公的データを図解に置き換えてみると、数字を読むだけでは気づけなかった推移や偏りの「形」が浮かび上がります。 意見や予測は控え、そこに見えてきたものをそのまま並べる！ そんな読み物をお届けしています。 気になる記事から、どうぞ。
はじめまして、可視化pediaの編集を担当している楓と申します。 当サイトは、社会・経済・科学・国際の各分野について、公的データを軸に「数値だけでは見えにくい構造」を図解で整理することを目的とした媒体です。 わたしの役割は、ニュースを評論することではなく、すでに公開されている事実を読み解きやすい形に並べ直すことです。
日本のプロスポーツの観客動員、競技別の比較データ【2026年】
プロ野球・サッカー・ラグビー・バスケ・バレーの5競技の観客動員を競技別に比較しました。1試合平均ではプロ野球が31,098人で最多、最少のバレーとは約10倍差。年間総動員と1試合平均の2つの軸を並べ、試合数の違いが競技間の差をどう変えるのかを、公式データの図解で整理しています。
日本でクルマを一番持っているのはどの県？ 世帯あたり保有台数の地図【2026年】
自家用乗用車の世帯あたり普及台数を令和7年最新データで都道府県別に地図化。全国1位は福井県1.670台、最下位は東京都0.405台で差は約4.1倍。地方ほど多く都市圏ほど少ない分布と、保有台数では最多の愛知が世帯あたりでは31位という逆転を全47県のランキングで可視化します。
コンビニの店舗数は30年でどう変わったのか。日本フランチャイズチェーン協会と経済産業省の公的データをもとに、約6,300店から約5万7,000店への拡大と、2010年代後半からの頭打ち・飽和の局面を、30年の推移チャートや5年ごとの増加ペースの図解でわかりやすく整理します。
手取り額は30年でどう変わった？年収別の推移を図解【2026年】
年収400万・600万・800万を名目で固定し、税・社会保険料率の30年変化だけで手取りがどう動いたかを独自試算。厚生年金・健康保険・雇用保険・介護保険の本人負担料率と税制改正を統合し、年収別の手取り率推移を図解。手取り率はおよそ1ポイント低下し、その主因が社会保険料率の上昇である点を中立に整理します。
世界のインターネット普及率を、ITUの2025年推計で地域別に整理。世界全体は74%・約60億人が利用し、約22億人がオフライン。独立国家共同体93%・欧州92%・南北アメリカ88%に対しアフリカは36%。所得階層別（高所得国94%・低所得国23%）や都市農村の格差も、世界地図と棒グラフで観察します。
東京都の区市町村別に2025年（令和7年）の刑法犯認知件数と人口千人あたりの発生率を、地図とランキングで整理しました。件数1位は新宿区ですが、発生率では千代田区が1位となり顔ぶれが入れ替わります。全53区市町村の順位一覧で、お住まいの街が都内で何位かも件数・発生率の両方で確認できます。
令和7年（2025年）の刑法犯認知件数をもとに、埼玉県内63市町村の犯罪件数と人口千人あたりの発生率を地図とランキングで図解しました。件数が多いのはさいたま市など大都市ですが、発生率では川島町など中小の市町が上位に来て、上位の顔ぶれが入れ替わります。
埼玉県の人口、どの市町村が増えてどこが減った？【2026年】
令和7年国勢調査の速報をもとに、埼玉県の人口がどの市町村で増えてどこで減ったかを市区町村別の地図で図解します。県全体の人口は調査開始以来はじめて減少。増えた10市町は東京に近い南部に偏り、減少率の大きい自治体は西部・秩父地域に集まる地理的な二極化を中立に整理しました。
上陸した台風の中心気圧、74年の推移を図解で解説【2026年】
日本に上陸した台風の上陸時中心気圧を、気象庁の統計が始まった1951年から2025年まで年ごとに図解。最も低い上陸時気圧は1959年の920hPa。上陸時の気圧が低い台風の順位、上陸の数、上陸地点の分布を、因果や予測を交えず観察事実として整理します。
再生エネルギー比率はどこまで伸びた？10年の推移を図解【2026年】
再生可能エネルギーが発電電力量に占める比率は、2011年度10.4%から2024年度23.1%へと10年で約2.2倍に伸びました。伸びを牽引した太陽光、電源構成全体の中での位置、第7次計画の2030・2040年度目標との距離、主要国との比較を、6枚の連動した図解で整理します。
英語力ランキング、非英語圏での日本の順位を比較【2026年】
EF英語能力指数（EF EPI）2025年版で、日本は世界123カ国・地域中96位（スコア446）でした。アジア最上位のマレーシア24位とは域内で72ランク差。4技能ではリーディング454に対しスピーキング393と61ポイントの開きがあります。順位推移やアジア24カ国比較、世界地図を図解で整理しました。
非正規雇用労働者の割合は1984年の15.3%から2025年の36.5%へ約2.4倍に拡大しました。2019年に38.3%でピークを迎え、近年は横ばい局面が続いています。男女別では女性52%・男性22%、65歳以上は446万人、不本意非正規は13年で半減。総務省と厚労省の最新データで41年の推移を6つの図解で整理しました。
共働き世帯でも妻が家事関連時間の77.4％を担い、夫は22.6％。専業主婦世帯では妻が84.0％です。全体では男性51分、女性3時間24分で男女差は2時間33分、20年で30分縮小しました。総務省「令和3年社会生活基本調査」をもとに、共働きの家事時間の男女差を世帯類型別の図解で比較します。
大学の学費はこの30年でどれだけ上がったのか。私立大学の授業料は約73万円から約97万円へ約3割上昇する一方、国立は2005年から20年間据え置かれてきました。2025年には東京大学が値上げに。国立・私立の推移や物価・初任給と比べた負担まで、文部科学省などの一次データを図解で整理します。
都道府県の人口ランキングと推移、東京は鳥取の何倍？【2026年】
47都道府県の人口を総務省統計局の最新データでランキング。最多の東京都（約1,418万人）は最少の鳥取県（約53万人）の約27倍。全国人口は2008年をピークに14年連続で減少し、直近1年で増えたのは東京都と埼玉県だけ。社人研の推計では2050年に増えるのは東京都のみと、一極集中の今と将来を図解で整理します。
日本の婚姻件数は1972年のピーク約110万組から2024年48.5万組へと、50年でほぼ半減しました。同じ期間に平均初婚年齢は妻24.7→29.8歳、第1子出生時の母の年齢も25.7→31.0歳へ上昇。厚生労働省の人口動態統計をもとに、婚姻数と初婚・出産年齢の50年の推移と47都道府県の地域差を図解で整理します。
東日本大震災の前、日本では54基の商業炉が運転していました。事故後はいったん稼働ゼロになり、2015年に再稼働が始動。新規制基準のもとで再稼働したのは2026年時点で累計15基、24基は廃炉が決定しています。稼働基数の50年推移・設備利用率の回復・再稼働15基のタイムラインなど6つの図解で整理します。
電気料金は自由化で安くなったのか。総務省の消費者物価指数や資源エネルギー庁の一次データをもとに、2016年の全面自由化前後の電気代の推移、単価の内訳、再エネ賦課金、新電力シェア、国際比較を図解で整理。料金が急騰した時期は自由化ではなく2021年以降の燃料高騰と重なります。
日本の農業従事者は50年でどれだけ減ったのか。農林水産省2025年農林業センサス確定値では、基幹的農業従事者が489万人（1975年）から103.6万人（2025年）へ約5分の1に。平均年齢67.7歳・65歳以上69.6%、経営体の縮小と法人化を図解で整理します。
戦後80年で日本の人口ピラミッドはどう変わったか。1950年の釣鐘型から2025年のつぼ型へ、14歳未満は35.4%から10.9%、65歳以上は4.9%から29.4%へ約25ポイント逆転しました。1950〜2070年の6時点を並置し、47都道府県の高齢化率や主要国比較で図解します。
県民食はどの県が1位か｜47都市の品目別食料品支出を図解【2026年】
47都道府県庁所在市の食料品支出を品目別で見ると、かまぼこは仙台市が全国平均の2.6倍（年間8,222円）、ラーメン外食は山形市が3年連続首位、餃子は浜松・宮崎・宇都宮の三つ巴。家計調査2023〜2025年平均から、47都市タイルマップと10品目マトリクスで県民食を図解しました。
警察官の不祥事は増えているのか｜推移と47都道府県を図解【2026年】
2025年の警察職員懲戒処分者数は337人で過去10年最多。前年比+98人で3年ぶりに増加、上半期154人は2013年以来の高水準。事由別では「職務放棄・懈怠等」が+37人で最大増。47都道府県別の絶対数と1000人当たり処分者数の両指標で観察（兵庫は両指標とも1位を維持・4.00人/1000人）。
日本の最低賃金は2005年度668円から2025年度1,121円へ、20年で約1.68倍に底上げ。直近5年の上昇ペースは年+43.8円で20年平均の1.93倍に加速。47都道府県の順位推移・タイルマップ・地域格差・引上げ額・1500円達成シミュレーションを20年データで図解します。
県境を越える人は何人？県外通勤通学658万人の日本【2020年】
令和2年国勢調査によると毎日県境を越える人は658万人。47都道府県を流動で再描画すると、関東4都県の合計流出420万人で東京を中心とするハブ&スポーク構造が見えます。県内完結率タイルマップと通勤時間ランキングで日本の通勤通学スタイルの二極化を可視化。
「満月の夜は事件・事故が増える」という古来の通説を、警察庁2024年の交通事故統計と国立天文台朔弦望データ・BMJ 2017の二輪事故研究・Rotton-Kelly 1985の37研究メタ分析で観察整理。都市伝説と実データの距離を図解で示します。
親の年収で子供の正答率に21点差、文科省調査の学力格差【2026年】
文部科学省委託の全国学力調査保護者調査によると、家庭SES最上位層と最下位層で小6算数Bの正答率に21.4ポイント差、中3数学Bで20.1ポイント差。親年収400万円以下と1,000万円超では子供の4年制大学進学率に約2.0倍の開き。文科省・東大・NIERのデータを6視点で可視化する。
全国出版協会・出版科学研究所『季刊出版指標』をもとに、紙の本と電子書籍の売上構成11年の推移を可視化。電子の構成比は2014年6.6%から2025年37.6%へ上昇、紙は93.4%から62.4%へ低下。紙は初の1兆円割れに。完全逆転予測は2029〜2030年、コミック分野では既に逆転完了。
テーマパーク来場者数、世界と国内ランキングを図解で解説【2026年】
日本のテーマパーク来場者数、国内ランキングの推移を24年データで図解。TEA推計2024年でUSJが世界3位（1,600万人）・東京ディズニーランドが世界4位（1,510万人）。東京ディズニーリゾートは2026年1月に累計9億人到達。コロナ前後のV字回復速度を一次情報源で整理。
任意保険加入率と事故率、都道府県別の関係を図解で解説【2026年】
日本の任意保険加入率と交通事故率を都道府県別に比較。最高は大阪82.8%、最低は沖縄55.0%で県間差は27.8ポイント。一方、人口10万人当たり死者数の上位は徳島・愛媛・山口など地方部で、加入率と事故率は単純な逆相関ではない多面構造。47県散布図・タイルマップ・TOP10/ワースト10で2024年の最新データを観察。
日本の自治会加入率、10年でどこまで下がった？データで図解【2026年】
日本の自治会加入率は、平成22年度78.0%から令和3年度71.8%へ12年連続で低下し、10年で-6.2ポイント下がりました。50万人以上の大都市は57.9%、東京23区は推定53.75%まで沈む一方、47都道府県別の加入率は公表されていません。総務省データを可視化pediaが図解で再整理します。
都道府県別大学進学率、東京77%と最下位40%【2026年】
都道府県別の大学進学率は最高77.6%（東京都）から最低40.1%（秋田県・宮崎県）で37.5ポイント差。全国の大学（学部）進学率は2025年度58.64%で10年連続の過去最高。47都道府県のタイルマップと70年の長期推移、男女別データを文部科学省の確定値で可視化する。
中国とインドの人口推移を整理しました。2023年4月、国連の中位推計でインドが中国を抜き世界最多人口に。2024年で差は3,068万人、2054年には約4.8億人まで開く見通しです。WPP2024に基づき1950年からの70年実績と2100年までの推計を1枚で図解します。
日本の電源構成を最新データで整理しました。2024年度確報では火力67.5%・再エネ23.1%・原子力9.4%、非化石電源比率は震災以降初めて30%超の32.5%。火力ではLNG32.9%が最大、再エネは太陽光9.8%を筆頭に5電源で構成。第7次エネルギー基本計画の2040年目標と国際比較も併載しています。
サッカーW杯！過去22大会のデータと歴代優勝国を図解【2026年】
FIFAワールドカップ歴代優勝国は8カ国のみ。1930年〜2022年の22大会92年間でトロフィーを掲げたのは欧州5・南米3の国だけ。世界地図・大陸別・タイムライン・優勝回数・2026年48カ国枠・自国優勝の6つの図解で構造を整理します。
3時間に130mm以上の集中豪雨は、1976→2020の45年で年間約2.2倍、7月だけでは約3.8倍に増加。気象庁の評価でも3時間150mm以上は1.8倍、日400mm以上は2.1倍。線状降水帯の都道府県別累計と運用変遷を、気象研究所・気象庁の一次データで図解整理しました。
梅雨入りと梅雨明け、74年の推移を地域別に図解【2026年】
気象庁の確定値で見る、1951年から74年の梅雨入り・梅雨明けの推移を12地方区分で図解。2025年は沖縄・関東甲信・北陸など8地域で梅雨明け最早記録を一斉更新し、沖縄は6月7日頃と過去最早を記録しました。平年値・最早最遅記録・直近5年の動向まで一次データで整理しています。
アニメ産業の市場規模と輸出額をデータと図解で解説【2026年】
2024年の日本のアニメ産業市場は3兆8,407億円で前年比114.8%・史上最高を更新。広義3.8兆円／業界4,662億円／制作3,621億円の3階層構造、海外2.17兆円が国内1.67兆円を逆転した経緯、9市場分類の構成を一次データと図解で整理しました。
農林水産省「令和6年度食料自給率について」をもとに、日本の食料自給率の60年（1965→2024年度）の推移を可視化。カロリーベース73%→38%・生産額ベース86%→64%の2指標を並列で。品目別6本と47都道府県タイルマップ、諸外国比較も収録。2030年度目標は45%。
政府が2003年に掲げた「2020年に女性管理職30%」目標は達成されず、2024年実績は13.1%でした。係長21.1%・課長12.3%・部長8.7%・役員21.1%、医療福祉50.4%。米国41%・フランス36%との国際比較や、2030年再設定後の目標推移を図解で整理しました。
2025年の消費者物価指数は前年比＋3.2％、実質賃金は－1.3％で4年連続マイナス。差は4.5ポイントです。1995年からの31年で物価は約＋16.7％上昇、実質賃金は1996〜1997年のピーク以降低下が続きます。総務省と厚労省の最新確定値で物価と賃金の30年を比較で図解します。
横断歩道の停止率と交通事故死亡率の都道府県比較【2026年】
JAF2025年調査で信号機のない横断歩道の停止率は全国平均56.7%。1位は長野県88.2%で10年連続首位、最下位は山口県34.3%でした。一方、令和6年の歩行中死者は937人で10年で約36%減。停止率と人口10万人当たり交通事故死亡率の都道府県相関を、47都道府県の散布図とタイルマップで観察整理します。
日本全国の島の数を整理しました。2023年の国土地理院再計測で14,125島と確定し、1987年公表の6,852島から約2.1倍に。都道府県別では長崎1,479島が最多、北海道1,473島、鹿児島1,256島と続きます。一方で島の数が0の府県は9つあり、海に面する大阪府もここに含まれます。
日本の法定祝日は16日で世界上位、一方で有給休暇取得率は63%と11地域中最下位。エクスペディア2024調査では、香港108%、フランス94%、米国91%。祝日と有給を合わせた実総休日では日本132日となります。20カ国比較・カレンダー俯瞰・78年推移を図解で整理しました。
映画館動員数と動画配信視聴時間の推移を比較図解【2026年】
2025年の映画館入場者数は1億8,876万人でコロナ前2019年比97%まで回復、興行収入2,744億円は歴代最高。一方、動画投稿・共有サービスの視聴時間は2024年度の全年代で1日約65分・年間約394時間に拡大し、映画館との比は約130倍。70年推移と10年推移、6つの図解で整理しました。
日本のノーベル賞30名と1団体、分野と年代と国別を図解【2026年】
日本のノーベル賞受賞者は1949年湯川秀樹から2025年坂口志文・北川進まで30名と1団体。物理12・化学9・医学6の自然科学3賞が9割を占め、世界6位の獲得数でアジア唯一のトップ10入り。京都大学公式とノーベル財団公式の一次情報から、分野・年代・出身大学・世界比較の5軸で可視化する。
空き家率の都道府県マップ、20年の推移を図解で解説【2026年】
総務省『住宅・土地統計調査』をもとに、空き家率の20年（2003→2023）の推移を5回分すべて可視化。全国13.8%・過去最高に達した内訳では『放置空き家』が約1.8倍に。47都道府県のタイルマップで地域差も一覧。NRI予測では2043年に約25%へ。
鳥獣被害、シカ・イノシシ・サル・クマの推移を図解【2026年】
鳥獣による農作物被害は令和6年度で188億円。平成22年度の239億円から令和元年度158億円まで減少した後、再び増加に転じた。シカ・イノシシ・サル・クマの17年推移を、被害金額・被害量・地域偏在・個体数管理・クマ人身被害の5軸で農林水産省と環境省の一次情報から可視化する。
全国1,718市町村の財政力指数（令和6年度）を整理しました。平均は0.49、最上位の愛知県飛島村1.99から最下位の鹿児島県三島村0.06まで約33倍の格差。1.0を超え地方交付税を受けない『不交付団体』は83団体です。総務省データを地図とランキングで図解します。
JR旅客5社のローカル線収支を2024年度公表データから集計しました。輸送密度2,000人/日未満を中心とする141線区超のすべてが赤字で、5社合計の営業赤字は約1,825億円。47都道府県タイルマップと営業係数ワースト10で全国の地理分布を可視化します。
書店数の推移と書店ゼロ自治体マップを図解で解説【2026年】
2025年度の書店数は9,993店と初の1万店割れ。1998年度ピーク24,237店から-58.8%、無書店自治体は2024年11月時点で全国493（28.2%）。JPO書店マスタ・JPIC・書店活性化プランの一次情報を、長期推移チャートと47都道府県タイルマップで整理。
不登校児童生徒数、戦後推移と学年別分布を図解で解説【2026年】
2024年度の不登校児童生徒数は小中合計353,970人で過去最多、12年連続増加。一方、増加率は前年度15.9%から2.2%へ低下、新規不登校は9年ぶりに減少した。戦後58年の推移と学年別分布、47都道府県の地域差を6つの図解で整理。文部科学省 令和6年度調査結果より。
クマ出没件数と人身被害、戦後の推移を図解で解説【2026年】
環境省の速報値によると、日本のクマによる人身被害は2008年度の55人から2025年度の238人へと、18年で約4.3倍に増加しました。出没件数は4年で4倍の49,916件、許可捕獲も14,429頭で過去最多。戦後80年の推移を環境省データをもとに図解で整理します。
日本人の平均睡眠時間は7時間42分でOECD加盟33か国中で最も短く、最長の中国とは1時間20分の差。国際比較・男女別・仕事時間との関係・47都道府県別・1976〜2021年推移・年代別の6つの図解で、最新OECDと社会生活基本調査をもとに「睡眠時間の今」を整理します。
2025年の訪日外国人旅行消費額は9兆4,549億円で過去最高を更新。国別消費額は中国・台湾・米国の順、1人あたり支出ではドイツ・英国・オーストラリアが上位を占めます。観光庁インバウンド消費動向調査の確報値から、20カ国の消費額・1人あたり支出・費目構成を可視化で整理します。
ビッグマック指数で日本円の世界順位を可視化。世界1位スイス¥1,448に対し日本は¥480で30カ国中25位。円は25年で過大評価から過小評価へ完全に逆転（+23.8%→−50.5%）。30カ国比較・世界choropleth・25年推移・日米倍率推移を図解で整理。
日本の森林面積は1966年の2,517万haから2022年の2,502万haまで戦後ほぼ横ばい。一方で森林蓄積は18.9億m³から55.6億m³へと約2.94倍に増加。林野庁データを基に戦後80年の推移を二軸グラフ・47都道府県タイルマップで図解します。
日本のペット飼育数は2025年に犬682万頭・猫884.7万頭で、猫が203万頭上回る。犬は13年で22%減、猫はほぼ横ばい。ペットフード協会の2013-2025年データから飼育頭数・世帯飼育率・新規飼育頭数・15歳未満人口との比較を図解し、『2017年逆転』報道の文脈を整理。
日本の山 高さランキングTOP30と47都道府県の最高峰マップ【2026年】
日本の山 高さランキングTOP30と47都道府県の最高峰を図解しました。1位は富士山3,776m、2位は北岳3,193m、3位は奥穂高岳・間ノ岳が3,190mで並びます。47県の平均は1,873m、3,000m超は5県・1,000m未満は4県の二極構造です。国土地理院公式値で整理した最新版。
世界200カ国の平均身長を、Lancet・eLife掲載のNCD-RisCデータで比較。1位オランダ男性183.8cm、日本男性172.1cm（112位）、最低グアテマラ164.4cm。19.4cmの差・100年推移・男女差・地域パターン・日本の頭打ちを6点の図解で整理した。
歴代発行部数1位は『ONE PIECE』全世界6億部。日本のコミック市場は2025年に6,925億円で前年比1.7%減と8年ぶりのマイナス成長、電子が76.1%を占めます。出版科学研究所と集英社など公式発表に基づき、TOP10・出版社別構造・1978年からの47年市場推移を図解で整理しました。
厚労省人口動態統計によると、日本の離婚件数は2002年の289,836組をピークに減少し、2024年は185,904組（離婚率1.55）でピーク比64%。1963年の戦後最低率0.73から2002年の最大ピーク2.30、現在に至る戦後80年の推移を厚労省・e-Statのデータで図解。
平均寿命と健康寿命の差、男女・都道府県のデータ図解【2026年】
日本人の不健康期間は2022年に男性8.49年・女性11.63年で、男女差は3.14年。47都道府県別では健康寿命1位は男女とも静岡県、男性のみ「健康寿命1位の県」と「不健康期間最短県」が一致しない構造を、厚労省「健康寿命の令和4年値」を一次情報源として6つの図解で整理します。
地球温暖化の推移を図解で解説｜世界と日本の変化【2026年】
2024年、世界の年平均気温は産業革命前比+1.55℃と観測史上初めて1.5℃を突破。気象庁データで世界（1891-2025）と日本（1898-2025）の長期推移を図解。日本の上昇率は世界平均の約1.82倍。WMO・NASA・気象庁の最新確定値で温暖化の現在地を可視化します。
サッカーと野球の競技人口、40年の推移を比較で図解【2026年】
日本サッカー協会の選手登録は2014年の964,328人をピークに2024年838,657人へ、高校硬式野球部員も同年170,312人をピークに2025年125,381人へ減少。サッカーと野球、競技人口の40年推移をJFA・高野連・中体連の公式統計をもとに学年別クロス・順位変動・実施人口推計の図解で読み解きます。
