今回は、コーチングにおける代表的な7つのスキルについて解説します。[出所]【新版 コーチングの基本】をゆるく図解化してみた#1|みそノート (note.com)1.聞く(傾聴)スキル コーチに求められる「聞く能力」とは、クライアントが何をいわんとしているのか、あるいは、その発する言葉の言外にある本質は何なのかを聞き分け、正しく理解することにあります。これらを実現するために、以下のようなポイントがあります。①「聞く」ことに集中す
沖縄で、”わくわく”しながら今を生き、未来へ向かっていけるお手伝いが出来ればと考えています。 通信会社でのキャリア、MBAで学んだ高度な知識、社労士や中小企業診断士として、丁寧に活動してきた実績を基に、有意義な情報サービスをして参ります。
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今回は、コーチングにおける代表的な7つのスキルについて解説します。[出所]【新版 コーチングの基本】をゆるく図解化してみた#1|みそノート (note.com)1.聞く(傾聴)スキル コーチに求められる「聞く能力」とは、クライアントが何をいわんとしているのか、あるいは、その発する言葉の言外にある本質は何なのかを聞き分け、正しく理解することにあります。これらを実現するために、以下のようなポイントがあります。①「聞く」ことに集中す
スポーツの世界では、選手が兼ね備えるものとして、よく「心技体」と表現されます。コーチングでは、コーチが備えるべき「心」、マインドが特に重要です。このコーチが備えるべきマインドである「コーチングの3原則」について説明していきます。 コーチングの3原則とは、クライアントとの関わり方における、「双方向」「継続性」「個別対応」というマインドです。[出所]コーチングの3原則/コーチングでのスキルよりも大切な3つのこと 塾ReQ 寝屋川校 (juku-ri
コーチングでは、クライアントが何度も困難な成長課題に直面します。途中で前進することを諦めかけるケース、自信を失い全身の意欲を低下させたりするケースは決して少なくありません。 そうしたときに、クライアントに伴走しているコーチに求められることは、クライアントが常に「目的」や「目標」から目をそらさないようにすること、そして前進できる「可能性」に着目し続けることです。 人は、何に関心をもつかによって受け取る情報を変えてしまいます。こうした現象を、専門的には「選択的
コーチングとは コーチングの定義も諸説あると思いますが、コーチ・エイの著書(「コーチングの基本」日本実業出版社)では以下のように定義されています。「コーチングとは、対話を重ねることを通して、クライアントが目標達成に必要なスキルや知識、考え方を備え、行動することを支援するプロセスである」 コーチは、クライアントが向かいたい方向、達成したい目標を明確にする必要があり、クライアントの目標達成に必要な知識やスキル、ものの見方や考え方を棚卸していきます
RDBMSとは、「リレーショナル・データベース・マネジメント・システム」の略でリレーショナルデータベースを管理するためのソフトウェアのことです。「リレーショナルデータベース(RDB)」とは、データベースのうち、データを表に似た構造で管理するものを指します。下図はリレーショナルデータベースで扱うデータのイメージ図です。関連のある属性を列(カラム)とする表(テーブル)の形でデータを格納し、行単位でデータを操作するデータベースのことです。[出所]リレーショナル データベ
政府は、2024年度予算案において、「デフレからの完全脱却」に向けて、賃上げや人への投資に重点をおきました。賃上げについては、2024年夏に「物価高を上回る賃上げ」の実現を目指すとして、24年度の与党税制改正与党税制改正大綱で賃上げ促進税制の拡充を明記したのに加え、予算案でも企業や医療、教育現場まで幅広い業種で賃上げの原資を確保しました。足元で物価高は続いており、総務省が発表した11月の消費者物価指数(CPI、20年=100)は変動の大きい生鮮食品を除く総合
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスのチャネル戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスの最後となる『プロモーション戦略』についてご説明します。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.html/embed#?secret=O5idCkdex3#?secret=
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスの製品戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスにおける『チャネル戦略』について整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.htmlマーケティング・ミックスの『価格戦略』についてはこちら
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスの製品戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスにおける『価格戦略』について整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.htmlあんば価格戦略 価格は、マーケティング・ミックス
前回では、全社戦略(企業戦略)の経営資源の配分について書きました。今回は、全社戦略の事業戦略について、整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成前回(経営戦略について③_経営資源の配分について)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/759.html事業戦略(競争戦略) 事業戦略は、経営戦略の階層性に合わせた戦略レベルの中では、これまで説
前回では、全社戦略(企業戦略)の成長戦略について書きました。今回は、全社戦略の経営資源の配分について、整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成前回(経営戦略について②_成長戦略について)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/751.html■経営資源の配分 前回記載したように、アンゾフの「製品-市場マトリックス」を用いたり、M&Aやアライアンス
前回では、全社戦略(企業戦略)の企業ドメインまで整理していきました。今回は、引き続き全社戦略の成長戦略以降について、整理していきたいと思います。前回(経営戦略について①)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/742.html[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成■成長戦略 多くの企業において、経営目標には「成長」という要素が含まれています。企業としての「成長」という目標
■経営戦略の定義 経営戦略は、その重要性が認識されている一方で、理論と実務の双方でその認識が統一されているわけではありません。しかしながら、おおむね以下のような共通認識は存在します。 ①長期的な視点から企業の将来の方向性やあり方に一定の指針を与える ②企業と経営環境とのかかわり方を示す ③企業における様々な意思決定に指針を与える 上記を要約すると、経営戦略とは「企業と経営環境との関わり方を、将来志向的に示す構想であり、企業内の人々の意思決定の
会計はもともと、受託層である経営者が、経営を委託している出資者に対して経営の状況を説明するという意味を持ちますが、現在では経営者や管理者、そして株主や投資家、債権者などに有用な情報を提供する体系的な仕組みになっています。 現在、企業経営の会計情報にかかわる分野は、おおむね、『財務(制度)会計』『管理会計』『税務会計』『ファイナンス』の4つの分野に分かれています。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成①財務会計(制度
製品戦略は、マーケティング・ミックスの1つの要素です。重要な意思決定事項としては、「製品ミックスの検討」、「製品ライフスタイルを考慮したマーケティングのアプローチ」、「ブランドの付与」などがあります。■製品の本質と3つのレベル 消費者は、製品の物質的な価値だけを購入するのではなく『製品から得られる価値に対する期待』を買っています。コトラーとアームストロングによると、製品のレベルを以下の3つに分けることができます。1.顧客に提供しようとしている中核
マーケティング戦略は、顧客価値の創造と顧客関係性の構築を目的として、企業にとっての収益性を確保しながら市場に対してどのようにアプローチしていくかについての計画化・実行のプロセスです。そして、全社戦略や事業戦略の下位概念として位置づけられ、生産戦略や研究開発戦略、財務戦略など、他の機能別戦略との整合性を保つことが求められます。 マーケティング戦略は、「誰に対して」「どのような価値を」「どうやって提供するか」を意味しますが、「誰に対して」を決定するプロセスの典
前回は、マーケティング全体の体系及び市場と企業との関わりについて記載しました。https://wakuwaku-miraie.com/693.html 今回は、『STPモデル』と『マーケティング・ミックス』について記載していきたいと思います。 どれだけ豊富な経営資源を有する企業でも、ターゲットとなる市場を選定して戦略や経営資源をフォーカスしなくてはなりません。標的市場を選定する実務的なプロセスとして、セグメンテーション・ターゲティング・ポジ
マネジメントにとってのマーケティングは、機能戦略の1つというだけでなく、経営戦略の中核に位置づけられる分野です。『マーケティングとは何か』という問いに対する回答は多岐に渡ると思われますが、以下のような定義が存在しています。・日本マーケティング協会(JMA)のよる定義 「企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である」・米国マーケティング協会(AMA)による定義
前回、「問題解決のプロセス」について投稿しましたが、今回は、問題解決を図る個々のプロセスについて、具体的な手法を含めた5つの項目について説明していきたいと思います。前回の記事はコチラをご覧ください↓https://wakuwaku-miraie.com/678.html1.現状分析問題解決の第1のプロセスは現状分析です。現状分析の段階において、アイデアや意見を出して整理していくことが主流です。よく使われる手法としては、以下があります。
人が「問題」を認識するとき、何か理想としている姿、将来進もうとしている方向性があって、それに対して現在の状況が追い付いていないことを意識しているものです。つまり、問題とは「あるべき姿と現状のギャップである」と捉えることができます。「あるべき姿」とは、企業や組織、個人が掲げる将来の目標に向かって進んでいる場合に、そこに到達するために現在達成しておくべきレベルを指します。言い換えると「将来のあるべき姿」をどのように決めるかによって、問題の大きさ
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今回は、コーチングにおける代表的な7つのスキルについて解説します。[出所]【新版 コーチングの基本】をゆるく図解化してみた#1|みそノート (note.com)1.聞く(傾聴)スキル コーチに求められる「聞く能力」とは、クライアントが何をいわんとしているのか、あるいは、その発する言葉の言外にある本質は何なのかを聞き分け、正しく理解することにあります。これらを実現するために、以下のようなポイントがあります。①「聞く」ことに集中す
スポーツの世界では、選手が兼ね備えるものとして、よく「心技体」と表現されます。コーチングでは、コーチが備えるべき「心」、マインドが特に重要です。このコーチが備えるべきマインドである「コーチングの3原則」について説明していきます。 コーチングの3原則とは、クライアントとの関わり方における、「双方向」「継続性」「個別対応」というマインドです。[出所]コーチングの3原則/コーチングでのスキルよりも大切な3つのこと 塾ReQ 寝屋川校 (juku-ri
コーチングでは、クライアントが何度も困難な成長課題に直面します。途中で前進することを諦めかけるケース、自信を失い全身の意欲を低下させたりするケースは決して少なくありません。 そうしたときに、クライアントに伴走しているコーチに求められることは、クライアントが常に「目的」や「目標」から目をそらさないようにすること、そして前進できる「可能性」に着目し続けることです。 人は、何に関心をもつかによって受け取る情報を変えてしまいます。こうした現象を、専門的には「選択的
コーチングとは コーチングの定義も諸説あると思いますが、コーチ・エイの著書(「コーチングの基本」日本実業出版社)では以下のように定義されています。「コーチングとは、対話を重ねることを通して、クライアントが目標達成に必要なスキルや知識、考え方を備え、行動することを支援するプロセスである」 コーチは、クライアントが向かいたい方向、達成したい目標を明確にする必要があり、クライアントの目標達成に必要な知識やスキル、ものの見方や考え方を棚卸していきます
RDBMSとは、「リレーショナル・データベース・マネジメント・システム」の略でリレーショナルデータベースを管理するためのソフトウェアのことです。「リレーショナルデータベース(RDB)」とは、データベースのうち、データを表に似た構造で管理するものを指します。下図はリレーショナルデータベースで扱うデータのイメージ図です。関連のある属性を列(カラム)とする表(テーブル)の形でデータを格納し、行単位でデータを操作するデータベースのことです。[出所]リレーショナル データベ
政府は、2024年度予算案において、「デフレからの完全脱却」に向けて、賃上げや人への投資に重点をおきました。賃上げについては、2024年夏に「物価高を上回る賃上げ」の実現を目指すとして、24年度の与党税制改正与党税制改正大綱で賃上げ促進税制の拡充を明記したのに加え、予算案でも企業や医療、教育現場まで幅広い業種で賃上げの原資を確保しました。足元で物価高は続いており、総務省が発表した11月の消費者物価指数(CPI、20年=100)は変動の大きい生鮮食品を除く総合
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスのチャネル戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスの最後となる『プロモーション戦略』についてご説明します。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.html/embed#?secret=O5idCkdex3#?secret=
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスの製品戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスにおける『チャネル戦略』について整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.htmlマーケティング・ミックスの『価格戦略』についてはこちら
マーケティングについては、ここまでマーケティング・ミックスの製品戦略まで整理してきました。 今回は、マーケティング・ミックスにおける『価格戦略』について整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成マーケティング・ミックスの『製品戦略』についてはこちらhttps://wakuwaku-miraie.com/724.htmlあんば価格戦略 価格は、マーケティング・ミックス
前回では、全社戦略(企業戦略)の経営資源の配分について書きました。今回は、全社戦略の事業戦略について、整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成前回(経営戦略について③_経営資源の配分について)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/759.html事業戦略(競争戦略) 事業戦略は、経営戦略の階層性に合わせた戦略レベルの中では、これまで説
前回では、全社戦略(企業戦略)の成長戦略について書きました。今回は、全社戦略の経営資源の配分について、整理していきたいと思います。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成前回(経営戦略について②_成長戦略について)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/751.html■経営資源の配分 前回記載したように、アンゾフの「製品-市場マトリックス」を用いたり、M&Aやアライアンス
前回では、全社戦略(企業戦略)の企業ドメインまで整理していきました。今回は、引き続き全社戦略の成長戦略以降について、整理していきたいと思います。前回(経営戦略について①)はこちらからhttps://wakuwaku-miraie.com/742.html[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成■成長戦略 多くの企業において、経営目標には「成長」という要素が含まれています。企業としての「成長」という目標
■経営戦略の定義 経営戦略は、その重要性が認識されている一方で、理論と実務の双方でその認識が統一されているわけではありません。しかしながら、おおむね以下のような共通認識は存在します。 ①長期的な視点から企業の将来の方向性やあり方に一定の指針を与える ②企業と経営環境とのかかわり方を示す ③企業における様々な意思決定に指針を与える 上記を要約すると、経営戦略とは「企業と経営環境との関わり方を、将来志向的に示す構想であり、企業内の人々の意思決定の
会計はもともと、受託層である経営者が、経営を委託している出資者に対して経営の状況を説明するという意味を持ちますが、現在では経営者や管理者、そして株主や投資家、債権者などに有用な情報を提供する体系的な仕組みになっています。 現在、企業経営の会計情報にかかわる分野は、おおむね、『財務(制度)会計』『管理会計』『税務会計』『ファイナンス』の4つの分野に分かれています。[出所]一般社団法人 日本経営協会マネジメント検定テキストを基に著者作成①財務会計(制度
製品戦略は、マーケティング・ミックスの1つの要素です。重要な意思決定事項としては、「製品ミックスの検討」、「製品ライフスタイルを考慮したマーケティングのアプローチ」、「ブランドの付与」などがあります。■製品の本質と3つのレベル 消費者は、製品の物質的な価値だけを購入するのではなく『製品から得られる価値に対する期待』を買っています。コトラーとアームストロングによると、製品のレベルを以下の3つに分けることができます。1.顧客に提供しようとしている中核
マーケティング戦略は、顧客価値の創造と顧客関係性の構築を目的として、企業にとっての収益性を確保しながら市場に対してどのようにアプローチしていくかについての計画化・実行のプロセスです。そして、全社戦略や事業戦略の下位概念として位置づけられ、生産戦略や研究開発戦略、財務戦略など、他の機能別戦略との整合性を保つことが求められます。 マーケティング戦略は、「誰に対して」「どのような価値を」「どうやって提供するか」を意味しますが、「誰に対して」を決定するプロセスの典
前回は、マーケティング全体の体系及び市場と企業との関わりについて記載しました。https://wakuwaku-miraie.com/693.html 今回は、『STPモデル』と『マーケティング・ミックス』について記載していきたいと思います。 どれだけ豊富な経営資源を有する企業でも、ターゲットとなる市場を選定して戦略や経営資源をフォーカスしなくてはなりません。標的市場を選定する実務的なプロセスとして、セグメンテーション・ターゲティング・ポジ
マネジメントにとってのマーケティングは、機能戦略の1つというだけでなく、経営戦略の中核に位置づけられる分野です。『マーケティングとは何か』という問いに対する回答は多岐に渡ると思われますが、以下のような定義が存在しています。・日本マーケティング協会(JMA)のよる定義 「企業および他の組織がグローバルな視野に立ち、顧客との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動である」・米国マーケティング協会(AMA)による定義
前回、「問題解決のプロセス」について投稿しましたが、今回は、問題解決を図る個々のプロセスについて、具体的な手法を含めた5つの項目について説明していきたいと思います。前回の記事はコチラをご覧ください↓https://wakuwaku-miraie.com/678.html1.現状分析問題解決の第1のプロセスは現状分析です。現状分析の段階において、アイデアや意見を出して整理していくことが主流です。よく使われる手法としては、以下があります。
人が「問題」を認識するとき、何か理想としている姿、将来進もうとしている方向性があって、それに対して現在の状況が追い付いていないことを意識しているものです。つまり、問題とは「あるべき姿と現状のギャップである」と捉えることができます。「あるべき姿」とは、企業や組織、個人が掲げる将来の目標に向かって進んでいる場合に、そこに到達するために現在達成しておくべきレベルを指します。言い換えると「将来のあるべき姿」をどのように決めるかによって、問題の大きさ
2023年1月31日に、内閣府令の施行により有価証券報告書における開示義務が決定しました。これによって、上場企業は、人材の多様性の確保を含む「人材育成方針(人材の採用等)」や「社内環境整備方針(従業員の安全及び健康に関する方針等)」及び当該方針に関する指標の内容等について、必須記載事項としてサステナビリティ情報の記載欄の「戦略」と「指標及び目標」において記載を求められます。人的資本の開示制度におけるポイントは、以下のようになっています。[出所
これまで、人的資本について投稿していましたが、人的資本は非財務情報の1つと捉えることができます。カーボンニュートラルへの取組みなどの非財務情報を、統合報告書によってステイクホルダーへ開示し、企業価値を向上させる取り組みをする企業が増えています。 2014年に国際総合報告フレームワークの日本語訳が開示され、2021年現在、日本では大企業を中心に500社以上の企業が統合報告書を作成しています。また、総合報告書を作成する企業は年々増加傾向にありま
企業の情報開示の重要性は、それを取り巻くステークホルダーによって、観点が若干異なります。ステークホルダーは、大きく内部と外部に分類されます。内部は、経営者、コーポレート(人事などの本社機能)、ライン長、社員に分類できます。外部は、パートナー会社(業務委託先、サプライヤーなど)、顧客、労働マーケット(採用)、投資マーケット、地域社会に分類すると網羅的になります。それぞれのステークホルダーについて、企業が人的資源について情報開示をするにあたり、どのような
人的資本経営の根幹となるHRテクノロジー活用を推進するためには、「人的資本経営ダッシュボード」を実装できるかが重要です。人的資本KGI/KPIを可視化することで、リアルタイムに人的資本経営の課題を可視化することができるようになります。そうすれば、経営者と社員同士の共通数値目標に対して、改善PDCAを回せるようになります。[人的資本経営ダッシュボードにおける人的資本KPI例]・採用 ・新卒採用人数 ・キャリア採用人数・離職率 ・離職率
後継者計画とは、タレントマネジメントの一環として捉えることができます。タレントマネジメントとは、従業員一人ひとりの強みや特性を見極め、その能力やスキルを最も発揮できるポジションに戦略的に配置して、必要に応じて戦略的な人材育成を行い、会社の業績向上と従業員体験の向上のどちらも実現させる統合的な取り組みです。その中でも、特に幹部候補生やマネジメント層にフォーカスして優れた人材を長期的な視点で育成していく取組みを「後継者計画(サクセッションプラン)」といいます
「組織はリーダーの器以上にはならない」リーダーシップによって、非連続の成長を描き始める企業もあれば、その逆もあります。その違いを把握し、未来を予測することは可能なのでしょうか。人的資本開示の実務においても、最も重要なテーマの1つです。ESG投資家からの強い要請を受け、ISO30414には、非財務であっても、業績や組織の将来にとてつもなく大きな影響を与えるリーダーシップ関連項目がセットされています。それは「リーダーシップに対する信頼」となっており、最も
リーマンショック後の人的資本主義の機運の高まりとともに、報告可能な人的資本の規格を開発する動きが活発化し、人的資本報告の国際規格が2018年12月にISO30414として発行されました。そして、ISO30414を普及促進するために、「Human Capital Impact」というグローバルネットワークを作り、認証ビジネスを展開しています。https://hcm-impact.com/日本からも、「HCプロデュース」の保坂 駿介氏が参加しています。
今回は、人的資本開示が企業価値向上につながる理由を、主な開示対象であり企業の重要なステークホルダーである「投資家」「従業員」「労働市場」の3つの視点から考えてみたいと思います。1.「投資家」にとっての企業価値向上 最も企業価値判断に大きく影響する投資家にとって「企業価値」の意味がESG投資全盛時代になったことで大きく変化してきています。ESG投資が生まれる前までは、企業価値は経済的利益から算出される財務情報による価値によって算出されるものでしたが、
今回は、人的資本経営における積極的な開示に向けてどのような指標を選択していけばいいのかについて、3つのポイントを挙げてみたいと思います。1.人的資本開示の対象となる各種指標の性質を把握・理解すること ISO30414で定められている58指標は、①インプット系 ②アクション系 ③アウトカム系 の3つの分類があると記載されています。①インプット系指標の例は、研修時間や報酬額など、どれくらいの時間と金額を人へ投資しているかを定量的に示すことが求められる指
これまでの経営は、ヒトという経営資源については、単年度の損益計算書(P/L)において人件費として管理することが一般的でした。そのため、人件費や教育研修費は、"コスト"であり、業績次第でカットされる対象でもありました。一方、「人的資本」いう概念では、貸借対照表(B/S)の上で文字通り「資本」として取り扱われ、中長期的に価値創造につながる資産(無形資産)として捉えることができます。そのため、人的資本経営を実践していく会社経営者や人事部門責任者は、報酬や研
人事領域において、「人的資本」という名前を見ない・聞かない日がないという程、トレンドとなってきている(ような気がする)人的資本開示。実務家として最もインパクトがあったのは、2023年3月期から、「男女の賃金格差」「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」を有価証券報告書に記載することが義務化されたことです。これまでは、従業員数の報告くらいの関連しかない領域でしたのに、結構人事寄りのデータが、一見縁遠い「有価証券報告書」に記載されることになったのですから。
先日、経営相談に来られた方から以下のような相談を受けました。『副業フリーランスとして心理士をしているが、独立する予定なので、合同会社を設立したいのだがアドバイスが欲しい』そこで、株式会社と合同会社の違いについてまとめてみました。合同会社とは、持分会社の一つです。持分会社とは、合名会社、合資会社そして合同会社の総称です。なお、「持分」とは、株式会社における「株式」にあたるもので、出資者の地位を表しています。整理した表が以下になります。
「イノベーション」とは、様々な定義がありますが、経済学者のヨーゼフ・シュンペーター(1883~1950)が説いたイノベーションは有名です。 シュンペーターが説いたイノベーションは、「新結合」と言われるもので、異なる2つのものを結合させて、新しい価値を生み出すことです。つまり、「組み合わせ」がイノベーションを起こす源泉と読み取ることができます。https://business.nikkei.com/atcl/gen/19/00081/021600322/