ついに株価急落！コロナウイルスがきっかけに過ぎない理由と今後の見通し

数か月前から株価のバリュエーションが高すぎると警鐘を鳴らしてきましたがついに米国株式も急落しました。私は以前下記4つの楽観が市場にあると述べていましたが、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大を受けて市場もそのリスクを織り込んだのだと報道され

超弱気派ファンドマネージャーが日本株へ投資

超弱気派のファンドマネージャーが日本株に投資しています。記事によると、 MFSインベストメント・マネジメントのウィナー氏が運用するプルーデント・ウェルス・ファンドは現在4割を現金や債券といった安全資産に投資するほどの超弱気スタンスです。しか

圧倒的成長率を背景にGAFAMのS&P500に占める利益シェアと時価総額シェアにギャップ

米国を代表するS&P500指数はわずか500銘柄程度で米国株式市場の8割程度を占めている指数ですが、なんとGAFAM（Google、Apple、Facebook、Amazon、Microsoft）の5銘柄だけでそのS&P50

米国がエアバスにかかる関税を15%に引き上げ

米国がEUから輸入する航空機にかかる関税を10%から15%に引き上げました。これはもちろんエアバスを狙い撃ちにしたものです。米国は2019年10月にエアバス製品にかかる関税を10%にしたばかりですが、それをさらに引き上げた形です。この背景に

新型コロナウイルスはインフレの芽を撒いている可能性

WSJに新型コロナウイルスの影響でインフレ加速の可能性という記事が上がっていました。振り返れば景気後退というのはインフレ退治のためにFRBが金融引き締めに転換することが引き金となっており、現在のような経済成長しつつも低インフレが持続している

パウエルFRB議長、短期国債購入の縮小、金利据え置きを示唆

パウエルFRB議長が11日に議会証言を行いましたが、内容としては私が以前から認識しているものと違いはありませんでした。すなわち、量的緩和もどきの縮小と金利の据え置きです。まず量的緩和もどきについて、 「金融当局の米財務省短期証券（Tビル）購

米国株式の年初来リターンは大型株優位の展開、強気相場の成熟を示唆か

2020年に入って1か月と少し経ちました。米国株式はS&P500の米ドル建てリターンが＋3.8％と一見堅調に見えますが、時価総額のサイズ順にブレイクダウンするとあまりよくない兆候が見られます。年初来リターン （2019年12月31日