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商品：一般商品販売～売上原価対立法

①まず、仕入れ時の仕訳商品 1000 ：買掛金 1000②販売時の仕訳売掛金 1200 ：売上 1200売上原価 800 ： 商品 800③決算時棚卸減耗費 200 ー 150 = 50商品評価損 150 ー 140 = 10棚卸減耗費 50 ： 商品 60商品評価損 10 売上原価 60 ： 棚卸減

2021/07/31 09:01

商品：一般商品販売～原価率と利益率

①まず、ブロック図を書く期首 100 売上原価 800仕入 900 期末 200②原価率を計算。分母の売上には割戻を加算（控除は返品のみ）800 ÷ （ 950 ＋ 50）= 0.8原価率は 80％③決算整理仕訳の：仕入れ戻し仕入 100 ： 繰越商品 100④期末棚卸残高は200

2021/07/28 10:00

純資産Ⅰ：新株予約権～基本問題

①まず、新株予約権の発行時の仕訳100 × 20 = 2000当座預金 2000 ： 新株予約権 2000②新株予約権行使時の仕訳15 × 3 × 250 = 1125015 × 100 = 1500（11250 + 1500 ） ÷ 2 = 6375当座預金 11250 ：資本金 6375新株予約券 1500 資本準備

2021/07/26 10:57

純資産Ⅰ：新株予約権～自己株式の処分、権利行使期間満了時

①まず、発行時の仕訳をイメージ（自分用）50 × 10 ＝ 1000当座預金 1000 ： 新株予約権 1000②行使価額を出す140 × 12 = 1680③行使分の新株予約権の価額を出す50 × 6 = 300④自己株式の帳簿価額を出す150 × 12 = 1800⑤貸借の差額を出す1680＋ 30

2021/07/25 08:39

純資産Ⅰ：新株予約権

①まず、発行したときの仕訳をイメージ50 × 10 = 500当座預金 500 ： 新株予約券 500②6個行使したので、行使価額と新株予約権を行使分減らす140 × 6 × 2 = 168050 × 6 = 300当座預金 1680 ： 資本金 1980新株予約権 300＊資本金の額を原則額でな

2021/07/19 10:17

純資産Ⅰ：自己株式～基本問題

①まず、 当期取得の自己株式の仕訳550 × 20 = 11000（1）自己株式 11000 ： 当座預金 11050支払手数料 50②払出し単価を求める（4000 ＋ 11000） ÷ 30 = 500③株価は＠500 で計算、余った部分は資本剰余金（2）当座預金 5100 ： 自己株式 5000

2021/07/17 09:48

純資産Ⅰ：自己株式

Aの仕訳：①まず、自己株式の帳簿価額を出す1000 × 5 ＝ 5000②払込価額を出す1200 × 5 = 6000③差額を出す6000 - 5000 = 1000当座預金 6000 ： 自己株式 5000 その他資本剰余金 1000Bの仕訳：①まず、自己株式の帳簿価額を出す1000

2021/07/16 08:37

純資産Ⅰ：基本問題

①まず、積立金の上限を確認＊資本金の4分の1まで10000 ÷ 4 = 2500残りの金額は・・・2500 ー （1200 ＋ 1200） = 100②積立金の金額を計算100 × 780/780＋1820 = 30100 × 1820/780＋1820 = 70その他資本剰余金 810 ： その他資本準備金 30

2021/07/15 09:56

純資産Ⅰ：株主資本の変更～株主資本の計数変動、任意積立金

A：その他資本剰余金 200 ： 資本金 200B：繰越利益剰余金 100 ： 利益準備金 100A：資本金 100 ： 繰越利益剰余金 90 その他資本剰余金 10B：資本準備金 20 ：繰越利益剰余金 90利益準備期 70

2021/07/14 09:04

純資産Ⅰ：株主資本の変更～剰余金の配当

①まず、積立の上限を確認20000 ÷ 4 = 5000②上限までの残りのの金額を確認5000 ー （2200 ＋ 2600） = 200200まで積み立てられる③配当金の金額を啓作480 ÷ 10 = 48720 ÷ 10 = 7248 ＋ 72 = 120 ＜ 200その他資本剰余金 528 ： 資本準備金 4

2021/07/13 08:17

社債Ⅰ：基本問題

①まず、社債発行した時の仕訳当座預金 19400 ： 社債 19400額面の20000との差額600円を4年間で利払いの都度調整していく。②4/9末の仕訳まず、9末に支払う利息の金額を出す。社債の帳簿価額に実効利子率を掛ける19400 × 0.028 × 6/12 = 272実際の利払い20000

2021/07/11 08:49

社債Ⅰ：償却原価法による社債の調整～利息法、決算、満期の処理

利息日が年2回の場合1：1/9月末の仕訳①まず、名目的な利息金額を出す10000 × 0.02 × 6/12 = 100②実質的な利息金額を出す9700 × 0.028 × 6/12 = 136③加算する金額を出す 136 ー 100 = 36仕訳社債利息 136 ： 当座預金 100

2021/07/10 08:12

社債Ⅰ：償却原価法による社債の調整

社債の調整の前に①社債の発行方法・平価発行・歩打発行・割引発行②社債発行時の処理・振込金額で社債（固定負債）で処理・費用は社債発行費（営業外費用）で処理③利息支払時の処理・利息は月割り、社債利息（営業外費用）で処理④償却原価法による社債の調整1）定額法（

2021/07/09 08:25

負債、退職給付会計Ⅰ：基本問題

1：退職給付費用の見積りの計上（仕訳は退職給付引当金）①利息費用を出す～期首退職債務に割引率を乗ずる10000 × 0.05 = 500②期待運用収益を出す～年金資産に収益率を乗ずる4000 × 0.04 = 160③退職給付費用を出す～勤務費用に利息費用を加え、期待収益費用を減

2021/07/08 09:11

負債、退職給付会計Ⅰ：退職金給付会計

引当金は次の4つの条件を満たしたときに計上①将来の特定の費用または損失である②その発生が当期以前の事象に起因している③発生の可能性が高い④金額を合理的に見積もることができる・評価性引当金（貸倒引当金） → 資産の部・負債性引当金（賞与引当金、退職給付引当金

2021/07/06 08:24

リース会計Ⅰ：基本問題

まず、リース資産の計上価額について購入価額が不明なので、所有権のあるなしに関わらず・見積購入価額とリース総額の割引現在価値のどちらか低い方がリース資産の計上価額になるまた、リース資産の減価償却費について、所有権移転外ファイナンス・リースであることから・残

2021/07/03 09:49

リース会計Ⅰ：年金原価係数を用いた計算問題

①まず、契約時の仕訳を考える リース資産の計上価額がいくらになるか？所有権移転ファイナンス・リースで貸し手の購入価額が不明の場合なので・見積現金購入価額 または リース料総額の現在割引価値 のどちらか低い方見積現金購入価額 = 9600割引現在価値 = 2000

2021/07/02 09:12

リース会計Ⅰ：決算時の処理

①所有権移転ファイナンス・リースは自社所有資産と同様の減価償却21400 × 0.9 ÷ 3 = 6240②所有権移転外ファイナンスリースは残存価額0、耐用年数はリース期間21400 ÷ 2 = 10700オペレーティング・リースはリース資産を計上する必要なしリース料を支払リース

2021/07/01 09:00