キヤノン、ネットワークカメラをAI化するハードウエア発表、映像解析用アプリ3種も提供開始へ

キヤノンは2022年11月29日、ネットワークカメラをAIカメラ化する「AIアクセラレーター AS-AN11」を発表しました。記録した映像を解析するアプリケーション「侵入検知」「駐車検知」「映像変化検知」も合わせて発表しました。2022年12月上旬より販売を開始します。

カインズとBEAMSがコラボ、メタバース店舗で限定グッズ販売やイベント開催

カインズは2022年11月29日、メタバースに出店する店舗にBEAMSとのコラボレーションブースを構えることを発表しました。VR法人HIKKYが主催するVRイベント「バーチャルマーケット 2022 Winter」に出店する店舗にブースを用意します。

Ridgelinez、企業のDX成熟度を診断するアセスメントサービス発表

Ridgelinezは2022年11月29日、企業のDX推進度合い診断する「DXアセスメントサービス」を発表しました。推進度合いに応じた4つのメニューを用意し、企業の課題解決を支援します。

ごろ寝しながらスマホで動画視聴、ベッドなどに取り付け可能なアームスタンド

エレコムは2022年11月29日、スマートフォンやタブレット用のアームスタンド2機種を発表しました。ベッドやサイドテーブルなどに取り付けて使う用途を想定します。

サンワサプライ、スマホをかざすだけでアプリの起動や設定変更可能なNFCタグ

サンワサプライは2022年11月29日、NFCタグ「MM-NFCT1BK」を発表しました。スマートフォンをNFCタグにかざすだけで、さまざまなアクションが可能になります。

ぺんてる、AIカメラやIoTセンサーを使いノーコードでオフィス利用状況を見える化

ぺんてるはAIカメラやIoTセンサーを使ったソリューション「Gravio（グラヴィオ）」を導入しました。オフィスの利用状況を可視化するのに使います。ソリューションの導入を支援したアステリアが2022年11月28日、発表しました。

リスキリングに取り組む企業、DX推進企業の81.8％に対しDX未実施企業は32.2％／帝国データバンク調べ

帝国データバンクは2022年11月28日、リスキリングに関する調査結果を発表しました。リスキリングの取り組み内容や、DXの取り組み状況とリスキリングの関連性などを調べています。

日産が補修部品入出庫管理システムにIaaS採用、既存環境をモダナイズ

日産自動車は補修部品システムの入出庫を管理するシステムにIBM CloudのIaaS「Power Virtual Server」を採用しました。システム構築を支援したキンドリルジャパンと日本アイ・ビー・エムが2022年11月28日、発表しました。

Onplanetz、Web3ビジネスの可能性を可視化する診断サービス

Onplanetzは2022年11月22日、Web3.0を取り入れた事業の可能性を診断するサービス「Web3scope」を発表しました。いわゆるWeb3ビジネスを事業化できるかどうかを見極めます。

人的資本経営に取り組む企業は7割超もAI・DX人材の充足度は約3割／パーソルHD調べ

パーソルホールディングスは2022年11月22日、人的資本経営に関する調査結果を発表しました。人的資本経営の取り組み状況や人材ポートフォリオ構築時の課題などを聞いています。

ナレッジマネジメント

ナレッジマネジメント（knowledge management）とは、業務に役立つ従業員の知識やノウハウを蓄積、管理し、社内で共有する考え方、もしくは仕組みを指します。知識やノウハウを共有することで、全従業員の能力や業務効率を向上できるようにします。 従業員が積み上げてきた実務経験に基づくノウハウやコツ、業務に必要な知識や知恵、アイデアなどの知識（ナレッジ）を蓄積し、活用するのがナレッジマネジメントの狙いです。こうした知識は暗黙知と呼ばれ、一般的に共有しにくいと考えられてきました。 ナレッジマネジメントでは暗黙知を文章にまとめて管理するほか、資料や音声、画像、動画などを活用し、分かりやすい形で保存、管理します。このようにノウハウなどを蓄積、共有する仕組みをナレッジマネジメントシステムと呼びます。 蓄積したナレッジを使いやすくするため、必要なナレッジを探しやすくしたり、利用頻度の高いナレッジを必ずチェックするようルール化したりする企業もあります。ナレッジを頻繁に更新し、常に役立つナレッジが蓄積している状態を心掛ける企業も少なくありません。

バルテック、リモートアクセス向け機能を備えるオフィス用小型PC

バルテックは2022年11月21日、法人用の小型PC「VALTEC Mini PC」を発表しました。自宅などの外出先からオフィスに設置した本製品に接続して使うリモートアクセス向けの機能を備えているのが特徴です。

2年以内に人事評価制度を見直した企業は5割、8割弱が現行制度を見直す必要ありと回答／あしたのチーム調べ

あしたのチームは2022年11月21日、人事評価に関する調査結果を発表しました。全国の経営者、人事担当者、一般社員400人を対象に、自社の人事評価制度の満足度などを聞いています。

【今、DXで読むべき本】中小企業が取り組むべき8つのDX戦略を解説「デジタル人材のいない中小企業のためのDX入門」

本を読んで勉強したり知見を深めたりしたい…。しかし時間もないしどんな本を読めばいいのか分からない。そんな人に“読みたくなる”“参考にしたくなる”一冊を紹介します。今回は「デジタル人材のいない中小企業のためのDX入門」。

PC画面をワイヤレスで投影可能な会議室向け大型ディスプレイ

ナイスモバイルは2022年11月22日、会議室などでの利用を想定した大型ディスプレイ「ミラーリングディスプレイ」を発表しました。PCの画面をワイヤレスで投影する機能などを備えます。

製造業のデジタル化、担当者はツール増加による煩雑さ、経営者はコミュニケーションの質低下を課題と認識／マーケライズ調べ

マーケライズは2022年11月22日、製造業の営業・販促のデジタル化に関する調査結果を発表しました。製造業の営業・販促担当者155人を対象に、ミーティングのオンライン化やペーパーレス化の状況などを聞いています。

POST URBAN、たった5分でNFT販売ショップを開設できる支援サービス発表

POST URBANは2022年11月17日、NFTの販売サイト開設を支援するサービス「DOMCITY（ドムシティ）」を発表しました。誰でも簡単にオリジナルのNFTショップを開設できます。

世界の7割がデジタルツインを活用、59％の日本は10カ国中9番目の低さ／アルテアエンジニアリング調べ

アルテアエンジニアリングは2022年11月22日、デジタルツインに関する調査結果を発表しました。日本のほか、米国や中国、英国、韓国など10カ国の技術者など2007人に聞いた結果です。デジタルツインの国別の活用状況、重要度などを聞いています。

【DXクイズ】製品の企画から販売、廃棄に至るライフサイクルに関わる情報を管理する手法や考え方をアルファベット3文字で何と言う？

DX（デジタルトランスフォーメーション）について勉強しようと思ったけど、覚えることが多くてつい三日坊主に――。そんな人は、クイズに答えて理解を深めてみてはいかがでしょうか。初級者から上級者向けまで、DXにまつわるさまざまなクイズを出題します。今回のクイズは……。気分転換に皆さんも”レッツDX”！

スタディメーター、卒業や資格取得などの証明や経歴、経験をNFTで可視化するサービス

スタディメーターは2022年11月15日、さまざまな証明情報をNFTとして発行するシステム「Q」を発表しました。学歴や資格取得証明のほか、講座の受講歴やボランティアの参加歴などをブロックチェーンに記録します。個人の経歴や経験をNFTを使って可視化します。

IT人材の約9割がフルリモート希望、土日勤務で副業したい人も増加傾向に／アイデンティティー調べ

アイデンティティーは2022年11月8日、「IT人材市況動向レポート2022年10月版」を発表しました。同社運営の求人サイトに登録する人など8000人以上を対象に、職種や年齢、希望する働き方を聞いています。

オフィスに出勤する人と在宅勤務者の気軽なコミュニケーションを促進する専用端末

イトーキは2022年11月15日、テレワークとオフィス間のコミュニケーションを支援する「office surf（オフィスサーフ）」を発表しました。オフィスや会議室などに設置して使用します。自宅などで仕事をする人とオフィスにいる人が、あたかも面と向かって会話することが可能です。

【12/22開催】クレカ、電子マネー、スマホ決済…。2023年の決済サービスのトレンドは？

DXマガジンは2022年12月22日、定例のDX実践セミナーを開催します。今回のテーマは「最新！ 決済サービスの潮流～オンライン決済とリアル決済の融合が始まる～」。Smartpay 日本カントリーマネージャーの大坪直哉氏をゲストに招き、これからの決済サービスの動向を探ります。

パソコンやスマホ内のデータを完全消去するUSBメモリ型デバイス

YF TRADEは2022年11月15日、パソコンのデータを消去するデバイス「RedkeyUSB V4」を発表しました。USBポートにデバイスを接続して使用します。パソコンのほか、スマートフォンやタブレットのデータ消去にも使えます。

みらいワークスと東電HD、企業や個人のリスキリングを支援するプログラムを2023年より提供開始

みらいワークスは2022年11月10日、東京電力ホールディングスと提携契約の締結を発表しました。リスキリングを支援するプログラムを提供し、幅広いスキル習得の機会を創出できるようにします。

宿泊券が毎月届くサブスク、宿泊施設側にはNFTやメタバースを使った集客支援も用意

ホープリヴスは2022年11月11日、宿泊券が毎月送られてくるサブスクリプション型サービス「「ヤドカルガチャ」を発表しました。宿泊券が届くまで行先が分からないのが特徴です。同社は宿泊先となる施設事業者向けに、NFTやメタバースを使った集客方法もサポートします。

大阪府太子町と京都府長岡京市がふるさと納税の返礼品にNFTを採用、1点もののNFTアートを提供

大阪府太子町と京都府長岡京市は、ふるさと納税の返礼品としてNFTを利用します。寄付金額3万円につき、一点しかないNFTを提供します。NFTの採用を支援するあるやうむが2022年11月11日、発表しました。

イオン九州、本部からの業務指示をスマホで回答できるソリューションを全340店舗に導入

イオン九州は全340店舗で店舗運営ソリューション「店番長」を導入しました。スマートフォンを活用し、従業員の業務効率改善を図ります。ソリューションの導入を支援したリンコムが2022年11月8日、発表しました。

ロイヤルHDとオリィ研究所が業務提携、ロボット活用で外出困難な人の就労機会を創出

ロイヤルホールディングスは2022年11月12日、オリィ研究所と業務提携したことを発表しました。難病や重度障がいなどで外出困難な人が働ける次世代型のカフェやレストランの開発、運営を進めます。オリィ研究所が期間限定で実施する店舗への協賛、運営協力も合わせて発表しました。

スピーカー搭載で音声読み上げサービスにも使える7インチ電子書籍用端末

SKTは2022年11月14日、電子書籍リーダー「BOOX Leaf2」を発表しました。画面サイズは7インチで、Android対応アプリの使用も可能です。

【今、DXで読むべき本】自治体DXの勘所をまとめた「DXで変える・変わる 自治体の「新しい仕事の仕方」 推進のポイントを的確につかみ効果を上げる！」

本を読んで勉強したり知見を深めたりしたい…。しかし時間もないしどんな本を読めばいいのか分からない。そんな人に“読みたくなる”“参考にしたくなる”一冊を紹介します。今回は「DXで変える・変わる 自治体の「新しい仕事の仕方」 推進のポイントを的確につかみ効果を上げる！」。

スピーカーをモニター左右に設置可能な専用スタンド、音を聞きやすく

サンワサプライは2022年11月9日、スピーカー用スタンド「100-VESA008」を発表しました。スピーカーをモニターの左右に設置できます。

Z世代は扱いにくい？ マネジメントが難しいと感じる企業は55.7％／月刊総務調べ

月刊総務は2022年11月11日、Z世代のマネジメントに関する調査結果を発表しました。全国の総務人事担当者70人に聞いた結果です。Z世代のマネジメントの難しさやZ世代の価値観やスキルなどを聞いています。

ワン・ストップ・サービス

ワン・ストップ・サービスとは、さまざまな支援やサポートを受けられるサービスを一社がすべて提供するサービス形態を指します。「ワンストップ」と略して使われることもあります。 さまざまな支援やサポートを複数企業に頼まずに済むのがワン・ストップ・サービスの特徴です。例えば企業がパソコンを購入する場合、ソフトウエアのインストールやネットワークの設定、運用後の保守なども考えなければなりません。しかし、パソコン販売事業者の中には、これらをまとめてワン・ストップ・サービスとして提供するケースがあります。パソコンを購入する企業にとっては、複数企業の支援やサポートを受ける必要がなくなります。複数企業に依頼する手間も省けます。 ワン・ストップ・サービスを提供する企業にとっては、パソコンの購入代金以外の売上も見込めるようになります。 手続きが煩雑で多数の部署などが関わる自治体への申請、車検や車庫証明、税金の納付などの手続きがまとめて必要な自動車購入時の申請に、ワン・ストップ・サービスが使われるケースが目立ちます。

イシン、HR領域の技術動向や主要スタートアップをまとめたレポート公開

イシンは2022年11月11日、人事業務のデジタル化やリスキリングの動きをまとめたレポート「HRテック＆リスキリング Trend Report」を発表しました。HRテックの動向をまとめた抜粋版を無償で配布します。

BEASTARがSNSを学べるオンラインスクール開校、11月中は入学無料キャンペーンも

BEASTARは2022年11月11日、SNSを学べるオンラインスクール「SNS HIGH SCHOOL（SNS高校）」を開校しました。SNSの運用法などを学べます。11月中は無料で入学できるキャンペーンも実施します。

SAMURAI、50歳以上を対象としたプログラミング習得支援講座

SAMURAIは2022年11月9日、50歳以上の人を対象とした「シニア向け特別プログラム」を発表しました。プログラミングの習得を支援するもので、同社が運営するプログラミングスクールで提供を開始します。

【12/8開催】収益力強化を目指すサプライチェーンの理想形を考える

日本オムニチャネル協会は2022年12月8日、DXマガジンと共催セミナーを開催します。今回のテーマは「DXによる儲かるビジネスモデルへの進化－ サプライチェーンの革新による全体最適の実現」。ローランド・ベルガーの小野塚征志氏をゲストに招き、これからのサプライチェーンのあるべき姿を考察します。

ness、Twitterでフォローなどのアクションをした人にNFTを配布する法人向けサービス

nessは2022年11月8日、TwitterユーザーにNFTを配布する法人向けサービス「Spread Premium」を発表しました。一定の条件を満たすTwitterユーザーにNFTを配布できるようにします。配布に伴う工数を削減します。

ワークフロー

ワークフローとは、業務の一連の流れ、各工程を示した図や表を指します。図表でなくても、流れを整理した手順書なども当てはまります。 例えば経費精算や社内稟議などで伴う申請や承認、決裁といった流れを示すのにワークフローが使われます。経費精算する社員は申請書類を作成後、上長に書類を送って申請します。上長は申請内容に不備がないかを確認し、問題なければ経理担当者に申請書類を送付します。もしくは不備があれば申請を却下します。申請書類を受け取った経理担当者が決裁し、申請した経費が指定日に支払われます。ワークフローはこうした流れを可視化します。中には条件に応じて申請ルートがいくつも分岐するケースもあります。 ワークフローを支援するツール（ワークフローシステム）を使えば、流れを図で可視化するほか、事前設定した申請ルートに沿って申請書類をインターネット経由でやり取りできるようにします。申請から決裁までのデジタル化を支援します。

バーチャルシティコンソーシアム、メタバースの運用や利用指針を整理したガイドラインの新版発表

バーチャルシティコンソーシアムは2022年11月8日、メタバースの運用指針を示したガイドライン「バーチャルシティガイドライン ver.1.5」を発表しました。メタバースの運用・利用指針を整備することで、同コンソーシアムはメタバース業界の発展に寄与します。

ソファに腰掛けながらキーボードやマウスを操作できるポータブルデスク

Glotureは2022年10月31日、ソファなどで使えるポータブルデスク「nerdytec Couchmaster CYCON²」を発表しました。マウスやキーボードを設置する台となるほか、PCと接続するUSB3.0ポートを装備します。

【今、DXで読むべき本】デジタル活用の本質を探る「Digital-Oriented革命 DXが進化した究極の姿を描く」

本を読んで勉強したり知見を深めたりしたい…。しかし時間もないしどんな本を読めばいいのか分からない。そんな人に“読みたくなる”“参考にしたくなる”一冊を紹介します。今回は「Digital-Oriented革命 DXが進化した究極の姿を描く」。

メタバースを使った社内イベントの開催経験は48.1％、進め方や社内の説得、不安定なインフラに課題も／グローバルメタバース調べ

グローバルプロデュースのグループ会社であるグローバルメタバースは2022年11月8日、メタバースを使った社内イベントに関する調査結果を発表しました。従業員数1000人以上の大企業で人事・広報・総務・コーポレートコミュニケーション部・経営企画に携わる人、大規模なイベントを年に1度以上実施する企業に属している人、イベントの企画経験者、メタバースという言葉を知っている人といった条件にすべて当てはまる人108人に聞きました。

DXの成功にもっとも必要なのは「人」、社員の自立とマルチスキルを支援してデジタル変革者を育成せよ

DXではビジネスモデル創出や推進体制構築、社員の意識改革などといったさまざまな取り組みが求められます。これらを成功へ導くのは、主役である「人」の行動です。では、DXを成功させる人材をどう育成すべきか。自社の変革をうながすデジタル変革者の育成で気を付ける点は何か。ここでは人材育成の勘所を紹介します。なお、本連載はプレジデント社「成功＝ヒト×DX」の内容をもとに編集しております。

指示以外のことも自律的に行動できる人材を望む企業は約6割／タナベコンサルティング調べ

タナベコンサルティングは2022年11月8日、人材の採用や育成制度に関する調査結果を発表しました。全国の経営者・役員・管理職・一般社員197人を対象に、採用や育成の課題、企業が求める人物像などを聞いています。

フルリモートが働きやすいクリエイターは約9割、ニュアンスや情報の共有が不便という声も／全研本社調べ

全研本社は2022年11月8日、フルリモート勤務のクリエイティブ職の働き方に関する調査結果を発表しました。週5日以上テレワークで働く編集者、デザイナー、ライターなどのクリエイティブ職100人に聞いた結果です。フルリモートの働きやすさなどを聞いています。

スマートフォンの通話を録音できる専用レコーダー、約500時間分の通話をワンタッチで録音可能

セトワークスは2022年11月3日、スマートフォン用の通話録音レコーダー「Magmo」を発表しました。レコーダーをスマートフォン背面に取り付けるだけで通話を録音できます。クラウドファンディングサイト「Makuake」で同年11月29日まで先行販売します。

【今、DXで読むべき本】NFTをビジネスで活かすための入門書「60分でわかる！NFTビジネス超入門」

本を読んで勉強したり知見を深めたりしたい…。しかし時間もないしどんな本を読めばいいのか分からない。そんな人に“読みたくなる”“参考にしたくなる”一冊を紹介します。今回は「60分でわかる！NFTビジネス超入門」。

ペンで文字を書くようにマウスポインタを操作、狭いスペースで重宝するペン型マウス

サンワサプライは2022年11月2日、ペン型マウス「400-MAWBT186W」を発表しました。ペンを持つように握ってPCを操作します。マウスを使えない狭いスペースなどの利用に向きます。

積水化成品工業がノーコード開発ツール導入、約130業務を対象に現場主導のデジタル化を推進

積水化成品工業は人事労務部向けにノーコード開発を支援するクラウドサービス「SmartDB」を導入しました。130もの業務支援ツールをサービスを使って開発します。2022年4月には従業員1000人がSmartDBの利用を開始し、今後は2000人規模の利用を見据えます。サービスの導入を支援したドリーム・アーツが2022年10月20日、発表しました。

学校での学習eポータル利用が迫る中、未導入の自治体は33％／NEC調べ

NECは2022年11月2日、教育委員会のデジタルツール導入状況に関する調査結果を発表しました。全国222の自治体を対象に、学校における各種デジタルツールの利用状況を聞きました。

【小売業の可能性を解き放て！ X人材を育成するTOC入門 Vol.2】間違いだらけのDX 「ツール」と「ルール」どちらが大事？（後編）

多くの小売業がコロナを機にDXを推進しています。しかし、その取り組みは本当にDXと呼べるのか。これまでの課題をデジタルで解消しているのか。小売業がDXで真に向き合う課題とは何か。日本の小売業のDXに精通するデジタルシフトウェーブ 代表取締役社長の鈴木康弘氏（元セブン&アイ・ホールディングス CIO）と、グローバルにDXの最前線で活躍するゴールドラット・ジャパンCEOの岸良裕司氏が「小売DX」について議論します。

eスポーツ

eスポーツ（esports）とはエレクトロニック・スポーツ（Electronic Sports）の略で、コンピュータゲームによる対戦をスポーツ競技と捉えるときの名称を指します。PCやスマートフォン、専用ゲーム端末などを使って対戦するゲームを指すこともあります。 サッカーなどのスポーツゲーム、格闘ゲーム、シューティングゲームなど、さまざまなジャンルのゲームで対戦します。1対1ではなく、数人のチーム同士で対戦するゲームも少なくありません。 eスポーツ市場は世界的に拡大しており、大規模な国際大会が開催されることもあります。優勝者に高額な優勝賞金を与える大会や、有名企業がスポンサーになる大会、配信するのに放映権が発生する大会など、巨額のお金がeスポーツを取り巻くようになっています。さらに、将来的にはオリンピックの正式種目になるとも言われています。 日本ではまだ少ないものの、eスポーツ専門のプロゲーマーが登場するなど、今後も市場はさらに拡大することが見込まれます。

DXを理解し取り組む企業は15.5％、人材やノウハウ不足が課題に／帝国データバンク調べ

帝国データバンクは2022年10月31日、企業のDXやリスキリングの取り組みに関する調査結果を発表しました。全国の企業1万1621社に聞いた結果です。DXの取り組み状況や課題、リスキリングの取り組み内容などを聞いています。

【今、DXで読むべき本】NFTの基本から未来のビジネスシーンまで描く「だれにでもわかる NFTの解説書」

本を読んで勉強したり知見を深めたりしたい…。しかし時間もないしどんな本を読めばいいのか分からない。そんな人に“読みたくなる”“参考にしたくなる”一冊を紹介します。今回は「だれにでもわかる NFTの解説書」。

サンワサプライ、スマートフォンの3D動画を大迫力で楽しめるVRゴーグル

サンワサプライは2022年10月27日、VRゴーグル「400-MEDIVR9」を発表しました。スマートフォンを取り付けることで、YouTubeやVRアプリなどが公開する全天球動画（360度ビデオ）や3D動画を視聴できます。

仮想通貨（暗号資産）

仮想通貨とは、インターネット上で商品などの対価として利用できるものを指します。「暗号資産」とも呼びます。なお、日本銀行のWebサイトでは、仮想通貨は次の性質を持つと定義します。・不特定の者に対して、代金の支払い等に使用でき、かつ、法定通貨（日本円や米国ドル等）と相互に交換できる・電子的に記録され、移転できる・法定通貨または法定通貨建ての資産（プリペイドカード等）ではない（出典：日本銀行） 仮想通貨の特徴は、銀行を介さずにやり取りできる点。仮想通貨を取り扱う事業者（交換所など）を介して仮想通貨を入手したり換金したりします。 国家や中央銀行が発行する法定通貨でない点も特徴です。そのため保証はありません。そこで仮想通貨では資産管理にブロックチェーンと呼ぶ技術を活用し、不正取引を防止しています。仮想通貨には裏付け資産がないなどの理由で、価格が大きく変動しやすいといった特性もあります。 代表的な仮想通貨には、ビットコインやイーサリアムがあります。

Web3.0やNFT関連事業に予算を確保する企業は6割強／日本デザイン調べ

日本デザインは2022年11月1日、Web3.0によるデザインの重要性に関する調査結果を発表しました。Web3.0を理解する経営者・事業推進者105人を対象に聞いています。Web3.0やNFTを活用した事業への意欲などを聞いています。

アイデミー、デジタルスキルを基礎から学べる7つのオンラインコンテンツを提供開始

アイデミーは2022年10月31日、オンライン型の教育サービス「Aidemy Business」にDX人材育成用の新コンテンツを提供開始することを発表しました。7つのコンテンツを2022年10月1日より随時提供します。