私はこれまでの人生で、ストレスに悩まされた時期も、穏やかに過ごせた時期も経験してきました。そうした経験を振り返り、自分の考えや感じたことを公開したり、日記に書いたりしてきました。そして何度も思い至る結論は、「ストレスは外側の状況よりも、自分の内面の状態に強く関連している」ということです。ストレスを感じるとき、つい状況のせいにしてしまいがちです。確かに状況が私たちを追い込む原因になることはよくあります。しかし、同じような状況でも、なぜか平気な日と、限界を感じる日があるのはなぜでしょう？その違いはどこから来るのでしょうか？私には4人の幼い子どもがいますが、子育てを通じてこの理論を日々試しています。例えば、ある日の私たち夫婦の感情の状態によって、同じ子どもたちの行動に対する反応がまったく異なることがあります。も...ストレスフリーな生活のための6つの習慣

中国全土がかつてない猛暑に見舞われている。地表温度が70度を超える地点が続出し、屋内の窓ガラスが熱で割れるなど、異常事態が相次ぐ。気温40度超えは広範囲に及び、人も動物も命の危険にさらされている。過酷な灼熱地獄のなか、一方で街には「巨大扇風機やクーラーの映像」が流され、SNSでは「これが中国式」と皮肉が飛び交う。現実と幻想のあまりに乖離した「涼の取り方」が浮き彫りになった。中国本土では今月、河南省や陝西省をはじめとする広い地域で地表温度が70度を突破。河南省鄭州（ていしゅう）では、路上に置かれたフライパンで生卵やエビが太陽熱だけで焼かれる様子がSNSで拡散され、「鄭州は『蒸州（読み方が近い）』になった」と話題となった。猛暑は住宅にも被害を及ぼし、鄭州の住宅では室内の窓ガラスが熱で突然ひび割れる事故も発生し...猛暑・中国の現実と幻想地表72度超えの灼熱と「涼しさ演出」

参政党が「日本人ファースト」を掲げて急速に勢いを増す中、立憲民主党の野田佳彦代表は「日本で暮らすすべての人が安心して生活できる社会の必要性」を強調し、外国人の住みやすさや多様性の尊重を訴えた。移民や外国人労働者の受け入れ政策を巡って、与野党の主張の隔たりがこれまでになく表面化している。欧米などの西側諸国では、大規模な移民受け入れによって賃金低下や治安悪化、地元住民との摩擦が生じているという実態が報道されている。日本においても、物価高騰や雇用不安が広がる中、既存の国民の生活や安全が十分守られていないとの不満が高まっており、「今のままでは同じ道を歩むのではないか」との懸念も社会に広がっている。【続きはこちら】移民政策で参政と対立立民・野田代表が「外国人の住みやすさ」訴え参政党が「日本人ファースト」を掲げて急速...移民政策で参政と対立立民・野田代表が「外国人の住みやすさ」訴え

アメリカがウクライナへの軍事援助を一時停止した背景には、国防総省の政策責任者エルブリッジ・コルビー氏による対中戦略の転換がある。アメリカの武器庫逼迫や台湾防衛強化、AUKUSなどインド太平洋戦略の見直しは、日本やオーストラリアを含む同盟国への責任分担要求とも直結する。アメリカ政府内で最近混乱が生じ、ウクライナへの武器援助の一部を一時停止した。この措置の背後には、国防総省の現職最高政策官エルブリッジ・コルビー氏の主張がある。エルブリッジ・コルビー氏は注目すべき戦略家である。「ウォール・ストリート・ジャーナル」によれば、彼は2025年6月初旬にピート・ヘグセス国防長官に宛てて覚書を提出し、ウクライナ側が求める武器の供与量を詳細に分析した。コルビー氏は、こうした支援が続けば、アメリカの武器在庫が枯渇しかねないと...米ウクライナ軍事援助一時停止の背後にあるコルビー氏の中共対抗戦略

台湾では、かつてない規模の「大罷免潮（国会議員大量リコール運動）」が展開されている。その背後には、中国共産党（中共）による台湾への新たな浸透戦争が潜んでいる。このリコール運動を理解するには、まず2024年の選挙後に形成された政治構造を確認する必要がある。選挙後、台湾の政界は「与党少数・野党多数」という構図となり、与党は立法院における主導権を失った。これを受けて野党の国民党・民衆党連盟は、「国会職権法」「公職人員選挙罷免法」「憲法訴訟法」などの論争を呼ぶ法案を次々と提出し、さらに国防予算を大幅に削減した。この動きに対し、市民の間に強い反発が生まれ、「青い鳥運動（青鳥運動）」やリコール運動へと発展した。【続きはこちら】台湾有事はすでに始まっている？台湾全土に広がる国会議員リコール運動中共の浸透工作に市民が反発...台湾有事はすでに始まっている？台湾全土に広がる国会議員リコール運動中共の浸透工作に市民が反発

FRB議長パウエル氏が辞任を検討。25億ドルの本部改修問題や金融政策への批判が背景。金融学者・賀江兵氏が「原油価格軽視や高金利政策」など、パウエル氏が辞任すべき8つの理由を詳しく解説する。アメリカの複数の官僚が、連邦準備制度理事会（FRB）議長ジェローム・パウエル氏が辞任を検討していると証言した。その背景には、25億ドルをかけた豪華な「ヴェルサイユ宮殿」風の本部改修が重荷となっている事情がある。この報道と重なるように、中国の著名な金融学者・賀江兵氏もパウエル氏を厳しく批判し、辞任すべき八つの理由を提示した。【続きはこちら】【秦鵬觀察】パウエルFRB議長「辞任すべき8つの理由」金融学者・賀江兵が徹底解説パウエルFRB議長が本部改修問題や金融政策への批判から辞任検討へ。金融学者・賀江兵氏は「原油価格軽視や高金...【秦鵬觀察】パウエルFRB議長「辞任すべき8つの理由」金融学者・賀江兵が徹底解説

最近、マサチューセッツ工科大学（MIT）メディアラボの科学者ナタリヤ・コスミナ（NataliyaKosmyna）氏が発表した研究報告によると、ChatGPTは一般の利用者の思考能力に悪影響を及ぼす可能性があることが明らかになりました。この研究では、ボストン地域の18歳から39歳の人々54名を3つのグループに分け、それぞれにOpenAIのChatGPT、Google検索エンジン、または一切のツールを使わずにSAT（大学進学適性試験）のエッセイを数本執筆させました。研究者たちは、脳波計（EEG）を用いて、書き手の32の脳領域における活動を記録しました。研究論文によれば、ChatGPTを使用したグループは脳の関与度が最も低く、「神経的・言語的・行動的な観点のすべてにおいてパフォーマンスが劣っていた」とされていま...MITの研究ChatGPT使用で思考力低下の恐れを指摘

2025年07月16日のワールドニュースをお伝えします。・トランプ氏50日以内に和平交渉なければロシアへ100％の二次関税・豪州史上最大の軍事演習初のHIMARS実弾発射・米政権中共のデータ捏造指摘中国経済は下半期に悪化【続きはこちら】トランプ氏50日以内に和平交渉なければロシアへ100％の二次関税/米政権中共のデータ捏造指摘中国経済は下半期に悪化など｜NTDワールドウォッチ（2025年07月16日）7月14日、米国家経済会議のハセット委員長は中国経済データの信頼性に疑問を示し、「実態は不透明」と発言した。同日、中国は6月の輸出増加を発表したが、野村證券は輸出の前倒しや内需低迷により、下半期の経済は悪化すると分析。工業品価格の下落や不動産不振も内需減退の要因となっている。一方でハセット氏は米FRBにも批判...トランプ氏50日以内に和平交渉なければロシアへ100％の二次関税/米政権中共のデータ捏造指摘中国経済は下半期に悪化など｜NTDワールドウォッチ（2025年07月16日）

16日午後、アラスカ半島近くでマグニチュード7.3の地震が発生し、沿岸地域に津波警報が発令された。地震の後、アメリカ国立海洋大気局（NOAA）はアラスカ半島の大部分に津波警報を発令した。この警報はアラスカ大陸の最南端からアンカレッジ（クック湾沿いに位置するアラスカ州南部の都市）まで広がっている。この強い地震はサンドポイント（アイダホ州の都市）から南に54マイル（87キロ）の地点で発生し、震源の深さは約12.5マイル（20.1キロ）。【続きはこちら】アラスカ半島でマグニチュード7.3の地震が発生16日午後、アラスカ半島近くでマグニチュード7.3の地震が発生し、沿岸地域に津波警報が発令。アメリカ国立気象局は、警報の影響を受けたすべての人々に対し、すぐに内陸または高地に避難するか、「自身の状況に応じて」多層建物...アラスカ半島でマグニチュード7.3の地震が発生

2025年5月、世界保健機関（WHO）が画期的なパンデミック条約の採択を祝う中、アメリカ合衆国は国連機関であるWHOへの批判を一層強めた。アメリカ政府は、同機関が腐敗し、特定利害関係者に左右され、本来の使命から逸脱してしまっていると主張する。ジュネーブで開催された第78回世界保健総会では、加盟国のうち124カ国が賛成し、反対なし、棄権11という圧倒的多数でパンデミック合意が承認されたが、アメリカ代表団は会場に姿を見せなかった。その代わり、アメリカ保健福祉長官ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏がビデオ演説で登場した。「我が国の脱退を、世界の保健担当大臣とWHOにとっての警鐘とすることを切に願う。我々、トランプ大統領も私も、国際協力への関心を失ったわけでは決してない」とケネディ氏は述べ、「志を同じくする」国々...アメリカのWHO脱退の背景揺れるグローバル公衆衛生の方向性

7月14日、オーストラリア陸軍は、米国から購入した「ハイマース」（HIMARS）ロケット砲の実弾発射を初めて実施した。発射が行われたのはクイーンズランド州ショールウォーター湾で、ロケット砲の最大射程は400キロメートルに達する。この兵器は、ウクライナ戦場でも非常に高い評価を受けている精密打撃システムだ。オーストラリア陸軍のニック・ウィルソン准将は、今回の実弾演習には画期的な意義があり、オーストラリア陸軍が新たに導入した「ハイマース」長距離ロケット砲を初めて実弾で運用したことになると述べた。このシステムは他の兵器プラットフォームと組み合わせて運用され、オーストラリアがインド太平洋地域において強固な防衛能力を構築し、地域の安全と安定をより確実に保障する助けになるとしている。【続きはこちら】豪州史上最大の軍事演...豪州史上最大の軍事演習初のハイマース実弾発射

中国北京市の裁判所は16日、アステラス製薬の60代の日本人男性社員に対し、スパイ罪で懲役3年6月の実刑判決を言い渡した。大紀元は16日、アステラス製薬に取材した。広報担当者は「判決を受けたことは聞いています。社員の健康安全を確保するためにできる限りのサポートをしています。引き続き関係各所と連携して、適切に対応して参ります。外務省を通じて判決内容等々の情報収集をしていきます。これ以上はコメントできません」と述べた。判決を受けたこの男性はアステラス製薬の現地法人で幹部を務めていた。2023年3月、任期を終えて帰国する直前に中国当局によって拘束された。その後、2024年8月にスパイ罪で起訴され、同年11月には非公開で初公判が開かれていた。裁判は北京市の第2中級人民法院で行われた。判決公判には在中国日本大使館の金...アステラス製薬の日本人社員に懲役3年6月中国でスパイ罪の有罪判決アステラス社「健康安全確保をサポート」

参議院選挙の期日前投票者数が、7月4日から13日までの10日間で988万5000人余りにのぼったことが、総務省の7月14日の発表で明らかになった。有権者全体の約9.5％にあたり、前回2022年の同時期と比べて約27％の増加となっている。今回の参院選では、投票日が7月20日の日曜日に設定されており、三連休の中日と重なっている。このため、有権者が投票日当日に出かける予定があるなどの理由から、先に期日前投票を済ませるケースが目立っている。また、選挙管理委員会が全国各地で利便性向上のために取り組みを強化しており、たとえば広島市ではJR広島駅南口地下広場に新たな期日前投票所が設けられるなど、場所や時間の拡充が進められている。総務省によると、今回の期日前投票者数の集計は、国内および国外で選挙人名簿に登録されている人々...参院選投票への関心高まる期日前投票者数988万人で前回比27％増

7月14日、トランプ大統領はホワイトハウスで訪問中のルッテNATO事務総長と会談した。その後の記者会見で、もしロシアが50日以内にウクライナとの和平協定を結ばなければ、米国はロシアに対して最大100％の厳しい「二次関税」を課すと発表した。同時に、トランプ大統領はNATOを通じて、ウクライナにパトリオットミサイルを含む高度な兵器を提供すると表明した。先週、トランプ大統領は月曜日（14日）にロシアに関する重要な発表を行うと述べていた。予想どおり、今朝NATO事務総長のルッテ氏と会談した後、大統領はNATO経由でウクライナに武器を供与するだけでなく、ロシアへの二次関税を実施する方針も明らかにした。専門家によると、もし本当に100％の二次関税が実施されれば、ロシア経済に致命的な打撃を与える可能性があるということだ...トランプ氏50日以内に和平交渉なければロシアへ100％の二次関税

アメリカのトランプ大統領は、7月13日、メリーランド州アンドリュース統合基地で記者団に対し、日本が米国産自動車や農産品に市場を十分開放していないとして改めて強い不満を示し、8月1日から日本製品に対する25％関税を発動する可能性を強調した。大統領は「欧州連合（EU）はわれわれと協議を進めており、市場開放を希望している。一方、日本はそれほど開放が進んでいない」と述べ、日米間の自動車や農産品をめぐる交渉が極めて厳しい状況にあることを示唆した。大統領の発言によると、日本はアメリカにとって友好国であるにもかかわらず、毎年何百万台もの自動車をアメリカ市場に輸出しているのに、アメリカ車や農産品の受け入れには消極的だと指摘。【続きはこちら】トランプ大統領「日本製品に25％関税」発動の可能性を強調アメリカのトランプ大統領は...トランプ大統領「日本製品に25％関税」発動の可能性を強調

SNSのライブ配信で中国共産党の党首・習近平を「独裁者ではないのか？」と問いかけ、批判した河北省の青年・張琪沅（ちょう・きえん）さんが、地元の派出所から召喚を受けた直後に消息を絶った。配信中は黒いマスク姿で登場し、堂々と発言。召喚受けた後も「私は中国にいる。実名で習近平に反対している」と明言。「自分は決して自殺しないし、妥協もしない」と宣言する動画を公開し、「もしもテレビで自白させられていたら、それは脅迫によるものだ」と訴えていた。台湾出身の人気反共産党系YouTuber・八炯（はちけい、本名：温子渝）さんが、7月12日に張さんの救助要請動画を公開し、「彼はすでに消息不明となった。彼は消されるかもしれない、その名だけは覚えてほしい、張琪沅だ」と呼びかけた。【続きはこちら】習近平批判の中国青年当局に召喚後に...習近平批判の中国青年当局に召喚後に失踪

中国共産党は、新エネルギー車（EVなど）の世界販売台数が1位となり、輸出台数も日本を超えたと誇示している。しかし、その「輝かしい瞬間」の裏で、重慶市元市長の黄奇帆氏は、中国の経済メディア「貝殻財経(ShellFinance)」が主催する2025年の貝殻財経年会で、「中国の自動車3千万台を売って得た利益は、トヨタ1社の利益に及ばない」と明かした。専門家は、中国自動車業界では深刻で過度な内部競争（内巻）が起きており、1台あたりの利益がとても低く、「話題にはなるが儲からない」状態だと指摘している。黄奇帆氏は「2025年6月までの中国自動車製造業の利益率はわずか5％であり、3千万台の販売による利益は、日本のトヨタが900万台売った時の利益よりも低い」と述べた。トヨタ自動車は2025年度（2024年4月～2025年...中国自動車業界で過当競争が深刻化利益率の低迷招く

ペットを飼っている人の中には、自分の食べ物をそのままペットに与える人もいますが、これは危険かもしれません。なぜなら、人間の食べ物が動物にとって必ずしも適しているとは限らないからです。たとえば、飼い猫に牛乳を飲ませてはいけません。その理由を専門家が解説します。オーストラリア・アデレード大学（UniversityofAdelaide）動物・獣医学部で猫の行動を研究している博士課程のジュリア・ヘニング（JuliaHenning）氏は、ウェブサイトTheConversationで「研究によれば、猫は牛乳を飲んではいけません」と述べています。ヘニング氏によると、他の哺乳類と同様に子猫は生まれてすぐは母乳を飲みますが、離乳（生後約6〜12週間）後には、牛乳に含まれる乳糖を分解する酵素「ラクターゼ」を体内で生成する機能...なぜ猫に牛乳を与えてはいけないのか？

中国・江西省景徳鎮市の山間にある観光地、瑤里（ようり）。古い町並みと歴史的な風景が残るこの地で、7月10日から突然、入村チケット料（30元＝約600円）が導入された。村の出入口には警備員が立ち、自由な出入りが封じられた。観光業で生計を立てる地元住民たちは「客が減れば生活が立ち行かない」と猛反発。観光客を入り口で待ち受け、「村への無料ルート」と案内して運営会社に抗議する異例の事態となった。【続きはこちら】歴史ある村の有料化に反発住民が観光客に「無料ルート」案内？＝中国【動画あり】中国の歴史ある町で入村料導入に村民が反発！観光客に「無料ルート」を教えて実力行使へ。運営会社との対立が激化。【関連記事】習近平批判の中国青年当局に召喚後に失踪SNSのライブ配信で習近平を「独裁者」と批判した直後、地元の派出所から召喚...歴史ある村の有料化に反発住民が観光客に「無料ルート」案内？＝中国【動画あり】

北京市中心部のメインストリート・長安街で7月9日未明、鉄板で覆われ「道路検査車両」に偽装したとされる複数の戦車らしき車両が移動しているのが目撃・撮影され、SNS上で拡散された。目撃者によれば、これらの車両は深夜、堂々と市街地を走行し、ネット上では「北京で何かが起きているのでは」と不安の声が相次いだ。9月に予定されている天安門での軍事パレードに向けた事前移動との見方がある一方で、前国家主席・胡錦濤（こ・きんとう）の重病説や、習近平の失脚説と絡めた権力闘争説も飛び交った。高まる政局不安のなか、国際社会の視線も北京に向けられている。【続きはこちら】北京市中心部に「覆面戦車」の車列出現高まる政局不安説【動画あり】北京のメインストリート・長安街で夜中に「偽装戦車」が目撃される？胡錦濤重病説や政変説も飛び交う中、北京...北京市中心部に「覆面戦車」の車列出現高まる政局不安説【動画あり】