主婦(主夫)がもらえる年金から社会保険料を引いた手取りを計算する方法(2021年版)

主婦(主夫)がもらえる年金からは、社会保険料と税金が引かれますので、ねんきん定期便に記載されている年金額がそのまま手取りになるわけではありません。年金支給額に対して、おおよそ90%にあたる金額が手取りとなります。このブログを読むと、主婦(主夫)がもらえる年金の手取りを把握できるようになると思います。60歳まで公的年金保険を収めた場合に、もらえる年金から手取りを計算する方法は[年金受給額から税金と社会保険料を引いた後の手取りを計算する方法]をご参照ください。

ワンルームマンション投資では複数の利回りのうち、どれが意味ある数字なのか？

銀行預金や投資信託などで、投資した金額に対して年間どのくらいのリターンが得られるかという指標として「利回り」という言葉があります。ワンルームマンション投資においても、「利回り」という言葉が存在しますが、金融商品の「利回り」のイメージとは異なる意味でつかわれることがほとんどですので、このブログ記事で整理したいと思います。

会社員の私が資産をのんびり増やすには、都心のワンルームマンション投資がぴったりでした

本ブログの記事[個人が参加できる不動産投資の手法の分類]では各種の投資手法を紹介しましたが、私が年金代わりの不労所得を得たいという思いで始めた手法は、区分ワンルームマンション投資でした。26歳から知識不十分な状態で始めましたが、15年経った現在、ようやく投資の効果を実感できるようになり、後追いで知識もついてくるようになってきました。

75歳以上の年金から社会保険料と税金を引いた手取りを計算する方法

60歳から74歳までの年金支給額に対する手取りを計算する方法を、[年金受給額から税金と社会保険料を引いた後の手取りを計算する方法]にまとめましたが、75歳以上の年金支給額に対する手取りの計算については、このブログ記事にて整理したいと思います。75歳以上の場合は加入する医療保険が後期高齢者医療保険に変わります。この後期高齢者医療保険料と介護保険料を合わせた社会保険料として引かれます。所得税と住民税については、所得が高い場合には多く引かれますが、多くの人は引かれることがないでしょう。こちらの場合も、おおよそ年金支給額の90%程度が手取りになると考えておけばよいでしょう。

不動産投資の手法の分類

26歳からサラリーマンとして働きつつ、個人年金替わりに都心の区分ワンルームマンション投資を始めてきました。世の中の不動産投資は様々な分類があって、その中の一部である個人が参加できる不動産投資の中でも区分ワンルームマンション投資というのも、その中でもさらに一部です。サラリーマンが手間をかけずに個人として不動産投資に足を踏み入れるには都心のワンルームマンション投資がぴったりだと言い切る自信があります。ただし、世の中の専業大家さんの領域では、さらに手間をかけて、よりも効率よく不労所得を築き上げる手法も存在します。そのような手法が書籍やネットで多く取り上げられていることを目にすることも多いでしょう。このブログ記事では、私が他のブログなどを見ながら把握した不動産投資手法について整理したいと思います。

年金受給額から税金と社会保険料を引いた後の手取りを計算する方法(2021年版)

ねんきん定期便にもらえる年金の見込みが書いてありますが、見込み金額は全額が手取りになるわけではありません。年収や住む地域によってことなりますが、10%前後が引かれた残り(90%前後)が手取りになります。このブログ記事を読むと、支給額と手取りの差である社会保険料と税金の金額を把握できるようになります。

主婦(主夫)がもらえる年金額を、計算する方法

60歳まで働いた時に、もらえる年金の計算方法は[年金いくらもらえるか、計算する方法]にも記載した通りです。一方で、退職して主婦(主夫)となった場合に、もらえる年金はも、計算方法は同じなのです。ここでは、主婦(主夫)の場合を想定した年金計算例を紹介したいと思います。

年金いくらもらえるか、計算する方法

年金の受給開始が60歳から65歳に引き下げられて久しいですね。年金の受給開始は、繰上げ(減額)や、繰下げ(増額)することもできます。このブログ記事では、65歳から受給開始するときにもらえる年金額の計算方法と、繰上げ受給、繰下げ受給の損得を整理したいと思います。

ライフプランの作り方

老後2,000万円問題は平均値なので、不足額は個人次第で変わります

2019年に夫婦の老後資金2,000万円足りない。というニュースがあり、今でも2,000万円不足という言葉がひとり歩きしているように思います。 ここでは、その計算前提を把握した上で、個人としてはどう考えたら良いかについて整理したいと思います

住民税に地域差があるという誤認識の裏には、年収差からくる誤解が潜む

住民税は所得に応じて10%かかる部分と、定額で5,000円程度(2024年から4,000円程度)からなる部分の合計です。ここでは、住民税の計算の仕方を説明して、住民税には地域差がすごくあるという誤解の原因を解明したいと思います。

Excelでできる 不動産投資「収益計算」のすべて

本ブログで紹介ている[不動産投資の節税は売却時の税金で相殺される件]や、[投資マンション売却時のキャッシュフローの利益と税務上の利益]は、ひとつのの名著から得られた知識をもとに書いています。 リンク 目次 1 世界でも日本だけ、日本は銀行か

経費として買うと、5%〜20%程度の節税となる

会社員の支出のうち、特定の支出は経費として扱うことができるため、支出額に対して、年収に応じて5%〜20%程度の還付を受けることができます。 個人の出費のうち、経費として扱うことのできる支出で代表的なものは、以下の3つです。 保険料 医療費

所得税率の計算法則(2021年版)

サラリーマンの収入から、社会保険料、所得税、住民税を引いたものが手取りとなります。ざっくりと、以下の年収に壁があると考えておけばよいでしょう。・年収500万円で所得税10%の壁・年収700万円で所得税20%の壁

実家の相続税っていくら？

実家が資産家という場合は、相続税がどのくらいかかるのか、生前贈与した方が良いのか気になると思います。 特に目立つのは、実家を相続するときに相続税が気になると思います。ここでは、相続税計算の元になる、実家の相続税評価額を試算する方法を紹介した

実家の土地の相続税評価額を路線価から計算する

実家が資産家という場合は、相続税がどのくらいかかるのか、生前贈与した方が良いのか気になると思います。 特に目立つのは、実家を相続するときに相続税評価額が気になると思いますので、実家の土地の相続税評価額を、真面目に試算する方法を、紹介したいと