とんでもない勢いで人口減少する日本。ワクチン集団接種との因果関係はあるのでしょうか？新型コロナワクチン接種をめぐり原告13人が国を相手取り集団提訴しました。
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変なウイルスの大嘘を見抜き、穴蔵から出てきたタヌキ。日本の真の独立を目指すべく、NWO・新世界秩序を否定し【戦後レジームからの脱却】【金融支配からの脱却】の必要性をアピール中。ふるさとの海・山・川、日本国が大好き。合言葉：日本再生は家族から
とんでもない勢いで人口減少する日本。ワクチン集団接種との因果関係はあるのでしょうか？新型コロナワクチン接種をめぐり原告13人が国を相手取り集団提訴しました。
金融勢力の私物と化して久しい『国連』『G7』は、すでに犠牲者数万人と噂される『イスラエルのガザ侵略』については不問としつつ、報復攻撃を敢行したイラン側に「強い非難」を表明。
イスラエル＆英米の軍事挑発に対し自制を保っていたイラン側は2024年4月14日、イスラエルにドローン・ミサイルによる波状攻撃を敢行。元米海兵隊諜報部員スコット・リッター氏、イギリス労働者党ジョージ・ギャロウェイ議員による戦況分析を紹介。
2024年4月13日東京・池袋パンデミック条約大規模反対デモ。令和最大級・参加者1万人を優に超えたデモだというのに、なぜ大手マスコミ各社はデモ内容を紹介しないのか？もしかして本当に【WHOパンデミック条約】は危険なのかもしれませんね！
「地球環境問題」も「CO2削減目標」も、結局詐欺なわけですよ。もしも本当に環境保護が目的なら、釧路湿原に「ソーラーパネル事業」が入り込むはずがないじゃないですか。
「国際保健規則改定」（通称：パンデミック条約）。公衆衛生面で世界支配を企む金融寡頭勢力の謀議が「WHO・パンデミック条約」に詰め込まれています。いつもは物静かな日本人も黙ったままではいられません！
「熊本は騙されています」台湾で環境問題を起こした嫌われ者企業『TSMC』が、なぜ水と緑豊かな熊本菊陽町に誘致されたのか？外資を補助金拠出してまで誘致する「裏事情」を考察。
『痴呆症』に『犬』がなついているのなら、犬をおだてて「ここ掘れワンワン」言わせれば、簡単に『言質』がとれちゃいますね！我が国は、いったいどれほどの国富をウクライナや台湾有事や宇宙産業の名目で盗み出されていくのでしょう・・
繰り返されるイスラエル＆バイデン政権による「対イラン軍事挑発」。イラン側はシリアの大使館施設を空爆されて尚、外交努力をもって問題解決にあたっています。どの国が、どの勢力が「第三次大戦」を欲しているのか？
アメリカ不法移民と公衆衛生の関係性。コロナの次は「疾病X」と「はしか」？。金融寡頭勢力は、公衆衛生を謳い文句に世界各国から”主権”を奪う事を画策した『WHOパンデミック条約』を強制化したい様子。
「自然と建国神話」から育む大和心（やまとごころ）。宮崎県美々津町にある『神武東征御舟出の地』を訪ねました。
櫻井よしこ氏はご自身の『X』にて、「私たちはウクライナを負けさせるわけにはいきません。」と発言。櫻井さんには申し訳ありませんが、そこの「私たち」に「当サイト住人」を含めないでくださいまし・・ネ。
ロシアをあれだけ非難した国際社会は、どうしてイスラエルやアメリカが現在進行形でやっている「戦争行為」「テロ行為」を非難しないのでしょう？イスラエルは新たにレバノンの「ガザ化」まで警告しています。
「函南町メガソーラー問題」「リニア工事妨害」で一躍有名人となった川勝平太静岡県知事は、6月の県議会をもって辞意表明。リニア延期を確定させた事で「お役目御苦労」なのでしょうかね～。
庶民狙い撃ちの度重なる重負担政策（特にインボイス導入）に、日本各地の個人事業主は青息吐息。潰れた店の後に外資が入ったり大型店が出店しても、内需を支える個人消費は冷え切ったまま。所得を個人に回さなければ本当の経済活性化は達成されません。
「ディープステート」なる言葉は正真正銘の陰謀論です♥ただし・・陰謀論という言葉で、様々な”歴史”（真実）に蓋をするのはいただけません。
「バイデン陣営が選挙資金イベントを開催し、一夜で39億円を超える資金を獲得した。」⇇これに引っかかっているようではアメリカの金融支配は見抜けません。実際の米大統領選挙は、ウォール街マネーの行き先によって左右されています。
全世界規模で失敗例しか存在しない『移民政策』。なぜ日本で推進の方向に舵が切られていくのでしょう。我が家では、本当の日本を子供に知ってもらうため、『移民政策』にまつわるあれこれを積極的に教育しています。
「小泉劇場」の意味が分かれば、パー券キックバック事件に関連した『安倍派・二階派処分』『二階氏引退』も、単なるシナリオと理解できるはず。戦後レジーム体制（金融勢力）側は、この機に乗じ『次期総理』まで予約しておきたいようです。
戦後レジーム体制が仕掛けた『パー券キックバック事件』『安倍派一掃圧力』に通じるシナリオ。2000年初頭、「自民党をぶっ壊す」で盛り上がった『小泉劇場』を振り返ってみましょう。
我が国に対する「政変・クーデター」。戦後レジーム体制（米民主党・金融勢力・財務省・特捜部・メディア等）は、我が国政治体制が『反米（反民主党）』『反金融』『財政拡大』『国債発行容認』『国民救済重視』などに傾けば傾くほど発動します。
2023年4月奈良県知事選挙で日本維新の会・山下真氏を当選させたのですから、太陽光発電整備構想にまつわる奈良県の混乱はすでに”予約”されていたはずです。大阪、上海電力絡みの咲洲メガソーラー事業問題と同じ、売国維新政治の真骨頂です。
「再生可能エネルギー」自体が国際金融グループが持ち込んだ詐欺。こんなものを日本が推進する必要もありません。内閣府の再エネタスクフォースで使われた資料中にシナ国営企業の「電子透かし入り資料」が発覚した事件は、敵スパイの存在を知らせています。
国民にとって、日々の電気・水道・ガス・交通・通信代金は、可処分所得を減少させる実質「税金」と同じ意味合いがあります。経済不況・重負担にあえぐ大多数の民意を無視し、岸田ファシスト政権は実質賃金低下政策をゴリ押し中。
ディープステート（DS）。類似語に「闇の政府」「地底政府」「隠れた政府」「影の政府」等があるそうです。専ら陰謀論の代表格的言葉として周知されていますが、その語源を辿るとある奇妙な民族に・・
【陰謀論】とりあえずなんでもかんでも陰謀論認定しておけば一安心。言論弾圧にも汎用できますしね。もちろん「ディープステート」なる言葉も陰謀論。ただし、リズ・トラス氏などが語る言葉を陰謀論と分かった上で楽しむのは”アリ”ですよね！
内戦発展が噂されるアメリカに、なぜバイデン政権は現地の声をかき消してまで移民受け入れを加速させようとするのか？米最高裁はこのほど、バイデン政権が要求した「不法移民が逮捕可能となるテキサス州法」差し止めを却下しました。
「創世記」11章6～7節。バベルに塔を建設した人々に神が与えた罰は「言葉をばらばらにする」事でした。みなさんもすでにお気付きでしょうが、現代の”グローバリズム””移民政策”は、金融勢力が画策する国民国家破壊計画です。
プーチン氏の圧倒的勝利は、国際社会に金融支配（グローバリズム）の終わりを告げています。ロ・ウ戦争の首謀者は、様々な詐欺が暴かれ戦々恐々。「国家独立の好機到来」日本（人）も、世界のレジームチェンジに乗っかりましょう！
「民間企業は、自由主義的で民主主義を尊重していると感じますか？」当サイトは、多国籍化された企業こそが金融支配のフロントとして利用されていると感じています。『ファシズム』の本来の意味こそは『企業社会主義』なのです。
成田悠輔さんやイーロン・マスクさんは、金融支配を固定化する広報を担当。「高齢者は老害化する前に集団自決すればいい」「私たちは既に老人支配という深刻な問題に直面している」などの言葉は、決して偶発的に出てきたわけではないのです。
中国ブイ撤去問題。無所属・『松原仁議員』の質問に対し、『日本のカマラハリス・上川陽子外相』は「有効な対応を適切に実施していく」「回収に関する国際法上の基準が不明確で、その中で政策的な判断となる」など、ほぼ「何もしない」と答弁。
プーチン大統領もロシア国民も、ロシアに仇なす、世界に仇なす敵の存在を見抜いています。バイデン政権や各国中枢に深く入り込んだ金融勢力。奴らグローバリズム勢力こそすべての主犯。ロシア国民は大統領選挙で『悪魔との対決』を表明します。
開戦以来、ロ・ウ和平を妨害したのは英米の金融業者。ところが、2024年頃から各方面で話題となり始めた「ウクライナ敗北論」。どうやら戦争首謀者はウクライナ詐欺から「店仕舞い」を始めたようです。
ロシアのプーチン大統領、アメリカのトランプ大統領（予定）、日本の天皇陛下が世界のリーダーとなる。元ウクライナ・モルドバ大使『馬渕睦夫』氏は、グローバリズム勢力との戦いに備え、「日本人は”大和心”を取り戻す事が大切」とおっしゃっています。
実質賃金を上昇させるのは民間企業のお仕事ではありません。政府が財政拡大に乗り出し、雇用を増やし、各種減税と支援拡充を施せばよいのです。国民の実質賃金が22カ月も連続で減少するには、それなりの理由（わけ）があるものです。
2019年4月入管法改正を受け、当時衆議院議員丸山穂高議員は「退去強制事由に該当する外国人の送還に関する質問主意書」を政府（安倍内閣）に提出していました。あれから約5年、政府は改善できたはずの移民問題（犯罪防止策）を徹底放置しています。
伊方原発運転差し止め訴訟。大分地裁は3月7日、原告側の請求を棄却しました。2011年福島原発事故を契機として活発化する脱原発運動（原発訴訟）。その裏側には、国際的なビジネスと国家に対するテロリズムが潜んでいたりします。
移民政策は天下の売国策！！特定技能拡大を巡り「自民党の部会では目立った異論は出なかった」。みなさん、日本政府および自民党は、明確に日本国民の【敵】となっています。政策で少子化を促し、人手不足解消を理由に海外から安い労働奴隷を引き寄せる。
生活保護自体は国民救済目的の「公的セーフティネット」です。政府による長年の棄民政策の結果、生活保護申請が増加しています。国内に増え続ける外国人に流用させないためにも「公的保護の対象は日本国民に限定すべき」でしょう！
当サイトは移民政策について「日本政府が日本国民に仕掛けた戦争」と捉えています。特定技能拡大によって5年最大82万人の外国人（移民）を国内に招き入れようと画策する政府。移民のデメリットも紹介。
「自然死」「プーチン暗殺説」。ナワリヌイ氏の死因については様々に噂されていますが、仮にもアメリカ一国を代表する者が（ナワリヌイ死去に関し）「プーチン大統領に責任がある」などと断言するのはいただけません。戦時プロパガンダ。中村逸郎ほか。
「賃金上昇」は大歓迎。ですが、全国一律の賃金上昇策は、「正社員の非正規化」「同一労働、同一賃金化」にスライド流用されかねず、かえって相対的賃金低下・景気悪化・外資参入・企業乗っ取り・を誘発しかねません。
【ロシア・ザハロワ情報長発言紹介】自国民を徹底的に痛めつける『棄民政策』に励みながら、他国ウクライナを全力で支援しようというのですから・・そりゃ～他国（ロシア）から見れば、日本は英米にとっての「便利なバカ」に思える事でしょう。
ゼレンスキー政権はウクライナを代表し得ない傀儡政権。戦争首謀者勢力（英米＆金融勢力）は、ウクライナから民族自決権を取り上げたままで戦争を継続させようとしています。世界和平を願うなら、日本人は『ウクライナ支援』を停止させるべきです。
復興よりも「戦争終結の確認が先」。なぜか停戦・終戦合意より先行するウクライナ復興会議。世界に散らばるウクライナ人の多くは復興に協力するより「受入国への定住（永住）」を希望。日本のアンケートでは9割近くが日本残留を希望しているようです。
安倍氏暗殺以降、裏金問題以降、国会議員はスキャンダル・暗殺を恐れ”積極財政”や”減税”を口に出来なくなっています。そんな中、超党派地方議員142名からなる『積極財政を推進する地方議員連盟』が積極財政に向け提言を作成しました。要拡散。
維新政治は「グローバリズム国家侵略」。財務省主導「緊縮財政」と、維新主導「資産運用特区」をセットで推進すれば、日本は戦わずして内側から外資（外国人）に侵略（支配）されてしまいます。
クルド人民会議（KONGRA-GEL）、クルディスタン自由民主会議（KADEK）と名称を変更させ国際的なテロ集団認定を回避した歴史を持つ『クルディスタン労働者党（PKK）』。日本に生息するクルド人の一部は同団体との繋がりが噂されています。
日本国内で日本人が幸せに暮らすために「日本社会」は出来上がっています。そこに日本の文化にも言語にも不慣れな外国人を引き入れるとどうなると思います？移民流入による海外の失敗事例はいくらでもあります。
天皇陛下がいらっしゃるからこそ、私たち日本人はグローバリズムの終着点、奴隷階層に突き落とされずに済んでいます。2月23日は天皇陛下のお誕生日です。「しらす」と「うしはく」の説明。
毎年2月22日は南朝鮮に不当に占拠されている「竹島の日」です。私たち一般国民も国土防衛に対し確かな知識を深めていき、世論形成面で国防に努めてまいりましょう。
「あと何度繰り返されるのでしょう？」バイデン政権（金融勢力）は、トランプ氏の大統領選挙当選を阻むため政治権力・司法権力を乱用し、様々な形での選挙妨害を過熱させています。
ハマスとUNRWA（国連）の関係など常識事。まさかハマスのテロ行為後に発覚したなど誰が信じますか？イスラエルはガザ奪取（侵略）に向け、なりふり構っていられないのでしょう。
重負担に苦しむ国民は徹底的に無視しつつ、ひたすら海外支援ばかりに積極的な岸田政権・上川外交。もちろん流出させた国富の量だけ個人的な”栄達””出世”が約束されますね！
「ロシアがウクライナの次に狙うのは北海道だ！」⇇こんな与太話に騙されないでくださいネ。そんなにロシアが怖ろしいのならウクライナ支援より早期核武装。日本の核武装を世界で最も妨害している国家はアメリカです。”戦争詐欺””復興詐欺”を撲滅しよう。
【外交力＝軍事力】⇇たったこれだけで、アメリカが日本の自主防衛力を奪う”理由”にも説明つきます。つまり、尖閣有事も極東有事も「あらかじめ決められたスケジュール」によって引き起こされる可能性大！シナが尖閣海域を脅かすのもシナリオなのでは？
好きな人に好きだと伝える『告白』は確かにハードルが高いでしょうが・・身近な異性に『感謝』を述べるのなら、誰にだって出来そうですよね！海外生まれで日本独自に進化したバレンタインデー。小さなプレゼントと、ありがとうの一言を添えて。
YouTube番組：【越境3.0チャンネル】石田和靖（様）動画紹介。バイデン政権のおかげで「内戦待ったなし」の状況に追い込まれているアメリカですが、米イリノイ州では不法移民でさえ警察官に採用されるシステムが動き出しているとか・・。
2022年のロ・ウ戦争勃発以来、「なぜ自由主義陣営に属す大手メディアはロシア側の言い分だけを封殺してきたのか？」。世界を厳然と覆う戦争ビジネスの正体。タッカーカールソンは世界に真実を伝えるためプーチン大統領にインタビューを敢行。
過去日本政府は、感染拡大の度に『行動自粛』『ソーシャルディスタンス』『マスク着用』『ワクチン接種』などを国民に煽ってきましたが、最良の感染症対策である『水際対策』は徹底的に怠っていました。”今回も”また・・
米支＆金融勢力の”ポチ”こと岸田政権は、またまた隠れ増税となる少子化対策財源確保口実の「医療保険料約500円上乗せ」方針を固めました。増税に増税を重ね、「子育て支援」「少子化対策」に・・なるわけが無いでしょ。
YouTube番組「【 真実を知り、身の安全を考える 】好奇心TV」（様）制作動画紹介。コロナ変異株と紹介される「JN.1」。新たなパンデミック騒動に発展する可能性。ウイルス騒ぎに便乗して蠢く様々な「計画（plan）」とは？
2024年1月に入ってから、主に小中学校などで「感染症蔓延」による学級閉鎖が相次いでいます。うちの子が通う中学校も学級閉鎖から学年閉鎖に。中国で噂されている新たな感染症「白肺」が日本に入っていなければよいのですが・・。
経団連は『消費税増税』『企業減税』『外国人労働者受け入れ』『ジョブ型雇用』『選択的夫婦別姓』を訴えています。多数派日本国民の利益と反する提言が、なぜ経営者団体の口から漏れ聞こえるのか？「経団連＝外国勢力」なのかもしれません。
ロ・ウ戦争の勝敗が決した今、戦争首謀勢力（英米ウ＆金融）にとって、ロシアは「永遠の悪」であってもらわなければならないのでしょう。独国防相は「ロシアが10年内にNATOを攻撃する可能性がある」と発表。
バイデン政権は、建国以来の奴隷制度や法律上の瑕疵を持ち出し、黒人系に賠償金を支払う決定を地方都市から進めています。アメリカ分断の責任をトランプ氏（共和党支持層）に転嫁する向きがありますが、諸悪の根源はバイデン民主党とウォール街勢力です。
2024年1月25日・超党派WCH議員連盟の第3回総会で、パンデミック条約および国際保健規則改定の危険性が話し合われました。議連代表「原口一博」議員を筆頭に、「神谷宗幣」議員、「須藤元気」議員、「平沢勝栄」議員がご参加。
ダボス会議で話し合われている内容は、究極的には国家の否定、各国政府の否定です。要するに、一部の金融筋や投資家や企業経営者が最大利益を獲得できるよう「世界的なクーデター」を仕掛けているのです。
我が国の周回遅れのグローバリズム推進政策は、まるで毒素の濃い部分を抽出し体内に取り込むような”大愚策”となっています。今や世界中で忌み嫌われるようになったグローバリズム勢力。奴らが最後に漂流するのは・・我が国なのかもしれません！
「高山病でした♥」⇇こんな自供で無罪放免なら、裁判所なんか必要なし。日米地位協定も単なる『占領の根拠』。終戦直後から約6年間で2000人以上の日本民間人を殺傷した実績を持つ米兵。令和になってもその罪を裁くことはできません。
ウクライナの惨劇を終わらせるために日本（人）が出来る事は「ウクライナ支援・援助を停止する事」「戦争ビジネスに金を突っ込まない事」です。2022年に勃発したロ・ウ戦争の首謀者は、英米に憑依した金融勢力です。ロシアだけが”悪”ではないのです。
憲法を筆頭に、日本は『お薬・ワクチン・食品』など危険添加物まみれ。これでは国家も食品も健康も心も徐々に汚染されてしまいます。
TV・芸能・言論・CM、どこを見渡しても外国系や帰化系や（性的）少数派だらけ。日本国でありながら、多数派日本人の声が意図的にかき消されようとしています。100年以上前、ある少数異民族がアメリカを乗っ取った手口が日本にも押し寄せています。
他国を空爆するのに「フーシ派を狙った」と言って許されるなら、紛争や戦争をつくり出すのは造作もない事。2024年1月12日英米軍が敢行したイエメン各都市への空爆により、イエメン民間人に大量の犠牲者が出ています。
日本人が戦う覚悟を示さない限り反日プロパガンダは過熱するばかり。「死人に口なし」の諺ではありませんが、生き証人がいなくなる程に発掘される旧日本軍にまつわる捏造話。動機と資金源を追えば反日の故郷（plan）に辿り着けます。
「ウクライナを守らなければ有事の際に日本を守ってくれる国が無くなる」⇇これがそもそも幻想。正しくは、「どんな国家だろうが日本に手出しできない国防体制を構築しておく」です。2024年1月7日,上川外相はウクライナでATM宣言しました。
トランプ元大統領、ロバート・ケネディ・ジュニア、ウクライナの”ゼ”、3名に共通するのは『暗殺の危険性』。アメリカの歴史を加味すれば、2024年米大統領選挙を契機に要人に対する思想言論弾圧・各種妨害行為などは過熱する事でしょう。
民主主義の根幹を揺るがす前回”米大統領不正選挙”を断罪できなかったのです。当然、2024年米大統領選挙についても不正が行われる事は確実。共和党・民主党、どちらの候補が当選しようが、アメリカ社会は今後急速に内戦化（分断化）します。
ゼレンスキー・ネタニヤフ・岸田。詐欺や戦争計画（plan）側からすれば優秀なパペットだったのでしょうが、彼らは目立ち過ぎました、彼らはやり過ぎました。当然、近い将来証拠隠滅作業の一環として失脚する運命が待っている事でしょう。
ウクライナには1兆円以上、能登半島地震支援には40億円。単純比較はできませんが「桁が違っていますよね、桁が！」。自然災害が発生するたびに、無責任な政治家が復旧・復興活動を自衛隊に担わせようとする”魂胆”にも疑問を感じます。
岸田首相の【年頭所感】に出てきた言葉の意味。「グリーンやデジタルの攻めの設備投資、会社の枠を超えた労働移動、企業の活発な新陳代謝」⇇これって、さらなる売国・グローバル化推進宣言ですよね！岸田首相のXも紹介。
『新年のご挨拶』。今年は3月17『ロシア大統領選挙』や11月5日『米大統領選挙』など、世界のレジームチェンジに繋がる重要選挙が目白押し。当サイトも、世論喚起のお手伝いを続けてまいります。どうぞよろしく。
門松・鏡餅・どんと焼き。お正月をまたいで執り行われる行事のほとんどは、『年神様（としがみさま）』に関係しています。一年の幸福と生命の力「年」を届けてくださる大変ありがたい神様なんですよ！
【年の終わりのご挨拶】 属国を通り超えて、今ではすっかり外国（外資）のコロニーと化した私たちの日本国。何事も政治任せでは失敗します。一番大切なのは国民一人一人の目覚めの力と祖国を思う愛国心。
日本がウクライナへ武器を供与すれば、ロシアに対する明確な敵対行為と解釈されます。しかし、ロ・ウ戦争の勝敗は、戦術的にも戦争大義においてもロシアが圧勝。日本は一刻も早く戦争ビジネスから撤退すべきなのです。
G7などを経由し度々話題となる「ロシアに対する制裁案」。実際はまったく実行されていないからこそ繰り返しアナウンスされます。ロ・ウ戦争はすでにロシアの圧勝。日本がいつまでも戦争首謀者側に付き従っていては国益が損なわれます。
巷を騒がせている政治資金問題。アメリカが動き、金融勢力が動き、財務省が動き、特捜が動き、大手メディアが大合唱しているのです。これを「戦後レジーム」（アメリカによる支配体制・政変圧力）と見破らなくてどうします？
正しい物価高対策は『減税＋財政拡大＋支援給付金拡充』です。このルートをどうして政府はやろうとしないのか？その主原因は、日本がアメリカの占領体制に置かれている事、金融勢力の支配下にある事に起因しています。
「どっちが先に攻撃したか？」⇇これを戦争原因と語るのはいい加減やめにしなければなりません。イスラエルはガザ地区への侵略を計画していました。ハマスはそんなイスラエル側に立ち「ピエロ」を演じた可能性も？
アメリカ（民主党）は、日本の核武装はおろか日米核シェアリングさえ拒否しています。これで核保有国シナからどのようにして国を護っていくのでしょう？日本は核武装を達成しなければ米支が描く戦争シナリオによって亡国は避けられません。
最高の「戦う覚悟」は、【憲法9条破棄】と【自主核武装】です。日台韓の非核化を固定化し、極東有事を煽るアメリカ（金融勢力）。ウクライナを地獄に叩き落した勢力は、極東でも代理戦争シナリオを展開させています。
発展途上国型経済モデル「インバウンド」。安い日本社会を食いつぶし外国人が儲かるシステム。我が国を外国人溢れる移民社会に変換させるための計画。日本を置き去りに、世界はすでに反移民・反共産主義へと動き出しています。
【開運満点！】元旦の初日を拝むより、冬至の太陽をお迎えする方が断然縁起は良いのかもしれません。それはちょうどこの日が太陽が新たに更新される日（生まれ変わる日）だからで、古代の宗教でも冬至は聖別視され、盛大にお祝いされていたそうです。
『LGBT理解増進法』は欠陥法。個人個人の「性自認」を認めてしまえば、社会（他人）が「性の自称」を見極める事が不可能となってしまいます。LGBT運動の正体は、隠れた共産主義革命。
岸田氏個人の人生最大の花道となった『広島サミット』。日本国民にとっては迷惑千万な売国宣言が数多くなされてしまいましたね。
「まともな候補者がいない」「国政は大切だが地方選挙なら投票しなくてもいいだろう」、そんな軽い気持ちで選挙を棄権すれば、国家売国はより一層加速します。せめて「ダメな政党は何処か？」くらいは事前に調べておきましょう。
政治資金問題はすべての国会議員を対象として捜査されています。にもかかわらず、大手メディアは不自然なほど「安倍派」とだけ連呼。一連の事件の黒幕は？戦後レジームへの配慮は？次期総理候補の面々にアメリカや金融勢力の思惑が働いている？
コロナ関連費100兆円。予算規模だけは壮大ですが、ワクチン購入代や外国人にも支払われる支援救済金に消えたとあっては、国民が用途に納得できるわけが無いのです。世界各国は大減税に舵を切る中、日本だけは大増税を選択しています。
2023年2月の振り返りは、アメリカ（金融勢力）が主導する戦争予約「核不拡散と戦争予約」。もしもウクライナに核兵器があったならロ・ウ戦争は起こっていたでしょうか？世界中の誰しもが思いつく『核の戦争抑止効果』。
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とんでもない勢いで人口減少する日本。ワクチン集団接種との因果関係はあるのでしょうか？新型コロナワクチン接種をめぐり原告13人が国を相手取り集団提訴しました。
金融勢力の私物と化して久しい『国連』『G7』は、すでに犠牲者数万人と噂される『イスラエルのガザ侵略』については不問としつつ、報復攻撃を敢行したイラン側に「強い非難」を表明。
イスラエル＆英米の軍事挑発に対し自制を保っていたイラン側は2024年4月14日、イスラエルにドローン・ミサイルによる波状攻撃を敢行。元米海兵隊諜報部員スコット・リッター氏、イギリス労働者党ジョージ・ギャロウェイ議員による戦況分析を紹介。
2024年4月13日東京・池袋パンデミック条約大規模反対デモ。令和最大級・参加者1万人を優に超えたデモだというのに、なぜ大手マスコミ各社はデモ内容を紹介しないのか？もしかして本当に【WHOパンデミック条約】は危険なのかもしれませんね！
「地球環境問題」も「CO2削減目標」も、結局詐欺なわけですよ。もしも本当に環境保護が目的なら、釧路湿原に「ソーラーパネル事業」が入り込むはずがないじゃないですか。
「国際保健規則改定」（通称：パンデミック条約）。公衆衛生面で世界支配を企む金融寡頭勢力の謀議が「WHO・パンデミック条約」に詰め込まれています。いつもは物静かな日本人も黙ったままではいられません！
「熊本は騙されています」台湾で環境問題を起こした嫌われ者企業『TSMC』が、なぜ水と緑豊かな熊本菊陽町に誘致されたのか？外資を補助金拠出してまで誘致する「裏事情」を考察。
『痴呆症』に『犬』がなついているのなら、犬をおだてて「ここ掘れワンワン」言わせれば、簡単に『言質』がとれちゃいますね！我が国は、いったいどれほどの国富をウクライナや台湾有事や宇宙産業の名目で盗み出されていくのでしょう・・
繰り返されるイスラエル＆バイデン政権による「対イラン軍事挑発」。イラン側はシリアの大使館施設を空爆されて尚、外交努力をもって問題解決にあたっています。どの国が、どの勢力が「第三次大戦」を欲しているのか？
アメリカ不法移民と公衆衛生の関係性。コロナの次は「疾病X」と「はしか」？。金融寡頭勢力は、公衆衛生を謳い文句に世界各国から”主権”を奪う事を画策した『WHOパンデミック条約』を強制化したい様子。
「自然と建国神話」から育む大和心（やまとごころ）。宮崎県美々津町にある『神武東征御舟出の地』を訪ねました。
櫻井よしこ氏はご自身の『X』にて、「私たちはウクライナを負けさせるわけにはいきません。」と発言。櫻井さんには申し訳ありませんが、そこの「私たち」に「当サイト住人」を含めないでくださいまし・・ネ。
ロシアをあれだけ非難した国際社会は、どうしてイスラエルやアメリカが現在進行形でやっている「戦争行為」「テロ行為」を非難しないのでしょう？イスラエルは新たにレバノンの「ガザ化」まで警告しています。
「函南町メガソーラー問題」「リニア工事妨害」で一躍有名人となった川勝平太静岡県知事は、6月の県議会をもって辞意表明。リニア延期を確定させた事で「お役目御苦労」なのでしょうかね～。
庶民狙い撃ちの度重なる重負担政策（特にインボイス導入）に、日本各地の個人事業主は青息吐息。潰れた店の後に外資が入ったり大型店が出店しても、内需を支える個人消費は冷え切ったまま。所得を個人に回さなければ本当の経済活性化は達成されません。
「ディープステート」なる言葉は正真正銘の陰謀論です♥ただし・・陰謀論という言葉で、様々な”歴史”（真実）に蓋をするのはいただけません。
「バイデン陣営が選挙資金イベントを開催し、一夜で39億円を超える資金を獲得した。」⇇これに引っかかっているようではアメリカの金融支配は見抜けません。実際の米大統領選挙は、ウォール街マネーの行き先によって左右されています。
全世界規模で失敗例しか存在しない『移民政策』。なぜ日本で推進の方向に舵が切られていくのでしょう。我が家では、本当の日本を子供に知ってもらうため、『移民政策』にまつわるあれこれを積極的に教育しています。
「小泉劇場」の意味が分かれば、パー券キックバック事件に関連した『安倍派・二階派処分』『二階氏引退』も、単なるシナリオと理解できるはず。戦後レジーム体制（金融勢力）側は、この機に乗じ『次期総理』まで予約しておきたいようです。
戦後レジーム体制が仕掛けた『パー券キックバック事件』『安倍派一掃圧力』に通じるシナリオ。2000年初頭、「自民党をぶっ壊す」で盛り上がった『小泉劇場』を振り返ってみましょう。
Dr. John Campbell（ジョンキャンベル博士）、ロバート・F・ケネディ・ジュニア、彼らも陰謀論者なのでしょうか？暴かれるウイルス・ワクチンの闇。みなさんの一人一人の健康と未来の為に【知性】を取り戻してください。
ウイルス騒動から3年、戦争勃発から1年以上が経過しました。世界を震撼させた様々なパンデミック騒動が、実は一部の勢力によって計画された【プランデミック・Plandemic】だったと気付きませんか？
選択肢を無くしておいて「さあ選べ」。これが英米型民主主義の真骨頂です。金融に全てを支配させるため候補者は、元金融系・元国連系・元外国系・外国留学（学位）系に特化されていきます。
「ね！」バカな米民主党政権がネオコンと結託し引き起こしたウクライナを契機に、世界は英米を抜きにした多極化を認め合う世界秩序を模索し始めました。パレスチナやイランをイジメるほどに、世界はシナ＆ロシアに期待を寄せてしまうのです。
「有事を口実にゼニを貸し出して・・頃合いを見計らい返済を迫る」。そうすると経済の”実体”をいとも簡単に乗っ取る事が出来ますね！。自公政権は、分かった上で「やっている」のではないでしょうか？
戦争とはいえ、なぜ国を代表する国王が政治的な発言（ロシア非難）をするのでしょう。「おかしいぞ」とは思いませんか？当サイトは、英国王は何者かに「言わされている」と思っています。金融王を名乗る者から届いた”手紙”の内容もありますしね。
戦後政治はGHQ占領体制の名残。既存大政党のどこに投票しても国家の独立は達成されません。【参政党】や【新党くにもり】は、国民ニーズに寄り添った国民よりの政治政党。民主主義の”選択肢”として、しっかり育ててまいりましょう！
地方からだって、国益・国民益を語る議員さんはいらっしゃいます。神戸市会議員（3期目）をかけて挑んだ統一地方選挙。うえはたのりひろ氏は見事2位通過で当選を果たしました。
大阪は、維新の魔の手から逃れるための一歩を確実に歩み始めました。選挙結果こそ維新候補の勝利となりましたが、参政党・吉野敏明氏の得票数には目を見張るものがあります。国民市民に湧き上がる『保守』への渇望は参政党の躍進を約束していくはずです。
自民党分裂の結果、奈良県知事選は「自民党候補以外」が当選。日本の愛国的有権者と自民保守派が推した平木省候補は残念ながら落選と相成りました。これで全国的にも【売国大阪モデル】が拡散されていきそうです。
ついに実現した山口敬之氏・吉野敏明氏による対談。維新の会が推進する【メガソーラー事業】や【IR（カジノ）利権】の闇に鋭く切り込んでいます。我が国のインフラ・公共事業になぜ外資（敵国）が参入できるのか？
自民党・西田昌司議員からの懇願YouTube動画の紹介。西田氏曰く「維新に漁夫の利となれば、奈良県民は絶対後悔します！荒井知事の支援者も『平木しょう』に投票して下さい」
大阪府知事には、参政党・吉野敏明候補、新党くにもり・稲垣秀哉候補以外を選んでは危険。大阪でやりつくされた売国的政策【大阪モデル】へ追認を与える結果を招いてはならないのです。
ドシドシ、ジャンジャン発覚する【維新の会】絡みの売国的政策。大阪咲洲メガソーラー事業はその典型例。地方版売国のひな型【大阪モデル】として、全国に拡散されています。
メディアが正常に機能していれば、売国は瞬時に暴かれます。長年大阪の売国が国民（府民）にバレなかったのは、大阪の市議会・区議会・府議会・知事がすべて維新の会に牛耳られてきた事と、維新・メディア・外国勢力の癒着が原因なのかも？
ロ・ウ戦争の真相は『米ネオコン＆英米金融勢力が、ロシアの政権転覆・解体を達成させるため、ウクライナを利用しロシアをあの手この手で挑発させ、戦争舞台にロシアを引きずりこんだ』が正解。私たちが戦争首謀者を見抜く事が両国和平への近道です。
恐ろしい事に、選挙後は『増税』と『LGBT法』と『対米属国固定化』が予約されています。地方と国政は大いに関係性がありますので、油断せず、なるべく自公＆維新以外の候補に投票しましょう！
神戸市会議員（東灘区）3期目当選を目指す『うえはたのりひろ』氏は、国益優先・国民優先を訴える素晴らしい政治家です。『外国人参政権』など外国（人）優遇策に明確に反対しています。
【速報】トランプ氏は、米不正選挙政権によって30以上の罪状で起訴されました。～米内戦革命のシナリオ～やっぱり全世界は『2020年米不正選挙』の結果を追認してはならなかったのです。
そもそもPTAの生みの親は【GHQ】です。PTAは戦後体制の産物、組織の解散は「当たり前」。政府の意図的な棄民政策によって、実質賃金が低下し負担だけが増加する世にあって、いったいいつまでPTAが保護者側に負担を強いるつもりなのか？
