パチンコが勝てない時に見る、パチンコより稼げる方法！

こんにちは、じゅんです。 今回は パチンコ以外で稼げる方法をご紹介します。 パチンコで稼ぎたい、パチンコを楽しみたいという人向けの記事ではないので予めご了承ください。 さて、 皆さんはパチンコをやりますか？ 何の為にやりますか？ きっとほとんどの人が「お金を増やしたいから」と答えるでしょう。 でもパチンコやスロットって勝てそうで全然勝てないですよね。 パチンコを含めたギャンブルでの月間平均負け額を知っていますか？ もちろん、パチスロだと打つ台にもよりますが、平均6〜7万円ほど使っていると言われています。 僕も周りでも何人もパチンコに行っていますし、僕も昔は通いつめていたのですが、だいたい月間3〜8万円ほど負けている場合が多いです。 毎月数万単位でお金が飛んでいき、休日も丸一日潰れる。 また、ずっと同じ姿勢なのでせっかくの休日なのに疲れてしまいます。 ミクロの世界みたら勝つときもありますが、マクロの世界でみたら圧倒的に負けているのがギャンブルです。 ですが、世の中にはパチンコなどのギャンブルよりも「楽に」かつ「確実に」稼ぐ方法があるのをご存知ですか？ 今回はもっと確実に稼ぎたいギャンブラーに向けてその方法をご紹介していきます。 僕もパチンコをやっていました 楽に稼ぐと言うと怪しいと思う人も少なからずいると思いますので、簡単に僕の紹介をしておきます。 僕も昔は根っからのギャンブル依存症でした。 現在、日本のギャンブル依存症の人口は300万人ほどいると言われています。 日本の総人口が1億3000万人ほどですので、それに比べればかなり少ないです。 しかし、これはあくまで依存症の人であって、実際に負けている人はもっといるでしょう。 ちなみに数年前は今の倍以上の人がギャンブル依存症だったとの報告結果もあります。 僕も以前、毎日パチンコに通うほどのギャンブラーでした。 もちろんそんな簡単に勝てるはずもなく、 カジノやスロットも合わせて300万円の借金をしてしまうほど負けていたんです。 でもこれは過去のお話で、今はきっぱりギャンブル依存症から抜け出すことができました。

情報商材を買ってみた！有料と無料の違いを大公開！

こんにちは、じゅんです。 僕は学生の頃から 自己投資のために10万円、20万円、50万円の情報商材を買ったり、コンサルを受けたりしてきました。 社会人になっても何万円もする有料の情報商材をいくつか買っています。 そんな情報商材を買いまくってきた僕が、有料と無料の違いについて大公開していきます。 情報商材って怪しい！ 何万円もの価値があるのかな？ 詐欺なんじゃないのか？ そんな事を考える人が多いと思います。 むしろそれが普通ですね。でもそれってすごい偏見だと思うのです。 ですので、今回はそんな情報商材に偏見を持っている人や買おうか悩んでいる人に向けて、 有料と無料の違いをメリットを交えて紹介していきます。 情報商材を買ってみて いきなりですが、僕が学生の頃買った 合計80万円の情報商材はほとんど参考になりませんでした。 言ってしまえば失敗ですね。 もちろん全くためにならなかった訳ではありませんが、当時はそれだけの価値があると思えませんでした。 僕が買ったのは、以下の3つです。 転売に関する情報商材 BO(バイナリーオプション)の情報商材 動画編集からYoutubeに関する情報商材 基本的に稼ぐ系の情報商材ですね。 もちろんコンサル料も含まれていたので、情報商材だけの値段ではありませんが、にしても高い。 ただこれは学生の頃の考えです。 今でも高いとは感じてはおりますが、まあ平均くらいの値段だと思います。 コンサルだけで30万円なんてザラですし、情報商材も何十万円もするものもあります。 ではなぜ、学生の頃と今とで感じ方が変わったのか。 これは非常に大きなポイントですので、情報商材に少しでも興味がある方、買おうと思っている方はぜひ読んでください。 情報商材への感じ方が変わった理由 僕が学生の時に情報商材を買ったのは、友達に起業家を紹介されたことがきっかけです。 ラクして稼ぎたいと思っていたし、友達も「もう買ったよ」と言っていたので流されるまま情報商材を購入しました。 実はこの時、商品の内容を知らされていなかったんです。 今考えると恐ろしい。笑 ではなぜ情報商材を買ったのかと言うと、何も考えていなかったからなんです。

退職すると税金、年金はどうなるの？退職に関わってくるお金のまとめ

こんにちは、じゅんです。 「仕事がつらい」、「結婚するから」、「給与が少ない」 何らかの理由で会社を退職する場合、年金や税金がどうなるかご存知ですか？ どれも似ていてややこしく、うんざりしますよね。 でも自分のことなので知っておいた方がいいです。 ちゃんとした手続きを行わないと 遅延金が発生したり、財産の差し押さえにもつながります。 免除制度を受けられる場合もありますので、しっかり手続きをしましょう。 今回はそんな、退職する前に知っておいきたい税金・年金についてまとめましたので、是非参考にしてください。 退職時に関わってくる税金・年金は？ まず退職時に関わってくる 税金や年金ですが大きく分けて4つあります。 「住民税」「所得税」 「国民年金」「国民健康保険」 これらは基本的に 自分で手続きをしなければいけません。 また月々の支払いが数万円と退職した者にとっては厳しいですが、 免除制度を受けられる場合もあります。 それでは詳しく見ていきましょう。 住民税は退職後も払わないといけない！ まず最初に住民税です。 住民税は前年に一定以上の所得がある場合に支払わなければいけない 後払いの税金です。 基本的には市区町村に納めますので、住む地域によって支払額が多少変わってきます。 金額はおおよそ給与から引かれている住民税額でしょう。 会社勤めなら給与から天引きされる住民税ですが、退職したら自分で支払わなければいけません。 住民税は前年の所得に対して算出される税金ですので、退職してから 1年間前後は高額な支払いが要求されます。 一年前後というのは、退職した月によって支払い方法が変わってくるからです。 また、仮に年の途中で退職し夫の扶養に入ったとしても、夫の給与から自分の分も引かれることはなく、自分で納付書をもって支払いに行かなければいけません。 さらに退職後、自営業やフリーランス、アルバイトなどで100万円を超える収入がある場合は、住民税を支払い続ける必要があります。(103万ではなく100万なのがポイントです) 住民税は退職しても役場に行って手続きをするということはありませんので、安心してください。

退職したら国民年金はどうすればいい？手続きや免除の方法を詳しく解説！

こんにちは、じゅんです。 今回は 退職に関わる年金についてお話をしていきます。 退職すると、 いくら支払うの？ 手続きは自分でもできる？ 免除制度とかあるのかな？ と不安になられるかと思いますが、そんな方の為に作成したので参考にしてください。 一般的に年金は65歳以上になったらもらえるものと考えてる人が多いです。 しかし、年金の種類はそれだけではありません。 また、国民年金と一緒にされやすい健康保険についてもまたとめしたので合わせてご覧ください。 年金とは 年金とは、 65歳以上になったらもらえる老後の扶助「老齢年金」 障害者になったときの保障金「障害年金」 死亡したときに遺族に支払われる保険金「遺族年金」 の3つを指します。 これらの受給金額は国民年金か厚生年金かのどちらに属していたかで変わってきます。 また日本では「国民皆年金」により、必ず年金を納めることが義務付けられています。 国民年金 国民年金とは20歳以上60歳未満の国民全員が必ず加入しなければいけない年金です。 会社員でも無職の人でも20歳以上60歳未満の人は国民年金に加入しています。 国民年金がもらえる場合は以下の3通りです。 国民年金の支払額は一定ですが、2018年度は月額16340円、2019年度は16410円と毎年多少の前後はあります。 また6ヶ月分や1年分を前もって支払う 前納制度を利用すると割引されて負担を減らすことができます。 年金は最低10年支払えば貰えますが、もちろん長く支払った方がそれだけ将来の支給額は多いです。 厚生労働省の調べによると、 2017年度の月額平均受給金額は5万5千円でした。 厚生年金 厚生年金は国民年金に上乗せされて支払い、受給される年金です。 主に会社員やサラリーマンの方が対象となります。 厚生年金は基本的に国民年金と一緒に給与から天引きされています。 国民年金＋厚生年金を支払うことになりますので負担は大きいですが、将来もらえる金額はそれだけ多いです。 (平均的に国民年金のみの支払い者に比べ3倍近く多い受給額です。) 厚生年金の受給対象は以下の通りです。 厚生年金の支払額は給与によって変わってきます。 国民年金どうよう、長く支払うことで将来の受給金額が多くなります。

退職すると健康保険の支払いは2倍になる？申請方法や軽減・免除も詳しく解説！

こんにちは、じゅんです。 今回は、「退職するにあたって知っておきたい健康保険について」というテーマでお話したいと思います。 きっとタイトルをみて「え、退職すると2倍になるの？」と思った人もいるでしょう。 皆んながみんな2倍になる訳ではないですが、そうなる場合もあるので自分と照らし合わせて見てください。 また、保険の免除や軽減についても合わせて紹介していきます。 健康保険とは？ そもそも健康保険とはなんぞ？という方の為に説明しておきます。 健康保険とは何か病気にかかった時に診察料や手術料などの負担を減らす為の保険です。 病院にいって料金を支払う時に実際の3割しか払わないのはこの健康保険のおかげなのですね。 日本では「 国民皆保険制度」を採用しており、国民は必ず公的医療保険に加入しなければいけません。 主にあげられるのが健康保険(社会保険)と国民健康保険です。 健康保険とは一般に会社員が加入する保険で、年金や労働保険などと総称して社会保険と言われます。(ここでは区別する為に 以後、社会保険と表記します。) 国民健康保険とは個人事業主や会社を退職した人が加入する保険です。 似たような名前で分かりにくいですが、支払う金額も支払い方も全然違うのでしっかりと区別できるようにしてください。 健康保険(社会保険)の特徴 社会保険の最大の特徴は支払う金額を会社と折半することです。 つまり保険料が半額になるのです。 社会保険は基本的に給与からの引き落としになるので、個人で何かをする必要はありません。 また妻やお子さんを扶養に入れることができます。 国民健康保険の特徴 国民健康保険は社会保険とは違い保険料を折半しません。 ですから、退職などを機に社会保険から国民健康保険に切り替えたら保険料が2倍になるので注意が必要です。 支払いは口座から自動引き落としもできますし、コンビニなどから納付通知書でもできます。 引き落としの場合口座残高をしっかり確認しましょう。 引き落としできていない場合、最悪遅延金が発生してしまいます。 また支払い期間は6月から3月で10回に分けて支払います。社会保険より一度の負担が大きいので注意が必要です。 そして国民健康保険最大の特徴は

退職にあたって知っておきたい税金と確定申告について！

こんにちは、じゅんです。 今回は、退職するにあったて知っておきたい所得税や確定申告に関わるお話をしたいと思います。 今までは会社が勝手にやってくれた確定申告ですが、退職したら自分でやらないといけません。 ですから、今回は退職して に向けて記事を書いていきます。 確定申告をしないと 減免ができずに無駄に税金を払ったり、 バレたら罰金になったりなど良いことはありませんのでしっかり行いましょう。 退職にあたって知っておきたい税金と確定申告 退職するにあたって知っておきたい税金は「所得税」と「住民税」の2つです。 所得税とは、その年の所得をあらかじめ計算して支払う 前払い制の税金です。 住民税とは、前年の所得を基に計算して支払う 後払い制の税金です。 所得税は前払い制なので多く払い過ぎていたり、逆に足りなかったりします。 その差異の分を確定申告で調整します。大体は払い過ぎているので、多く支払った分が返ってきます。 会社員であれば給与から毎月天引きされる所得税ですが、個人事業主だと前年分の確定申告後にその年の所得税を前払いします。 住民税に関してはこちらで説明しておりますので、参照してください↓ 退職後に確定申告が必要な人とは？ まず確定申告が必要な人を書き出してみます。 以上が確定申告が必要な人です。 中でも上2つの赤字で表記されている部分が退職後に確定申告が必要な人です。 順番に見ていきましょう。 《退職して12月31日に就職していない人》 会社員であれば会社が確定申告をしてくれますが、 無職になったら退職した年の分の申告を自分で行わないといけません。 また、再就職しても12月31日に源泉徴収が間に合わなかった場合も自分で手続きをする必要があります。 結婚退職して専業主婦になったなど誰かの扶養になる場合でも所得はありますので、忘れずに確定申告してください。 さらに、 退職金をもらって「退職所得申告書」を提出していない場合は払い過ぎた税金が戻ってくるので申告した方がいいです。 失業保険手当は収入ではないので、受給している場合でも確定申告に関係ないので安心してください。 合わせて読みたい 失業保険のもらい方と多くもらう方法 退職金はどれくらい貰えるの？