梅雨明けが何時になるか、検索したら、日本気象協会、tenki.jpなるWebサイトが出てきて、下記の表で示されたような情報が表示された。この日本気象協会とは国土交通省所管の一般財団法人で、気象業務法第17条第1項の許可を得た予報事業者である。気象庁は、日本気象協会のような予報事業者に基本データをわたし予報は予報事業者が行う。そこで下記の日本最大で最も権威がある日本気象協会の「梅雨明け」データを見るとこれからの事は何も記述されておらず、梅雨明けが生じた日付けのみ書いてある。市民にとっては何時梅雨が明けるかであるのに何の記述も説明もない。気象庁や気象協会の存在意義が全く無い。もしかしたら、AIに予報を任せたら上手く行くと思う。日本でAI開発を行っている先端企業はPredictionOneのソニーで、気象庁の全...気象庁は税金泥棒、存在意義がなく潰すべき

ペロブスカイト太陽光発電素子(PSC)は、日本人の発想かと思っていたが、日経エレクトロニクス2021.10.01号で、英国のランク賞なるもので、2021年9月28日PSCで7人の受賞が決まったと報じていた。それを見ると、PSCは日本人だけの発見ではなさそう。ちょっと残念。唯、ノーベル賞の有力候補であるのは間違いななそう。問題は、日本人の地道な研究成果の実用化を虎視眈々と狙っている国がある。政治的圧力により短期に成果を上げないと研究者として生きていけない仕組みになっているからでそんな国に、ノーベル賞受賞に値するような発見は行われる事はない。従来の太陽光発電では、シリコン系とかGaAs系とかあるが、実用化で特許を取られ、日本の太陽光設置業者は悔しい思いをしている。ペロブスカイト開発製造会社は、その2の枚になら...ペロブスカイト太陽電池

ロイター［ロンドン6月20日ロイター］が-夏が始まったばかりの北半球各地が現在、猛暑に襲われて死者も出ており、昨年を超えて過去2000年で熱い夏が訪れる兆候かもしれないと報じていた。CNNも中東や東南アジアの酷暑を報じていた。モンスーン地帯の日本などの東アジア地区は、今、梅雨時期で、雨が多いが故に酷暑を避けられているが、梅雨が明ければ日本も猛暑になることは間違いないだろう。以下、ロイターの記事の一部。ここ数日の記録的な暑さで、アジアや欧州では数百人の死者が出たのではないかとみられている。サウジアラビアでは今週、気温が51度を超える中、約200万人が聖地メッカを訪れる大巡礼の「ハッジ」に参加しており、当局によると数百人が死亡した。米海洋大気庁によると、地中海沿岸諸国は今週も猛烈な高温に見舞われ、ポルトガルや...北半球各地が現在、猛暑

CNN（香港）が、今のままのペースで地球温暖化が続いた場合、現在30億人が暮らしている場所が、50年後には暑すぎて人の住めない場所になるという、考古学や気候学、生態学の専門家でつくる国際チームが米科学アカデミー紀要に発表した研究結果を紹介していた。この研究の要約は以下の通り：研究チームが歴史的な世界気温と人口分布に関するデータを分析した結果、世界の人口の大部分は、年間平均気温が11～15度の地域に集中していることが分かった。モンスーンの影響を受ける南アジアの地域には、20～25度の温度帯が存在する。空調などの技術が進歩しても、人類は過去6000年にわたってそうした環境に住み続けてきた。しかし今、その状況が変化を強いられている。地球の気温は2100年までに3度の上昇が予想される。陸上は海上に比べて温暖化のペ...地球の20％は50年後には人が住めなくなる

中国の実力を見るのに科学技術論文数を知るのが手っ取り早い。下記Webサイトに出て居た。データは2018年と思われれるが、6年後の現在も傾向はうかがい知れる。GraphToChart論文数だけでなく、大学の研究者の話では、引用された論文数も多く単に論文数だけの問題でなく、意味ある論文が多いとのこと。各国の科学技術研究費はどうかというと、文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP-NationalInstituteofScienceandTechnologyPolicy）のサイトに出て居たが、アメリカに次いで多く、日本の3倍近くある。世界の国の「ノーベル賞」受賞者数ランキングが下記Webサイトに出て居た。国際ねとらぼリサーチ(itmedia.co.jp)各国の数字は、2021年までとか2020までとかで...中国の実力

データサイエンス(DS)は、人口知能（AI）の中核で、その一部と思っていたが、研究者によると、全く別物という。データサイエンスは、数学、統計学、計算機科学、情報工学、機械学習、データマイニング、可視化などの手法を使用し、学問の分野だけでなく、人類の実社会で有益な知識を抽出する者であり、AIは「状況（入力）によって自律的に行動（出力）を変える機械」であり。別ものであるという。現場で四苦八苦している者にはその差異は分からない。しかし、人工知能とデータサイエンスの言葉の誕生歴史を見ると大きな違いがある。AIはSFや漫画の世界で誕生していて優に一世紀の歴史があるが、DSは、ITバブルの1990年代にはっ存在しなかった。米国発祥と思ったのでネットを調べたら、経済紙のForbusに出て居た。1962年統計学者のジョン...データサイエンスとAI

AIアプリの開発環境は●ソフト：Pythonの度重なる機能拡張、有料・無料のGoogleのColaboratoryやマイクロソフトのExcel・VBAなど以前から充実した物がある。●ハードウエア：Nvidiaの高価なAI専用マシンを使わなくても、最近売り出された従来のパソコン並み価格で使えるAIパソコンが誕生し、今までのパソコンに取って変わると思われる物が登場している。というように極めて充実している。しかし気軽に使えるAIアプリというとChatGPTとかAdobeの動画編集ソフト「AdobePremierePro」位しかなく、しかもAIの極めて限られた分野でしかない。その一方で多くのソフトハウスは、AI開発を標榜しているにも関わらず、その概要を宣伝しているところはない。唯一、ソニーが、人工知能とロボティク...AIアプリは始まったばかり！

CNNが、2013年1月26号で、「地球の内核が回転停止か、逆回転の可能性も」という北京大学の研究者イー・ヤン氏とシャオドン・ソン教授新研究を紹介していた。素人考えでは、地球の核が回転停止か、逆回転すれば、地磁気が消滅するか、極反転が起きたとするなら、宇宙線や太陽風が地球直撃し大きな気候変動などが生ずるだろうし、電離層の家電所歌うが変わり通信に変化が出て居ると思う。しかし、そんな変化は聞いたことないし、地球物理研究者のコメントなども見たことも聞いた事もない。専門家の意見を聞いてみたい！CNNもこの話のその後を調べて記事にしてほしいものだ。以下その記事を掲げる。<iframeid="google_ads_iframe_/2826610/006_CNN_TEXT_0"tabindex="0"title="3r...地球の内核が回転停止？

－遂にAIパソコンなるものが販売され始めた。ソフトはマイクロソフト提供のWindows11,CharGPT4.0ベースのCopilotなどで、更にAIモデル作成、データ分析から予測や表示までの機能（AIワークロード）の大半をPC側で処理できて、クラウドやエッジにおいてあるAI専用マシンを使う必要がなくなるという。このための、演算装置がクアルコムの「SnapdragonXElite」シリーズ、4nmプロセスで、45TOPS（毎秒、45テラ（10の12乗）の演算を行える）の処理性能だという。現在のところ、DellがAIパソコンを＄999からと発表、Acer,Asus,レノバなどのWindow搭載PCメーカーも出荷発表している。SnapdragonXEliteは、ARMベースでWindowPC用のsystem-...AIパソコン

ラオス、ベトナム、タイそしてインドネシアなど東南アジアの高速鉄道、中国の一帯一路政策の下、低利で、着々と拡充されている。中国本土と直接、接続されており、経済も東南アジアと中国は密結合になるであろう。怖い話である。インドネシアの新幹線は極短距離だが、いずれ全土に延長されるだろうしマレーシアと接続されるだろうし、中国は大満足だろう。しかし、中国経済圏に治まる事を望まない国々もあって、中国より半世紀前に高速鉄道を実現した日本は安全性や高速性、土木技術で優れているから、資金力さえあったら、こういう事態は避けられたかと思うと残念だ。上記は西日本新聞掲載図上記は日経掲載図中国は、2007年から国内の鉄道高速化を開始、アッという間に日本の10倍の4万kmの高速鉄道網を実現したが、①乗客が少なく1日1本という路線も多い。...東南アジアの高速鉄道

NASAのWebサイトに、半世紀前に打ち上げたボイジャー1号との通信を復活したと出て居た。同時期に打ち上げられたボイジャー2号と共に惑星や近太陽系星間の姿を50年近く明らかにしてきた。今更ながらアメリカの発想力と実行力に驚かされる。日本は素材や部品は、どの分野をとっても世界最高だが、大きなシステム構築は得意ではないかも。しかし新幹線やリニア高速鉄道をとっても、能力は十分あるかと思うので、宇宙開発ではどうかとボイジャー事業を見た。具体的な技術開発では日本は十分の能力があるが、構想力と実行力では、今一だと思われる。以下その理由を述べる。ボイジャー1号はNASAが1977年9月5日に、宇宙観測衛星として打ち上げられ、木星、土星、天王星、海王星、そして星間物質で数々の下記の土星の表面などのような数々の自然を明らか...ボイジャー1号、遠い宇宙で50年後でも活躍

数年前、廃棄されたプラスチックが、風化や摩擦などで小さな破片になるのや、歯磨き粉や化粧品で滑り止めに使われるマイクロプラスチックが、人間や動物に健康上の大きな問題を起こすと言われていたがその後、話題になってなかった。そこに、NationalGeoraphicが、2024年3月6日付けの医学誌「TheNewEnglandJournalofMedicine」に発表された論文を紹介、血管内にたまった微小なプラスチック粒子が、心臓発作（心筋梗塞）、脳卒中、死亡のリスクを高くすることを証明したという。以下その要約：脂肪などでできた沈着物であるプラークが動脈の壁の中にたまる「アテローム性動脈硬化」になると、血管の壁が厚くなるため体の各部への血流が悪くなり、脳卒中や狭心症、心臓発作のリスクが高まる。プラークは通常、コレ...マイクロプラスチックは心臓発作・脳卒中を起こす！

CNNがマイクロソフトのVASA-1という、人の絵や写真から、しゃべる動画を生成できるAIを紹介していたが、言語も多くの国の言葉をしゃべり、悪用されると恐ろしい。米マイクロソフト、新たなAIモデル発表モナリザも歌う？-CNN.co.jp人物の絵から、しゃべる動画を生成VASAー1

2024年2月28日の日経新聞が、アップルは27日、電気自動車（EV）の開発を中止する方針を固めたと報じていた。そして携わっていたスタッフの多くは人工知能（AI）部門に移り、生成AIのプロジェクトに集中することになるとの事。今回の報道はEV販売が期待外れの結果に終わり、複数の主要自動車メーカーが投資撤回と価格引き下げに踏み切る中で浮上した。一方、AIは勢いを増す。今回報じられたアップルのリソースシフトは、マイクロソフトやグーグルなどAI技術で先行する競合との差を埋める一助になる可能性がある。英国を拠点とする投資プラットフォーム、ハーグリーブス・ランズダウンの幹部スザンナ・ストリーター氏は「AI関係のあらゆるものに熱狂が集まる中、投資家のEV熱は薄れており、巨大IT企業はトレンドを追っている」と指摘する。こ...米アップル、EV開発を中止か

2023/12/21付けのロイターによると、ロシアは2022年2月の全面侵攻開始以降、ウクライナに対し合計7400発のミサイルを発射し、ウクライナ軍はこのうち1600発を迎撃、イラン製ドローン攻撃（小型無人機）「シャヘド」は3700機で、このうち2900機を撃ち落としたという。いかにロシアは残虐なことを、小国ウクライナにしでかしていることか！ウクライナは、撃ち込まれはミサイルのうち2割くらいしか迎撃出来ていないという。その理由は、迎撃が難しい極超音速ミサイルをロシアが投入していることに加え、西側諸国がウクライナに対する地対空ミサイルシステム「パトリオット」の供給を開始したのが全面侵攻開始からしばらく時間が経ってからだったためという。ロシアのドローン打ち込みに対し、安価に製造できるドローンの撃墜に高価な防空...ウクライナのミサイル被弾数1万！

Airbus社が2020年あたりに、2035年には実現すると発表した水素燃料の4種類,プロペラ、ターボジェット、水平翼、水素電気プロペラの旅客機、1歩前進したようだ。最初の3機種は、水素を直接燃料とし、プロペラやジェットエンジンを駆動するもので、最後の機種は、水素エンジンにより発電し、モーターでプロペラを動かすもの。走行距離も、3000Km、乗員数も200名以下と、現在の中型旅客機並み。又、イギリスとアメリカの合弁会社ZEROAviaも、以下の様なスケヂュールで水素旅客機提供を発表し、すでに昨年、20名乗り、飛行距離4，5百距離のプロペラ機の試験飛行に成功している。こちらは、水素エンジンで発電し、電気駆動の機種だ。昨年試験飛行に成功した、ZEROAvia社のプロペラ双発機ZA600。自動車でもトヨタが、ク...水素旅客機AirbusのZEROe

日本の多くのメディアが、アメリカでFAST（FreeAd-SupportedStreamingTV）なるものが続々誕生していると報じている。このFASTテレビとは何かと思って、記事を読んでみた。それ見よると米国でも、無料動画配信の信ぴょう性が問題になっているようで、Youtubeなどの動画を見ても、色々な意見や、記事を載せているが、意見や記事の根拠が明確でないものがほとんど。これは日本のSNS動画も同様。それで、米国で近年、メディアグループが、責任をもって、広告付きFASTテレビ（FreeAd-SupportedStreamingTV）を新設している。この広告付き無料ストリーミングサービスのチャンネル群の充実で、配信経由の視聴がリニアのそれに近づいていると米各メディアが報じている。日本のフリーの動画配信は...FASTテレビ？？

日経が、2023年11月2日号で、「東北大・静岡大・日本製紙、酸化処理したセルロースナノファイバー（CNF）の高い蓄電性の機構を解明」という記事を載せていた。日本の基礎技術開発力は、失われた30年後からは徐々に、目覚ましく伸びている。いろいろな分野で、例えば、半導体にしろ、航空機産業にしろ、日本の基盤技術がなければ最先端の製品が作れない。ただ、依然、システム全体をまとめることでは弱いが、基盤技術が確固たるものになったので、時間の問題だろう。さて本題に戻ると、CNFが高い蓄電能力があるという発見は、将来的に蓄電池、さらにはエネルギー供給課題を解決する者であろう。しかし、その実現はまだまだ時間がかかるかも。以前CNFが、現在、航空機や自動車の外枠に使われている炭素繊維に代わっていくと期待されているが、未だ、そ...セルロースナノファイバー蓄電池

Lineはそもそもが、韓国のネイバー社が開発とクラウド運営を行っており、その後、ソフトバンクが資本参加をして、ネイバー社はソフトバンクの関連企業になった。それでクラウドは日本に置いているというが、メンテは、開発者のネイバー社に依拠せざるを得ないから、クラウド操作も韓国からできる。其れだけでも不安なのに、KCIが、国家権力で情報開示せよという事になれば、ネイバー社は従わざるを得ない。なのに。1億人の日本人ユーザーがいて、しかも、多くの日本企業が、コミュニケーション・ツールとして使っている。日本人と日本企業の情報はKCIに握られているのは確かだろう。日本政府は、このことを知りながら、だんまり。言うべきことを言わないから、竹島は韓国に実効支配され、独島として韓国領になってしまった。日本人が好んで使うSNS、どれ...LINEヤフーのずさんな管理で9600万人の個人情報が危険

共同通信社が12月28日号で「中国、日本企業を越境調査愛知・ホーユー、輸入停止」と報じていたが、オンラインで越境調査したという。驚くべき侵略行為であるのに、岸田政府は何ら抗議声明すら出さない。アステラス製薬社員の意味不明の逮捕と有罪判決にもだんまり。SNSの世界で、岸田派のパーティー券購入者に中国組織の購入がたくさんあるとか、林芳正幹事長も親中どころか、中国の出先機関ではとまで書いているのがあったが、、」そうかもと思うくらい、何もしないのは不思議である。相次ぐ中国の侵略行為で政府がだんまりというのはひどすぎる。以下共同の記事の一部：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：：</picture>化粧品大手「ホーユー」の瀬戸工場・物流センター＝28日午後、愛知県瀬戸市中国の医薬品規制当局がヘ...中国、日本企業を越境調査！