【初歩の初歩】ビットコインを買う！その方法を徹底解説！

仮想通貨やその他の金融商品を触ったことがない人にとっていきなり売買を始めることってとっても難しいですよね。 今回の記事では、金融商品初心者かつビットコイン初心者の方がビットコインを買うための方法を難易度順にご紹介していきます。 仮想通貨販売所でビットコインを買う！ ビットコインなどの仮想通貨を一般的に取り扱っているのが仮想通貨販売所もしくは、仮想通貨取引所です。 仮想通貨取引所にはほとんどの場合、仮想通貨販売所が併設されています。 例えば、僕がメインで使っている仮想通貨取引所のZaifを例にとると、 簡単売買という所をクリックして、 購入するを押して、クレジットカードもしくは振込を行えば購入することが出来ます。 ただしスプレッドは広い 仮想通貨販売所の欠点は、売買を行う際にスプレッドが非常に広く損を出しやすいという点です。 スプレッドとは簡単に言うと、買値と売値の差のことです。 買った瞬間に売値と比較すると大幅な差が出来てしまうことに注意が必要です。 ただし、ビットコインなどの仮想通貨は価格の上下が激しいため買い時を間違えなければこのスプレッドも気にならない商品となっています。 ビットコインを買う前の準備について ビットコインを買う前には、仮想通貨取引所もしくは販売所に対する自分の口座を開く必要があります。 口座はネットで完結する場合が多く、手続きは非常に簡単に行うことができます。 ただし、本人確認の書類が必要になってくるため、パスポートもしくは運転免許証などの写真付きの書類があると非常に便利ですよ！ 取引でビットコインを買う！ そんなときは併設されている取引所を使用するといいですよ！ 仮想通貨販売所でビットコインを買うとどうしてもスプレッドに目が行ってしまいがちです。 そんなときは、少し難易度が上がりますが仮想通貨取引所で取引にチャレンジしてみましょう。 ビットコインを買うということに焦点を絞って解説します。 次は取引ボタンを押して、仮想通貨取引所のページに飛びます。 続いて主要通貨のタブを開き、一番左上のBTC/JPYをクリックします。 そうすると、円建てのビットコインチャートが表示され、右側に指値と成行というボタンが出現しますね。

仮想通貨で得た利益を節税するには？総合課税だからこそできること！

仮想通貨で得た利益は申告分離課税ではなく総合課税です。 申告分離課税であれば、20.315％の税金を天引きされるだけで簡単にできますが、節税効果はあまり期待できません。 この記事では、仮想通貨で得た利益が所得区分によらず、総合課税だからこそ出来ることをお伝えします。 課税制度の違い 課税制度には大きく分けて二つの制度が存在します。 1年間の全ての所得から算出される総合課税と、取引毎に天引きされる申告分離課税です。 総合課税と申告分離課税の違いについて 総合課税は1月から12月までの1年間の所得を計算し税金の算出を行います。 日本は累進課税制度をとっているため、総合課税だと所得税が最大45%まで跳ね上がります。(地方税は地域によって異なりますが一律10％程度です。) 申告分離課税は株式の特定口座をお持ちの方は、ピンときやすいですね。 取引毎に出た利益から20.315％の税金が天引きされます。 税率だけを考えると、総合課税よりも申告分離課税の方が税率を低く抑えられそうですね。 ⇒総合課税についてはこちら ⇒申告分離課税についてはこちら 仮想通貨の利益はどちらに分類されるの？ 2019年現在では仮想通貨の利益は事業所得、雑所得に関わらず総合課税扱いになっています。 仮想通貨の利益を申告分離課税にしようという動きはあるみたいですが、現状では総合課税のため、1年間の所得を計算した上で翌年に課税される仕組みになっています。 仮想通貨の利益は節税できるの？ 申告分離課税であれば、取引毎に天引きされてしまい中々節税に結びつけることが難しいと思いますが、仮想通貨で得た利益は総合課税のため各種控除を適用することができます。 所得が控除できる商品について 仮想通貨で得た利益は総合課税の対象になるため、所得控除の恩恵が得ることが出来ます。 ただし、仮想通貨のみに適用できるというわけではなく、所得全体に控除を適用できるといった点に注意が必要です。 主に自分の意思で所得控除が出来る商品について4点まとめてみました。 生命保険料控除 地震保険料控除 iDeCo 寄付金控除 生命保険料控除＆地震保険料控除 生命保険と地震保険は特に多くの方が加入しているのではないでしょうか？