ざっくり学んでしっかり得点。普段の予習・復習から、定期試験・入試準備まで。これでばっちり。参考書はくわしすぎて分かりにくい…という人のために。
0.農林水産業 ・第一次産業に分類される ※人間が自然に直接はたらきかけて行う生産活動
1.北海道の都市・交通 ①札幌市 ・北海道の道庁所在地 ・100万人をこえる政令指定都市 ・碁盤の目のような街路:明治時代以降に計画的に形成された都市のため ②漁港の町 ・函館、釧路、小樽など ③青函トンネル ・北海道と本州を結ぶ海底トンネル ・津軽海峡の海底を通る ④新千歳空港 ・札幌市にある ・札幌と東京(羽田)をつなぐ便の利用客が多い
1.北海道の農業 ・広大な土地をいかした大規模な農業 ・農業生産額は全国1位 ・北海道だけの食料自給率は200%に達する ①稲作 ・石狩平野でさかん ・泥炭地が広がり稲作に向かない土地を客土で改良 ※客土…他の地域から性質の異なる土を運んで土地を改良すること ・客土と品種改良により米の生産が可能に ②畑作 ・十勝平野でさかん ③酪農 ・根釧台地とその周辺でさかん ④北海道が1位のおもな農産物 ・てんさい(全国の100%) ※砂糖の原料となる植物 ・あずき(90%) ・じゃがいも(77%) ・小麦(68%) ・たまねぎ(60%) ・かぼちゃ(50%) ・とうもろこし(47%) ・生乳(51%) ⑤その他 1戸あたり乳牛飼育頭数は北海道が全国1位
1.北海道地方
東北地方の各県の位置
1.東北地方の農業 ①稲作 ・東北地方は日本の穀倉地帯 ・秋田平野、庄内平野、仙台平野などでさかん ・東北地方の各県が米の生産量の上位 ※ほかの地方からは新潟県・北海道 ※減反政策:1970年代~ ・戦後の日本人の食生活が変化 →米が余るようになったため、米の生産調整を実施 ・2018年度に廃止 ②果実の生産 ⅰ.りんご ・青森県:全国1位 ※全体の約50% ⅱ.さくらんぼ ・山形県:全国1位 ※全体の約70% ⅲ.もも ・福島県:全国2位 ※1位は山梨県
1.東北地方の県
関東地方の各都県の位置
1.関東地方の産業 ・情報通信技術(IT、ICT)が特にさかん →第3次産業(サービス業など)の従事者の割合が大きい ※1都3県では7割以上
1.関東地方の都県
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1.イギリスのインド支配 ①プラッシーの戦い:1757 ・イギリス東インド会社がフランスに勝利 ※インド支配をめぐり英仏は対立していた ②マイソール戦争:1767~99 ※4次まで ・マイソール王国を破る →南インドを征服 ③マラーター戦争:1775~1818 ※3次まで ・マラーター同盟を破る →中部インドを征服 ④シク戦争:1845~49 ・シク王国を破る →西北インド(パンジャーブ地方)を征服 ※19世紀半ばまでに、イギリス東インド会社はインド全域を制圧
中学公民入門編テキスト。今回は内閣についてです。
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中学公民入門編テキストの人権①。平等権、自由権についてです。
中学歴史入門編テキスト。昭和時代・戦後、平成(1945~2019年)
中学歴史入門編テキスト。昭和時代・戦前
中学歴史入門編テキスト。大正時代
中学歴史入門編テキスト。明治時代
中学歴史実力養成編テキスト。初の本格的な問題演習を取り入れました。まとめ(板書)・重要年表、要点チェック、重要事項の演習で構成。
中学歴史入門編テキスト。今回は江戸時代。
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中学歴史入門編テキスト。鎌倉時代。幕府の成立~北条氏の台頭~執権政治~元寇~徳政令~鎌倉幕府の滅亡
中学歴史入門編テキスト。平安時代。平安京~藤原氏~院政~武士の台頭~平氏政権~源平の争乱
中学歴史入門編テキスト。今回は奈良時代。税の制度や土地制度、天平文化を覚えましょう。
中学歴史入門編テキスト。今回は飛鳥時代。聖徳太子~大化の改新~白村江の戦い~壬申の乱~大宝律令
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標準日本史。建武の新政について。
標準レベルの日本史 鎌倉幕府の滅亡
標準レベルの日本史 鎌倉時代の武士の生活について 惣領制、流鏑馬・笠懸・犬追物、下地中分など
標準レベルの日本史 鎌倉時代2:北条氏の執権政治 承久の乱:後鳥羽上皇 執権政治 北条泰時:連署、評定衆、御成敗式目 北条時頼:引付衆、宝治合戦、建長寺
日本史標準編、鎌倉幕府の成立
日本史標準編、平安時代その1。平安時代の始まりと、蝦夷政策についてです。
弥生時代:紀元前4世紀頃~紀元3世紀中頃 ※弥生時代の時期区分 ・前期・中期・後期の3時期 1.水稲農耕(水稲耕作)の開始 ・中国で農耕文化が発達し、朝鮮半島を経て日本に伝来 ①縄文晩期の水田跡 ・菜畑遺跡(佐賀県) ・板付遺跡(福岡県) ②弥生文化の成立 ・紀元前4世紀ごろ、水稲農耕を基礎として成立 ・食料採取から食料生産へ ※弥生文化が広まらなかった地域 ・食料採取文化(漁労・狩猟中心)が続く ・北海道:続縄文文化 ⇒擦文文化・オホーツク文化 ・南西諸島:貝塚文化
縄文時代:約1万3000年前~BC4世紀頃 ※縄文時代の時期区分 ・草創期・早期・前期・中期・後期・晩期の6時期 ※土器の変化による分類 1.気候の変化 ①最後の氷期 ・気候がしだいに温暖化 ②完新世:約1万年前~ ・地球が温暖になり、氷河がとけて海面が上昇 ⇒現在の形に近い日本列島の形成 ・動物・植生の変化に伴い、人々の生活も変化 ※縄文文化の成立
1.人類の出現と進化 ・猿人⇒原人⇒旧人⇒新人の順に進化 ※猿人:最古の人類。約700万年前にアフリカで出現 新人:現在の人類の直接の祖先
I.冷戦の終結と日本社会の変容 1.冷戦の終結まで ①1970年代 ・デタント:米ソ関係の緊張が緩和 ※1979年、ソ連がアフガニスタンに侵攻 ⇒アメリカの態度が硬化 ②1980年代:「新冷戦」の時代 ⅰ.アメリカの大軍拡 ・レーガン大統領が進める ⅱ.新自由主義・新保守主義 ・アメリカが大幅減税・規制緩和を実施 ⅲ.「双子の赤字」 ・アメリカは財政赤字と貿易赤字に悩まされる ⅳ..ソ連の改革 ・ペレストロイカ:ゴルバチョフによる国内体制の立て直し ③米ソ関係の改善 ⅰ.中距離核戦力(INF)全廃条約 ・1987年、米ソ2カ国間で調印 ⅱ.冷戦の終結宣言 ・1989年、マルタ島で米ソが首脳会談 ※ブッシュとゴルバチョフ ④冷戦の終結 ⅰ.東欧革命 ・東ヨーロッパ諸国が社会主義体制を放棄 ⇒東側陣営から離脱 ⅱ.ベルリンの壁が崩壊:1989年 ⅲ.東西ドイツが統一:1990年 ⅲ.ソ連と韓国が国交樹立:1990年 ⅳ.中国と韓国が国交樹立:1992年 ⅴ.ソ連の解体:1991年末 ⇒旧ソ連を構成していた多くの国々がCIS(独立国家共同体)を結成
I.世界経済の変容 1.戦後国際経済体制の変容 ①ドル危機 ・背景:アメリカの国際収支の悪化 ⅰ.ニクソン=ショック:1971.8 ・アメリカが金・ドルの交換停止を発表 ⅱ.スミソニアン体制:1971.12 ・1ドル=308円の固定相場制 ⅲ.変動為替相場制に移行:1973年~ ・現在まで続く体制 2.国際政治情勢の変化 アメリカの動き ①対中国 ・1972年、ニクソン大統領が中華人民共和国を訪問 ⇒1979年、米中国交正常化 ※1971年、中国(中華人民共和国)は台湾(中華民国)にかわって国連代表権と常任理事国の地位を獲得 ②対ベトナム ・1973年、ベトナム和平協定に調印:アメリカ軍がベトナムから撤退 ⇒1975年、南北ベトナム統一 ・1976年、ベトナム社会主義共和国が成立
1.日本の経済復興 ①朝鮮戦争の日本への影響 ⅰ.朝鮮特需(特需景気) ・アメリカが日本に大量の物資を発注 ⇒日本は好景気に ・1951年、工業生産などで戦前の水準(1934~36年平均)を回復 ②造船業の復興 ・1956年、造船量がイギリスを抜いて世界1位になる ③国際経済体制への参加 ⅰ.IMF(国際通貨基金) ・1952年加盟 ⅱ.GATT(関税及び貿易に関する一般協定) ・1955年加盟
I.冷戦構造の変化 1.米ソの軍拡と雪どけ ①宇宙開発 ・1957年、ソ連が初めて人工衛星スプートニクの打ち上げに成功 ②ジュネーヴ四巨頭会談:1955.7 ・米英仏ソの会談 ⇒「雪どけ」:国際社会の緊張緩和 ※米大統領はアイゼンハワー 2.核軍縮 ①キューバ危機:1962年 ・米ソが核戦争寸前まで対立 ⇒ソ連の譲歩で解決 ②部分的核実験禁止条約:1963年 ・米英ソが調印 ※仏中は反対して調印せず ・地下を除く大気圏内、宇宙空間、水中での核爆発を伴う核実験を禁止 ③核兵器拡散防止条約(NPT):1968年 ・米ソ英仏中5カ国以外の各保有を禁止
I.戦後の世界秩序の形成 1.国際連合 ①発足 ・1945年6月、国連憲章の採択 ・1945年10月設立:51カ国が参加 ②安全保障理事会 ・主要機関の1つ ・常任理事国5カ国と、非常任理事国10カ国で構成 ※常任理事国のアメリカ・イギリス・フランス・ソ連・中国は拒否権を持つ 2.米ソ対立 冷戦(冷たい戦争) ・アメリカとソ連の戦火を交えない対立 ※米ソは西欧諸国にかわり超大国となった
I.占領政策の開始 1.日本の領土の限定 ・日本の主権は、本土の四島と付属の諸小島に限定 ⅰ.ソ連が占領 ・朝鮮半島北部、南樺太、千島列島 ⅱ.アメリカが占領 ・朝鮮半島南部、南西諸島(沖縄など)、小笠原諸島 ⅲ.中国に返還 ・台湾
I.太平洋戦争の始まり 1.第2次近衛文麿内閣:1940.7~41.7 ※外相:松岡洋右 ①日ソ中立条約:1941.4 ・北方の安全を確保し、南進政策を進めるため ※有効期間5年 ②日米交渉:1941.4~11 ・駐米大使野村吉三郎、アメリカ国務長官ハルとの間で行われる ※東条英機内閣のときにハル=ノートを提示され決裂 ③対ソ政策の変化 ⅰ.独ソ戦争:1941.6開戦 ・ドイツが不可侵条約を破ってソ連に侵攻 ・米英はソ連を支援 ⅱ.御前会議:1941.7.2 ・南方進出を決定:対米英戦を覚悟 ・北進:情勢有利の場合、対ソ戦も視野 ⅲ.関東軍特種演習(関特演):1941.7 ・対ソ戦を想定し満州に70万人動員 ※南進の決定を受け、8月に対ソ戦計画中止
I.日中戦争と戦時体制の強化 1.華北分離工作 ①関東軍の方針 ・中国華北の5省を国民政府の支配から切り離して支配を目論む(準満州化) ②冀東防共自治委員会:1935年 ・関東軍が樹立した傀儡政権 ③内閣の方針 ・1936年、広田弘毅内閣も華北分離を国策と決定 ④抗日救国運動 ・日本に対する中国人の武力抵抗
I.軍部の台頭と政党内閣の終わり 1.第2次若槻礼次郎内閣:1931.4~31.12 ※立憲民政党 ・緊縮財政と協調外交(幣原外交)の継続 ①満州事変:1931年 ⅰ.柳条湖事件:1931年9月18日発生 ・関東軍参謀石原莞爾らが満鉄の線路を爆破 ⇒中国の仕業として軍事行動開始 ・若槻内閣は不拡大方針を声明 ⇒関東軍は無視して戦線拡大 ※世論・マスメディアは関東軍の行動を支持 ※閣内不一致により若槻内閣総辞職 ②十月事件:1931年 ・桜会と民間右翼大川周明、北一輝が提携しクーデターを図る ・未遂に終わる
0.二大政党の政策・傾向 ①立憲政友会 ・積極外交:田中義一内閣 ・積極財政:高橋是清蔵相 ②立憲民政党 ・協調外交:幣原喜重郎外相 ・緊縮財政:井上準之助蔵相 ③憲政の常道 ・立憲政友会と憲政会(のち立憲民政党)の二大政党の総裁が、交代で内閣を組織する慣例 ※病死、テロの場合は交代しない。政治の失敗の場合に交代 ・加藤高明内閣~犬養毅内閣まで政党内閣が続いた
I.大正デモクラシーと社会運動 ・大正デモクラシー…大正期における自由主義・民主主義的風潮 ※柱となる理念:天皇機関説と民本主義 1.普選運動の高揚 ・野党(憲政会など)が衆議院に男子普通選挙法案を提出 ⇒原敬内閣(与党:立憲政友会)は時期尚早として却下 ※納税資格を「3円以上」に引き下げるにとどまる 2.啓蒙運動 ①黎明会 ・1918年、吉野作造らが結成 ・デモクラシー思想の拡大に努力 ②東大新人会 ・1918年、吉野作造の指導下に結成 ・東大の学生らの団体
I.政党内閣の成立 1.大正デモクラシーを支えた政治思想 ①民本主義 ・1916年、吉野作造が論文を発表して主張 ・明治憲法の枠内で政党内閣と普通選挙の実現を説く ②天皇機関説 ・美濃部達吉が提唱 ・政党内閣論をとなえる ※美濃部の主著:『憲法講話』など
I.大正政変 ※大正時代:1912~26年(大正15年まで) 1.第2次西園寺公望内閣:1911.8~12.12 ①2個師団増設問題 ・1912年、陸軍の2個師団増設要求を閣議で却下 ⇒上原勇作陸相が単独で辞表を大正天皇に提出 ・陸軍は軍部大臣現役武官制を利用して、後継の陸相推薦を拒否 ⇒内閣総辞職 ※帝国国防方針:1907年制定。国防政策の基本方針 ・陸軍:17個師団から25個師団への増強をめざす ・海軍:八・八艦隊(戦艦8隻、装甲巡洋艦8隻)の建造をめざす
I.近代産業の発展 1.産業革命 ①1880年代前半 ・松方財政によるデフレ不況 ②1885~86年 ・銀本位制の確立:1885年 ・物価の安定、金利の低下による株式取引の活発化 ※金本位国への輸出増・輸入減 ③1886~89年 ・最初の企業勃興:鉄道・紡績中心に会社設立ブーム ⇒産業革命の開始 ④1890年代 ⅰ.1890年(の)恐慌 ・企業勃興の反動恐慌 ⅱ.下関条約:1895年 ・日清戦争の勝利で多額の賠償金を獲得 ⇒軍備拡張のほか、金融・貿易の制度整備 ⅲ.貨幣法の制定:1897年 ・欧米にならった金本位制を確立 ※下関条約の賠償金の一部を準備金とする ・貨幣価値の安定と貿易の振興をはかる ⑤特殊銀行の設立 ・特定の分野に資金を供給する銀行 ・横浜正金銀行:貿易の金融 ・日本勧業銀行:農工業部門 ・農工銀行:各府県に設立。農工業部門の長期貸付 ・台湾銀行:台湾の中央発券銀行。台湾の開発・近代化 ・日本興業銀行:工業部門の長期貸付 ⑥日本の産業革命の進展 ⅰ.日清戦争前後 ・軽工業中心の産業革命 ・再び企業勃興:繊維産業を中心とする資本主義が本格的に成立 ※紡績業:綿糸を生産する 製糸業:生糸を生産する ⅱ.資本主義(的)恐慌 ・1900~01年、過剰生産により発生 ⅲ.日露戦争前後 ・重工業中心の産業革命
I.日露戦争(1904~05年) 1.開戦と経過:1904年2月 ①陸軍 ・旅順要塞を陥落、占領 ・奉天会戦で勝利 ②海軍 ・日本海海戦:日本の連合艦隊がロシアのバルチック艦隊を全滅させる ※司令長官は東郷平八郎 ③軍事費:約17億円 ・外債:約7億円(英米独から) ・内債:約6億円 ・国内の増税:3億2000万円
I.内閣と国内政治の展開 1.第2次伊藤博文内閣:1892.8~96.9 ・自由党が内閣を支持 ※板垣退助が内務大臣として入閣
I.朝鮮問題 0.朝鮮国内の対立勢力 ①大院君 ・国王高宗の王父。攘夷派 ②閔氏一族 ・高宗の外戚 ※王妃は閔妃 ・開国派(親日派)。開国後、朝鮮国内で台頭
1.遺伝情報とタンパク質 ①ヒトの体を構成する物質 ・水:約60% ・タンパク質:約20% ・脂質・炭水化物・その他:約20% ②生体ではたらくタンパク質 ・ヒトの体には約10万種類のタンパク質がある ⇒さまざまな役割を果たしている ・DNAの遺伝情報にもとづいてタンパク質が合成される ③生体ではたらくタンパク質の例 ・酵素…生体内での化学反応を促進 ・ヘモグロビン…赤血球の成分。酸素を運搬 ・抗体…免疫反応にかかわる ④タンパク質の構成 ・多数のアミノ酸が鎖状につながった分子 ・アミノ酸は一定の順序に並ぶ ※タンパク質を構成するアミノ酸は20種類 ⑤アミノ酸の配列とDNA ・DNAはタンパク質の設計図 ・DNAの塩基配列によって、タンパク質のアミノ酸配列が決まる ・アミノ酸配列によって、タンパク質の形と性質が決まる
I.初期議会 ※第一議会~第六議会 ※内閣を中心にまとめ 1.黒田清隆内閣:1888.4~89.12 ・大日本帝国憲法の発布 ・超然主義演説:政府の政策は政党の意向にさゆうされない
・標準日本史:自由民権運動とその間の松方財政について学びます。
・標準日本史:自由民権運動とその間の松方財政について学びます。
・標準日本史:明治時代初期の外交と、士族の反乱について学びます。
1.遺伝子と遺伝情報 ①遺伝 ・形質(生物の形や性質などの特徴)が、親から子へ受け継がれること ⅰ.遺伝子 ・親から子へ受け継がれる形質の情報(遺伝情報)を伝えるもの ・親が子に似るのは、遺伝情報が受け継がれているから ⅱ.DNA(デオキシリボ核酸) ・遺伝子の本体。遺伝情報を担っている分子 ・DNAに遺伝子が含まれている ②DNAの伝達 ⅰ.同じ生物 ・細胞分裂により、母細胞から娘細胞へと受け継がれる ⅱ.遺伝(親から子) ・生殖細胞(卵・精子などの配偶子)により、親から子へと受け継がれる ③DNAのある場所 ⅰ.真核生物 ・細胞の核の中にある染色体に含まれている ※DNAは染色体の成分(DNAが染色体を形成している) ⅱ.原核生物 ・細胞質基質の中にある
・標準日本史:殖産興業と文明開化について
1.オスマン帝国の衰退 ①衰退の契機 ⅰ.第2次ウィーン包囲の失敗(1683) ・これ以降、領土の拡大から縮小へ ⅱ.カルロヴィッツ条約(1699) ・オーストリアにハンガリーなどを割譲 ②衰退の加速 ⅰ.ワッハーブ王国の成立(18世紀半ば) ・アラビア半島で独立 ⅱ.ギリシアの独立 ・ギリシア独立戦争(1821~29) ⅲ.エジプトの自立化 a.ムハンマド=アリーが実権をにぎる ・ナポレオンのエジプト遠征に抵抗 ⇒エジプト総督に就任(1805) b.エジプト=トルコ戦争 ・第1次:1831~33年、第2次39~40 ・ロンドン会議(1840) ※講和会議 ⇒エジプト総督の地位の世襲化を承認される ※要求していたシリアの領有は放棄 ⅳ.ロシア=トルコ戦争(露土戦争、1877~78) ・ベルリン条約(1878)でバルカン半島の領土の大半を失う
1.光合成 ・生物が光エネルギーを吸収・利用し、無機物から有機物を合成する反応 ※光エネルギーからATPを合成し、そのATPを利用して有機物(炭水化物など)を合成する ※酸素は外に捨てられる
1.代謝 ・代謝には以下の①②がある ・代謝によりエネルギーの出入り・変化が起こる ①異化 ・複雑な物質を単純な物質に分解する反応 例:呼吸 ②同化 ・単純な物質を複雑な物質に合成する反応 例:光合成で水や二酸化炭素から有機物を合成
・標準日本史:軍事・警察、四民平等、地租改正について
1.生物の多様性 ・地球上に多くの生物が存在していること ※確認されているもので百数十万種 ・姿・形だけでなく、生活の仕方や生活環境などもさまざま ①進化 ・生物の形質が世代を重ねていく過程で変化していくこと ⇒生物の特徴や種も多様になった ②系統樹 ・生物の進化の道すじを木のように示した図
1.19世紀前半の統一運動 ①ドイツ関税同盟 ・1834年発足 ・経済的統一を達成 ②フランクフルト国民議会 ・1848年、三月革命時に開催 a.大ドイツ主義 ・オーストリア内のドイツ人地域とベーメンを含む統一方式 b.小ドイツ主義 ・プロイセンを中心に、オーストリアを除く統一方式 ※小ドイツ主義を採用。自由主義的憲法を採択 ⇒プロイセン王が即位を拒否し、政治的統一は挫折
1.19世紀前半の統一運動 ①カルボナリ ・イタリア蜂起(1831) ←オーストリア軍により弾圧 ②「青年イタリア」 ・マッツィーニが結成 ・ローマ共和国を建国(1849) ←フランス軍により弾圧
1.独立後のアメリカ ①トマス=ジェファソン ※第3代大統領(1801~09) ・領土倍増:ミシシッピ以西のルイジアナを買収 ※1803年、フランスから買収 ②アメリカ=イギリス戦争(米英戦争):1812~14 ・イギリスから経済的に自立 ※輸入が途絶え、工業化が進んだ ③モンロー ※第5代大統領(1817~25) ⅰ.モンロー宣言(モンロー教書):1823 ・アメリカ大陸とヨーロッパの相互不干渉を表明 ⇒モンロー主義(孤立主義外交)が確立 ④ジャクソン ※第7代大統領(1829~37) ⅰ.ジャクソニアン=デモクラシー ・庶民中心の政治を進める ⅱ.二大政党制の基盤 ・ジャクソン支持派:民主党 ・反対派:ホイッグ党⇒のち共和党
19世紀のロシア ※南下政策:黒海の制海権を獲得し、さらに地中海への進出をはかる政策 ⇒イギリスによって全て阻止される 1.アレクサンドル1世(在位1801~25) ①対ナポレオン ・モスクワ遠征を撃退(1812) ②ウィーン会議:1815年 ・神聖同盟を提唱 ③ギリシア独立戦争(1821~29) ・英仏とともにギリシア側で参戦 ※オスマン帝国からの独立戦争 ※戦争中にアレクサンドル1世は死去
19世紀のフランス 1.第二共和政(1848~52) ①成立 ・二月革命:1848年 →国王ルイ=フィリップが亡命し、七月王政が崩壊 →臨時政府が樹立 ※第二共和政の成立 ②社会主義者の政策と失速 ※社会主義者:ルイ=ブランら ⅰ.国立作業場の設立 ・失業者救済のため ⅱ.四月普通選挙:1848年 ・社会主義者の大敗 (農民は共和主義者を支持) ⅲ.六月蜂起:1848年 ・労働者が国立作業場の廃止に反発 →鎮圧される ③十二月大統領選挙:1848年 ・ルイ=ナポレオンが当選 ※ナポレオン1世の甥
19世紀のイギリス 1.自由主義的改革 ①宗教 ⅰ.審査法廃止(1828) ・非国教徒に公職を開放 ※旧教徒を除く ⅱ.カトリック教徒解放法(1829) ・旧教徒にも公職を開放 ②政治 ⅰ.第1回選挙法改正(1832) ・選挙区の再編成:腐敗選挙区の廃止 ・選挙資格の拡大:産業資本家など ⅱ.チャーティスト運動 ・選挙権の対象外となった労働者らによる参政権獲得のための運動 →人民憲章をかかげ運動を展開 ③経済:自由貿易政策 ⅰ.穀物法廃止(1846) ・反穀物法同盟(コブデン、ブライトら)の活動の成果 ⅱ.航海法廃止(1849) ・自由貿易体制を実現 ④その他 ⅰ.産業革命の影響 ・イギリスは「世界の工場」→経済発展 ・労働者の生活環境悪化 ・機械うちこわし運動(ラダイト運動)の発生:手工業者ら ⅱ.工場法(1833) ・年少者の労働時間を制限 ※オーウェンらの運動
2021(令和3)年7月の時事問題。
2021(令和3)年3月の時事問題。
2021(令和3)年3月の時事問題。
1.鉱産資源 ・エネルギー源や工業の原料として使われる鉱物 例:石油(原油)、石炭、鉄鉱石
1.世界の人口 ・約77億人(2019年) ・20世紀後半に大きく増加(人口爆発) ・特にアジア州・アフリカ州・南アメリカ州の人口増加率が大きい
1.自然災害 ・自然現象によって引き起こされる災害のこと ・地震・火山災害と気象災害がある ※自然現象:地震、火山の噴火、大雨など
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