★老いの自覚（番外編）：思い違い

糖尿病の怖いところは、初期の頃は、自覚症状がないので、知らぬ間に症状が進行する所にある。加齢とともに、インスリンの分泌量が減ったり、効きにくくなり、糖分を細胞の中に取り込み難くなり、高血糖となり、血管を傷つけるので、体のさまざまな部分で合併症が起き始める。健康な人でも、「階段昇降がつらい・歩くのが遅くなった・頻尿」などを老化と思いこむのは、危険だ。高齢者は、若い人より感知機能が鈍いので、異変に気付いた時には、糖尿病が進んでいる可能性がある。また、糖尿病は遺伝するので、身内に罹った人がいるようなら40歳を過ぎたら、「生活習慣」を見つめ直すことが重要だ。ちなみに、肥満の人が、発症し易いのは確かだが、私は、172㎝・56㎏で、飲酒・喫煙習慣もない。「食事と運動」療法で、一生涯、付き合う以外、完治しない病気と心得たい。★老いの自覚（番外編）：思い違い

★老いの自覚（後編）：予兆

「人生100年時代」と言うが、不健康期間（＝平均寿命-健康寿命）が、男性で約9年、女性で約12年だそうなので、元気に活動できるのは、一応、男性で70歳、女性で73歳が、一つの目安になる。その節目を迎える頃から、加齢に伴う身体機能の不都合が増えてくる。具体的な病気が無くても、疲れやすい・回復が遅い等々、老化が、確実、かつ、無遠慮に押しかけてくる。さて、金沢市で実施している年一回の健康診査は、18～39歳までを「若年者健診」、40歳以上を「特定健康診査」に区分し、「全員共通の基本項目」のほかに、年齢別の「受診項目」を設けている。先日、私と妻に届いた通知書を見たら、該当する特定受診項目がなかった。高齢者が最も不安視する「もの忘れ」健診ですら、上限年齢が76歳だった。誰が名付けたか知らないが、70歳を前期高齢者、75歳...★老いの自覚（後編）：予兆

★老いの自覚（前編）：事故続き

私は、まだ介護保険の世話になったことが無いが、その時期が近づいてきていると予感している。先週、頭痛とめまいが数日間続き、歩くと斜行するので、脳神経外科を訪ねた。CTスキャン等で検査の結果、第5頚椎の炎症が判明した。加齢によるすり減りか、外的圧力かが不明なので、当分、3種類の薬を服用し、経過観察となった。5月22日、自転車で転倒した拍子に、深さ60cmほどの側溝に転落した。水が流れていたのが不幸中の幸いで、右腕と足の裂傷と左ひざとふくらはぎの擦過傷と顔面擦過傷で済み、頭部に異常が無かった。しかし、出血がなかなか止まらず、4日目にして、ようやくシャワーの利用許可が出た。全身打撲のせいで、動作が緩慢だが、救急車のお世話にならなかったことを喜んでいる。★老いの自覚（前編）：事故続き

★相撲人気

今日、第106回高校相撲金沢大会が開催されることを知っている人は、少なく、元横綱輪島、元大関出島のほか、現役の遠藤や炎鵬等の名力士を生んでいる相撲どころの割には、盛り上がりを欠く。高校相撲金沢大会の歴史は、夏の甲子園野球よりも古く、アマチュアスポーツ大会としては日本最古なのに、野球やサッカーの場合、マスメディアが有力チームの紹介や、見所を報じても、相撲に関しては、露出度が少ない。プロ界でも同じ傾向のようで、大相撲は、野球やサッカー人気の後塵を拝している。「国技」の名を冠する割には、不人気なのが解せない。相撲界特有のしきたりや風習、或いは、一つ一つの所作を理解すれば、「国技」と呼ぶに相応しい伝統と格式に思いいたるのだが、”映え”を追う人達の興味をそそらないのだろうか。"(-""-)"★相撲人気

★お粗末な阿武町

山口県阿武町が、誤って、臨時特別給付金4630万円振り込んだ事件の経過が、明らかになればなる程、町役場のお粗末な対応に愕然とする。データ以外に、間違った内容の依頼書を銀行に渡す必要があったのかどうかさえ、理解に苦しむ。そのことよりも、行政の責任者が、「誤振り込みの非は、私たち町にある。ただ、お金を返していただけたら、それでいいんです」と繰り返すようでは、住民の貴重な税金をどう考えているのだろうか？さて、フロッピーディスク（FD）によるデータ保管は、もはやすでに前代の遺物となった。2000年代に入ると、FDを搭載するパソコンはマイナーな存在だ。文書の保管なら、それも許容範囲だが、記録容量が少ないFDにデータを保存している行政機関は、ほかにも多いに違いない。政府が進める「ディジタル化」の実現時期は、気が遠くなる将来...★お粗末な阿武町

★沖縄シリーズ（完）：リスク分散

沖縄に基地が集中していることについて、どんなアンケートを見ても、「負担が重い」とした回答が約8割に及ぶ。かといって、自分の住む地域へ、米軍基地を移設する是非になると、当然、反対が賛成を上回る。国防上の理由で、地勢的に沖縄重点は、ある程度、やむを得ないが、沖縄以外の基地を減らし、沖縄に新設したのでは、住民が納得しない。ついては、基地を抱えている自治体に対して、政府が、基地交付金や調整交付金等の名目で、予算を上積みしているが、今後とも、「軍備強化＝抑止力」の政策を推進する考えなら、地元に対する補償額を、大幅に増やすべきだ。財源は、それ以外の自治体の交付金を減額し、全体で痛みを分かち合えばよい。原発もそうだが、危険を伴う国策の場合、目的だけで納得を得るのは虫が良すぎると思う。★沖縄シリーズ（完）：リスク分散

★沖縄シリーズ④：思い出

沖縄が日本に返還される当時、私は、東京本社で琉球電信電話公社の事業を承継する仕事に従事していたので、現地調査の際、アメリカ大使館に出向き、パスポートを申請した。また、電話は国際通話で通話料が高く、上司の承諾を貰い、KDDに申し込んで接続した貰う時代だった。復帰50年経ち、いずれも、今の若者には、信じられない話題ばかりに違いない。それが縁で、夫婦・家族で随分、沖縄を旅行した。冬季間、ロングスティして、帰って来たら、積雪で家に入れないことがあり、それ以降、最大滞在日数が4日以内になった。また、沖縄マラソンで、嘉手納基地内を通過する時、後続の妻を待つ間、芝生に寝そべっていたら、憲兵が近寄って来て、銃を構えた。ホールドアップして駆け出したが、ゴールしたら、妻が先着していたほろ苦い思い出も懐かしい。"(-""-)"今では...★沖縄シリーズ④：思い出

★沖縄シリーズ③高いポテンシャル

沖縄県知事は、「沖縄21世紀ビジョン」の後継計画の名称を「新21世紀沖縄ビジョン」と命名したが、概要を拾い読む限り、沖縄らしいユニークさがない。私は、20年前、当時の小泉総理が、設置構想を表明し、2012年9月に開学した「沖縄科学技術大学院大学」（OIS）を挙げたい。英国の論文科学誌「Nature」を発行するSpringerNatureがとりまとめた、2018年の自然科学分野の論文ランキングで、創立8年のOISが、世界9位に輝いた。東大が40位、京大が60位なので、驚異的だ。授業は英語のみで、理事にノーベル賞受賞者を揃えたので、多くの優秀な外国人学生が集まった。日本国内の大学の学部をOISに統合し、小中高まですそ野を広げれば、海洋国日本が誇る世界的な名門校になる。もう一つは、沖縄に半導体を扱う企業が続々、参入し...★沖縄シリーズ③高いポテンシャル

★沖縄シリーズ②現状

沖縄県は、豊かな自然や、独特の文化が多くの観光客をひき寄せ、人口1,000人当たりの飲食店数が日本一とのデータが示すように、那覇の国際通りを中心に、終日、多くの観光客で賑わっている。本土復帰以降、政府が、公共事業や観光業を柱に大型予算を投入し、地域振興策に努め、経済成長を支援してきた成果でもある。しかし、沖縄の米軍専用施設面積が、日本全体に占める割合で見ると、終戦後の1950年代には3割で、1960年代には5割、沖縄の本土復帰（1972年）時には6割だった。その後、本土の基地の整理縮小を進めるにあたり、沖縄への部隊移駐等で帳尻合わせをしたために、現在のように、沖縄に米軍基地が集中してしまった。裏を返せば、原発立地と同じで、「補償金」で、地元の合意を取り付ける以外、方法が無いのが現実だ。★沖縄シリーズ②現状

★沖縄シリーズ①復帰の裏に

今日は、沖縄が日本に復帰してから50年を迎えたと聞いても、「復帰」を知らない世代が多くなった。地元高校生に対するアンケート調査で、復帰の日の正答率が22%だったというが、復帰後生まれが、約6割を占めるので、50年の歳月は、短いようで長い。アメリカの占領下にあったことすら知らない本土の若者が、辺野古への移転反対の真因を知る由もない。沖縄の日本返還の立役者は、当時の佐藤首相だが、ニクソン大統領との間で、「重大な緊急事態の際には、米国は再び沖縄に核兵器を持ち込む」という合意議事録があることが、1994年以降、明らかになった。返還の基本方針「核抜き・本土並み」と逆で、安倍元首相が、「核共有」案をぶち上げたのも、歴史的経緯を鑑みれば、アメリカ側の思惑と合致する。★沖縄シリーズ①復帰の裏に

★体調異変

一週間ほど前から、頭痛に悩まされていたが、夜、スーッと気を失いそうになることが、何度か続いたので、今朝、脳神経外科の外来へ。MRIやレントゲン、バランス・テスト等々の結果、頚椎に異常が見つかった。痛み止めや血流改善の3種類の薬を貰い、採血・検尿の検査の結果が出る来週、再診を受けることになった。担当医は、「脳梗塞の心配はないし、海馬も年齢相応に委縮しているが、治療を要する程、深刻ではない」からと、説明してくれたが、慰めにもならない。何の心配も無いなら、追加検査や薬も要らないはず。来週まで、憂鬱な日が続きそうだ。と言うわけで、「若者に聴かせたい」シリーズを書きたかったが、公開日誌もランダム更新になりそうだ。（陰の声）「あんたのブログ、若者が読むハズないだろ！）"(-""-)"★体調異変

★「若者に聴かせたい」

NHKが、日本の子どもや若者の「精神的幸福度」は、38か国中37位と低いことに着目し、全国1万人の若者を対象に実施したアンケート結果に基づき「若者が大人や社会に望むことを、5月6～14日まで、色々なテーマ（40超）で伝えている。視聴する積りはなかったが、たまたま、5月9日の朝食時、「おはようニッポン」で、お金をテーマにした「君の声が聴きたい」が放送された。「働き度が収入に反映されない」、「高齢者の負担が軽い」、「年金に対する不安」等々、将来不安と不公平感ばかりで、先人に対する感謝の声が無かった。両親や祖父母が、辛い生活体験を封印し、子供たちを温かく育てた結果がこれなら、若者たちに、「父母の恩は山よりも高く海よりも深し」と伝えたい。★「若者に聴かせたい」

★憲法改正の論議（番外編）：若者の声

憲法改正に対する若者の問題意識を把握したものはないかと探したが、公式機関が実施したものはない。ただ、5月3日に、名古屋の市民団体が、10代から20代の若者を中心とした80人に対し、憲法改正について、アンケート調査を行っていた。結果は、憲法改正に賛成が約28％、反対約18％で、半数以上が「わからない」と答えており、理解にはまだ時間を要する印象を受けた。具体的な声として、「平和であって欲しい」、「武器を持つとよくない」、「戦争はしないほうがいい」と、素直な反応を示していることに注目したい。教育現場を預かる人たちが、戦後生まれなので、ウクライナ情勢を通じて、子供たちに平和憲法の意味を教えて貰いたい。次回更新は、5月12日のよて宇。★憲法改正の論議（番外編）：若者の声

★憲法改正の論議（後編）：国民投票の意義

「憲法改正国民投票法」は、平成19年公布（22年施行）され、さらに、平成26年、投票権年齢が、満18歳以上になったので、若年層の投票行動が注目される。制度的には、国民投票で、憲法改正案に対する賛成数が、投票総数の2分の1を超えれば、国民の承認を得るので、一票の価値が極めて重くなるからだ。さて、今国会では、衆参憲法審査会が継続的に開催されているが、まだ、手続き論が中心で、憲法9条の議論までには、相当長い期間を要する状況だ。しかし、一時期、「改憲か護憲」、或いは、「創憲か加憲」等々、与野党の思惑が乱立していた低調期から脱した気配が窺え、歓迎したい。背景には、先の衆院選で、立憲民主党が惨敗を喫し、維新が躍進した要因があり、国政選挙における有権者の投票行動が、いかに重要かを思い知る。★憲法改正の論議（後編）：国民投票の意義

★憲法改正の論議（前編）：記念⇒祈念

今年の大型連休は、移動規制が無く、旅行やレジャーが復活し、「憲法記念日」の影が薄かった。しかし、読売新聞社が、全国の有権者3,000人を対象に実施した「憲法改正」に関するアンケート調査は、回答率69％で、関心度が高いことを窺わせた。内容は、「改正賛成」が60％で、昨年調査より増え（前回56％）、「改正反対」は、38％で、昨年調査より減った（前回40％）。ウクライナ侵攻や北朝鮮のミサイル発射などへの、警戒感を反映しているが、戦力の不保持などを定めた「9条2項を改正する必要性」については、「ある50％、ない47％」で、依然として慎重論が根強い。現今の国際情勢を鑑みれば、いつまでも平和な国だとの保証はない。次の参議院選挙では、国民ひとり一人が、この国のあり方を考える機会にしたいものだ。★憲法改正の論議（前編）：記念⇒祈念

★少子化の真因（番外編）：以心伝心

少子化現象は、多くの要因が複合的に絡まっており、これが決め手と言い切れない。しかし、社会経済環境が常に変化するのに対して、人間の欲求は、常に「より便利で、豊かな生活」に執着するので、ナッジ手法を活用したい。ついては「高齢化のコア」が、「団塊の世代」だとするなら、高度経済成長やバブルが崩壊し、長期景気後退局面に突入したことに無頓着な「ゆとり世代」が「少子化の核」になる。この世代は、スマホ・PCを駆使し、SNSで人間関係や共感を重視する。新型コロナの影響で、自分の価値観や考え方を重視する傾向が、さらに強まった。団塊の世代予備軍の「バブル世代」や「団塊ジュニア」層は、「ミレニアル世代」と一緒に、インスタ映えだ、SNSだと楽しむばかりで終わってはいけない。どうやったら、今の豊かさや平和な生活を維持できるのかを、彼らと一...★少子化の真因（番外編）：以心伝心

★少子化の真因（後編）：ライフスタイルの変化

日本の人口の10％以上を占め、収入が最も多い東京の特殊出生率が、全国最下位で、2015年の1.17％から2021年には、1.13％にまで落ち込んだ。そのほか、京都1.22％、神奈川1.25％、埼玉1.26％、千葉1.28％、大阪1.30％と、大都市を中心に総じて低く、1位の沖縄1.86％に遠く及ばない。20代の半数以上が、結婚しようと思える所得額は「年収500万円」とハードルが高い。文明を享受し、「独身もしくは夫婦で楽しむ」ことを優先し、「家庭で親子睦まじく」スタイルが敬遠されている。私は、政府が、東京一極集中の社会構造を是正しなかった政策の当然の帰結だと思っているが、パンデミックに伴い、多くの外国人が東京を離れ、ビジネスやライフスタイルの変化が起きた。これを一過性の現象に終わらせずに、定着させれば、昭和49年...★少子化の真因（後編）：ライフスタイルの変化

★少子化の真因（前編）：現状

今日は、「こどもの日」。総務省が発表した「15歳未満の子どもの推計人口（4月1日現在）」は、1,465万人で、前年より25万人少なく、1982年から41年連続の減少となった。国連人口統計年鑑2020年版によると、人口4,000万人以上の世界35カ国中、子どもの割合は日本が11.7％で最低。次いで韓国11.9%、イタリア12.9%、ドイツ13.8％となっている。その原因として、政府の少子高齢化対策の成否もあるが、高度経済成長とともに、国民の価値観が多様化し、若年層の結婚観が変わったことを無視できない。某メディアが実施した「子供を作らない理由」のアンケートでは、1位は経済的理由で3割ほど占めるが、2位以下は、「自由がなくなる」、「子供が苦手」、「自信が無い」という結果になっている。★少子化の真因（前編）：現状

★啓示（番外編）：強欲

某町役場が、コロナ禍で影響を受けた住民税非課税世帯に、臨時特別給付金を振り込んだ際に、ある1世帯に、10万円のほかに、4,630万円を誤って振り込むという、笑えない珍事件が起きた。善良な市民なら、正規の給付金と別に、謂れのない大金が振り込まれていれば、その時点で、役場に問い合わせるもの。あってはならないミスだが、役場の職員が、事情を説明しても、返金に応じず、「使ってしまった。罪を償う」との言い分を、支持する人は、いないだろう。私は、自分が犯す罪と罪科を天秤にかけて、選択した強欲な確信犯だと受け止めている。万が一、返金しなくても良いと言う人がいるなら、「地獄の沙汰も金次第」で、この国の統治機構は、灰燼に帰すと憤慨している。★啓示（番外編）：強欲