子どもつい正解へと導いてしまう親に欠けた視点

親が子どもに与える2つの影響 「子どもの心は、〝植えるな、耕せ〞」 子育てに悩んでいる人は、今日からこれを意識して子どもに接してみてください。多くのケースで、子育てがうまく回り始めるはずです。 では、具体的にどういうことか、説明していきましょう。 子育てにおいて、親が子どもに与えられる影響には2種類あります。1つは、知識や制限、禁止事項、マナーなど、親の頭の中にあるものを、子どもに植え付けることです。これをここでは、「（親が子どもに）植え付ける」と言います。 もう1つは、子どもが発した何かしらの表現を、親が受け止め、共感や反応として、子どもにフィードバックすることです。これを「（子どもの心の畑を）耕す」といいます。

日本人の体を壊す｢隠れ糖質｣とりすぎの深刻盲点

コロナ禍でクローズアップされた「コロナ太り」。リモートワークや自粛生活で体重が増えてしまったという人は少なくないのではないでしょうか。

｢客が置き去り｣新規事業にありがちな3つの盲点

イノベーションのために取り組む新規事業。しかし、多くのエネルギーを費やしても新規事業の多くが失敗する。一方で、新規事業を次々と成功させ続けることができている企業もある。新規事業を成功させるコツは実はとてもシンプルで、ビジネスモデルを真摯に考え、設計することにある。

｢リープフロッグ｣が日本企業に求められる理由

上海在中の筆者友人は、警察から「交通違反の罰金手続きを実施するよう」とのようなメッセージメールの通知を受けた。徒歩で赤信号を無視して道路をわたっていたところを、AI（人工知能）を備える監視カメラに撮影され、顔写真と政府が保存する個人データが照合され、特定されたのだ。 上海市は、2020年7月から交通違反をした歩行者に対する罰則政策を実施しており、最先端の監視カメラで交通事故の低減を図ろうとしている。これはテクノロジーを活用するほんの一例にすぎないが、AI、ビッグデータ、クラウドを応用したデジタル実装社会を目指す中国の国家戦略の一端と言えよう。

日本発｢木から作るクルマ｣が夢物語ではない理由

なかなかとっつきにくい科学や科学系のニュース。最先端の研究に関する情報はニュース番組でも軽く流される程度。きちんと解説がつくのはノーベル賞を受賞したときくらいのものです。

データ｢集めて分析｣だけの人が知らない真の価値

リモートワークの拡大でDX（デジタルトランスフォーメーション）がいっそう進み、データの活用にさらに注目が集まっている。しかし、データをただ集めて貯めるだけでは価値は創出されない。「データの中に潜む意味があるパターンや知識を見つけ、最適解を出す」ことで価値が生まれるのだ。その最新事例や導入のヒントを紹介しよう。

｢億｣貯める人が保険に入らない超合理的な理由

日本で純金融資産1億円以上を保有する層は世帯主100人の内2〜3人の割合で存在する。元証券マンで、3万人以上の顧客を担当した経済コラムニストの大江英樹氏によると、こうした「億り人」の大半が、相続や一攫千金で財産を得たわけではない、ごく普通のビジネスパーソンなのだという。

｢消費税引き下げ｣を政府がまるで議論しない理由

日本では経済が長期にわたって低迷し、昨年からコロナが追い打ちをかけています。経済の立て直しが喫緊の課題になっている中、起爆剤として「消費税の引き下げ」がよく国民の話題に上ります。 税負担に不満を持つ国民はもちろん、一部の政治家・専門家も消費税の引き下げを求めています。れいわ新選組は、税率の引き下げにとどまらず、「廃止」を主張しています。

年末調整｢書類提出でミスした｣人がすべきこと

年末調整は、1年に1度、会社勤めの方の税金を精算するために行われる手続きです。どうせなら、たくさん還付してほしいですよね。でも、提出を求められた証明書類（保険料控除証明書など）が漏れていると、返ってくる税金は少なくなってしまいます。また、もっと節税できたのに、そのことを知らずに損してしまっているようなケースもあります。

｢ヤバい｣が口癖の人に伝えたい"24種類の言い方"

自分にとって怒りとは、悲しみとは何か――。感情の一つひとつを認知し、解像度をどれだけ高められるかによって、あらゆるインプットやアウトプットが変わってくる。

ものづくり･もの売り｢以外｣の利益をどう取るか

かつて日本企業が率先して取り組んできた「価値創造」では利益が出なくなっている。とくにもの売り企業、ものづくり企業には、さらにコロナ禍が後押しして窮地に追い込まれ、待ったなしのところが多い。 そこで昨今、キーワードになっているのが「収益多様化」である。本業が伸び悩んだ今、新規事業による新たな価値づくりばかりに目を向ける動きが多いが、それよりも大切なのは、既存事業をきちんと立て直し、いかに利益獲得のためのイノベーションを起こしていくかにある。

酒のチカラに頼らず部下と交流深める｢4つの技｣

チームのコミュニケーションが少ない、メンバーがやる気になってくれない、成果もでない、そして、みんな組織に対して諦めムード……。変化の多い現代は、リーダーにとって悩みのタネだらけです。リモートワークで物理的な距離ができただけでなく、経営層と現場の壁、ベテラン世代と若手世代の価値観の壁などに阻まれ、チームの心の距離まで離れてしまいがちです。 「うまくいかないときは、チームの関係性から見直してみてはいかがでしょうか」と語るのは、起業家、経営者であり、ビジネス・ブレークスルー大学でも教鞭を執る斉藤徹氏です。「売り上げなどの“結果”を作ろうとすると、チームは負のサイクルに陥ります。はじめに“関係性”をよくすること。

世界規模で直面する｢人口減少｣の静かなる脅威

世界の人口は増加の一途をたどっていると思いがちですが、「すでに地球規模で少子化が進み始めており、世界人口が減少に転じるのは、もはや時間の問題だ」

日本のエネルギー安全保障に絶対欠かせない論点

10月末からグラスゴーで開かれた第26回気候変動枠組条約締約国会議（COP26）は、石炭火力発電の今後の取り扱いについて意見が割れ、2040年までの全廃を求めるイギリスや欧州諸国と、新興国・資源国などが対立する熾烈な争いの舞台となった。

日本人は急速な人口減の深刻さをわかっていない

TBS日曜劇場『日本沈没』を観ているとつくづく政府の重大情報開示には駆け引きがあることが思い出されます。 今回の記事のテーマはドラマの話ではなく、現実世界の少々違った意味の日本沈没（？）の話です。

働きバチのあまりに儚い一生を私たちも笑えない

生き物たちはみな、最期のその時まで命を燃やして生きている──。

14万人不足の深刻｢物流危機｣克服する合理的秘策

EC市場の急拡大によって、物流現場の人材不足・高齢化の深刻度は増しており、このままでは日本の産業界に大きなダメージを与えることは必至だ。

｢GDPが国力のすべて｣と思う人の大いなる勘違い

景気指標としてよく使われる「GDP」（国内総生産）。GDPが高いと景気がよく、低ければ経済的に好ましくない、そう認識しがちです。しかし、「GDPは犯罪増加で上昇することも」と、オランダニュースメディアの数字特派員サンヌ・ブラウ氏は語ります。『The Number Bias 数字を見たときにぜひ考えてほしいこと』より、知られざるGDP誕生の背景、そこから見える正体と限界を解説します。

｢攻めの経営｣ばかり説く社長が会社を潰す必然

経営にも、「攻めの経営」と「守りの経営」があります。 攻めは一点突破でも可能ですが、守りは全方位的であり、全体を把握できていないとできません。ですから、経営を知っていないとできないのです。 しかしその「守りの重要性」に気づく前に、傾く会社が後を絶ちません。

従来の仮想通貨ブームと｢NFT｣の決定的な違い

この1年で大きく話題となっているNFT。ユーキャン新語・流行語大賞候補でも「SDG's」「ジェンダー平等」「Z世代」「フェムテック」といったキーワードに並んで「NFT」がノミネートされるなど、認知が広がってきました。 2020年に約300億円程度だった市場規模も2021年9月までに約1.5兆円を超えたとされ、通年では6〜7倍の成長を遂げつつあります。

日本人が知らない｢脱成長でも豊かになれる｣根拠

格差社会や気候変動の根本原因は資本主義にある」と指摘し、晩年マルクスの思想を援用し「脱資本主義」「脱成長」を説く斎藤幸平氏（34）。マルクス研究における最高峰の賞「ドイッチャー記念賞」を日本人初、史上最年少で受賞した気鋭の経済思想家は、同世代や近い世代の若者の貧困をどう見ているのか。

竹中平蔵｢私が弱者切り捨て論者というのは誤解｣

日本の格差、貧困を議論するうえで、よく名前が挙がるのが竹中平蔵氏だ。小泉政権下で構造改革を推し進め、2004年の製造業への派遣解禁など、非正規労働者を拡大した政策の旗振り役とされている。

芸能人のステマ｢悪質なPR手法｣とわかる納得理由

商品やサービスの買い手などが、評判や噂などを口伝えに広める行動や、その内容を「クチコミ」と呼びます。つい最近まで、情報量、スピード、影響力などの点ですぐれるテレビ、新聞などのマスメディアが重視されていたため、クチコミはあまり注目されていませんでした。 しかし、もともとクチコミは、古くからあるコミュニケーションの形で、人間の生活に溶け込んだ原始的なコミュニケーションです。ただし、従来の口頭によるクチコミは、個人のまわりの人間関係の中でおこなわれるため、影響範囲は限定されていました。

新規事業がうまくいかない人々に足りない3視点

最近多くの方から聞かれる課題意識がある。「日本にはイノベーションが必要である！」 これに共感するあなたは、新規事業疲れ、という言葉をよく聞くかもしれない。 世の中はものすごい勢いと速さで変化している。わが社も変化しないと未来がないかもしれない。でも、既存事業を変えるのは大変だ。そうか、新規事業をやってみよう。若手に発案してやってもらえば士気向上にもなるだろう。

COP26での｢3つの成果｣日本は今後どう生かすか

コロナ禍による1年の延期を経て、10月31日からイギリス・グラスゴーで開催されたCOP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）は、会期を1日延長して、11月13日に閉幕した。 今回のCOP26では、パリ協定が採択された2015年以来の成果を挙げることができたと言っても過言ではない。すなわち、パリ協定での気温上昇に関する長期目標が事実上2度未満から1.5度に強化されたこと、そして6年越しにパリ協定の詳細なルールブック（実施指針）がすべて合意されてパリ協定が完成したこと、さらに地球温暖化の最大要因として石炭火力削減方針が初めてCOP決定に明記されたことが挙げられる。

間違った情報を信じ込む人に決定的に欠ける視点

「因果関係」と「相関関係」の違いを説明できますか？ この2つを混同すると、原因と結果を間違えて認識し、正しくない情報を信じたり誤った判断を下したりしかねません。オランダメディアで数字特派員を務めるサンヌ・ブラウ著『The Number Bias 数字を見たときにぜひ考えてほしいこと』より、よく混同される「因果関係」と「相関関係」を解説します。

日本はまた後塵？米国｢夢の超高速計算機｣の驚異

現代社会に新たな突破口を切り開くと期待される夢の超高速計算機「量子コンピューター」。その開発に拍車がかかってきた。 アメリカのIBMは今年11月、基本的な性能の指標となる「量子ビット」の数を127個にまで拡張した量子プロセッサ「イーグル」を発表した。 それに先立つ7月、日本の「かわさき新産業創業センター」に導入されたIBMの量子コンピューターは27量子ビットのプロセッサ「ファルコン」を搭載している。イーグルはその5倍近くに達することから、同社の量子コンピューター開発が今、急ピッチで進んでいることがうかがえる。 またIBMと先を争うように、グーグル、マイクロソフト、アマゾンなども軒並み、この分野の研究開発に巨額の資金を注いでいる。

GAFAの戦略バイブルに書かれていた｢すごい予言｣

いまや世界を支配するようになったGAFAは、創業当初から情報経済の鉄則を忠実に守り、戦略的に意志決定してきた。そのバイブルがあることは意外と知られていない。

視点を変えられる人と思い込みが強い人の決定差

現代はVUCAの時代と言われる。数年前からキーワードとなっていたVUCA。VUCAのVは「Volatility：変動性」、Uは「Uncertainty：不確実性」、Cは「Complexity：複雑性」、Aは「Ambiguity：曖昧性」を指す。辞書的には「将来の予測が困難、あるいは不可能な状態」を意味する。

｢働き方劣化国家｣日本が世界に取り残される理由

シリーズ累計50万部のベストセラー『LIFE SHIFT（ライフ・シフト）』の最新版『LIFE SHIFT2（ライフ・シフト2）：100年時代の行動戦略』が10月29日、ついに発売された。 本書の著者であるリンダ・グラットン氏が、三井不動産、東京大学や千葉大学、千葉県、柏市などの連携でまちづくりが進む「柏の葉スマートシティ」で行われたオープンイノベーションフォーラム「柏の葉イノベーションフェス2021」に登壇した。「生き方のイノベーションと、都市のカタチ。」と題して行ったオープニングトークの模様をお届けする。

仕事のできない人は｢報告｣のコツがわかってない

「報連相（報告・連絡・相談）」は、ビジネスにおいて必須のスキルです。しかし、「言いたいことがうまく伝えられない」「報告が遅い」「決定事項の連絡がない」「相談なく勝手に進められてしまう」など、「報連相」に絡むトラブルは少なくありません。