自爆ドローンの脅威ドローン（無人機）の本格登場によって、地上戦の様相は大きく変わり、特に徘徊・自爆型の活躍は目覚ましく、その対策が急務となりました。ウクライナでは砲兵戦力とともに、自爆ドローンが敵の前進を鈍らせており、たとえ戦車であっても、
監視網を補完する「目」平時や有事を問わず、防空任務では相手の航空機をいち早く見つけて、味方を誘導することが至上命題であり、この能力が現代航空戦の勝敗を分けます。空の警戒監視は全国28箇所に設けられた航空自衛隊の地上レーダーサイトが基本的に担
グローバル・パートナー国米欧など32カ国が加盟する世界最大の同盟「NATO（北大西洋条約機構）」は、いまや単なる軍事同盟ではなく、欧州地域から戦争をなくして安定化を図る政治的基盤になりました。そんなNATOは冷戦終結とソ連崩壊を受けて、地域
ドイツの新しい防空兵器戦場で自爆ドローンが脅威となったのを受けて、これらを防空ミサイルよりも安く撃墜できる対空戦車が再評価されています。安価なドローンに毎回ミサイルを差し向けるのは割に合わず、費用対効果では機関砲の方が圧倒的に優れている形で
反省を生かした後継艦アメリカの海軍力が原子力空母やイージス艦に支えられているなか、初代イージスともいえる「タイコンデロガ級ミサイル巡洋艦」は老朽化にともなう退役を迎えています。当初は「CG(X)」という新しいミサイル巡洋艦を目指していたとこ
戦後初の国産機関銃陸上自衛隊は現場での火力支援用に5.56mm機関銃の「MINIMI（ミニミ）」を配備していますが、それまでは約40年間にわたって国産の「62式7.62mm機関銃」を使ってきました。これは戦後初の国産機関銃でありながら、その
失敗した斬首作戦2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、プーチン大統領がもくろんだ短期的な電撃戦ではなく、2年以上にわたる長期消耗戦になりました。本来の特別軍事作戦は首都・キーウをすばやく落として、ゼレンスキー政権を瓦解させる
弾道ミサイルを捉える移動基地北朝鮮による弾道ミサイル発射が常態化するなか、これを確実に捉える能力がさらに重要となりました。こうした追跡・監視任務は地上レーダーやイージス艦の出番ですが、移動できない前者は地平線による制約を受けやすく、後者は搭
進化したイーグルII航空自衛隊でF-35ステルス戦闘機の配備が進むなか、機数では未だにF-15J戦闘機が主力を務めています。ところが、このF-15もかなりの老朽化が進んでいて、さらなる近代化改修で能力向上を図るものの、保有機のうち半数以上は
謎すぎる自衛隊の暗号電波？Japanese Slot Machineとは
目的・用途不明の放送電波放送は日常生活のみならず、軍事活動でもよく使われる通信手段ですが、なかには何に使われているのか全く分からないものがあります。その代表例ともいえるのが「UVB-76（別名：ザ・ブザー）」というもので、これは単調なブザー
81式の後継として陸上自衛隊には中〜短距離防空を行う各装備がそろっていて、特に短・近距離についてはかなり種類が充実しています。なかでも、81式短距離地対空誘導弾はその配備数から「陸自の短SAM代表」ともいえる存在ですが、この81式の後継とし
巨大津波を引き起こすウクライナ侵攻によって西側諸国との敵対が深まるなか、NATO介入を防ぐためにも、ロシアは核兵器の恐ろしさをチラつかせてきました。それは全面戦争となれば、欧米の主要都市などすぐに壊滅させられるという脅しですが、かなりの誇張
高機動・柔軟な防空兵器自爆ドローンなどの新兵器が戦場で活躍するなか、これら空の脅威から地上部隊を守るための新しい防空システムがアメリカ陸軍に配備されました。それが「M-SHORAD」と呼ばれるもので、モバイル短距離防空（Mobile-Sho
新型船を集中配備尖閣諸島沖に毎日のように中国公船が出現するなか、これを24時間体制で監視・警戒しているのが海上保安庁の巡視船です。こうした対峙は中国漁船衝突事件（2010年）から絶え間なく続くようになり、もともと数で不利な海保にとっては大き
対中国の経済枠組みみなさん、かつて日本国内で大きな議論となった「TPP（環太平洋経済連携協定 ）」を覚えています？農業団体などに反対されながら、日本では安倍政権が2016年に締結したものの、翌年にはトランプ政権下のアメリカが離脱してしまいま
陸上型イージスの代替北朝鮮のミサイル問題に対して、日本はイージス艦とPAC-3による迎撃体制を構築しましたが、近年の度重なるミサイル発射実験を受けて、イージス艦の負担増と疲弊ぶりが表面化しています。ただでさえ人手不足の海自をこうした過負荷か
硬くて生存性重視イスラエルという国は、その複雑な歴史のせいで周りがいつも敵だらけという状況に置かれてきました。このアラブ国家だらけの地域に孤立したユダヤ国家を守るため、常に軍事力強化に力を入れており、それは中東最強と称されるほどです。そして
陸自にある5つの処理隊太平洋戦争で激しい空襲を受けた日本では、戦後80年近くが経った今でも各地で「不発弾」が見つかります。その数は毎年1,000件ほどにのぼり、その多くは再開発工事などの際に出てくるアメリカ軍の爆弾です。こうした爆弾には「信
電磁波照射で妨害現代戦で必須装備となったドローンは、偵察や着弾観測、小型爆弾の投下、自爆攻撃まで行える優れた兵器であると同時に「厄介な存在」でもあります。これはロシア＝ウクライナ戦争でも証明済みで、両軍は互いにさまざまな対抗手段を編み出して
根深かった対日警戒感日本は同盟国・アメリカのほかにも、イギリスやオーストラリアとの準同盟化を進めていますが、特に後者との相思相愛ぶりは近年の日本外交の特徴ともいえます。同じ東経135度の友人として蜜月関係を築いている両国ですが、じつは日豪関
米海軍を支援する役目海上自衛隊の主任務とは何でしょうか？もちろん、日本の海を守ることですが、これには沿岸警備からシーレーン防衛、敵部隊の上陸阻止などが含まれます。しかし、日本の防衛自体がアメリカの来援を前提としているため、有事での主な役割は
最初から完成された傑作スマホをはじめとする製品は、あとから登場したものが本来は優れた性能を持つものです。しかし、軍事分野では意外にも「古い兵器」の方が好まれるケースがあります。その代表例がアメリカを筆頭に世界中で使われている「ブローニングM
1万トンの多目的戦闘艦ドイツといえば陸軍のイメージが強く、対する海軍は2つの世界大戦でその脅威を知らしめたUボート、潜水艦の印象がいまも残っています。そんなドイツ海軍は新たに「F126型」という次世代フリゲートを建造しており、2028年から
国境の島・対馬長崎県・対馬といえば、朝鮮半島への中継地であるとともに、大陸からの侵略で真っ先に狙われてきた地でもあります。「刀伊の入寇」と呼ばれる女真族の侵略、二度にわたる元寇での惨劇、そして幕末のロシア軍艦の居座り事件など、まさに国防の最
囮を作る欺瞞兵器相手をダマすのは軍事における常套手段ですが、アメリカにはこの働きを担う特殊なミサイル「ADM160 MALD」というのがあります。MALDは「Miniature Air-Launched Decoy（小型空中発射型デコイ）」
海上交通路の確保南シナ海は多くの国が面しているにもかかわらず、中国は「九段線」という線引きを使ってその大部分を自国のものと主張してきました。中国による同海域への進出は2010年以降に急速に進み、いまでは多くの軍事拠点が作られて周辺国との軋轢
練習機改造の軽戦闘攻撃機ロシアのウクライナ侵攻に危機感を募らせたポーランドが、韓国製のK2戦車やK9自走榴弾砲を爆買いしたことが話題になりました。ところが、これら陸上兵器のほかにも「FA-50」という軽戦闘/攻撃機も48機購入しました。あま
「戦場の目」として不可欠無人機（ドローン）は現代戦で欠かせない存在になり、情報収集から自爆攻撃までのあらゆる任務に投入されてきました。もはや「使い捨て」という扱いで、ロシア＝ウクライナ戦争では小型民生品を中心に数千機単位で消耗されています。
地対艦ミサイル連隊の主力日本上陸を目指す敵を海岸線付近で迎え撃ち、撃退するのは陸上自衛隊の務めです。この際、沖合の敵艦艇を攻撃して上陸自体を防ぐのが重要ですが、ここで活躍するのが陸自が誇る「地対艦ミサイル連隊」になります。大型トラックに載せ
「F-35B×20」で軽空母化アメリカ海軍の強さの秘訣は、最新鋭の「ジェラルド・フォード級」をはじめとする11隻の原子力空母にありますが、10隻以上保有している強襲揚陸艦の航空運用能力も軽視できません。主にヘリコプターを使って水陸両用作戦を
西側が焦ったソ連の歩兵戦闘車現代地上戦においては、敵兵を蹴散らせる火力と戦車に同行できる機動力を持ち、味方兵士を戦場まで運べる歩兵戦闘車が欠かせません。その代名詞といえるのがアメリカの「M2ブラッドレー」ですが、現在のような歩兵戦闘車を西側
探知能力が大幅向上南シナ海で中国の圧力を受けているフィリピンは、対抗するための装備・能力が足りておらず、軍の近代化が急務となっています。こうしたなか、同じ対中国で利害が一致する日本との連携強化が図られ、2023年11月に日本産の防空監視レー
警務隊が使うバイク強力な兵器を持ち、各基地・駐屯地が小さな「町」を形成する自衛隊には、規律維持を目的とした独自の警察組織「警務隊」が存在します。※警務隊について詳しくはこちら⇩いわゆる憲兵に該当する警務隊は敷地内の交通安全も担うため、陸上自
近距離攻撃用の対潜兵器水雷戦を得意とした旧日本海軍では、駆逐艦や巡洋艦に伝家の宝刀ともいえる酸素魚雷の発射管を載せていました。こうした魚雷はミサイルに取って代わられて廃れたものの、海上自衛隊の護衛艦は今でも魚雷発射管を積んでいます。ただし、
米の関与、露の牽制、独の抑制第二次世界大戦後の1949年に誕生したNATO（北大西洋条約機構）は、加盟国同士で守り合う軍事同盟です。条約の第5条に定められた防衛義務に基づき、加盟国の誰かが攻撃されたら、全員で参戦・反撃する「集団防衛」の仕組
北海道限定の貴重な火砲陸上自衛隊の普通科部隊において頼りになる大火力といえば、牽引タイプの120mm重迫撃砲になりますが、これを自走化した「96式自走120mm迫撃砲」というのも存在します。しかし、残念ながらこちらは北海道の第7師団にしか配
米空母を支える「鷹の目」アメリカは軍事力を遠方まで展開できる「戦力投射能力」では他国に追随を許しておらず、それを構成するひとつの要素が原子力空母を中心とした空母打撃群です。原子力空母が持つ航空戦力は、中小国の空軍力に匹敵するとも言われ、数々
海自が使う初等練習機自衛隊パイロットといえば、どうしても航空自衛隊のイメージが強いものの、海上自衛隊で哨戒任務などに就くパイロットたちも忘れてはなりません。主にP-1哨戒機や護衛艦搭載型のSH-60哨戒ヘリコプターを操る海自パイロットたちも
沿岸警備能力の底上げ南シナ海で中国の軍事的圧力を受けるフィリピンは、矢面に立つべき海軍が旧式艦艇ばかりで構成されているうえ、平時における沿岸警備能力も全く足りていません。こうした状況は中国を利するだけであり、アメリカの同盟国、そして日本の友
役割は違えど、連携して戦う各車現代陸軍の必須装備として戦車や装甲車があげられますが、後者には「装甲兵員装甲車」「歩兵戦闘車」をはじめとするさまざまな種類が存在します。戦車はなんとなくイメージが付くものの、装甲車の種類はややこしく、おおざっぱ
目的は海自の負担軽減北朝鮮の弾道ミサイル問題を受けて、日本は洋上のイージス艦と陸上のペトリオット・ミサイル（PAC-3）という二段構えの防空体制を整えてきました。しかし、警戒体制が常態化するにつれて、海自の負担と疲労が積み重なり、イージス艦
従来のものとは違う用途現代戦では無人機（ドローン）が欠かせない装備となり、自衛隊もRQ-4グローバル・ホークやスキャン・イーグルのような無人偵察機を導入しました。その一方、海でも無人化の動きが加速しており、すでに米海軍は無人水上艇の本格的な
超高速で放つ三本の槍変わった兵器を多く生み出してきたイギリスは、いまも独特の国産兵器を抱えていて、そのひとつに「スターストリーク」という対空ミサイルがあります。これは1980年代に開発された近距離防空システムの一種で、通常弾頭の代わりに「ダ
玉突き方式の軍事支援ロシア＝ウクライナ戦争の終わりが見えないなか、日本政府はミサイル防衛を担っているPAC-3ミサイルの輸出解禁を決めました。日本国内では三菱重工業が空自向けにPAC-3ミサイルをライセンス生産していますが、今回の決定ではこ
F-35Bはあきらめてヘリ専用にオセアニア方面の盟主であるオーストラリアは、いざという時に同地域の治安維持などを求められる関係上、揚陸艦艇を中心とした一定の戦力投射能力を維持してきました。そして、現在その中核となっているのが同国史上最大の軍
対叛乱・対テロ用の安いプロペラ機超音速飛行するジェット機やレーダーに映りづらいステルス機が各国で使われているなか、あえてこれに逆行する低速のプロペラ機を導入するケースがあります。それが「COIN機」と呼ばれる軽攻撃機で、ゲリラやテロリストの
戦後初の国産小銃として軍隊にとって最も基本的な武器は「小銃（アサルト・ライフル）」ですが、自衛隊も発足まもなくして国産化に努めた結果、「64式小銃」が誕生しました。名前のとおり1964年に正式採用されたこの小銃は、戦後日本が初めて開発した自
駆けつけ火力の装甲戦闘車南北に細長い国土を守るイタリア陸軍は、北部に国産のアリエテ戦車を中心とした装甲部隊を配備しつつ、南部の守りは機動力の高い軽装甲部隊に任せています。もし、南部に敵が上陸したら北部の主力部隊が来るまで時間稼ぎするわけです
ステルス性はF-35戦闘機より上高性能なステルス戦闘機のなかで、世界的ベストセラーになりつつあるのがアメリカのF-35ライトニングⅡで、日本を含む同盟国・友好国で次々と導入されています。どころが、このF-35戦闘機として次期戦闘機の座を争っ
航行船舶を監視する国境警備隊四方を海に囲まれた日本では「国境警備」という概念が大陸国より薄く、イメージがつきにくいのも事実です。しかし、日本を守る自衛隊には似たような任務を行う「沿岸監視隊」というのがあります。これは陸上自衛隊が離島や遠隔地
最大の繊維強化プラスチック船戦争で大量に残った機雷の除去、そして朝鮮戦争と湾岸戦争での掃海任務から海上自衛隊の掃海部隊は世界トップクラスの技量を持っています。この掃海部隊といえば、木製や繊維強化プラスチック製（FRP）の船体が特徴的な掃海艇
ソ連陣営の主力戦車として陸軍大国・ロシアといえば「戦車」のイメージが強く、第二次世界大戦期から多くの名戦車を開発してきました。その代表例と称されるのが、いまも旧東側陣営を中心に広く使われている「T-72シリーズ」であり、ロシア＝ウクライナ戦
UH-1の後継となるはずだった陸上自衛隊の主力ヘリは長年使っている「UH-1J」ですが、本来は後継として導入されたブラックホーク・シリーズの「UH-60JA」が置き換えるはずでした。しかし、高性能の代償として調達価格が跳ね上がってしまい、全
自律航行技術を試す実験船自律飛行する無人機が各国で活躍するなか、水上船舶でも無人化の動きが加速しています。この分野でも先行するアメリカは、水上航行における自律技術を試す計画「ゴースト・フリート・オーバーロード」を運用中で、その中核を担うのが
近SAMと短SAMは違いとは？陸上自衛隊は世界的にみても防空兵器が充実しており、近距離から中距離における多層防空網を実現しました。そのひとつが近距離用の「93式地対空誘導弾」というミサイルで、高機動車に載せながら神出鬼没的に展開することから
日豪「準同盟」をさらに強化日米同盟を基軸とする日本にとって、唯一かつ正式な同盟国はアメリカのみです。しかし、近年はオーストラリアとの安全保障関係を深化させた結果、両国はもはや事実上の「準同盟関係」になりました。もちろん、これは対中国を意識し
軍用機向けのデビスモンサン空軍基地第二次世界大戦を含む各戦争で圧倒的な物量差を見せつけてきたアメリカですが、戦争が終わって軍縮モードに入ると余剰戦力を廃棄もしくは予備保管します。例えば、海軍向けには「予備艦隊」というものがあって、一時は戦艦
世界一軽い自走榴弾砲？ハンヴィー「2-CTホークアイ」の強み
戦場を駆け巡る高機動火力米軍が愛用する四輪駆動「ハンヴィー」は頑丈で汎用性に長けていることから、対戦車ミサイルや対空ミサイルを搭載したバージョンも存在します。こうした派生型の新顔として、製造元のAMゼネラル社は荷台に「105mm榴弾砲」を載
密漁を摘発する水産庁の非武装船日本の海で起きる事故や事件に対応するのは海上保安庁ですが、「密漁」に関しては水産庁の管轄になります。違法操業を摘発するのが水産庁の仕事であり、日本の排他的経済水域内で怪しい漁船を強制的に停船させたうえ、立入検査
国際儀礼上のあいさつ軍隊というのは戦闘組織でありながら、同時に規律・礼儀を重視する組織でもあります。これは東西問わず、世界共通のもので、外交的役割も果たす関係から、普段から「国際儀礼」を大事にします。この軍隊の国際儀礼で特に有名なのが、空砲
対ロシアで欧州最強の陸軍へロシアによるウクライナ侵攻は世界中に衝撃を与え、欧州諸国の軍備強化を加速させる結果となりました。ドイツが軍事予算を大幅増額したり、中立だったスウェーデンとフィンランドがNATOに加盟するなか、ウクライナに隣接するポ
フィリピンにも供与されたTC-90空を守る航空自衛隊がパイロット育成に注力しているのは有名ですが、海上自衛隊も広大な海を監視するP-1哨戒機や哨戒ヘリ向けに搭乗員を育てなければなりません。そのため、海自も独自の育成プログラムと練習機を持って
「超」長距離の地対空ミサイル長距離地対空ミサイルの代名詞といえば、航空自衛隊も運用するアメリカの「パトリオット・シリーズ」が有名でしょう。これに対するライバルとされているのがロシアが2007年に開発した「S-400」というもので、いわゆる「
仏の世界戦略を支える戦力投射力かつての植民地時代の名残から南米やカリブ海、インド太平洋にも海外領土を持つフランスはこれらを守るための海軍力を整備してきました。さらに、国連安保理の常任理事国としての秩序維持、旧宗主国として西アフリカ諸国にも介
「焦り」がうかがえる動きの数々中国の軍備増強、北朝鮮の核開発、ロシアによるウクライナ侵攻。安全保障環境が戦後最悪を常に更新するなか、ここ数年で「台湾有事」という言葉が社会全体に浸透しました。確かに、中国は台湾侵攻を見据えた軍事力強化を図り、
電気エネルギーで発射する次世代砲SF世界で登場する「レールガン」は空想兵器ではなく、実際に各国が研究開発を進めている現実にあり得るものです。ここでは詳しい仕組みについては触れませんが、簡単に言うと火薬ではなく電磁気力、つまり電気エネルギーで
謎に包まれた自爆ドローンロシア＝ウクライナ戦争とナゴルノ＝カラバフ戦争では、徘徊型の自爆ドローンが敵の火砲や防空兵器を破壊するなどの戦果をあげて、その利用価値を証明しました。このように厄介な存在である自爆ドローンのなかで、正体不明で謎に包ま
M2ブラッドレーの後継として戦車に随伴しながら、兵士を運んで火力支援も行う「歩兵戦闘車」は、現代陸軍にとっては必須装備のひとつであり、なかでも傑作扱いされているのがアメリカの「M2ブラッドレー」です。しかし、このブラッドレーは4度の改修を施
F16以上、F35未満の第4.5世代機長年にわたって国産戦闘機の開発を目指してきた韓国は、まずはジェット練習機から着手して、その後はこれを改造した「FA-50軽戦闘攻撃機」の量産・輸出に成功しました。こうして技術的自信を深めつつ、2022年
どこにいるのか分からない船原子力空母からイージス艦に至るまで多種多様の艦船を運用する米海軍は、変わり種の船もかなり持っています。例えば、以前紹介したエア・クッション型揚陸艇の母艦「モントフォード・ポイント級」遠征移送ドックもそのひとつですが
航空機の性能を試す特別部隊日本の空を守る航空自衛隊で最も「強い」部隊といえば、訓練などで敵役を演じる飛行教導群のアグレッサー部隊でしょう。圧倒的な戦闘スキルを誇るアグレッサーたちですが、操縦技術ではテスト・パイロットが所属する「飛行開発実験
ロシア唯一の空母として「航空母艦（空母）」というのは戦力投射に欠かせないうえ、大国の力を体現する分かりやすい兵器です。そのため、維持費を含めてかなり財政的負担が大きいにもかかわらず、無理してでもこの「力の象徴」を保有する国は多いです。そのひ
戦後初のドイツ戦車は軽装甲？第二次世界大戦で数多くの名戦車を誕生させたドイツは、敗戦にともなって軍備制限と兵器開発の禁止を強いられます。ところが、東西冷戦で西ドイツが最前線になると再軍備を許され、アメリカ製戦車が供与されました。その後、戦後
台湾の悲願だった国産潜水艦長年にわたって中国共産党と対峙してきた台湾は、軍事力強化に努めてきた歴史を持ち、外国製兵器の購入とともに国産開発を進めてきました。しかし、海軍力では急拡大する中国海軍に差をつけられる一方で、もはや海上優勢の確保が絶
ウクライナが短期開発した地対艦ミサイルロシア＝ウクライナ戦争は2022年2月に始まったものの、両国は2014年のクリミア侵攻から事実上の戦闘状態にありました。戦略的要衝のクリミア半島をほぼ無血占領されたウクライナは、軍の改革を急ぐとともに、
12隻の能力向上型FFM中国海軍の増勢と深刻な人手不足に悩む海上自衛隊は、従来の護衛艦より自動化や省人化を進めた「もがみ型」フリゲート（FFM）を量産しました。しかし、画期的なクルー制を取り入れ、海自初のフリゲートとなった「もがみ型」は、本
パレットを空中投下してミサイル発射空からの対艦・対地攻撃は戦闘機や爆撃機の役割ですが、最先端を走る米空軍では輸送機からミサイルを空中投下して攻撃に使う手法が研究されています。「ラピッド・ドラゴン」と名付けられたこの兵器システムは、長射程ミサ
大量投入する無人戦闘機？XQ-58ヴァルキリーに期待される性能
消耗前提の安い無人「僚機」航空技術で先行するアメリカは、無人攻撃機の分野でも「MQ-1プレデター」を2000年代初期に実戦投入するなど、他国に先駆けていました。無人機は人的損耗のリスクがなく、安上がりで済むという利点がある一方、あらゆる任務
全国に配備されている「短SAM」防空火器が意外に充実している陸上自衛隊において、特に全国配備が進んでいるのが短距離防空用の「81式地対空誘導弾」、通称「短SAM」と呼ばれているミサイルです。1960年代に開発が始まり、1981年に正式採用さ
LCAC空母！「モントフォード・ポイント級」遠征移送ドックのスゴさ
3隻のエア・クッション型揚陸艇を運用アメリカ海軍の強さは原子力空母や強襲揚陸艦を使って圧倒的戦力を投入できる点で、この「戦力投射」を実現する船のうち、風変わりなものとして「モントフォード・ポイント級」遠征移送ドックというのがあります。あまり
空戦性能に優れた欧州勢の多用途機西側各国でF-35ステルス戦闘機の配備が進むなか、欧州勢を代表する「ユーロファイター・タイフーン」もまだ空を飛んでいます。イギリス、ドイツ（西独）、スペイン、イタリアが共同開発したこの戦闘機は登場してからすで
スウェーデンとフィンランドのNATO加盟、そして日本への影響
両国の加盟でNATOは戦力強化2022年2月に始まったロシア＝ウクライナ戦争ですが、その理由のひとつとして言われているのが、ウクライナのNATO加盟を阻止したかった点。ウクライナが加盟すれば、NATOはロシア本国に隣接することになるため、こ
米空軍が開発した「変態的」な対空ミサイル技術進歩とともに多種多様のミサイルが登場してきたなか、アメリカ空軍の研究所は、なんと先端部が「変形して曲がる」ミサイルを開発しました。この斬新な新兵器は空軍研究所によって作られ、空戦における命中率を伸
サイバー攻撃に対処する統合部隊現代戦は従来の陸海空に加えて、宇宙・サイバー・電磁波の領域でも繰り広げられるため、自衛隊もこれら各分野に対応せねばなりません。宇宙分野は以前紹介した航空自衛隊の「宇宙作戦群」が担い、電磁波については陸上自衛隊の
英海軍の戦力投射能力を支える揚陸艦かつて七つの海を支配したイギリス海軍はその規模を大きく縮小したものの、現在も海外領土を守るために外洋海軍としての能力を維持しています。この戦力投射能力を支えているのが2隻のドック型揚陸艦「アルビオン級」であ
空自の最新給油機として燃料を激しく消費する現代航空戦では、航続距離と作戦時間を伸ばす空中給油機が不可欠であることを以前説明しましたが、今回は航空自衛隊が最新の給油機として計6機を導入する「KC-46A」について解説します。※関連記事：空飛ぶ
高速で小型な遠征病院船アメリカは最大1,300名に対応できる大型病院船「マーシー級」を運用しており、新型コロナ・ウイルスの流行時には逼迫するニューヨークとロサンゼルスの医療能力を支えました。しかし、対中国を見据えた太平洋への展開を考えた場合
冷戦期に一時復活した戦艦という存在航空機やミサイルの本格登場とともに過去の遺物となった「戦艦」は、「強さ」を分かりやすく体現した船であることから、今でもロマンあふれる存在といえます。かつては大艦巨砲主義の象徴として、一国の海軍力を示す兵器と
反省をふまえてコンパクト化、低コスト化日本を守る最後の砦である陸上自衛隊は対戦車のみならず、敵の上陸時に打撃を与える対舟艇火力の拡充に力を入れていて、79式対舟艇対戦車誘導弾（重MAT）のようなどちらも狙える多目的弾を開発してきました。こう
チャレンジャー2を改造して最新型へイギリスは主力戦車として自慢の「チャレンジャー2」を運用していますが、老朽化にともなう更新時期が迫っていることから、次期戦車として新たに「チャレンジャー3」を採用しました。ただし、これはゼロから開発するので
独自の犯罪捜査権を持つ「憲兵」自衛隊は一般企業にはない「武力」を持つがゆえに、厳格な規律および秩序（服務規律）を維持せねばなりません。しかし、約22.5万もの人員を抱える巨大組織では一定数の違反がどうしても発生するうえ、駐屯地や基地といった
F-22ラプターより速く、ステルス性も優れていた？世界最強と評される戦闘機がいくつか存在するなか、いわゆる空戦で圧倒的強さを誇るのがアメリカのステルス戦闘機「F-22ラプター」でしょう。しかし、そんなF-22の対抗馬として立ちはだかった存在
優れた機動力と強力なパンチを持つ小部隊中国による海洋進出と台湾侵攻の可能性を受けてアメリカは新たに「遠征前進基地作戦（EABO）」と呼ばれる構想を採用して、その中核を担う海兵隊の再編成を行いました。この構想は中国のA2AD戦略に対して、敵勢
空輸性に優れ、火力差を埋める新型戦闘車両米陸軍は機動力に優れた「旅団戦闘団（約4,500人）」によって各地の秩序維持や紛争対応を目指していて、96時間以内にどこにでも駆けつけられるストライカー旅団戦闘団が特に有名です。一方、歩兵を中心とした
普段は洋上保管、有事は駆り出される「幽霊艦隊」アメリカは世界最強の第7艦隊を含むいくつかの艦隊を保有していますが、なかには一時保管された退役艦艇で構成される「幽霊艦隊」というのもあります。それがアメリカ海軍予備艦艦隊（United Stat
米軍のあらゆる重装備を運べる超大型輸送機軍事作戦では戦力を機動展開させるために空輸が用いられますが、現役の軍用輸送機のなかでひときわ目立つのがアメリカ空軍の超大型輸送機「C-5 ギャラクシー」です。M1エイブラムス戦車を2両も運べるほどの搭
命中率は期待できるものの、高コストと複雑化で調達難に・・・日本は高い技術力を活用して優れた装備を多く開発していますが、納入先が自衛隊に限られていることから、少数調達に伴うコスト増にいつも悩まされてきました。そのため、せっかくの高性能兵器が部
軽空母としても使えるスペインの強襲揚陸艦「ファン・カルロス1世」
スペイン最大の軍艦は地中海の安定に欠かせない多用途艦かつて「太陽の沈まぬ国」と言われたスペインは最盛期と比べて国力は落ちたものの、地中海の入口に位置する戦略的重要性は変わっておらず、NATO加盟国として一定の軍事貢献も求められます。そのため
戦車に装着して地雷原を突き進むための特殊装備地上戦では防御側が地雷原を敷いて前進を阻むケースが多く、攻め手はこれを処理して突破するか、迂回を余儀なくされてしまいます。しかし、後者だと進路が限られて待ち伏せに遭うリスクが高く、攻勢の「勢い（モ
大火力の130mm砲を搭載した革新的な次世代戦車多くの名戦車を生んできたドイツは欧州標準にもなった「レオパルト2」を運用していますが、同戦車を手がけたラインメタル社が次世代の主力戦車として「KF51パンター」を開発中です。第二次世界大戦で大
潜水艦を捉える海底システム？ 日本とアメリカのSOSUSが果たす役割
重要海峡を中心に張り巡らされた海底ソナー・システム水中航行する潜水艦を捕捉するのは現代技術をもってしても難しく、「対潜の鬼」を目指す海上自衛隊はソナー技術の向上や対潜哨戒機の拡充に絶えず注力してきました。海自ではP-1哨戒機や護衛艦に搭載し
「ブログリーダー」を活用して、ASKY0182さんをフォローしませんか？
自爆ドローンの脅威ドローン（無人機）の本格登場によって、地上戦の様相は大きく変わり、特に徘徊・自爆型の活躍は目覚ましく、その対策が急務となりました。ウクライナでは砲兵戦力とともに、自爆ドローンが敵の前進を鈍らせており、たとえ戦車であっても、
高い汎用性、運動性能陸上自衛隊が活動するうえで、上空からの航空偵察は欠かせず、そのために観測ヘリコプターを運用してきました。現在はドローンの登場を受けて、こうしたヘリはお役御免になりつつあるなか、つい最近まで使われていたのが「OH-6」にな
陸海空をまとめて指揮有事の可能性が高まるなか、自衛隊の各部隊をよりスムーズに運用すべく、2025年3月に統合作戦司令部が創設されました。これは市ヶ谷の防衛省本省に置き、約240人と小規模ながらも、陸海空の各自衛隊をまとめて指揮・運用する機能
小さいが、高い柔軟性すでにアメリカで無人艦隊の試験運用が進むなか、新たな無人水上艦「USX-1デファイアント」が登場しました。あくまで実験目的とはいえ、新型無人艦として数ヶ月の試験航海に挑み、米海軍が目指す無人艦隊構想において、新たな扉を開
100%国産の代替品ロシア＝ウクライナ戦争において、とりわけ大きな戦果をあげながら、世界から注目されたのが「HIMARS（ハイマース）」です。これはアメリカの高機動ロケット砲ですが、その機動力は一撃離脱戦法に適しており、ロシア軍に精密攻撃を
地下施設の整備を急ぐ台湾有事の可能性が高まり、防衛体制の見直しを迫られるなか、日本は民間人保護の課題に向き合わねばなりません。特に沖縄の先島諸島は台湾に近く、その近距離から直接的な戦場にはならずとも、事実上の「戦域」には含まれるでしょう。そ
軍隊には欠かせない仕事軍事組織が活動するうえで、さまざまな能力や装備が必要ですが、そのひとつに「地図」があります。古来より地図は軍隊には欠かせず、その有無と正確性がときには勝敗を左右しました。地図が間違っていたり、地形や道が分からなければ、
非正規戦向けの機体F-35のようなステルス機の配備が進むなか、アメリカ空軍は「OA-1K」という軽攻撃機を購入しました。特殊作戦軍に75機が配備されますが、主に偵察や地上監視に使うことから、実際には武装偵察機といえるでしょう。農薬散布機を改
拡大する中国との差第二次世界大戦時のイメージからか、アメリカは圧倒的な工業生産力を持ち、軍艦を大量に造れると思われがちです。ところが、現在のアメリカに往時の姿はなく、造船を含む製造業は著しく衰退しました。冷戦終結による軍縮、予算削減にともな
イギリスが試す新兵器いまや戦場では無人機が飛び交い、歩兵も戦車も自爆ドローンにより、次々と撃破されてきました。特に小型・高速型への対応は難しく、対ドローン兵器の開発が急がれています。こうしたなか、イギリスでは即応的な対処能力を狙い、「ラピッ
本来は量産コストを重視ソ連の原子力潜水艦を圧倒すべく、アメリカは最強クラスの「シーウルフ級」を開発しますが、あまりに価格が高すぎたことから、わずか3隻で打ち切られました。そこで、少し性能を抑えながらも、量産コストを優先したところ、2004年
106mm連装砲を搭載戦後初の国産戦車といえば、2000年に引退した「61式戦車」ですが、一緒に対戦車戦を行う仲間として、60式自走無反動という兵器もありました。61式戦車より1年早く登場したあと、なんと2008年まで現役で使われていました
旧式艦艇しかなかったが北朝鮮は日本の仮想敵国のひとつにあたり、大規模な地上兵力を維持しながら、弾道ミサイルを開発してきました。核兵器とミサイルの開発は着実に進み、日本にとっては中国軍に次ぐ、あるいは最も大きな脅威かもしれません。しかし、ミサ
最強の炊き出し道具陸上自衛隊といえば、普段から野外で厳しい訓練を行い、災害派遣では真っ先に駆けつける存在です。自己完結型の組織を目指す以上、陸自はインフラから衣食住まで自前で準備しますが、そのひとつが野外での温かい食事の提供です。山中での訓
NGAD計画の正式承認2025年3月、アメリカは新型戦闘機を「F-47」と名付けて、2030年代に配備すると発表しました。これはF-22戦闘機の後継にあたり、米空軍で「次世代航空支配戦闘機計画（NGAD）」と呼ばれていたものです。計画自体は
ウクライナ侵攻で完全停滞ロシアは日本の隣国でありながら、中国や韓国と比べて関係が薄く、決して友好関係ではありません。北方領土問題や冷戦時の対峙をふまえると、むしろ仮想敵と言っていい関係です。冷戦後は関係改善が進み、一時は友好的な雰囲気になっ
初の量産型の原子力空母アメリカ海軍の強さといえば、巨大な原子力空母が思い浮かび、そこで運用される多くの戦闘機です。現在運用中の原子力空母11隻のうち、10隻は「ニミッツ級」というタイプになり、まさにアメリカの力の象徴といえます。 基本性能
ミサイル役を担ってきた現代海戦ではミサイルが飛び交い、水上艦艇は対艦ミサイルから身を守るべく、いろんな防空兵器を使わねばなりません。それゆえ、海上自衛隊の護衛艦も訓練を通して、対空戦闘の技量を磨くわけですが、安全性や予算の関係から、実弾を使
レーザー誘導で追尾する軍事分野で世界最先端を歩むがゆえ、アメリカは驚くような兵器を多く開発してきました。そのなかに、なんと途中で弾道が曲がる銃弾があります。これは狙撃兵の命中率を引き上げるべく、国防高等研究計画局（DARPA）が2008年に
人工知能を搭載した新型機ロシア＝ウクライナ戦争ではドローンが飛び交い、特に小型の自爆ドローン（FPV）がすさまじい活躍を見せてきました。いつも上空をドローンが飛び回り、頭上から小型爆弾が降ってきたり、そのまま突っ込まれる事態が相次ぎました。
監視網を補完する「目」平時や有事を問わず、防空任務では相手の航空機をいち早く見つけて、味方を誘導することが至上命題であり、この能力が現代航空戦の勝敗を分けます。空の警戒監視は全国28箇所に設けられた航空自衛隊の地上レーダーサイトが基本的に担
グローバル・パートナー国米欧など32カ国が加盟する世界最大の同盟「NATO（北大西洋条約機構）」は、いまや単なる軍事同盟ではなく、欧州地域から戦争をなくして安定化を図る政治的基盤になりました。そんなNATOは冷戦終結とソ連崩壊を受けて、地域
ドイツの新しい防空兵器戦場で自爆ドローンが脅威となったのを受けて、これらを防空ミサイルよりも安く撃墜できる対空戦車が再評価されています。安価なドローンに毎回ミサイルを差し向けるのは割に合わず、費用対効果では機関砲の方が圧倒的に優れている形で
反省を生かした後継艦アメリカの海軍力が原子力空母やイージス艦に支えられているなか、初代イージスともいえる「タイコンデロガ級ミサイル巡洋艦」は老朽化にともなう退役を迎えています。当初は「CG(X)」という新しいミサイル巡洋艦を目指していたとこ
戦後初の国産機関銃陸上自衛隊は現場での火力支援用に5.56mm機関銃の「MINIMI（ミニミ）」を配備していますが、それまでは約40年間にわたって国産の「62式7.62mm機関銃」を使ってきました。これは戦後初の国産機関銃でありながら、その
失敗した斬首作戦2022年2月に始まったロシアによるウクライナ侵攻は、プーチン大統領がもくろんだ短期的な電撃戦ではなく、2年以上にわたる長期消耗戦になりました。本来の特別軍事作戦は首都・キーウをすばやく落として、ゼレンスキー政権を瓦解させる
弾道ミサイルを捉える移動基地北朝鮮による弾道ミサイル発射が常態化するなか、これを確実に捉える能力がさらに重要となりました。こうした追跡・監視任務は地上レーダーやイージス艦の出番ですが、移動できない前者は地平線による制約を受けやすく、後者は搭
進化したイーグルII航空自衛隊でF-35ステルス戦闘機の配備が進むなか、機数では未だにF-15J戦闘機が主力を務めています。ところが、このF-15もかなりの老朽化が進んでいて、さらなる近代化改修で能力向上を図るものの、保有機のうち半数以上は
目的・用途不明の放送電波放送は日常生活のみならず、軍事活動でもよく使われる通信手段ですが、なかには何に使われているのか全く分からないものがあります。その代表例ともいえるのが「UVB-76（別名：ザ・ブザー）」というもので、これは単調なブザー
81式の後継として陸上自衛隊には中〜短距離防空を行う各装備がそろっていて、特に短・近距離についてはかなり種類が充実しています。なかでも、81式短距離地対空誘導弾はその配備数から「陸自の短SAM代表」ともいえる存在ですが、この81式の後継とし
巨大津波を引き起こすウクライナ侵攻によって西側諸国との敵対が深まるなか、NATO介入を防ぐためにも、ロシアは核兵器の恐ろしさをチラつかせてきました。それは全面戦争となれば、欧米の主要都市などすぐに壊滅させられるという脅しですが、かなりの誇張
高機動・柔軟な防空兵器自爆ドローンなどの新兵器が戦場で活躍するなか、これら空の脅威から地上部隊を守るための新しい防空システムがアメリカ陸軍に配備されました。それが「M-SHORAD」と呼ばれるもので、モバイル短距離防空（Mobile-Sho
新型船を集中配備尖閣諸島沖に毎日のように中国公船が出現するなか、これを24時間体制で監視・警戒しているのが海上保安庁の巡視船です。こうした対峙は中国漁船衝突事件（2010年）から絶え間なく続くようになり、もともと数で不利な海保にとっては大き
対中国の経済枠組みみなさん、かつて日本国内で大きな議論となった「TPP（環太平洋経済連携協定 ）」を覚えています？農業団体などに反対されながら、日本では安倍政権が2016年に締結したものの、翌年にはトランプ政権下のアメリカが離脱してしまいま
陸上型イージスの代替北朝鮮のミサイル問題に対して、日本はイージス艦とPAC-3による迎撃体制を構築しましたが、近年の度重なるミサイル発射実験を受けて、イージス艦の負担増と疲弊ぶりが表面化しています。ただでさえ人手不足の海自をこうした過負荷か
硬くて生存性重視イスラエルという国は、その複雑な歴史のせいで周りがいつも敵だらけという状況に置かれてきました。このアラブ国家だらけの地域に孤立したユダヤ国家を守るため、常に軍事力強化に力を入れており、それは中東最強と称されるほどです。そして
陸自にある5つの処理隊太平洋戦争で激しい空襲を受けた日本では、戦後80年近くが経った今でも各地で「不発弾」が見つかります。その数は毎年1,000件ほどにのぼり、その多くは再開発工事などの際に出てくるアメリカ軍の爆弾です。こうした爆弾には「信
電磁波照射で妨害現代戦で必須装備となったドローンは、偵察や着弾観測、小型爆弾の投下、自爆攻撃まで行える優れた兵器であると同時に「厄介な存在」でもあります。これはロシア＝ウクライナ戦争でも証明済みで、両軍は互いにさまざまな対抗手段を編み出して
根深かった対日警戒感日本は同盟国・アメリカのほかにも、イギリスやオーストラリアとの準同盟化を進めていますが、特に後者との相思相愛ぶりは近年の日本外交の特徴ともいえます。同じ東経135度の友人として蜜月関係を築いている両国ですが、じつは日豪関
米海軍を支援する役目海上自衛隊の主任務とは何でしょうか？もちろん、日本の海を守ることですが、これには沿岸警備からシーレーン防衛、敵部隊の上陸阻止などが含まれます。しかし、日本の防衛自体がアメリカの来援を前提としているため、有事での主な役割は
