1400万台にとどまり、過去10年で最低の水準だったことを明らかにした。一方、24年については、パリ五輪等の大型スポーツイベントの観戦需要や、緩慢ながらも景気が回復する
ジャパンディスプレイ(JDI)がスマートリングによるセルフケアサービス発表、独自開発のOPDセンサー搭載
ジャパンディスプレイ(JDI)は2024年2月6日、東京都内で会見を開き、フレキシブル基板上に形成したOPD(Organic Photo Detector:有機光検出器)センサーを搭載するスマートリングを用いた企業/団体向けの健康見守りサービス「Virgo(ヴァーゴ)」を発表した。スマートリン
シャープは6日、2024年3月期の連結最終損益が100億円の赤字(前期は2608億円の赤字)になる見通しだと発表した。従来予想は100億円の黒字で、一転赤字になる。前期の巨額赤字の主因となった液晶パネル事業の苦戦が続いた。売上高は8%減の2兆3500億円、営業損益はゼロ(前期
韓国のソウル中央地裁は5日、株価操作や会計不正の罪で起訴されたサムスン電子の李在鎔会長に対し、無罪判決を言い渡した。再収監の恐れが取り除かれ、同会長にとって大きな勝利となった。同地裁の判事は約1時間にわたって判決文を読み上げた。李会長がサムスングループ
電子機器の受託生産世界最大手、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業は今年の事業環境について、昨年より「若干良くなる」との見通しを示した。一方で、AI(人工知能)サーバー用半導体が不足するとの見方を示した。劉揚偉・董事長(会長)は4日、台北で開催された従業員パ
2023年のスマホ向けAMOLEDパネルの出荷数は前年比16%増の約7億枚、CINNO調べ
中国上海に本拠を置く半導体・ディスプレイ市場動向調査会社であるCINNO Researchによると、2023年の世界市場におけるスマートフォン(スマホ)用AMOLED(有機EL)パネル出荷数量は前年比16.1%増の約6億9000万枚になったという。2023年通年の出荷メーカーの国・地域別シェアを
美少女イラスト、AI技術で立体化 ポケットサイズの裸眼立体視ディスプレーが人気に
ポケットサイズの裸眼立体視ディスプレー「Looking Glass Go」クラウドファンディングが昨年からkibidangoで始まりましたが、日本国内だけ2月末までの延長が決まりました。クラウドファンディングサイトKibidangoでの1月末時点の結果は目標達成率1000%を超え、出資者は約1400
大画面有機ELカーナビ「ストラーダ」がジムニーオーナーに選ばれる理由とは? 開発者が語る7つのこだわり抜いたポイント
フローティング構造をいち早く取り入れることで、限られたスペースでも最大10V型という大画面化を可能にしたパナソニックのカーナビゲーションシステム「ストラーダ」。フラグシップの「F1X PREMIUM10」は、スイング機構による首振りとフレキシブルな角度・位置調整も可能で
東京工大らが「超分子液晶」を作製 新たな電子デバイスの開発に期待
東京工業大学物質理工学院応用化学系の猿渡悠生大学院生と小西玄一准教授、大阪公立大学大学院工学研究科物質化学生命系専攻の竹内雅人准教授らによる研究グループは2024年1月、棒状の有機π電子系分子にアミド結合を導入することで、非水素結合性の「超分子液晶」を作製する
シャープは仮想現実(VR)や拡張現実(AR)など現実世界と仮想世界を融合したエクステンデッド・リアリティー(XR)を中心とする新規事業を加速する。31日、同事業の開発拠点「シャープクロスラボ」を都内に開設したと発表した。商品企画や開発、営業など約15人を
TCLがISE 2024で世界最大の115インチQD-Mini LEDフラットパネルディスプレーやホテルTV統合システムなどのスマートソリューションを発表
大手家電ブランドで、世界の2大テレビブランドであるTCLエレクトロニクス(TCL Electronics)は31日、Integrated Systems Europe(ISE 2024)でスマートオフィス、スマートリテール、スマートホテル向けに設計されたさまざまな製品とスマートソリューションを披露しました。
液晶パネル大手、友達光電(AUO)の彭双浪(ポール・ポン)董事長は31日の業績説明会で、AI(人工知能)搭載パソコン発売やパリ五輪などを契機に、パネル市場が回復すると語った。コロナ特需後のパネル需要低迷で、AUOと群創光電(イノラックス)は22年第2四半期(4~6月)か
次世代有機EL発光材料の 発光効率の増幅効果を新理論から発見!
国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院理学研究科の羽飼 雅也 博士前期課程学生、名古屋大学トランスフォーマティブ生命分子研究所(WPI-ITbM※)の柳井 毅 教授、藤本 和宏 特任准教授、国立大学法人 九州大学高等研究院の安田 琢麿 教授らの研究チームは、次世代
パナソニック、8200lmの高輝度と省エネを両立したプロジェクター
パナソニック コネクトは、液晶レーザープロジェクター2種「PT-MZ882J」「PT-MZ782J」を2024年度第1四半期に発売すると発表した。価格はいずれもオープン。 本製品は、最大8200lmの高輝度と省電力を両立したプロジェクター。昨今の教室・オフィス空間では、明るい空間でも
ジャパンディスプレイ(JDI) は31日、能登半島地震で配管などに損傷があった石川工場(石川県川北町)について、生産を全面的に再開したと発表した。石川工場ではフラットパネルディスプレーを製造。同社は地震による業績への影響について現在精査中としている。
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ひびきウインドエナジー(北九州市若松区、水町豊社長)は、北九州市響灘で建設中の洋上風力発電設備の建設状況を公開した(写真)。2025年度内の運転開始を目指し、稼働すれば国内最大規模となる。風車6基を設置済みで、9月までに全25基を設置し試運転に入る予定。
世界最大級のパネル製造企業「TCL CSOT」を傘下にもち、液晶テレビの世界シェア第2位を誇るグローバルブランドが「TCL」だ。6月上旬、中国・広東省にあるTCL CSOT工場とTCL本社を巡るメディアツアーに参加し、パネル・テレビ開発に携わるメンバーや事業責任者らから新製品や
韓国LGディスプレイは、独自の「プライマリーRGBタンデム」技術を採用した27型有機EL(OLED)パネルの製造開始を発表。同時に、最大540Hzという高リフレッシュレートに対応したOLEDパネルの開発に成功したことを明らかにした。プライマリーRGBタンデム技術は、同社独自のOLED
クラレは25日、液晶ディスプレーの偏光フィルムの原料となる光学用ポバールフィルムの生産能力を約13%引き上げると発表した。投資額は200億円規模とみられる。テレビの大型化を受け、より幅の広いフィルムの生産設備を導入し需要増に対応する。2027年12月の稼働開始を目指す
世界最大級のパネル製造企業「TCL CSOT」を傘下にもち、液晶テレビの世界シェア第2位を誇るグローバルブランドが「TCL」だ。6月上旬、中国・広東省にあるTCL CSOT工場とTCL本社を巡るメディアツアーに参加し、パネル・テレビ開発に携わるメンバーや事業責任者らから新製品や
京都大学人間・環境学研究科の山本健太郎特定准教授(現奈良女子大学准教授)、内本喜晴同教授らの研究グループ、および量子科学技術研究開発機構、東京大学、兵庫県立大学、東京科学大学、トヨタ自動車株式会社は共同で17日、リチウムイオン二次電池正極容量をはるかに超える
中国メディアの紅星新聞は5日、「3000台の自動車を積んだ貨物船が太平洋上で火事になった」と報じた。記事は、海外メディアの報道として、メキシコに向かってアラスカ沖を航行していた自動車運搬船「モーニング・ミダス号」で火災が発生し、同船を管理するゾディアック・マリ
近年、ディスプレイ技術が著しく進化しています。2029年までに1,737億米ドル(約25兆円)規模の市場に成長すると予測されるディスプレイの進化は、あらゆる産業の変革とユーザー体験の向上を促進すると期待されています。この記事では、世界的な市場調査会社MarketsandMarket
シャープは6月19日、消費電力ゼロで表示を維持できるカラー電子ペーパーディスプレイ「ePoster(イーポスター)」のA2サイズ新モデル「EP-CA22」を発表した。発売は6月下旬を予定しており、月産500台を計画。価格はオープン。 特徴は、国際的な紙ポスター規格であるA2サイズ
日本電気硝子(滋賀県大津市)は18日、樹脂強化用ガラス繊維を製造・販売する英国子会社「エレクトリック・グラス・ファイバーUK(EGFU)」を清算すると発表した。原材料費やエネルギー価格、物流費が高騰する中で、厳しい競争が続いていた。イングランド北西部ウィガ
米国アップルが来年下半期に折りたためる「フォルダブルアイフォン」を量産する見込みだ。折りたたみスマートフォンの先頭走者であるサムスン電子の牙城を脅かすかが注目される。 アップル専門アナリストのクォ・ミンチ氏は18日(現地時間)、SNSで「(アップルの協力会社)
オムディアが四半期ごとに公表している中小型ディスプレイ市場トラッカーの最新の分析によると、2025年第2四半期の出荷台数は前四半期比(QoQ)で10%、前年同期比(YoY)で6%減少することが見込まれています。この減少は、中小型ディスプレイを採用するデバイスメーカー、特
TVS REGZAは、“新世代ビッグサイズレグザ” として「RGB Mini LED液晶レグザ」の開発を発表、2025年度中の商品化を目指していることを明らかにした。レグザのラインナップの中で最大サイズとなる、116型の超大画面モデルの投入も予定しており、“これまでにない自然で色あざ
日本のテレビ市場で、じわじわとシェアを伸ばしているメーカーがある。中国のTCLだ。販売台数では昨年12月、ソニーやパナソニックを抑えて4位に浮上。以降このポジションを堅持している。テレビの世界シェアでは第2位を走る一大メーカー、TCL。いよいよ今年から日本市場に本
韓国のLGディスプレー(LGD)は17日、有機ELパネルの新技術の開発に1兆2600億ウォン(約1300億円)を投資すると発表した。テレビやスマートフォンなどで液晶よりも輝度の高い有機ELの需要の成長が世界的に続くとみて技術力を高める。投資期間は2027年6月末までの約2年間。同
富山大学の研究グループは,極低電圧で駆動可能なエキサイプレックスアップコンバージョン型有機EL(ExUC-OLED)において,ドナー・アクセプター(D/A)界面にスペーサー層を挿入するという新たなアプローチにより,エネルギー移動効率を自在に制御し,これまで困難とされて
ニコンは印刷加工を応用した「フレキシブルエレクトロニクス」の普及に向け、12月に相模原製作所(相模原市南区)で試作品の製造などを行う新しいラボを稼働させる。次世代太陽電池のペロブスカイト太陽電池やディスプレー、センサーなどでの応用を想定する。同ラボを活用
次世代リチウムイオン電池「全樹脂電池」の研究、開発、製造を手がけるAPBは、4月23日に福井地裁より破産手続き開始決定を受けた。同社は日産自動車で電池の研究開発に携わった堀江英明氏が2018年10月に設立した。「全樹脂電池」は現在の二次電池市場に革新をもたらす製品と
サムスンが、OLED(有機EL)ディスプレイの製造に使用する有機材料について、中国のサプライヤーからの調達を検討しているとKorea Industry Postが報じました。PhoneArenaが伝えています。 これまで中国企業との取引を避けてきましたが、スマートフォン業界が直面するコス
トランプ米大統領の一族が運営する企業トランプ・オーガニゼーションは16日、「トランプ・モバイル」と銘打った携帯電話事業を始めたと発表した。トランプ氏の支持者をターゲットにしたビジネス領域を拡大する。
韓国・サムスン電子で最大の労組である全国サムスン電子労働組合が1日、全面ストライキを宣言した。 同労組によると、半導体事業を担うデバイスソリューション(DS)部門トップの全永鉉(チョン・ヨンヒョン)部門長(副会長)との懇談会で全社員への休暇1日付与と2024年
船井電機は、「第36回 ものづくり ワールド[東京]」(2024年6月19~21日、東京ビッグサイト)内の「第2回 ものづくりODM/EMS展」において、受託生産事業の生産ラインで活用しているAI(人工知能)技術を活用したLED外観検査装置を披露した。 「FUNAI」ブランドの液晶テ
シャープが6月27日に大阪府堺市の同社本社で、第130期定時株主総会および取締役会を開催。シャープ 代表取締役副社長の沖津雅浩氏の社長兼CEOへの就任を決議するとともに、代表取締役社長兼CEOの呉柏勲(ロバート・ウー)氏が代表取締役 副会長執行役員に就く人事を決議した
「シャープがテレビから撤退する」――。そんな誤った情報が一部に広がっている。原因は、シャープが発表した液晶パネルの製造を行う堺ディスプレイプロダクツ(SDP)の停止にある。シャープ TVシステム事業本部の岡本寛文本部長は、「大型液晶パネルの生産は停止するが、液
中国に関する政策を担当する台湾の大陸委員会(陸委会)は27日、中国・香港・マカオへの渡航危険情報を4段階のうち、危険度が上から2番目の「橙色(オレンジ、不要な渡航を避ける。日本の渡航中止勧告に相当)」に引き上げた。大陸委員会は、中国は近年、国家安全に関する法
Appleは長年、スマートウォッチ向けマイクロLEDの開発に取り組んできましたが、2024年3月にこのプロジェクトが中止されたことが報じられました。フランスの調査会社であるYole Groupが、AppleがマイクロLED開発から撤退したことによる業界への影響を論じています。Appleは
シャープは27日、執行権限のない会長として鴻海精密工業の劉揚偉会長が同日付で就任したと発表した。沖津雅浩副社長が社長兼最高経営責任者(CEO)に昇格する新たな役員体制を、株主総会・取締役会で決定した。呉柏勲社長兼CEOは副会長となる。
一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)の会長に、新たにパナソニックホールディングス(株)取締役会長の津賀一宏氏が就任した。任期は1年となる。6月3日に開催された「第14回定時社員総会」をもって津賀一宏氏が正式に就任。前任の(株)日立製作所 代表執行役 執行
AMOLEDテクノロジーはスマートフォンディスプレイ市場で堅調な売れ行きを見せており、2024年内にTFT液晶ディスプレイ(LCD)の出荷台数を上回る見込みであると、オムディアの最新のスマートフォンディスプレイ市場トラッカーは述べている。2023年第2四半期には、新型コロナウ
5Gネットワークの電波を自在に反射し、ビルや樹木など障害物の影に届ける「液晶メタサーフェス反射板」の実用化が近づく。開発元のジャパンディスプレイ(JDI)は電波の反射方向を無線制御できるデモ機を完成させ、COMNEXT 2024に出展。これに先立ち、開発責任者らが同技術を
シャープは、2024年6月27日に開催予定の定時株主総会および取締役会に先駆けて役員人事を発表。現副社長の沖津雅浩氏が新たに社長兼CEOとして内定したことを明らかにした。本人事は、27日の株主総会および取締役会での決議をもって正式決定となる。現社長兼CEOの呉柏勲氏は
足許、国内で半導体の工場、データセンターの建設ペースが加速している。わが国経済を概括すると、個人消費の伸び悩み・自動車の認証不正問題などの悪材料と、半導体とAI向けデータセンターの“建設ラッシュ”の好材料が混在する状況だ。ただ、半導体・データセンターの建設
出光興産は6月21日、SKマテリアルズJNCと有機EL材料のホウ素系蛍光青色ドーパント材料と、ホウ素系蛍光青色ドーパント材料に最適な蛍光青色ホスト材料の共同開発を目的とした覚書を締結したと発表した。 ドーパント材料は、有機EL素子の発光層に適切な量を加える
LG Displayは6月24日(現地時間)、業界で初めて、ノートパソコン用タンデムOLEDパネルの量産開始を発表した。量産が始まったのは13インチサイズで、WQXGA+解像度(2,880×1,880ドット)。タンデムOLEDパネルは、iPad Pro M4への採用で脚光を浴びた有機パネルにおける最新
経営再建中の中小型液晶大手ジャパンディスプレイ(JDI)は22日、東京都内で定時株主総会を開いた。スコット・キャロン会長は冒頭、業績不振による株価の低迷について「心よりおわび申し上げます」と陳謝した。総会には93人の株主が来場。キャロン氏ら取締役6人の選
NTTは17日、NTT西日本クイントブリッジ・プリズム(大阪市都島区)で24―26日に開く「NTTコミュニケーション科学基礎研究所オープンハウス」の報道機関向け内覧会を都内で開いた。「語り会おう・未来のコミュニケーション」をテーマに、錯覚を利用して複数の
堺市のふるさと納税の返礼品から、シャープの液晶テレビ「アクオス」が外れることになった。シャープが液晶パネルを生産する堺工場(堺市堺区)の稼働を9月末に停止するのに伴い、アクオスが地場産品と言えなくなるためだ。堺市にとって、アクオスはふるさと納税の寄付額の
電子情報技術産業協会(JEITA)は20日、5月の薄型テレビの国内出荷台数が前年同月比6.7%増の33万2千台だったと発表した。前年超えは2カ月連続で、40型以上の大型がけん引した。民生用の電子機器全体の出荷額は2.8%増の798億円と15カ月ぶりのプラスとなった。薄型テレビの出
ビルの窓や壁に設置して発電できる次世代型の太陽光電池の研究開発が進んでいる。透明で熱を吸収するタイプもあり、普及が進めば電力不足の解消だけでなく、温暖化対策にも期待がかかる。技術的にはまだ確立されていない部分もあるが、都市に林立するビルそのものが「発電所
IDC Japanは、6月19日に2024年第1四半期(1~3月)の国内携帯電話/スマホ市場実績値を発表した。 来型携帯電話とスマートフォンの合計出荷台数は前年同期比9.7%減の700.7万台、スマートフォンの出荷は前年同期比8.2%減の697.6万台となった。要因は2023年12月末に適用さ