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私の主張・ひとりの日本人として https://blog.goo.ne.jp/threeforest2014

偏向マスコミや反日日本人などに憤慨することが多くなり、暇な時に思いつくまま書綴ったブログです。

当ブログ管理人のforestです。私は偏向マスコミ、反日日本人、支那、朝鮮などが嫌いな神奈川県生まれの男性です。

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2017/02/07

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  • 支那人が帰化して日本人になったとしても

    せっかく日本国籍を取得したのに、中国に戻りたがる人がいる理由2021/04/27在日外国人のうち国籍別で中国人は最も多く、日本に帰化する中国人も毎年2000人以上いるようだ。しかし、中国メディアの網易は24日、「日本に帰化した中国人が、中国に戻りたがっている」と紹介する記事を掲載した。中国語には「人往高処走、水往低処流」という言葉がある。これは「人は高きに歩き、水は低きに流れる」という意味で、この言葉どおりこれまで優秀な中国人の多くが海外を目指し、海外に渡ってきたと記事は指摘した。特に日本は、早くに発展して先進国となったため中国人に人気で、日本に長く住むうちに帰化して日本国籍を取得する人も少なくないことを紹介した。ではなぜ、日本国籍まで取ったのに「中国に帰りたくなる」人がいるのだろうか。記事は2つの理由があると...支那人が帰化して日本人になったとしても

  • 慰安婦問題と言うありもしない問題を捏造した朝日新聞だが

    (社説)慰安婦訴訟判決を機に本格対話を2021/04/23日本政府の主張にも沿う韓国の司法判断を契機として、日韓両政府は速やかに本格的な対話に乗り出すべきである。元慰安婦らが日本政府に賠償を求めた裁判で、ソウルの地裁は原告の訴えを退けた。ことし1月には同種の訴訟で原告が勝訴していた。二つの判決を分けたのは、国際法をめぐる解釈だ。国家には他国の裁判権が及ばないとする原則が、今回は認められた。同時に判決は、6年前に日韓両政府が結んだ慰安婦合意について、肯定的に評価した。被害者の4割強が、同意にもとづく支援金を受け取った事実などを挙げ、「権利救済」の手段としての意義を認めた。そのうえで韓国政府に外交努力による解決を促した。前回勝訴した原告側は、訴訟費用確保のために日本政府の資産差し押さえを求めたが、裁判所は「国際法違...慰安婦問題と言うありもしない問題を捏造した朝日新聞だが

  • 女系天皇とか言っているようでは有識者とは思えない

    皇位継承女系容認で意見分かれる有識者会議ヒアリング2021/04/21政府は21日、安定的な皇位継承策を議論する有識者会議(座長・清家篤前慶応義塾長)の第3回会合を首相官邸で開いた。女性天皇、女性皇族が婚姻後も皇室にとどまる「女性宮家」の創設、母方にのみ天皇の血筋を引く女系への皇位継承資格の拡大などについて意見を聞いた。ヒアリングは、国際日本文化研究センターの今谷明名誉教授(日本中世史)、京都産業大の所功名誉教授(日本法制文化史)、日大の古川隆久教授(日本近現代史)、東大史料編纂(へんさん)所の本郷恵子所長(日本中世史)の4人に個別に約30分ずつ行った。女系への皇位継承資格の拡大には古川、本郷両氏が賛成し、所氏は慎重な立場を示した。今谷氏は態度を明らかにしなかった。古川氏は「女性天皇、女系天皇に対する国民の支持...女系天皇とか言っているようでは有識者とは思えない

  • 国民を困らせることしかしない小泉環境相だが

    住宅の太陽光義務化「視野」温暖化ガス目標強化に意欲―小泉環境相2021/04/17小泉進次郎環境相は16日、時事通信のインタビューに応じ、政府の2030年度の温室効果ガス削減目標(現行は13年度比26%減)について「間違いなく今より強化されるのは目に見えている」と述べ、引き上げへの意欲を示した。目標達成で「一番のカギは再生可能エネルギーだ」と強調。住宅への太陽光パネル設置義務化を「視野に入れて考えるべきだ」と訴えた。再生エネの国内への導入の見通しについて、小泉氏は約10年後を見据え「技術革新の果実が生まれコストもより安くなり、ぐっと再生エネが入る時期が間違いなく来る」と指摘。30年以降に再生エネの活用が本格的に進展し、温室ガス削減が加速するとの見方を示した。当面の取り組みについては「30年までの間にいかに太陽光...国民を困らせることしかしない小泉環境相だが

  • 日本国民の皆様に嫌われている「皆様のNHK」

    放送法改正案、廃案で調整外資規制強化盛り込み再提出―政府・与党2021/04/14政府・与党はNHK受信料を支払っていない世帯から割増金を徴収できる制度の導入を柱とした放送法改正案について、今国会での成立を断念し、廃案とする方向で調整に入った。放送事業者の外資規制違反問題の影響で改正案の処理が遅れる見通しのためで、今秋にも提出し直す考え。自民党幹部が14日、明らかにした。(時事通信)(引用終了)世論を作ったり、誘導するのを得意とするのは偏向メディアの特徴だは、それでも新聞には何の法的な規制はないことから偏向報道が自由に行われているが、テレビ放送局の場合放送法による規制があり、その一つが外国資本の議決権比率を20%未満とするものである。もしテレビ局が外国資本に乗っ取られたとなれば、テレビ放送を通じて日本国民を洗脳...日本国民の皆様に嫌われている「皆様のNHK」

  • 佐川急便は電気自動車が使い物になるか試すようだが

    中国製EV、日本に本格上陸佐川急便が7200台採用2021/04/13中国の自動車・部品メーカー、広西汽車集団が小型商用の電気自動車(EV)を日本企業に供給する。SGホールディングス傘下の佐川急便が国内での配送用トラックとして7200台採用することを決めた。EVの普及で先行する中国製のEVが日本に本格上陸する事例となる。広西は中国南部の広西チワン族自治区柳州市に本拠を構える。供給するEVは軽自動車サイズの商用バンで航続距離は200キロメートル以上。配送拠点から配達...(以下有料記事のため略。日本経済新聞)(引用終了)自家用車の燃料補給のために、月に数回ガソリンスタンドに行っているが、わが家から一番近かったスタンドは約20年前に廃業してしまったので仕方なく、少し離れた国道沿いにあるスタンドに行くようになったもの...佐川急便は電気自動車が使い物になるか試すようだが

  • 日本統治時代のすべてを否定する韓国だが

    「校内の日帝残滓を調査せよ」…ソウル市教育庁の指示で騒動に2021/04/10校歌・校章・校名・号令台などが対象小中高校に「今月末までに提出」ソウル市教育庁がこのほど、ソウル地域のすべての小中高校に「校内の日帝残滓(ざんし)を調査し、その結果を提出せよ」と指示していたことが分かり、騒動になっている。市教育庁が日帝残滓(日本が植民地支配していた時代の文化や生活日用品などで、現在も残っているもの)と分類された項目は、親日派の人物が作詞・作曲した校歌、号令台、児童・生徒の生活規定の中の文具、方角や番号表示が入った学校名まで含まれる。■「校歌、校名、校章も調査せよ」ソウル市教育庁は2月末、ソウル市内の全学校に「学校内の有形・無形の日帝強占期植民残滓を調査し、その結果を4月30日までに提出せよ」という公文書を送った。旭日...日本統治時代のすべてを否定する韓国だが

  • 処理水の海洋放出が何の問題もないとなれば

    【独自】福島第一原発処理水海洋放出に向け政府が本格検討へ2021/04/06東京電力福島第1原発事故で発生した処理水の処分をめぐり、政府が動き出す。菅首相は7日にも、全漁連(全国漁業協同組合連合会)の岸会長と会談し、早ければ来週にも、関係閣僚会議を開き、海洋放出に向けた本格的な検討を始めることが、FNNの取材でわかった。福島第1原発事故で発生した放射性物質「トリチウム」を含む処理水は、敷地内のタンクにためられているが、東京電力は、2022年秋にもタンクの保管容量が限界を迎えるとの見通しを示している。政府は、専門家の意見などをふまえ、海洋放出に向けた意見集約を進めており、菅首相は3月、福島県内で「いつまでも決定せず、先送りすべきではない」と語っている。一方、全漁連は、海洋放出について、政府に「慎重な判断」を求めて...処理水の海洋放出が何の問題もないとなれば

  • 防衛秘密を聞き出そうとする市民団体とは

    「やめろ!敵地攻撃大軍拡」市民団体が防衛省・外務省と交渉2021/04/02年度内成立が確実の2021年度予算のうち、5兆3422億円と史上最高を更新する「防衛費」には「巨額の敵地攻撃兵器の導入が見込まれる」として、複数の市民団体からなる「武器より暮らしを!市民ネット」が3月9日、東京・永田町の参議院議員会館内で「やめろ!敵地攻撃大軍拡」と銘打ち、防衛省・外務省との交渉を繰り広げた。菅政権が昨年12月18日に閣議決定した、敵の射程圏外から攻撃できる「スタンド・オフ・ミサイル」の開発・配備をテーマとして市民団体側が事前に14項目の質問を提出。交渉の中で防衛省の担当者は、「ASM3超音速空対艦ミサイル」の射程距離は「お答えできない」、「12式地対艦誘導弾」の保有数量も単価も「公表していない」と回答。20年12月29...防衛秘密を聞き出そうとする市民団体とは

  • 世界最大の嘘つき国家と言われている支那だが

    中国国防省、防衛省に「強烈な不満」伝える日米連携念頭に牽制2021/03/31【北京=三塚聖平】中国国防省は31日までに、日本の防衛省と3月29日に開いたテレビ会議で、日本側に対し「一連の中国に関するマイナスの振る舞いに強烈な不満と深刻な懸念を表明した」と発表した。日本が米国と16日に開いた日米外務・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)で、中国を名指しして「深刻な懸念」を表明したことが念頭にある。日本側に「中国に対するデマや中傷を停止するよう求めた」と牽制(けんせい)した。中国国防省は30日深夜に公式サイトに掲載した報道官談話で、29日にテレビ会議方式で開いた「海空連絡メカニズム」に基づく防衛当局間の年次会合に関する中国側の見解を発表した。それによると、尖閣諸島(沖縄県石垣市)について「中国の固有...世界最大の嘘つき国家と言われている支那だが

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