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2016/11/10

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  • ナノキャリア (4571)

    化粧品会社のアルビオン(東京都中央区)は、皮膚に浸透するミセル化ナノ粒子のナノセスタEXを配合した化粧品「エクラフチュールd」を今秋発売すると発表した。 アルビオンと共同開発契約を締結しているのはナノキャリア (4571)で、医薬品開発の技術を生かして、原料のナノセスタEXを供給している。株価は今年3月半ばから低迷していたが、続伸して底を打った感がある。 エクラフチュー…

  • KLab (3656)

    発売中のダイヤモンド・ザイ2月号が、上場企業3662銘柄すべての理論株価を掲載しており、その中で KLab (3656) は「転換銘柄」の2位にランクされている。転換銘柄とは、3ヵ月前に算出した理論株価で割高と判定されたものの、割安に転換した銘柄のこと。 KLab の12月22日(金)の終値は1,871円だが、理論株価は4,517円なので、59%の割安になる。 同社は、ソーシャルゲームを開発・運営、…

  • 東京中小企業投資育成(SBIC)

    東京中小企業投資育成(SBIC)は、1963年(昭和38年)に中小企業投資育成株式会社法に基づいて設立、1986年(昭和61年)に民間法人化されました。 「中小企業の自己資本の充実を促進し、その健全な成長発展を図る」ことを基本理念とし、2011年、累計投資額が1,000億円を突破、2013年には、累計投資社数が2,000社を突破しています。 3月16日、第一化成(4235)は、1株1,653円で30万株を立会外…

  • 立会外分売 (たちあいがいぶんばい)

    立会外分売とは、簡単に言えば、大量の売り注文を小口に分けて、取引時間外に不特定多数に売り出すことです。 買い手のメリットとしては、購入の手数料が不要、前営業日の終値よりも安く購入できるという点があり、売り手のメリットとしては、多くの投資家に割安で購入してもらうことで株式の流動性を高められるという点があります。 そこで【今日の注目銘柄】は第一化成(4235)です。 同…

  • 『君の名は。』

    大ヒット中の『君の名は。』日本では興行収入が200億円を突破し、今月2日には中国でも公開されました。中国では7000カ所で上映されるとのこと。 『君の名は。』の中国での配給・配信の権利を東宝から取得したのはアクセスブライトです。同社はもともと中国でスマートフォン向けのゲームを配信しています。 そこで【今日の注目銘柄】は日本アジア投資(8518)です。 日本アジア投資は、201…

  • モバイルプラットフォーム

    モバイルプラットフォームとは、携帯電話やスマートフォンなどのモバイル機器に組み込まれて、ソフトウェアの動作基盤となるシステムのこと。 プロ野球ゲームの「モバプロ」やサッカーゲームの「モバサカ」を提供しているモブキャストはその一例です。 そこで【今日の注目銘柄】はモブキャスト(3664)です。 今週は5日連続で上昇し、+300円で引けました。窓開け、ゴールデンクロス、新高…

  • 遺伝子治療

    遺伝子治療とは、正常に働く遺伝子を患者さんの体内に入れ、異常な遺伝子の働きを補うなどして病気を治す方法です。がん、パーキンソン病、アルツハイマー病など、難病の治療に期待されています。 そこで【今日の注目銘柄】はアンジェスMG(4563)です。 アンジェスMGは、難病、稀少病、有効な治療法のない患者さんに、遺伝子の働きを利用して投与する遺伝子医薬を開発しています。 また…

  • パリ協定とクリーンエネルギー

    8日、196カ国が参加した「パリ協定」を日本が批准しました。 この協定は、京都議定書以来、18年ぶりとなる気候変動に関する国際的枠組みで、産業革命前からの世界の平均気温の上昇を2度未満に抑え、温暖化ガスの排出を実質ゼロにすることを目指しています。 そこで【今日の注目銘柄】はエフオン(9514)です。 同社は、廃棄されるゴミをエネルギー源として有効活用し、CO2を増加させずに…

  • ご祝儀相場

    たった一日でトランプショックが後退し、10日の日経平均は1,092円の上昇、今年最大の上げ幅でした。 10日朝のニューヨーク株式も活況で、トランプ政権に対する期待感が膨らんでいます。日本の首相や米国の大統領が代わると、景気が上向くのではという期待感から「ご祝儀相場」が生まれる傾向にあります。 しかし、短期売買をしている投資家にとっては注意が必要です。来月に入ると、欧米で…

  • トランプショック

    アメリカ大統領選の開票中に、共和党のドナルド・トランプ氏が優勢だと報道され、世界中で株や為替が乱高下する、いわゆる「トランプショック」が起きました。 トランプ氏は政策が不明で、保護主義的な言動がみられたことが原因です。日本でも日経平均株価が一時1,000円以上、下落しました。これだけの下げ方は、イギリスのEU離脱が決定した6月下旬以来のことです。 アメリカ大統領選の結果…

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