米国のトランプ大統領が4月2日に発表した日本の「相互関税」は24％と高額で、日本の経済界に衝撃を与えている。日本に止まらず、全世界で一律10％の関税とされ、ベトナムやタイなど低開発国でも30〜40％台となっている。まさに世界経済を揺るがしていると言っても過言ではない。この相互関税に対し、ノーベル経済学賞を受賞した米国の著名な経済学者、ポール・クルーグマン氏は、「完全に狂っている」とトランプ大統領を厳しく批判している。しかも、クルーグマン氏はこの相互関税にについて「関税率が誰が予想していたよりも高いだけでなく、貿易相手国について虚偽の主張をしている」と酷評している。さらにクルーグマン氏は、こうした政策が出てきた背景には、第二次トランプ政権の担当者がトップの顔色ばかり見て事実を伝えない「イエスマン」で固められ...米国が課した高額の「相互関税」に日本はどう対処すべきか？

ロシアがウクライナへ攻め込んでから満3年たったが、戦争解決へのメドはたっていない。米国のトランプ大統領が2期目に入ってロシアとの協力強化に向け積極的に動いていて、ウクライナ始め欧州諸国の反発を招いている。和平の動きが今後どう展開するか、これまでの動きから考えてみたい。世界大戦を振り返ってみると、1914年に始まった第一次世界大戦は終結まで4年余、1939年から始まった第二次世界大戦では、終結まで5年余りかかっている。今回の戦争は世界規模にまで発展していないが、米国とロシアの間で始まった停戦交渉が今後どう動くか、見通しが立っていないのが実情だ。今後の動きを考えると、重要な要素としては当面、次の3点が挙げられよう。①米国がどこまで和平交渉に介入するか②ロシアが米国の和平案を受け入れるかどうか③欧州諸国が今後ど...どうなるロ・ウ戦争？満3年を迎え、今後の展開を考える！

米国のトランプ大統領主導の停戦協議が18日、サジアラビアで始まったが、当事者のウクライナが協議に参加しないばかりか、周辺の欧州諸国も悲観的な見方を強めている。いわばトランプ大統領が主役で、プーチン露大統領が脇役を務めるという強硬路線に、周辺諸国は一様に否定的になりつつある。この形の停戦協議に最も怒っているのは、対露戦争の当事者であるウクライナだ。ウクライナからすれば、戦争の相手国のロシアが米国と組んでウクライナを丸め込もうとしているからだ。しかも、ウクライナを支援すべき欧州諸国の多くが早くも弱気になっていて、ウクライナにとっては厳しい状況になっている。そうした状況が顕著に表れたのは、17日からパリで開かれている欧州諸国の非公式会合だ。元々はミュンヘン安全保障会議の期間中に、マクロン仏大統領の呼びかけで開か...米露の高官によるロシアとウクライナの停戦協議が始まったが・・・！

政府は1月25日までに、3月に米国で開催される、核兵器禁止条約締約国会議へのオブザーバー参加を見送る方針を固めた。わが国周辺でロシアや中国、北朝鮮の核・ミサイル開発が進んでいるのに、世界最初の被爆国・日本がいつまでも消極的な姿勢を続けているのはおかしい。良心的な国々から今後、わが国が非難を浴びることは必至だ。核兵器禁止条約は、核兵器の開発・保有・使用などの一切を禁止するもので、2021年に発効しているが米国、ロシア、中国などの核保有国だけでなく、日本なども署名・批准していない。締約国会議はこれまでに2回開かれ、米国の「核の傘」に依存するNATO加盟国などがオブザーバー参加したが条約の署名・批准には否定的だ。こうした政府の対応に対し、オブザーバー参加を要請していた日本の被爆者団体などから、ガッカリする声が上...政府は核兵器禁止条約締約国会議への不参加をいつまで続けるのか！

旧ソ連時代に建造され、核攻撃にも耐えられるモスクワの地下施設「ブンケル42」に案内され、その全容を描いた記事が毎日新聞1月10日夕刊1面に掲載された。米ソ両大国の核戦争の瀬戸際まで迫った1962年のキューバ危機当時、航空部隊の臨時司令部になった施設も残っている。プーチン露大統領はウクライナとの戦争で核兵器の使用も辞さない強硬姿勢を示しているが、この記事は、そうした国家首脳らの声を覆す国民の本音をしみじみ感じさせる。記事は、毎日新聞モスクワ支局の山衛守剛記者が取材して書いた。「冷戦下地下18階の核要塞いま博物館」の脇見出しとともに、「レッドラインまざまざと」の主見出しが躍っている。また、博物館の写真4枚が掲載され、ソ連時代に軍の臨時司令部が置かれた部屋と、ソ連初の原爆「RDSー1]の模型、それに核爆発の煙と...モスクワの地下65mにある「核要塞」施設のルポ記事（毎日新聞）はタイムリーだ！

ノーベル平和賞を受賞した日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）の代表らは1月8日、首相官邸で石破茂首相と面会し、核廃絶に向けた行動を取るよう要請したが、明確な回答はなかった。首相は「究極的には核兵器を廃絶しなければいけないと思っている」と述べただけで、被団協側は「収穫はなかった」と、がっかりした様子だった。核廃絶をめぐる国際的な会議として、3月に米ニューヨークで核兵器禁止条約の第3回締約国会議が開催されることになっている。このため、被団協の田中テルミ代表委員らは、この会議に政府からオブザーバーを参加させるよう申し入れた。日本政府はこれまで、この会議に参加していないことから、被爆80年の今年こそ参加するよう求めたが、最後まで明確な返事はなかった。被団協代表委員の箕牧（みまき）智之さんは、面会の際、要請する...石破首相、日本被団協に対し、核廃絶への積極性示さず！

2024年が幕を閉じた機会に、この1年間を振り返って見ると、我が国の最大のニュースは、ノーベル平和賞が原爆被害者でつくる「日本原水爆被害者団体協議会」（日本被団協）に贈与されたことではないかと思えてきた。日本政府ではなく、民間団体に世界的に権威のある平和賞が贈られたことが大きな意味を持つことは間違いない。そこで、遅ればせながら、この受賞の意味するものを振り返ってみたい。日本被団協は、広島と長崎に世界で初めて原爆が投下されてから11年後の1956年8月に結成された。この背景には、「自らを救うとともに、自分たちの体験を通して人類の危機を救おう」という狙いが込められていた。そこで、田中照己（てるみ）代表委員らは国連など世界の舞台に出向き、身をもって体験した核兵器の非人間性を証言してきた。こうした努力が「ヒバクシ...日本被団協のノーベル平和賞受賞を機に、日本は「核なき世界」の実現に踏み出せ！

毎日新聞東京本社で司法記者として勤務していた時、私の先生として裁判記事の取材から記事の書き方まで指導してくれたのが高尾先輩です。私より3歳年上で記者として経験豊富な先輩だったので、なんとか仕事が出来たことを思い出します。私が配属された1976年(昭和51年)は、昭和の宰相と言われた田中角栄議員が米国航空大手のロッキード社からワイロをもらったとして逮捕された年です。百年に一度の大事件と言われ、朝から晩まで走り回ったことを思い出します。その時、高尾先輩は検察庁の検事からトクダネを取りまくったことを昨日のことのように思い出します。高尾先輩は仕事で大活躍しながらも決していばらず、我々若手に親切に教えてくれたました。当時毎日新聞は他社からロッキードの毎日とまでいわれたものです。高尾先輩は、退社後も後輩の面倒見がよく...高尾義彦先輩の死を悼む！

人気の職業への道をわかりやすく紹介する”ぺりかん社”の「なるにはBOOKS」法曹界シリーズの1冊である『裁判官になるには』がこのほど重版となりました。これで『検察官になるには』『弁護士になるには』に続いて3冊とも重版を達成しました。これはひとえに読者の皆さんのお陰と出版社共々、深く感謝しております。このシリーズは、現役の裁判官、検事、弁護士にインタビューして仕事ぶりややりがいを詳しく聞き出し、とかく難しいとみられている法曹界の仕事が丸ごと分かるようにした入門書です。法曹界に入るには難関の司法試験を突破する必要があり、相変わらず狭き門となっています。そこでぺりかん社では、中高生に焦点を当て、写真やイラストをふんだんに使って編集をしています。将来、こういう仕事に就いてみたいと思っている人には格好の本だと思いま...ぺりかん社『裁判官になるには』重版に。法曹界シリーズ3冊とも重版達成！

NHK連続テレビ小説「虎に翼」が大きな話題になり、司法界で働く女性の生き方やジェンダーの問題がクローズアップされている。特に、今年に入り、日本弁護士連合会や検察庁のトップに女性が相次いで就任していて、残るは裁判所のトップのみになってきた。この背景を探ってみたい。今、テレビ小説で描かれているのは戦前から戦後にかけての時代で、現状ははるかに進んでいることをまず指摘したい。私も新聞社の司法記者として1970年代に東京地裁で取材に当たったが、当時は女性の裁判官や検察官は少なかった。法廷で女性裁判官や検察官を見かけると、つい目が惹きつけられる感じだった。だが、最近の数字を見ると、びっくりするほど女性の進出が増えているのがわかる。最新の「弁護士白書2023」を見ると、女性の比率が一番高いのは裁判官で28、7％。次いで...裁判官への女性進出が急増している理由は？

ロシアのプーチン大統領は6月下旬、北朝鮮の平壌を訪問し、金正恩・朝鮮労働党総書記と「包括的戦略パートナーシップ条約」に署名した。条約では、ロシアと北朝鮮のどちらか一方の国が武力侵攻を受けた場合、他方は「遅滞なく全ての手段で軍事などの援助を提供する」と定めている。事実上の軍事同盟である。旧ソ連と北朝鮮は冷戦時代の1961年に同様の条約を結んだが、1991年にソ連が崩壊したことから旧条約は失効していた。新条約は「覇権主義的な企てと、一極の世界秩序を強要しようとする策動から守る」と表明。一方が他方の核心的利益を侵害する協定を結ばないことを義務付けている。さらに、食料やエネルギーの分野でも共同して対処すると定めている。この条約は、1961年に結ばれた条約同様、どちらかが外部の攻撃を受けた際に自動介入する条約の復活...ロシアと北朝鮮が事実上の軍事同盟を結んだ意味は？

メディアの実情を伝える月刊誌「FACTA]は5月号で、『「全国紙」がなくなる日』というタイトルの記事を掲載。その中で、全国紙の発行部数が年々落ち込み、その影響で人件費の削減が続き、特に地方支局でその影響が広がっていると指摘している。まず全体状況から見てみよう。2023年末に日本新聞協会が公表した同年の日刊110紙の総発行部数が前年に比べ7・5％減った。6年連続の減少だ。日本ABC協会がまとめた日刊紙の朝刊販売部数（月間）は昨年同期に比べ7・2％の減少で、その約7割を全国紙が占めている。つまり、地方紙の減少率は全国紙に比べ全体として低いというのだ。そこで、新聞業界で大手紙の朝刊販売部数を10年前と比べると、各紙とも大幅に落ち込んでいる。読売新聞と朝日新聞は年平均で約40万部の減少。読売新聞と毎日新聞、日経新...「全国紙」がなくなる日は、そう遠くない！？

岸田文雄首相が8日から米国を訪問し、バイデン大統領らと会談すると発表された。安全保障分野などで日米の連携がさらに深まっていることを示し、強固な日米同盟をアピールするため、と日本政府はピーアールしている。だが、自民党の裏金問題でズタズタになっている現状を改善し、政権浮揚につなげるのは困難な情勢だ。今回は2015年の安倍晋三元首相以来、9年ぶりの公式訪問で、日本の防衛力強化に向けた取り組みを共有し、防衛装備品に関する新たな協議体の創設で合意する予定だ。さらに、ロシアによるウクライナ侵攻などで脅かされる「自由で開かれた国際秩序」を日米両国がパートナーとして維持・強化する姿勢を示す方針という。自民党総裁である岸田首相にとって今一番肝心な仕事は、自民派閥の政治資金パーティー券を巡る裏金事件を解明し、国民にきちんと説...岸田首相は、なぜこの時期にあえて渡米するのか？

プーチン・ロシア大統領は3月の大統領選で通算5選を達成し、今後6年間、大統領の地位を維持できる態勢ができた。だが、後継者が育っていないうえ、ロシアでは高齢の71歳だけに、先行きへの不安も指摘されている。このため、プーチン大統領は今夏にもウクライナへ大規模攻勢を仕掛けるとの見方が出ている。プーチン氏はロシア初代大統領であるエリツィン氏の推薦で2004年3月、大統領選に立候補して圧勝、2代目大統領に就任した。平和的な政権交代は、ロシア史上、初めてといわれている。当初は前大統領の方針を踏襲して民主的な政策を実行していたが、その後、暴力と恐怖で押さえ込むソ連時代のスターリン流統治に変化している。特に近年は、プーチン氏を批判する政敵が謀殺される事件が相次いでいる。中でも、リベラル派の旗手だったネムツォフ元副首相や、...ロシアのプーチン政権、今夏にもウクライナへ大攻勢を仕掛ける？

プーチン大統領の通算5選の是非を問うロシア大統領選が3月15日から3日間、行われる。ロシアはウクライナとの戦争の渦中にあるが、プーチン氏の当選はすでに確実視されている。とはいえ、反体制派の有力者、ナワリヌイ氏の急死が国民の間に影を落としていて、選挙に微妙な影響を与える可能性もある。プーチン氏は2000年、エリツィン氏の後を継いで大統領選に当選。その後、4年間、大統領職を後輩に譲ったものの、それ以降はずっと大統領を務め、毎回危なげなく当選を続けている。今回の選挙前の2月下旬に発表された世論調査でも、80％以上の支持率を維持している。プーチン氏の長期政権の理由は何だろうか。毎日新聞のモスクワ支局員が市民にインタビューした結果でも、長期安定政権を評価する声が多かった。68歳の男性は「西側の絶え間ない挑発に対抗す...プーチン氏、15日からの大統領選で当選が確実視されているが・・・

ロシア軍がウクライナに侵攻して2年が経過し、各紙誌が色々な角度から今日の状況を伝えている。その中で印象に残った記事は、22日付けの毎日新聞朝刊が掲載したウクライナ在住の国民的作家、アンドレイ・グルコフ氏のインタビューだ。両国を知り尽くした作家だけに両国民の感情をズバリ突いていると感じた。グルコフ氏はソ連時代にロシアのレニングラードで生まれ、子どもの頃、ウウライナの首都キエフ（現キーウ）へ移住した。ロシア語で小説を書き、『ペンギンの憂鬱』（新潮社刊）で一躍有名になった。両国の国民感情を知り尽くした作家だけに、両国民の気持ちをうまく代弁していると思い、要旨をまとめてみた。グルコフ氏はウクライナ軍が昨年6月に始めた「反転攻勢」に大いに期待した。だが、夏には早くも期待がしぼみ、ウクライナの人々は現実を直視する段階...露のウ侵攻から2年、ウ在住のロシア語作家はこう考える！

ロシアの反体制派指導者、アレクセイ・ナワリヌイ氏が2月16日、北極圏のヤマロ・ネネツ自治管区の刑務所で死亡した。47歳だった。プーチン大統領を厳しく批判し続け、反体制派の中でも最もプーチン大統領を追い詰めた人物だった。3月の大統領選前の急死だけに、プーチン政権への批判が強まるのは必至だ。弁護士のナワリヌイ氏は、若い頃からプーチン大統領の独裁政治を批判し、国民の支持を得た。このため2020年、毒を盛られて重体になるなど、政権側の迫害を受け続けた。翌年、いったん回復したが、2023年には過激派団体を創設したなどとして新たに懲役19年の判決を受け、北極圏の刑務所に移送されていた。ロシアのインタファクス通信によると、矯正施設で散歩した後、気分が悪くなり意識を失った。医療機関関係者が現場に到着し蘇生措置を施したが、...ロシアの反体制派、ナワリヌイ氏が極北の刑務所で急死！

プーチン露大統領は3月中旬に予定されている大統領選を前に、ウクライナとの戦争を「できるだけ早く終わらせたい」と述べている。だが、あくまで「ロシア側の条件下であれば」という”しばり”を付けている。これに対し、ウクライナのゼレンスキー大統領はロシア側の撤退が条件との立場を変えず、歩み寄りは見られない。プーチン氏は毎年年末に多数の記者を集めた大規模記者会見を開いている。昨年12月14日の会見では、ウクライナの「非ナチ化」や「非軍事化」の目標が達成されていないとして、戦争を継続する意向を示していた。ただ、国民に不評な軍への徴兵に付いては「新たな動員は必要ない」として予備役などの招集は行わないことを明言した。その一方、プーチン氏は昨年末と今年始め、北朝鮮のミサイルを使用してウクライナを攻撃した。使用されたミサイルは...ロシア・ウクライナ戦争は今後どうなるのか、目が離せない！

ロシアとの戦闘で追い込まれたウクライナは、2023年6月から「反転攻勢」を開始したが、欧米諸国の支援が思うように増えないうえ、軍部との関係にもほころびが出ている。一方のロシアは、2024年3月の大統領選で5選を目指すプーチン大統領を先頭にウクライナに軍事攻勢を掛けていて、同年中にも正念場を迎えるという見方が出ている。ウクライナが苦境に陥っている最大の理由は、ウクライナを全面的に支援していた米国、ドイツなど欧米諸国の間で乱れが生じ、統一した支援が成り立たなくなったことが挙げられる。特に最大の支援国の米国が2024年1月から始まる大統領選の予備選を契機に、バイデン民主党政権と野党・共和党保守強硬派との間で支援を続けるかどうかを巡って対立が起きているからだ。米国防総省は米軍のロケット砲などの在庫が減っていて、現...ロシアとの戦闘で苦境に立つウクライナは2024年中にも正念場を迎える？

ウクライナとの戦争を続けるロシアのプーチン大統領への批判が国内外で強まっている中、「プーチンのロシア」がソ連崩壊後つくられた過程を克明に描いたノンフィクション『ロシア奪われた未来』（白水社発行、訳・三浦元博・飯島一孝）が好評発売中だ。著者のマーシャ・ゲッセンはロシア人男性だが、名前が女性に多いマーシャなので、専門家でも女性と間違える人が少なくない。著者は1967年、モスクワで生まれた。ソ連末期のブレジネフ政権当時、家族とともに米国へ移住した。その後、ソ連崩壊直前の1991年にロシアへ帰国、作家、ジャーナリストとして活動していた。だが、LGBT運動の活動家でもある著者は、反同性愛キャンペーンが激しくなった2013年、家族と自らの身の危険を感じて再び米国へ戻っている。マーシャ・ゲッセンは、これまでにプーチンを...著者は男性か女性か？新刊『ロシア奪われた未来』は話題がいっぱい！