▼性的羞恥心を最も感じるのは16歳から24歳ぐらいの女性だ・・・ウソです。性的羞恥心を感じる機会の多いのは病院でしょう。医療従事者は経験的に知っていますが、泌尿器科や小児科婦人科で最も恥ずかしがるのは、陰毛が生えかけでまだ揃わない12～15歳の男子です。次ぎは同じ年代の女子だと、医療従事者は経験的に知っています。いずれも性を意識していなかった年齢から性を意識する年齢に変化する年代です。その次は、性的な魅力の減退を感じている50～60代女性です。4番目が16～24歳ぐらいの女性です。この年代は、ある意味自分は女性だと自信を持っているのでしょう。ちなみに、性臭が最も強いのは16～24歳ぐらいの年代の男女です。動物的に生殖に最も適した年齢で、それを主張する為です。オヤジ臭が最も悪臭のように云われますが、この臭気...それホント？ウソ？…真実はこうだ（33）

▼世界経済のファンダメンタルズが変わっているのに、自分の持つ過去のデータに基づく既成概念でしか経済の現状を分析評価出来ない経済学者や証券アナリスト。デフレ脱却は経済発展を保障し良い事だって？インフレが良いのか？株価は今後上昇するから貯蓄より債券や株式に投資すべきだと薦めるの？誰にとって良い事なの？人口も経済も右上がりの時代が良い時代ですか？環境重視、人口減少の時代なのに。過去のデータで現在を分析するのでなく、現在情勢から未来を見通した解析をして下さい。ピーター・F・ドラッカー先生のように。▼岸田首相は2022年の末に、閣議決定した国家安全保障戦略など防衛3文書について説明した。「防衛3文書とそれに基づく安全保障政策は、戦後の安全保障政策を大きく転換するものだ」と述べた。「日米同盟を基軸とし、積極的な外交を...これって・・ドウよ（34）

ペンは剣よりも強し・・ペンの罪は剣の罪より重いという事・・記者は剣より強いペンを持っていることを常に自覚、自ら事象を検証して事実関係を追求、客観的な記事獲得を心掛けるべし。論評、判断は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。単なる報道事業者やその社員（記者や編集・論説委員など）が、主義主張、主観を持って記事で論評、批評を加える必要も資格もない。◆新聞各社（含む系列TV）が発表する内閣支持率。同じ時期に採られた調査で15％程の開きがあるのは常の事。各社共自社の主義主張に沿った設問、データ処理をするからでしょう。S社は61％の支持率で合格点、M社は46％で不合格点。結果ありきの調査でおよそ統計とは言い難い意味のないお粗末な調査結果の数値です。◆日本の新聞社は、『国際刑事裁判所（ICC）は...ペンは剣よりも強し・・ペンの犯す罪は剣よりも重い（68）

●2023年2月の新聞記事で、「22年も出生数激減、自国民にも選ばれぬ日本。このぶんだと今年2023年の日本人の出生数が70万人台前半にまで落ち込むのは避けられまい。社会機能を維持できるかどうかの瀬戸際（岸田文雄首相）どころか、国の存立さえもが危うくなる。日本が外国人だけでなく日本人にも選ばれなくなりつつあるという見方も成り立とう。首相は「異次元の少子化対策に挑戦し、若い世代からようやく政府が本気になったと思ってもらえる構造を実現する」と述べている」と云うが・・.人口減少は、生物学的現象であり社会的政策で対応をしても効果なくムダです。首相は「異次元の少子化対策に挑戦というが、その挑戦の内容はこども家庭庁の発足や手当増額で少子化を食い止めようとする政策のようです。現状を適切に判断する能力があれば、真の少子化...徒然なるままに（189）

オスとメスでは身体や行動に明らかな性差があります。人間の場合は男性女性と云いますが、動物ですから例外ではありません。人間が生きていく中で、生存し子孫を残すために数百万年かけて創造した男女差です。ただ、数万年前から大きな流れとしては、男性は中性化に向っています。男性は家族を外敵から守り家族が食べる餌（食料）を確保するために、女性は子供を産み育て家族の安心を守るためにそれぞれ身体的行動的特質を持っています。これらの男女の身体的特徴はDNAに記憶されており、自然環境や生存環境が変わったとしても、それに対応する為に身体的・行動的特質を変えるには数百年以上が必要です。身体にはDNA以外にも環境変化に対応する因子ミームがありますが、それでも数十年は必要です。身体的には、生殖器系に違いがあるのは当然ですが、それ以外にも...男女の性差

ロシアがドル決済システムの国際銀行間通信協会（SWIFT）から除外されたことで、米国と友好的ではない国々が、基軸通貨ドル依存体制のリスクに直面している。そもそも中国は、人民元を国際的に認知された基軸通貨とすることを重要な国家の経済戦略としてきた。通貨覇権のドル一極集中への挑戦として、人民元をドル、ユーロ、円、ポンドに次ぐ国際通貨とすることを重要課題としている。それにロシアも協調してきた。ロシア中央銀行は外貨準備の一部をドルから金に換えた。さらに、同国の公的金準備量が2000トンを超えたところで買いの矛先を人民元に向けた。さすがにルーブルを国際通貨として認知させることは現実的ではなく、人民元を支えることにより中ロ協調でドル一極支配体制に風穴を開けるもくろみが透ける。その矢先に勃発したロシアのウクライナ軍事侵...中国という国（92）なるか？人民元の基軸通貨

欧米に比べアジアに乳がんが少ない点に注目した研究者が、緑茶を飲む習慣と乳がんとの関連を調べた学術発表を今までに多くしてきた。緑茶にはカテキンと呼ばれる抗酸化物質が豊富に含まれ、がん予防効果の可能性が高いと云う結論だが・・・緑茶を飲んだ人と飲まない人で、乳がんについては発生率に差はないことが、国立がん研究センターによる5万人規模の追跡調査でわかり公表した。研究は多くの想定や条件を定めた上、研究結果を予測してある種の筋書きを造り研究を進める事が多い。そのため、研究のデータがその予測に反する場合、研究を無駄にしないため筋書き（想定）に合わせてデータを造ってでも研究成果として発表することになる。予測しなかったデータに真実が隠されている場合が多いのだが・・。国立がん研究センターのカテキンと乳がん発症に相関関係はない...役立つ研究なんてほとんどないのデス

▼学校の便器は洋式便器に統一し、男女とも座位放尿が良い・・・この件、児童、生徒の保護者から要求が強いそうですが、間違いです。家庭には洋式便器だけで男子小便器がないなども理由ですが、学校に洋式便器を設置し男子に座位放尿を強要するのは、考え方が逆で間違いです。100㎡以下の狭い住居で男子小便器の設置は難しければ、男子は洋式便器でも立小便させるべきです。立小便は、男子の大切な性徴なのです。立小便すれば尿が飛散するからと座位放尿を強要する母親が多いとか。そんなことをするから男の子の中性化がより進行し、自然の則に逆らった生活環境や習慣は生殖機能・意欲の低下を招き、少子化の隠れた原因になります。立小便は、数十万年の歴史の中で安全かつ子孫を残せる様つちかわれた肉食・雑食哺乳類のオス（男性）の性的特徴です。オスは、立小便...それホント？ウソ？…真実はこうだ（32）

▼物価高により、賃金の目減りが一段と進んでいる。厚生労働省の2023年1月6日発表の、2022年11月の1人あたりの実質賃金は前年同月比で3．8%減った。11月としては過去最大の減少幅で、実質賃金の水準も最低に沈んだ。消費者心理を冷やされ、個人消費には逆風となる。政府は「物価高を超える賃上げ」を経済界に要請するが、実現は容易でない。組織率16.5％の労働組合。働く人が労働者の自覚を持たない。実質賃金の目減りを嘆くだけで、自分は何もしないで何とかしてと要求はする。諸外国では労働者が、物価高に抗議するデモやストを当然の行動としているが・・日本では何でもかんでもお父ちゃん（政府）に頼み、お父ちゃんも経営者に賃上げをお願いする過保護親。だから自分は何もしないで人に頼る甲斐性なしの気概ない子供（労働者）になったのか...これって・・ドウよ（33）

われわれ日本人は、NATOなどいわゆる西側のニュースで洗脳されているから、ロシアが一方的に悪いとされているがそんなことはない。NATOが自由を守る闘いと位置づけ戦争に加担している現状に、世界の動きは必ずしも欧米正義ではない。ロシア正教のロシアとウクライナ双方がクリスマスにあたる日に合わせ休戦するようにと言う提案し、ロシアはそれに応じプーチン大統領の指示に基づきウクライナでロシア軍が36時間の停戦状態に入った。しかしウクライナ側が即拒否し、ウクライナ軍は戦闘を続けたため、戦闘はやまず。ゼレンスキー大統領は、ロシア側が「武器や戦力を我々の拠点に近づけるためにクリスマスを利用しようとしている」と強調した。ロシアに「即時停戦協議せよ」と迫っていたNATO諸国は、ウクライナの拒否に何も言わない。結局、双方とも自分に...ロシアによるウクライナ侵攻に想う

●ノーベル化学賞を受賞した根岸さんは「若者は競争が好きだと思う。最近、教育から競争を取り除く傾向があるがそれは人間の本質を無視したもので、正しい競争を促進するような方向にもっていった方がいい」と述べたという。根岸さんじゃなくてもそう思う。競争・緊張・試練を排除された生物は、生存適応能力がなくなりやがて滅びる。みんな一等賞などと、競争を悪とする人権平等主義を唱えた人や政党、教育団体、市民団体は、今日の無気力、無感動、無関心人間を造った張本人であり戦犯に値する。●厚生労働省の研究班（代表者日本大学教授）の全国調査で、たばこ値上げによって中高生喫煙者の2割やめたと言う。タバコ値上げは、中高生喫煙者の2割が禁煙するという意外な効用があったとする結論。学者のするアホな調査結果の典型だ。中高生が2割禁煙したというが、...徒然なるままに（188）

米中という超大国の対立をめぐる動きが急だ。足元で目立つのは米国による日本や欧州を取り込んだ「包囲網」づくりだ。もう一つ、対立の時間軸に影響を与えそうなのが、中国の少子高齢化のペースの加速。10年後をにらみ両国と日本はどう関わるべきだろうか。中国の少子高齢化の加速は、米中対立と直接関係がないようにみえる。しかしそうではない。習近平国家主席は昨年10月の党中央委員会第5回全体会議（5中全会）で「2035年までに国内総生産（GDP）を倍増させることは可能だ」と述べた。その前に米国を追い抜き、世界一になると宣言したのだ。経済成長は税収に影響し、軍事や社会保障予算の伸びを左右する。企業の投資行動も変わってくる。その成長率に確実に影響を与えるのが、人口動態だ。「米政府や議会関係者は中国も高齢化が進み、国力がピークアウ...中国という国（91）

ペンは剣よりも強し・・ペンの罪は剣の罪より重いという事・・記者は剣より強いペンを持っていることを常に自覚、自ら事象を検証して事実関係を追求、客観的な記事獲得を心掛けるべし。論評、判断は、受け手（視聴者や読者）がその内容を基に主観的に行うのが本質。単なる報道事業者やその社員（記者や編集・論説委員など）が、主義主張、主観を持って記事で論評、批判を加える必要も資格もない。「コスパ」「タイパ」と云う言葉がある。現代の若者を中心とした層は、経済的効率、時間的効率を重んじた行動をする事を表現している。例えば、レンタルした2時間のDVD映画をそのままのスピードで観ないで早送りなどを使って20分ほどで観ている事を言う。報道などでは、これではストーリーの流れや映画の表現したい主旨を理解できないと批判的に捉え言われる・・でも...ペンは剣よりも強し・・ペンの犯す罪は剣よりも重い（67）コスパとタイパでメディアを見ると

新型コロナウイルス感染症は、人的社会的リスクを伴った流行が今後も数年続くでしょう。政府は、今ジフテリアや結核と同じ公的管理のしやすい2類に分類されている新型コロナウイルス感染症を、「感染症法における感染症の分類」でインフルエンザやウイルス性肝炎と同じ5類に分類する事を考慮している。いわゆる専門家は、自分の立場を考えた発言で、ああだこうだと論評するが無責任な発言も多い。素人ながら大胆にも今までの知見を基に、新型コロナ感染症の今後の進展を考察してみた。新型コロナウイルスの流行が始まってから2023年初頭で3年を過ぎた。人間社会の脅威とはならないインフルエンザ並みの「人間社会と共生したいわゆる普通の感染症」になるかどうかは、二つの視点から考える必要がある。一つはウイルスの病原性や変化の状況など、生物学的な視点。...新型コロナウイルス感染症は、いつ「普通の感染症」に・・

●10年前にインターネットを利用した大学入試カンニング事件が有った。40歳以上のオジさんやオバさん評論家や解説者の組織犯罪という予想は全てハズレて、単独犯であった。これだけインターネット利用に対する世代間格差が大きいってことでしょう。電脳世代の発言・行動は社会を変える力があることも証明された。予想と違った結果に、京大が警察に頼ったのはおかしいという腹いせのような発言が多いが、評論家や解説者は自分達の無能さ時代遅れを反省せよ。●人間は生まれながらにして能力差が有るというと、何でも平等論者は激しく反発する。人間は生まれながらにして平等というのは、社会の混乱を回避するために定めた人間社会の知恵。人間の能力とは何か？それは全動物に共通した能力。すなわち「餌を獲得する能力」と「優秀な子孫を残す能力」の事です。身体的...徒然なるままに（187）

▼トランプ米国前大統領は、地球温暖化対策の国際的枠組みであるパリ協定から離脱した。その理由として、協定がパリ協定により米国は温暖化対策で巨額の支出を迫られる一方で、雇用喪失、工場閉鎖、産業界や一般家庭に高額なエネルギーコストの負担を強いるなど、米国に不利益をもたらすだけだとした。トランプ氏は、地球温暖化は地球の営みであり人間ごときが立ち入れない自然現象とした上で、人間の出す温暖化ガスが原因という既成概念化した説を否定しパリ協定からの離脱を表明したのだが、メディアはパリ協定からの離脱＝地球温暖化無視の行動と、一方の見方に偏った説のみを選択し報道します。「氷が融け、島が沈み・・・」と温暖化による人間にとって不都合と思われる現象ばかり強調されますが、地球上の水の97％を占める海水の循環促進による多くのメリットは...これって・・ドウよ（32）

▼賞与（ボーナス）は、支給されて当たり前で給与所得者の権利だ・・・ウソです。日本で働いている私たちは、夏冬賞与の存在に慣れていてあたりまえだと思うかもしれません。世界的には年俸制度（月極基本給や手当、賞与の区別はない）がほとんどです。給与と手当で構成された月極め報酬に夏と冬に決まって賞与を支給する給与方式は世界的に珍しいのです。そして月給基本給と手当（支給条件保有者のみ）は、事業所（会社等）が従業員（社員等）に法律上保障する義務が有りますが、事業所に賞与を支給する義務はありません。日本に賞与が根付いているのは、古くは終身雇用制度下の盆・正月のお手当の風習です。近年は、事業所がその利益を一時金として従業員に還元する方法として使われています。経営者からすれば業績が下がった際の安全弁として使える便利な報酬となっ...それホント？ウソ？…真実はこうだ（31）

「地球温暖化」「脱炭素」。地球温暖化は、人間の活動で発する二酸化炭素など温暖化ガスが地球温暖化の元凶だとする説。これは欧米が「欧米の成長の再始動」のため仕掛けた世紀の大陰謀だ。すなわち化石燃料文明の既存インフラを全面償却して、クリーンエネルギー文明を構築する巨額投資で停滞する西欧経済を活性化せんとする陰謀だ。既存の社会インフラが整備されていない新興国や発展途上国では、新しいサービス等が先進国の歩んできた技術進展の過程を飛び越えて一気に広まり急速に発展している。一例として、多くの新興国において固定電話の普及を待たずに携帯電話およびスマートフォンが急速に普及したことが挙げられる。また、日本を含めた先進国では、新しいサービスが出ても既存サービスとの摩擦が起こり、法律の改正が必要になるため、浸透までに長期間が必要...二酸化炭素を元凶とする地球温暖化説は、欧米が仕掛けた大陰謀だ

欧米基準を見直そう。資本主義社会、自由主義社会では成しえない事が中国でなら可能だ。◆一部の企業ばかりが利益を得、大衆を苦しめている。習指導部が唱える「共同富裕（ともに豊かになる）」は人民にとってありがたい思想であり政策です。それと並行して「金融リスクの解消」も大きな目標ですが・・その政策が中国の不動産会社の経営の重荷になっている。中国恒大集団は経営難に陥り、人民元建て債の利払いに追われ過剰負債は不動産会社に共通する問題となっている。第2、第3の「恒大」が現れ、中国経済の重荷になる恐れは否定できない。世界は恒大集団の経営難は中国政府の政策によると捉えているが、第2のリーマン・ショックが意識され、世界同時株安を招いた。「共同富裕」は世界の人々の願いであるが、資本主義の基では不可能と云える。中国だからこその政策...中国という国（902/2）

欧米基準を見直そう。資本主義社会、自由主義社会では成しえない事が中国でなら可能だ。◆中国共産党の指導下にある中国作家協会幹部が公表した過去100年の中国文学に、中国発のノーベル文学賞作家、莫言氏が選ばれず、黙殺された形だ。国内では、莫言氏が中国社会を醜く描き国外で評価を得たとして"売国奴"と中傷する声も強まる。党への礼賛しか認めないゆがんだ愛国主義が文学界にも影を落としていると言うが‥ノーベル賞も所詮は欧米基準の選考だ。世界が欧米基準で選別される方がおかしいとも云える。中国が中国基準で自国文学を選別してもなんら差し障りのない事だ。◆中国の教育加熱。地方政府の中には、民間不動産会社の出資で学校を設立し、国内屈指の大学に多くの合格者を送り出して学校の評価を高め、そこにわが子が通える住宅を購入するよう教育加熱し...中国という国（901/2）