2023年12月7日、朝日デジタルが『岸田首相「認識変わらない」教団側同席、ギングリッチ氏が認めても』を配信した。『……岸田文雄首相が2019年にニュート・ギングリッチ元米下院議長と面会した際に、世界平和統一家庭連合(旧統一教会)友好団体トップらが同席したとされる問題で、首相は7日午前、官邸で記者団の取材に応じた。ギングリッチ氏が朝日新聞の取材にトップらの同席を認めたことについて問われ、「同行された方がどなたであったか承知していない。この認識は変わらない」と述べた。首相は「ギングリッチ氏に確認すべく接触を試みているが、たとえ同行者のなかに(教団)関係者がいたとしても認識は変わらない」と主張。「同行者にそういった方がいたことをもって、旧統一教会と関係を持っていたという指摘はあたらない」とも述べた。ギングリッ...2019年に岸田首相が米国で面談したのは『日韓海底トンネル』の最高幹部であり、2020年設立の岸田熊本会長及び「日韓トンネル推進熊本県民会議」議長は閔妃暗殺事件主犯の末裔

2023年11月30日、国民民主党の前原誠司代表代行が、離党と新党「教育無償化を実現する会」の結成を表明した。その主要政策が教育の無償化だとしている。それから僅か五日後、小池百合子東京都知事が動き出した。これもまた教育の無償化だという。2023年12月5日、朝日新聞デジタルは『学校給食費「国に先行して負担軽減」小池百合子・東京都知事が表明』を配信した。『……東京都議会の第4回定例会が5日、開会した。小池百合子知事は所信表明で、高校授業料の実質無償化や、学校給食費の負担軽減に乗り出す方針を打ち出した。都は来年度予算案に盛り込む形で調整しており、今年度始まった子ども1人当たり月5千円給付に続く目玉施策になりそうだ。子育て支援策をめぐっては、4日に自民党、都民ファーストの会、公明党の都議会各会派が小池知事に対し...前原誠司新党と小池百合子東京都知事の陰謀-その手口は「教育無償化政策」での保身と分断-

日本政府は、2022年末に日本の安全保障の指針として「防衛三文書」を閣議決定して、莫大な防衛予算を獲得することに成功した。この防衛三文書は、麻生太郎自由民主党副総裁、秋葉国家安全保障局長、日本国際問題研究所理事長佐々江賢一郎を中心とした外務省と野党に籍を置く「教育無償化を実現する会」前原誠司等が共同歩調をとって出来上がった典型的な外務防衛利権である。2022年8月2日、アメリカのナンシー・ペロシ（NancyPatriciaPelosi）下院議長がロシアによるウクライナ侵攻を口実に台湾を訪問し台湾有事を演出して極東問題に介入を開始した。このペロシ訪台で極東情勢が流動化したことを原因として、日本政府はNATOとイギリス王立防衛安全保障研究所（RUSI：TheOfficeofDistinguishedAmbas...米は「台湾海峡有事」で軍事不介入を決定、それでも「島嶼防衛」戦術を続ける日本政府―その理由は利権確保もしくは移転のためー

イスラエルとハマスといった対立する二つの国(?)同士の戦い、というようなイメージでほぼ毎日伝えられている悲惨な現実が続いている。どこのメディアでも「早く殺し合いを止めろ」というメッセージを出し続けている。また、子供たちが血を流し続けている映像も溢れ気味である。なぜ目の前で繰り広げられている殺戮・ジェノサイドを止めることが誰にもできないのか。そのわけは、少なくとも理由の一つは、イスラエルの核にあるのではないのか、ということだ。イスラエルの核を廃棄させることが叶えば、ほぼ終わりが見えてくるのではないのか。なぜ西欧諸国のみならず世界はイスラエルの核を黙認し続けているのか。・・はっきり言ってアラブ諸国にとってはたまったものじゃないのではないか。つまり、10分の1の戦力でしかないと言われるハマスが殲滅されたとしても...「世界はイスラエルに対し、核兵器を廃棄させるべきである」(ArabNewsラムジー・バロードより)この辺にイスラエルのガザ爆撃が終わらない理由があるのではないか・・・・

日本政府は、自由民主党が「日米地位協定」と「国連軍地位協定」により国家主権をアメリカに売渡していることから、横田基地周辺で発がん性が指摘されている化学物質「PFAS」による汚染が首都圏で進んでいても、何ら有効な対策が取れない、治外法権の国である。2023年12月1日、東京新聞は『PFAS汚染、国分寺の深い井戸で高濃度検出横田基地付近で暫定指針の62倍相当京大と市民団体が調査』とする記事を配信した。『……東京・多摩地域の水道水源の地下水が発がん性の疑われる有機フッ素化合物（PFAS、ピーファス）で汚染されている問題で、市民団体と京都大の研究室が1日、多摩地域の地下水などに含まれるPFASを独自調査した結果を発表した。汚染源と疑われる米軍横田基地（福生市など）付近では、暫定指針値の62倍相当を検出した。基地か...PFAS問題を放置する日本政府は統治能力がないことの証拠-日本はアメリカの属国-

前原誠司氏が国民民主党を離党し、新たな政党を立ち上げると宣言した。前原氏に付いては（2023年11月26日））『宗主国アメリカからみた現地政権「自由民主党」の衰退と荒廃-アメリカの意向は「自衛隊海外派兵を可能にする」政権に再編すること-』（クリックで遷移）で「日本の国家主権と云う至極の特権を握る」宗主国アメリカの意向に従う政界再編が進むであろうことを報告したばかりである。その中で、前原誠司代表代行の去就が、自由民主党の新たな受け皿の動向に大きく影響するであろうことを予感していた。2023年11月30日、よろずーが『前原誠司氏が新党「教育無償化を実現する会」結成国民民主4人が離党届“ノーサイド”ではなかった!?』を配信した。『……国民民主党の前原誠司代表代行（61）が30日、国会内で会見し、同党を離党する意...前原誠司新党代表が目指すのは「宗主国に永遠の隷属を誓う憲法改正」！！！

2023年11月30日、Bloombergは『キッシンジャー元米国務長官が100歳で死去、米中国交樹立の立役者』を配信した。『……ニクソン、フォード米政権で国務長官を務め、1970年代の米外交政策決定で重要な役割を果たしたキッシンジャー元米国務長官が、米コネティカット州の自宅で死去した。100歳だった。元国務長官の関係者が明らかにした。キッシンジャー氏は大統領補佐官として、72年のニクソン大統領による電撃的な中国訪問を実現させ、79年の米中の国交樹立につながる土台を築いた。冷戦下での旧ソ連とのデタント（緊張緩和）や戦略兵器制限条約の実現に貢献したことで歴史に名を残す一方、ベトナムとカンボジアに対する大規模な空爆を支持したことなどで批判も受けた。……』キッシンジャー氏最大の功績は、上海コミュニケで「一つの中...訃報キッシンジャー氏逝去心からご冥福をお祈りする(合掌)

2023年11月27日、TASSは「ストルテンベルグ氏：NATO兵器によるキエフの攻撃の失敗は、ロシア連邦を過小評価できないことを示した」[i]を配信した。『……同盟事務総長によると、ロシアの産業は「軍事モードに移行」し、「北朝鮮から大量の弾薬を受け取った」とされる。ブリュッセル、11月27日。/タス/。NATOの大規模な支援にもかかわらず、ウクライナが前線を動かせなかったことは、ロシアを過小評価すべきではないことを裏付けているが、同盟は依然としてキエフを支援し続けなければならない。NATO事務総長のイェンス・ストルテンベルグは、11月28、29日にブリュッセルで開催される同盟国の外相会議に先立つ記者会見でこの見解を表明した。「NATO諸国からの多大な援助にもかかわらず、ウクライナ人は今年中に前線を動かす...NATO事務総長もウクライナの作戦が失敗であったことを認める-いよいよ「ウクライナ可哀そう」の化けの皮が剥がれる-

またもや日本政府は、大恥をかいてしまった。2022年末以来、岸田首相内閣は「防衛三文書」で、日本の仮想敵国を中国、北朝鮮、ロシアとし莫大な国家予算を割いて反撃能力を含む武力増強を行うことにしていた。ところが、APEC首脳会談期間中の2023年11月16日に、岸田文雄首相と習近平国家が会談をおこなったさいに岸田は「台湾との関係に関する日本の立場は、昭和47年＝1972年の日中共同声明にあるとおりで、一切変更はない」[i]ことを伝えている。これは、日本政府と中国政府と結んだ日中共同声明（1972年）、日中平和友好条約（1978年）、平和と発展のための友好協力パートナーシップの構築に関する日中共同宣言（1998年）、「戦略的互恵関係」の包括的推進に関する日中共同声明（2008年）の4つの条約と政治文書をすべて再...岸田首相「仮想敵国リストから中国を外さないと日本外交は成り立ちません」

自由民主党は、CIA資金によって結党されて以来、アメリカと「日米地位協定（日米行政協定）」及び「国連軍地位協定」で日本の国家主権である「自衛隊指揮権」「航空管制権」「電波権」を売渡したことを墨守して現在に至っている。自衛隊に最新装備を施すとともに、憲法を改定して、海外派兵して、米軍指揮下で戦闘できる軍隊にする──ように差配することで長期政権であることを許された政党である。自由民主党政権が「アメリカの手配師」であることは、「日米地位協定（日米行政協定）」及び「国連軍地位協定」を締結してから現在に至るまで最高機密であったことにみることができる。そのため、日本政府は、その存在を公式に認めたことはない。ところが、日本政府は、一度だけ、「Yes」とは言えないまでも「No」とも言えない、つまり、「暗黙の了承」を与えた...「自由民主党は売国政党だ！！」と断定する理由

1、はじめに自由民主党の衰退と荒廃が止まらない。自由民主党は、宗主国アメリカの指示に従い、財政規律と云う虚偽のデータで国民生活を犠牲にして軍拡を進めてきたが、それでも不足する費用を賄うためさらなる増税を進めようとしたことで国民の怒りは爆発寸前となってきた。ところで宗主国アメリカは、このまま自由民主党が国民から愛想をつかされ下野することを黙認するのだろうかという非常に単純な疑問が浮かぶ。なぜならば宗主国アメリカは、「現地政府自由民主党」がわざわざ献上してくれた日本の国家主権である「自衛隊指揮権、電波権、航空管制権」という極上の特権を持っている。ところが、その「現地政府自由民主党」は、長期政権で利権まみれとなり、政権を維持するために無理に集めた国会議員は、質の劣化がすさまじく、まともな論議ができる知的レベルす...宗主国アメリカからみた現地政権「自由民主党」の衰退と荒廃-アメリカの意向は「自衛隊海外派兵を可能にする」政権に再編すること-

小日向白朗が言っていること、「吉田(茂)さんは航空権、国防権、電波権を売り渡し、その自由使用をアメリカに認める特別覚書きを密かに入れているんだ。」(1971年7月富士ジャーナル紙の25ページから)・・・これは当学会では常識となっているが、喜ぶべきことに、広く世の人にも認識されてきているらしいのだ。X（旧twitter）にきわめてわかりやすく解説していらっしゃる方がいたので、紹介させていただきたくなってしまった。2023年11月23日、X（旧twitter）に「無知は罪なり」[i]氏が、日本の安全保障の本質について極めて簡素にまとめてあったので紹介する。『……今の日本ってね、憲法より上位に日米地位協定や日米安保条約があってね、基地権、裁判権密約の他にも「戦時は自衛隊が米軍の指揮下に入るという「指揮権密約」が...「無知は罪なり」氏の指摘する「日本の安全保障論=右とか左とか言ってないで、軍事主権を取り戻せ」というお話し

現在、日本のパレスチナ情勢に関する情報は、NHKも民放も各メディアも極度に偏向している。読売テレビ「情報ライブミヤネ屋」等の井戸端情報で、パレスチナを判断するのは間違いである。現地情報としては、次の情報をも参照することをお勧めする。Tass（https://tass.ru/）Consortiumnews(https://consortiumnews.com/）Pravda(https://www.pravda.ru/)Globalresearch(https://www.globalresearch.ca/)Al-monitor(https://www.al-monitor.com/)そしてイデオロギーや偏見を排除して、正確な情報を収集する必要がある。最近では、2023年11月21日、Consortium...パレスチナ和平は「アブラハム協定」をプラットホームに、イスラエルの核90発以上を廃棄させること

旧約聖書の創世記第21章にイサクとイシマエルのお話が記載されている。『・・・・・・そこでサラは身ごもり、アブラハムに、その老年におよんで一人の男子を生んだ。それは神が先に告知された頃におこったのである。アブラハムは自分に生まれた子、サラが彼に生んだその子の名をイサクと名づけた。アブラハムは神の命のように八日目にその子イサクに割礼を施した。アブラハムはその子イサクが生まれた時百歳であった。・・・・・・サラはエジプト女のハガルがアブラハムに生んだ子が、自分の子イサクと遊んでいるのを見た。そこで彼女はアブラハムに言うには、「この婢とその子を一緒に追い出して下さい。この婢の子はわが子イサクと一緒に跡継ぎになるべき者ではないのですから。」この言葉でアブラハムはその子のために大いに悩んだ。しかし、神はアブラハムに言わ...共存せよ、然らずんば破滅を!!

筆者は、2023年11月20日、『米ロはパレスチナ国家創設について同意！！』で米ロがパレスチナ国家創設に同意したものの、その際、イスラエルが保有する核が問題解決の大きな障害になるだろうことを述べてきた。米ロの同意に合わせるようにBRICS諸国もパレスチナ問題解決に動き出すことになった。2023年11月21日、タス通信は、パレスチナ問題について非常に重要なBRICS首脳会議がオンラインで開催されたことを『BRICS首脳、中東に関する最終声明を採択』として伝えている。『……中東情勢、特にガザ地区の情勢に特化したBRICS諸国首脳による臨時オンラインサミットが11月21日、議長国である南アフリカ共和国の首都プレトリアで開催された。今年のグループ。サミットにはブラジル、ロシア、インド、中国だけでなく、2024年1...パレスチナ問題でRRICS首脳会議が最終声明-イスラエルの核廃棄プロセスも含んだ問題解決を模索-

2023年11月19日、BBCは「池田大作氏が死去創価学会の指導者として大きな影響力」を配信している。『……日本で大きな影響力をもつ仏教団体、創価学会の元会長の池田大作氏が死去した。95歳だった。池田氏は数十年にわたり、創価学会の国際的な布教に取り組んだ。与党・自民党との関係も築いた。創価学会のウェブサイトに掲載された声明によると、池田氏は15日夜、東京・新宿区の自宅で老衰のため死去した。創価学会は世界で1200万人の会員がいるとされる。有名人とのつながりで知られ、ハリウッドスターの英俳優オーランド・ブルーム氏、米ジャズ音楽家のハービー・ハンコック氏、イタリアの元サッカー選手ロベルト・バッジョ氏なども会員。岸田文雄首相は18日、池田氏について、「国内外で、平和、文化、教育の推進などに尽力し、重要な役割を果...訃報創価学会元会長池田大作氏死去―憲法20条に関しては統一教会と創価学会は同じ穴の貉―

2023年11月18日23:22、非常に重要な記事がプラウダから『バイデン氏は独立したパレスチナ創設の必要性についてプーチン氏に同意した』[i]として配信された。「……ジョー・バイデン米大統領はパレスチナ独立国家創設の必要性について語り、それによってロシア指導者ウラジーミル・プーチン大統領の考えを支持した。バイデン氏の発言はワシントン・ポスト紙が報じた。バイデン氏は「パレスチナ人民は自らの国家を享受するに値する」と述べた。したがって、大統領はこの問題についてプーチン大統領が以前に述べたことに同意した。これに先立ち、ロシア大統領は、イスラエルの隣で平和に存在できるパレスチナ独立国家の創設プロセスを開始する必要があると述べた。……』ワシントン・ポストの社説とは、2023年11月18日午後2時01分(米国東部標...米ロはパレスチナ国家創設について同意！！

2023年11月17日に開催された日中首脳会談で日本政府は「一つの中国」を再確認したことで東アジアの安全保障が激変することになった。中でも、これまで朝鮮戦争が継続していることで表に出ることのなかった日韓の領土問題については、天然ガス問題が第二の「グレートゲーム」と云われる中で、避けては通れないこととして急浮上することになった。それは、韓国が不当占拠するハイドロメタンが噂される竹島と、「日本国と大韓民国との間の両国に隣接する大陸棚の南部の共同開発に関する協定」（南部協定）の二つである。この両問題とも、岸信介と矢次一夫を中心とした「日韓協力委員会」と自由民主党が日本の主権を曖昧にしたことから生じた問題なのである。特に、南部協定については協定期限の問題があり喫緊の課題である。2023年11月16日、朝日新聞デジ...岸田首相「日韓水素・アンモニア供給網整備」計画は自由民主党による売国政策-「竹島及び東シナ海大陸棚は日本の領土」

2023年11月17日、REUTERSは『日中首脳会談、習主席が戦略的互恵関係の再確認呼びかけ』を配信した。『……[北京17日ロイター]-中国の習近平国家主席は米サンフランシスコで16日に日本の岸田文雄首相と会談し、両国は「戦略的互恵関係」の位置付けを再確認し、新たな意味合いを持たせるべきだと述べた。対面の会談は1年ぶり。アジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議の合間に行われた。会談の冒頭、習主席は、岸田首相と会談できて「非常にうれしい」と発言。その上で中日両国が「共通の利益に焦点を当て、相違点を適切に処理」すべきだと述べた。岸田首相は、日中が共存共栄し、世界の平和と繁栄に貢献する責任があると述べた。両氏はアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議の合間に会談した。……』この記事で最も重要なことは「...岸田文雄首相と習近平国家主席の会談-日本政府も「一つの中国」政策に回帰することを認めた-

2023年11月10日、日本経済新聞は『岸田首相、自衛隊明記に意欲改憲巡り「論争に終止符」』を配信した。『……岸田文雄首相（自民党総裁）は10日、国会内で開かれた憲法改正に関するイベントに出席し、憲法への自衛隊明記に意欲を示した。「国民の命や暮らしを守るために必要不可欠な自衛隊を明確に位置付けることは違憲論争に終止符を打ち、国の姿勢を示すために大切な課題だ」と強調した。首相は国会や内閣の緊急事態対応について「緊急事態の中にあっても、国民の代表である国会の権能を維持し、国を支える備えをしていくのは大切だ」と話した。参院の合区の解消については人口減少と都市部への人口集中を念頭に、「一票の重みに関する憲法上の考え方を整理し、地域の民意の適切な反映と投票価値の平等の調和を図っていくのは重要な考え方だ」と述べた。イ...岸田首相の改憲論は売国政策の極み