2024年4月13日東京・池袋パンデミック条約大規模反対デモ。令和最大級・参加者1万人を優に超えたデモだというのに、なぜ大手マスコミ各社はデモ内容を紹介しないのか?もしかして本当に【WHOパンデミック条約】は危険なのかもしれませんね!
変なウイルスの大嘘を見抜き、穴蔵から出てきたタヌキ。日本の真の独立を目指すべく、NWO・新世界秩序を否定し【戦後レジームからの脱却】【金融支配からの脱却】の必要性をアピール中。ふるさとの海・山・川、日本国が大好き。合言葉:日本再生は家族から
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2024年4月13日東京・池袋パンデミック条約大規模反対デモ。令和最大級・参加者1万人を優に超えたデモだというのに、なぜ大手マスコミ各社はデモ内容を紹介しないのか?もしかして本当に【WHOパンデミック条約】は危険なのかもしれませんね!
「地球環境問題」も「CO2削減目標」も、結局詐欺なわけですよ。もしも本当に環境保護が目的なら、釧路湿原に「ソーラーパネル事業」が入り込むはずがないじゃないですか。
「国際保健規則改定」(通称:パンデミック条約)。公衆衛生面で世界支配を企む金融寡頭勢力の謀議が「WHO・パンデミック条約」に詰め込まれています。いつもは物静かな日本人も黙ったままではいられません!
「熊本は騙されています」台湾で環境問題を起こした嫌われ者企業『TSMC』が、なぜ水と緑豊かな熊本菊陽町に誘致されたのか?外資を補助金拠出してまで誘致する「裏事情」を考察。
『痴呆症』に『犬』がなついているのなら、犬をおだてて「ここ掘れワンワン」言わせれば、簡単に『言質』がとれちゃいますね!我が国は、いったいどれほどの国富をウクライナや台湾有事や宇宙産業の名目で盗み出されていくのでしょう・・
繰り返されるイスラエル&バイデン政権による「対イラン軍事挑発」。イラン側はシリアの大使館施設を空爆されて尚、外交努力をもって問題解決にあたっています。どの国が、どの勢力が「第三次大戦」を欲しているのか?
アメリカ不法移民と公衆衛生の関係性。コロナの次は「疾病X」と「はしか」?。金融寡頭勢力は、公衆衛生を謳い文句に世界各国から”主権”を奪う事を画策した『WHOパンデミック条約』を強制化したい様子。
「自然と建国神話」から育む大和心(やまとごころ)。宮崎県美々津町にある『神武東征御舟出の地』を訪ねました。
櫻井よしこ氏はご自身の『X』にて、「私たちはウクライナを負けさせるわけにはいきません。」と発言。櫻井さんには申し訳ありませんが、そこの「私たち」に「当サイト住人」を含めないでくださいまし・・ネ。
ロシアをあれだけ非難した国際社会は、どうしてイスラエルやアメリカが現在進行形でやっている「戦争行為」「テロ行為」を非難しないのでしょう?イスラエルは新たにレバノンの「ガザ化」まで警告しています。
「函南町メガソーラー問題」「リニア工事妨害」で一躍有名人となった川勝平太静岡県知事は、6月の県議会をもって辞意表明。リニア延期を確定させた事で「お役目御苦労」なのでしょうかね~。
庶民狙い撃ちの度重なる重負担政策(特にインボイス導入)に、日本各地の個人事業主は青息吐息。潰れた店の後に外資が入ったり大型店が出店しても、内需を支える個人消費は冷え切ったまま。所得を個人に回さなければ本当の経済活性化は達成されません。
「ディープステート」なる言葉は正真正銘の陰謀論です♥ただし・・陰謀論という言葉で、様々な”歴史”(真実)に蓋をするのはいただけません。
「バイデン陣営が選挙資金イベントを開催し、一夜で39億円を超える資金を獲得した。」⇇これに引っかかっているようではアメリカの金融支配は見抜けません。実際の米大統領選挙は、ウォール街マネーの行き先によって左右されています。
全世界規模で失敗例しか存在しない『移民政策』。なぜ日本で推進の方向に舵が切られていくのでしょう。我が家では、本当の日本を子供に知ってもらうため、『移民政策』にまつわるあれこれを積極的に教育しています。
「小泉劇場」の意味が分かれば、パー券キックバック事件に関連した『安倍派・二階派処分』『二階氏引退』も、単なるシナリオと理解できるはず。戦後レジーム体制(金融勢力)側は、この機に乗じ『次期総理』まで予約しておきたいようです。
戦後レジーム体制が仕掛けた『パー券キックバック事件』『安倍派一掃圧力』に通じるシナリオ。2000年初頭、「自民党をぶっ壊す」で盛り上がった『小泉劇場』を振り返ってみましょう。
我が国に対する「政変・クーデター」。戦後レジーム体制(米民主党・金融勢力・財務省・特捜部・メディア等)は、我が国政治体制が『反米(反民主党)』『反金融』『財政拡大』『国債発行容認』『国民救済重視』などに傾けば傾くほど発動します。
2023年4月奈良県知事選挙で日本維新の会・山下真氏を当選させたのですから、太陽光発電整備構想にまつわる奈良県の混乱はすでに”予約”されていたはずです。大阪、上海電力絡みの咲洲メガソーラー事業問題と同じ、売国維新政治の真骨頂です。
「再生可能エネルギー」自体が国際金融グループが持ち込んだ詐欺。こんなものを日本が推進する必要もありません。内閣府の再エネタスクフォースで使われた資料中にシナ国営企業の「電子透かし入り資料」が発覚した事件は、敵スパイの存在を知らせています。
選択肢を無くしておいて「さあ選べ」。これが英米型民主主義の真骨頂です。金融に全てを支配させるため候補者は、元金融系・元国連系・元外国系・外国留学(学位)系に特化されていきます。
「ね!」バカな米民主党政権がネオコンと結託し引き起こしたウクライナを契機に、世界は英米を抜きにした多極化を認め合う世界秩序を模索し始めました。パレスチナやイランをイジメるほどに、世界はシナ&ロシアに期待を寄せてしまうのです。
「有事を口実にゼニを貸し出して・・頃合いを見計らい返済を迫る」。そうすると経済の”実体”をいとも簡単に乗っ取る事が出来ますね!。自公政権は、分かった上で「やっている」のではないでしょうか?
戦争とはいえ、なぜ国を代表する国王が政治的な発言(ロシア非難)をするのでしょう。「おかしいぞ」とは思いませんか?当サイトは、英国王は何者かに「言わされている」と思っています。金融王を名乗る者から届いた”手紙”の内容もありますしね。
戦後政治はGHQ占領体制の名残。既存大政党のどこに投票しても国家の独立は達成されません。【参政党】や【新党くにもり】は、国民ニーズに寄り添った国民よりの政治政党。民主主義の”選択肢”として、しっかり育ててまいりましょう!
地方からだって、国益・国民益を語る議員さんはいらっしゃいます。神戸市会議員(3期目)をかけて挑んだ統一地方選挙。うえはたのりひろ氏は見事2位通過で当選を果たしました。
大阪は、維新の魔の手から逃れるための一歩を確実に歩み始めました。選挙結果こそ維新候補の勝利となりましたが、参政党・吉野敏明氏の得票数には目を見張るものがあります。国民市民に湧き上がる『保守』への渇望は参政党の躍進を約束していくはずです。
自民党分裂の結果、奈良県知事選は「自民党候補以外」が当選。日本の愛国的有権者と自民保守派が推した平木省候補は残念ながら落選と相成りました。これで全国的にも【売国大阪モデル】が拡散されていきそうです。
ついに実現した山口敬之氏・吉野敏明氏による対談。維新の会が推進する【メガソーラー事業】や【IR(カジノ)利権】の闇に鋭く切り込んでいます。我が国のインフラ・公共事業になぜ外資(敵国)が参入できるのか?
自民党・西田昌司議員からの懇願YouTube動画の紹介。西田氏曰く「維新に漁夫の利となれば、奈良県民は絶対後悔します!荒井知事の支援者も『平木しょう』に投票して下さい」
大阪府知事には、参政党・吉野敏明候補、新党くにもり・稲垣秀哉候補以外を選んでは危険。大阪でやりつくされた売国的政策【大阪モデル】へ追認を与える結果を招いてはならないのです。
ドシドシ、ジャンジャン発覚する【維新の会】絡みの売国的政策。大阪咲洲メガソーラー事業はその典型例。地方版売国のひな型【大阪モデル】として、全国に拡散されています。
メディアが正常に機能していれば、売国は瞬時に暴かれます。長年大阪の売国が国民(府民)にバレなかったのは、大阪の市議会・区議会・府議会・知事がすべて維新の会に牛耳られてきた事と、維新・メディア・外国勢力の癒着が原因なのかも?
ロ・ウ戦争の真相は『米ネオコン&英米金融勢力が、ロシアの政権転覆・解体を達成させるため、ウクライナを利用しロシアをあの手この手で挑発させ、戦争舞台にロシアを引きずりこんだ』が正解。私たちが戦争首謀者を見抜く事が両国和平への近道です。
恐ろしい事に、選挙後は『増税』と『LGBT法』と『対米属国固定化』が予約されています。地方と国政は大いに関係性がありますので、油断せず、なるべく自公&維新以外の候補に投票しましょう!
神戸市会議員(東灘区)3期目当選を目指す『うえはたのりひろ』氏は、国益優先・国民優先を訴える素晴らしい政治家です。『外国人参政権』など外国(人)優遇策に明確に反対しています。
【速報】トランプ氏は、米不正選挙政権によって30以上の罪状で起訴されました。~米内戦革命のシナリオ~やっぱり全世界は『2020年米不正選挙』の結果を追認してはならなかったのです。
そもそもPTAの生みの親は【GHQ】です。PTAは戦後体制の産物、組織の解散は「当たり前」。政府の意図的な棄民政策によって、実質賃金が低下し負担だけが増加する世にあって、いったいいつまでPTAが保護者側に負担を強いるつもりなのか?
2023年3月21日に起こった【プーチン氏&習氏共同記者会見】【岸田首相、ウクライナ訪問】【トランプ逮捕騒動】は、しっかりと連動し関連し合っています。
「LGBTQの人権守る法整備を促す書簡」。これって我が国に対する明らかな内政干渉でしょ?リアル人権侵害国・シナやアメリカが野放しで、世界一国民が保護されていた我が国に、成功例の無いでたらめルールを持ち込まないでいただきたいものです。