アメリカでドルの貨幣価値の下落が懸念される中で、中東においてイランは初めてイスラエル領内へのミサイル攻撃を敢行した。 イスラエルは被害軽微とされている一方で、実はアメリカは致命的な影響を受けていた。 中東の緊張の高まりのターゲットはアメリカ・・！？

アメリカの経済状況はかなり悪く、そのテコ入れのために米政府債務は100日で1兆ドルという途方もないペースで膨れ上がる。 こうした中でアメリカ株式市場はバブル化しており、一部の大富豪は株売却に動いている。 アメリカ株式市場をバブル化する目的は金融危機対策！？

金（Gold）が上昇しているが、これは米ドルの貨幣価値の下落と見なすことが出来る。 また、インフレとは「紙幣の刷りすぎによる貨幣価値の下落」であり物価・賃金上昇はインフレに伴う現象に過ぎず、その原因はアメリカ政府と言える。 既にドルは「刷る」以外の選択肢が無いのかも・・。

欧米メディアからはウクライナ軍の兵員不足（犠牲者多数）や欧米支援の減少等が報じられ始めており、戦争が終わりに近いことを感じさせる。 ただ、戦争が終わっても欧州はロシアとの対立を強いられるようで、次なる大戦争に繋がってしまう可能性も。 そして、この動きにはクリスチャン・シオニストの影が・・・

ガザにおける戦禍は酷くなる一方だが、中東諸国も解決を探りつつあるようで、早期の終結が望まれる。 一方で、アメリカはイスラエルへの兵器類支援を継続するなど、停戦させるつもりは無さそうで、その背後には第三次世界大戦へとエスカレートさせる動きもありそう。

米国債利回りは5％超えるなど米国債売りがキツくなっているが、この原因は膨れ上がる米政府債務とする声が出ている。 これと逆相関なのが金やビットコインで、米ドル・米国債の信用低下と金・ビットコインへの資金流入がセットで起こっている。 これは、ハイパービットコイニゼーションの前触れ・・？

意図的に誘発されたハマスのテロ攻撃を機に中東で緊張が高まる中で、イスラエルがガザ地区を蹂躙すれば、中東内で孤立化する可能性が高い。 一方で、欧米諸国はイスラエル支援で結束しており、特にアメリカではイラン攻撃の声も。 ロシアの地政学者ドゥーギン氏が予測するエスカレーションと同じ構図になりつつある・・。

ハマスの奇襲攻撃でイスラエルは近年希に見る大きな被害が出ているが、イスラエルの諜報機関モサドは、この動きを察知出来なかったと批判されている。 しかし、モサドが知らなかったハズはなく、知ってて敢えてやらせた・・との疑いは拭いきれない。 仮にそうだった場合、どんな目的があったのだろうか・・？

気候変動による破滅シナリオを支持していたビル・ゲイツ氏は、そのシナリオを撤回したほか、ブラック・ロック等の超大手ファンドも、ESGから続々と手を引き始めた。 さらに、英ガーディアン紙はカーボンクレジットを批判するなど、温暖化・気候変動に対する潮目が変わり始めたが・・その背景にあるのは何か？

原油価格は7月頃から上昇に転じており、直近では90ドル台まで上昇した。 アメリカでもCPI・PPIが上振れる等の影響が出ており、FOMCでも2024年末予測金利が引き上げられた。 原油価格上昇については、ロシア・サウジのせいにされているが、果たしてそれだけだろうか・・？

ローマ教皇が、ロシアの若年カトリック教徒に向けた演説の中で、「GreatRussia」とかつてのロシア帝国を賞賛する発言をしたことが話題となっている。折しも、プーチン大統領はウクライナ侵攻をピョートル大帝の征服になぞらえていた。 この発言が意味するところとは・・？

中国不動産危機はシャドーバンキング問題にも発展しており、債券危機に繋がる可能性も懸念されるところだが、中国共産党政権は意外なほど動かない。 今日の事態は、中共政権が導入した不動産規制に端を発していることを踏まえると、何かしら目的がある・・？

クーデターが発生したニジェールでは旧宗主国フランスへの反感が高まっており、フランスへのウラン輸出を停止したとか。 また、ロシア・ワグネルの気配を感じるにも関わらず、米仏共に話し合いを強調してECOWASも軍事介入出来なくなるなど、明らかに甘い対応となっている・・。

8月のBRICS首脳会議で、金に裏付けられたBRICS通貨が発表されることが話題となっている。 この通貨は米ドルキラーとなり得るものだが、これと並行してロシアや中国は欧米諸国に対してインフレ攻勢をかけており、小麦や石油価格は確実に上がり始めた・・・。

NATO首脳会議では、第三次世界大戦に繋がるような話が出ることは無く終了したが、トルコがスウェーデンのNATO加盟を認めるような発言などしている点は気になる。 そして、トルコは親ロシア的な態度を転換させたのではなさそうで、何か目論見があると見るべきだろう。

少し前までバイナンスを散々狙い撃ちしていたSECは、ビットコイン現物ETFを承認しそうで、ブラックロック等の大手ファンドの大量保有によってビットコインの大幅上昇が見込まれている。 一方で緩和継続の日本円は構造的な円安となっており、海外勢にとってバーゲンプライスで購入可能で日本株に資金が集まりつつある・・。

アメリカのヌーランド国務次官が、「7月11日に第三次世界大戦となり16年戦い続ける」と発言したことが話題になっている。 7月11日と言えば、リトアニアでNATO首脳会議が開催されるが、そこで何かが決定される・・？

債務上限問題をクリアしたアメリカで予想される米国債の大量発行は、銀行の信用収縮悪化による金融危機を招く可能性が見えてきた。 これと並行して、ウクライナ・中東がキナ臭くなっており、金融危機が迫るアメリカが直接参戦する可能性も。 そうなれば、ドル・米国債の信用は・・？

フロリダ州のデサンティス知事はCBDCを禁止すると共に、ビットコイン等の仮想通貨の規制撤廃に前向きな姿勢を示している。 中央集権型ではない自由な通貨制度を志向しているように見えるが、実は金融システムのグレートリセットに向かっている可能性もありそうだ。

アメリカの債務上限問題は、過去にも同様の問題が繰り返されており、今回もギリギリで手打ちする茶番劇との見方が大勢だが、アメリカのデフォルト確率を表すCDSはこれまでで一番上昇している。 また、銀行危機が再燃しており、この問題が解決しても、しなくてもドル・米国債が窮地に陥ることに変わりはなさそう。