教育学の専門家たちはどうしてこうも間抜けばかりなのか。今日の教員不足に未来の話をしたり、財務省は金を出さないと言っているのに金を出させる話をしたり、学習内容も考えずに時数削減を言い始めたり――それを取り上げるメディアもメディアだ。
(写真:フォトAC) 記事 新年度の教員不足「公立小の2割」 大学教授ら調査「子どもの危機」(2023.05.10 朝日新聞デジタル) www.asahi.com 新年度を迎えた4月に、公立小中学校の2割ほどで「教員不足」が生じている――。10日、そんな調査結果を大学教授らのグループが発表した。「教員がいないことでダメージを受けるのは子ども。一刻も早い改善が必要」として、背景にある長時間労働の解決やなり手不足の解消に向けた緊急提言を発表した。 教員不足は、児童生徒の転入により学級数が急に増えるなどして必要な教員数が増えたり、産育休や病休で代わりの教員が必要になったりした際、代役の教員を補充しよ…
2023/05/11 10:48