一般的に「メンタルが強い」とは、歯を食いしばってがんばっているようなイメージです。 それは「嫌なことを我慢してできてしまう人」に見えます。 でも、その状態をずっと維持できることが本当に幸せでしょうか? 無理をしてストレス反応系に負担をかけていては、神経伝達物質にアンバランスが生じます。 「リラックスできなくなる。」「眠れなくなる。」「意欲がなくなる。」「落ち着かなくなる。」この段階まできて、私たちはようやく「調子がよくない...」と自覚します。 真のメンタルの強さとは、安定しているということです。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}…
人は何を求めて仕事に向かうかは、その大前提として、多くの人が仕事をするにあたって欲するのは経済的安定です。 一部の資産家を除いて、収入を得るための手段としての仕事を否定する人はいないと考えられます。 しかし、働くことの意味はそれだけではなありません。 働くことを通じ、人は有形無形問わず、様々なものを得ているのもまた事実です。 仕事に対する価値観を体系的にまとめたのが、心理学者のドナルド・E・スーパーです。彼は、職業価値(work value)を経済的な安定を得ることだけではなく、自分の能力が活用できること、人の役に立てることなど、20の尺度にまとめています。 (adsbygoogle = wi…
マズローの5段階欲求説の意味 ”人間の「欲求」には5つの段階がある”という心理学理論のこと アメリカの心理学者、アブラハム・マズロー（1908～1970）が提唱したものになります。 マズローの5段階欲求とは、以下のようになります。 1段階：生理的欲求…睡眠欲、食欲、性欲など 2段階：安全の欲求…健康に過ごしたい、安全に過ごしたい 3段階：社会的欲求…仲間が欲しい、社会に属したい、人と繋がりたい 4段階：承認欲求…他人から認められたい、褒められたい、尊敬されたい 5段階：自己実現欲求…自分のスキルを活かして、活躍したい。もっと成長したい 生きているのが辛いときは、これらのどれかが満たされていない…
政府がNISA（少額投資非課税制度）の恒久化と非課税期間の無期限化について検討を開始しました。 投資の観点からすると、恒久化や無期限化はメリットが大きく、投資をしている人、あるいは検討している人には朗報といえます。 一方、制度拡充の背景には年金財政悪化という問題があり、乱暴に言ってしまうと、「これからはすべて自己責任で老後の生活を成り立たせてください」という意味に解釈することも可能です。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); NISAは一定の条件を満たすと、売却益や配当金などへの課税が一定期間免除される制度です。「一般NISA」は…
2020年の人口動態調査によれば、全国で40-44歳の未婚男性が24歳以下の20代女性と初婚した数はたったの2219組です。 45-49歳に至ってはわずか454組しかいません。 しかも、この数は2000年以降の推移を見ても下がり続けています。 年齢別に24歳以下の女性と初婚した未婚男性の数は、2020年より2010年の方が、2010年より2000年の方が結婚している数は多いです。 全体の婚姻数が減っているのだからそうなるのだろうと思うかもしれませんが、40代前半未婚男性に対する24歳以下女性と初婚できる確率を割り出して比較してみると、1年あたり2000年は0.11%、2010年は0.05%、2…
内閣官房・内閣府・財務省・厚生労働省が2018年にまとめた「2040年を見据えた社会保障の将来見通し」によると、医療・福祉分野の就業者は、2018年度においては、823万人。これは、総就業者数6580万人の12.5％になります。 2040年度においては、1065万人になると予測され、総就業者数5654万人の18.8％になります。 全体の就業者が減る中で医療・福祉が増えるのですから、日本経済は、深刻な労働力不足に見舞われます。 同時に公表された「「2040年を見据えた社会保障の将来見通し」に基づくマンパワーのシミュレーション」(2018年5月)において、2040年度における医療・福祉分野の就業者…
収入が少ない家庭の子ほど、体力や運動能力が低い傾向がある子どものスポーツ格差が指摘されています。 学力の低い子は体力・運動能力も低い傾向があり、学年が上がるにつれて格差が拡大していくことも、明らかになりました。 家庭の経済格差によって子どもたちの体力が二極化しているという問題です。 経済的に豊かな家庭の子のほうが、低収入の家庭の子よりも体力テストの総合点が高いのです。 特に、世帯収入400万円未満の子どもの体力の低さは深刻です。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); スポーツ格差は子どもが生まれ育つ家庭や地域、学校などの条件が原因…
これから時代の中心となっていくミレニアル世代（1983年～1994年生まれ、おおよそ現在の26～37歳）とZ世代（1995年～2003年生まれ、おおよそ現在の17～25歳）は、インターネット環境が整ったころに育った最初の世代で、これまでの世代とは大きく価値観が異なると言われています。 その働き方や仕事観の特徴としては、よく下記のようなものが挙げられます。 ・プライベートも重視する ・転職活動に対して抵抗がない ・働き方に柔軟性を求める ・起業やフリーランスなどの独立意識が高い (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 特に日本において…
「幸せですか？」と聞かれた時に、心からイエスと答えられる人はどのくらいいるのでしょうか。 世界中を対象に調査された幸福度ランキングだと、日本は58位でした。 世界の中でも数少ない先進国（今や後進国？）なのにも関わらず、幸せだと考える人は少ないことが分かります。 実際は幸せなのに気づけていないケースもありますが、中には本当に不幸になってしまうような習慣も存在します。 自分自身や周りの人間にもこのような習慣を続けている人が多いのも事実です。 働いていれば、職場で不幸になるために生きている人をよく見ると思います。 続けていると不幸になってしまう習慣がいくつかあります。せめてこういう習慣はできるだけや…
かつて、モテる男性の条件といえば、「3高(高学歴・高身長・高収入)」などと言われましたが、最近は特に「コミュニケーション力」が重視されているようです。 ではなぜ、恋愛や結婚で、男性の「コミュ力」が必須要件となったのかについて、この傾向は実は海外でも顕著で、つい最近も、ネット上で大きな話題になりました。 日本のあるマッチングアプリ会社が女性ユーザーに行った「ハイスペック男性の定義」についてのアンケート調査によれば、1位は「高年収」、2位は「コミュニケーション能力が高い」、3位は「マナーが良い」という結果でした。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).p…
FIREは「Financial Independence Retire Early」を略した言葉で、経済的自立と早期リタイアという意味を表します。 この場合の経済的自立とは「働かなくても困らないようなまとまった資産を作る」というよりも、「資産運用を行い生活費分の収入を得る」というイメージが近いと思います。 株式投資や動画サイトなどインターネット関係でのビジネスや、株式投資・仮想通貨などで若くして金融資産を得た人たちが資産運用で生活費をまかない、仕事に縛られずに自分のやりたいことをやるという生き方をSNSなどで発表しています。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle …
人材不足、人手不足という言葉がここ数年、そこかしこから聞こえてきます。 特に深刻なのは40代の生え抜きや優秀な人材確保がままならないことです。 ある通信会社では、現場の苦しいやり繰りについて、中間管理職のなり手が不足して、40代の課長クラスが圧倒的に不足しているようです。 では、優秀な若手を登用すればいいじゃないかと思われますが、しっかりとカネと人をマネジメントして回していくには年齢と経験値が必要です。 管理職候補の採用も積極的に行っているようですが、なかなか優秀な人とは条件面で折り合いがつかないようです。 若手の採用と違って年収が高いし、管理職ともなれば『とりあえず採用してみるか』となれない…
食料は生命身体の維持に不可欠であり、国民生活の基礎的物資です。石油や電気がなくても江戸時代の生活に戻ることは可能ですが、食料がなくては江戸時代の生活にさえ戻ることはできません。 問題は、食料自給率の向上、食料安全保障の主張は、誰がどのような意図や目的の下に行っているかということです。 1993年の平成の米騒動の際、スーパーや小売店に殺到したのは消費者であって農家ではなかったのです。 1999年に制定された「食料・農業・農村基本法」は食料自給率向上目標を設定することを規定し、閣議決定された「食料・農業・農村基本計画」では、2000年当時の40％の食料自給率を45％に、引き上げることを目標にしてい…
経済学においては、人は常に合理的に行動するとされますが、実際の行動はそうとは限りません。 この矛盾を説明したのが、経済学に心理学の要素を加えた行動経済学です。 投資においても、人は非合理的な行動をとってしまうことがしばしばあります。 2022年に入ってからは不安定な相場が続いていました。止まらない物価上昇をコントロールするために、米国の中央銀行は急ピッチで金利を引き上げてきました。 そして、ようやく物価上昇に鈍化の兆しが見えてきたことにより、市場では米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ姿勢が軟化するとの期待感が高まり、株式市場では楽観ムードが広がりつつありました。 (adsbygoogle …
格差社会が進むと、貧困層が増加します。 日本では、格差社会が始まったとされる1980年前後から格差は拡大し続け、貧困率が上昇した結果、厚い貧困層が形成されました。 貧困層が増加する一因は、ひとり親世帯の増加です。 母子世帯数は1985年から30年間で1.5倍となり、2016年には123万世帯となりました。 ひとり親世帯のうち、母子世帯は85％を占めています。 母子世帯での親の就業率はおよそ82%で、その半数以上が非正規雇用労働者であり、平均就労年収は133万円という調査があります（2016年）。 ひとり親世帯の半数以上が、相対的貧困の状態にあるのです。 貧困層が増加するもう一つの要因は、非正規…
会社に入った時は、「最低でも部長にはなりたい。」 そう思いながら入社する人は多いでしょう。 ただ、現実には部長なんて、はるか先、 課長にすらなれないで平社員のまま終わってしまう人が 非常に増えてきているようです。 役職者の平均年齢や平均給与を見れば、 今の会社員の現実が少しでもわかると思います。 ・30～34歳 276万円 ・35～39歳 316万円 ・40～44歳 355万円 ・45～49歳 400万円 ・50～54歳 422万円 ボーナスを含んでいませんが、 現在の日本では50代でも400万円台ということで、 平均年収が昔に比べて、大きく下がっている印象を持つと思います。 (adsbygo…
多民族国家であるアメリカは、信教と言論の自由を前面に押し出す社会であるため、宗教に対して国家的制約がかけづらいと言われています。 カルト教団の教義を唱えたり、それを信奉する人は社会の非主流派ですが、信教の自由はあるのだから無視しておこうと決めこんでしまったのです。 この結果、人々の無関心がカルトの悲劇を引き起こすのです。 日本の場合は米国とは異なって言論の自由への強い信奉が理由となっているとは必ずしも考えられません。 しかし理由はともかく、アメリカ同様、こうした寛容性が、オウム真理教や統一教会といったカルト的な教団の活動をのさばらせてきたひとつの要因となっていることは確かだと思われます。 (a…
「勝つ」「負ける」にもいろいろあってパターンはひとつではありませんが、「予測して動く人」は厳しいです。 「予測して動く」ではなく「起こったことに早く気づいて、ついていく」が基本です。 その「ついていく」というのも、「買い」だけでなく「売り」も両方できる人が株で資産を増やせる人だと思います。 何かよいニュースがあった時に買うことはできますが、悪いニュースがあった時に売ることができないことも大きな失敗をしてしまう人のパターンです。 また、「好きな銘柄がある人」も大概うまくいきません。 デイ・トレーダーのなかには毎日同じ銘柄を売買する投資家がいます。ソフトバンクグループや任天堂はトレーダーが好んで売…
FIREをすると、仕事を辞めた分、自由な時間を獲得することができるので、より幸せな人生を送ることができると考えている方もいるようです。 しかし、実際はFIREすることで、全ての人の幸福度が高くなるとは限りません。 「お金と人の幸福度にはどのような関係があるのか」、また「FIREをしなくても幸せになる方法はあるのか」についてよく考えてから行動を起こした方が良さそうです。 人は、お金があれば自分の好きな物を買ったり、おいしい食事を食べたり、レジャーを楽しんだりと、幸福を感じることができます。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 「お…
認知症は親の世代の話だと思ったら大間違いです。最近の研究で40代からの予防が大切なことがわかってきました。 将来、認知症にならないためには、今からの食事が鍵になります。認知症は認知機能が低下して、日常生活にさまざまな支障が出てくる状態をいいます。 その代表的なものがアルツハイマー型認知症です。脳の神経にアミロイドβ（ベータ）というタンパク質がたまることで、脳の一部が萎縮していく病気です。 ほかに脳血管性認知症、レビー小体型認知症などがあります。 認知症の前段階にあたる『軽度認知障害（MCI）』では、まだ加齢によるもの忘れ程度に見えます。このMCIの人のうち、年間約10～15％が認知症に移行する…
若手、中堅層への処遇に困難を抱えるなか、多くの企業は高年齢者の処遇にも頭を悩ませています。 高齢法（高年齢者雇用安定法）では現状65歳までの雇用を義務化していますが、そのメニューには再雇用など継続雇用制度の導入や定年延長のほか、定年制度そのものの廃止といった選択肢も含まれています。 しかし、政府としても企業に定年制度自体の見直しを求めていますが、遅々として進んでいません。 厚生労働省「就労条件総合調査」によると、2020年において、定年制がない企業は4.5％となっています。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 一方で、定年年齢が…
日本の2021年の婚姻数（概数であり確定数値ではないことに注意）は50万1116組で、いよいよ40万組台に突入する見込みが濃厚になってきました。 婚姻数がもっとも多かったのは1970-1974年の第二次ベビーブームと呼ばれた時期で、その5年間は年間100組以上の婚姻数がありましたが、そこから比べると半減していることになります。 婚姻数がこれだけ減少するのだから少子化が進むのは当然です。 婚姻が減少した要因は多岐に渡り、個人的にはもっとも大きい環境要因だと思いますが、社会的お膳立てシステムの崩壊です。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({…
「FIRE」の考え方は仕事をしている現役の間にしっかり貯金をしたり、資産運用続けることで老後資金を準備し、早期退職を目指すことです。 FIREのメリットやデメリットと注意点について説明します。 現在、日本人は学校を卒業する20代頃から働き始め、65歳前後で仕事を引退し、老後生活に入るのが一般的なライフサイクルです。 最近では、平均寿命が伸びていることから、65歳を過ぎてからも元気に働いている人もいます。 逆に、65歳よりも前に仕事を早期退職して、今まで貯めてきた貯蓄や、資産運用で増やしたお金、不動産からの家賃収入などによって、生活していくことを目指す考え方を「FIRE」と言います。 (adsb…
日本でも食品、ガソリン、光熱費などの価格上昇がじわじわと効いてきており、その中でガソリン価格の激変緩和措置の恩恵を受けている人は多いと思います。 しかし、4月28日の日刊自動車新聞電子版において「政府、ガソリン価格『激変緩和措置』 9月末まで期間延長」と報道されていますが、期限がきたときにこの「激変緩和措置」は終わるのでしょうか？ 現状を見る限り、原油価格が近い将来、以前と同様の水準まで下がる可能性は低いので、「激変緩和措置」の「延長」が繰り返されるのではないかと思われます。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); また、海外では、…
昨今、緊急課題のひとつとしてあげられることの多い氷河期世代の支援です。 ただ就職氷河期といっても、その期間は10年以上にもなるので、当事者でも事情は異なります。 特に情勢の厳しかった後半の世代は、後悔も大きいようです。最近はコロナ禍で耳にしなくなりましたが、会社員の宴席でよく繰り広げられるのが、世代間ギャップの話です。 だいたい「お前らの時代はいいよなー」などと、先輩が後輩に絡み酒してくるのが、ひとつのパターンでした。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); そして絡んでくる先輩は40代の中堅社員というのがお決まりです。「おれらの頃…
就職氷河期とは1993～2004年頃、社会的に就職難となった時期のことをいいます。 そのころ大学を卒業して就職活動時期に差し掛かった人たちは、現時点では40歳代以上になっています。 就職氷河期世代は、ロスジェネ世代（ロストジェネレーションの略）とも言われています。 ロスジェネ世代の抱える問題と貯蓄額の平均を紹介します。 ロスジェネ世代とその背景 ロスジェネ世代というのは、1970～1982年頃に生まれ、現時点の年齢は40～52歳の人をいいます。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); ロスジェネ世代が就職活動をした1993～2004…
働く人が足りないのは、「生産年齢人口の減少」「雇用のミスマッチ」「低賃金」という三重苦が長く続いていることが大きいです。 日本は世界最速レベルで少子高齢化が進んでおり、子どもが激減していけば当然、社会に巣立って働く人も激減していくのは当たり前です。 実際、日本の生産年齢人口（15歳以上65歳未満）は1995年の8716万人をピークに減少を続けています。20年の国勢調査をみると、7508万7865人で、95年時に比べて13.9％も減少しています。 経済活動を担う人々が25年前からガッツリ減っていますので当然、外食チェーンの店舗網や社会インフラも25年前から徐々に統合・集約されていかなければおかし…
全国の歯科医院の数はコンビニエンスストアの数より1万件以上多い6万7000を超えています。 その中には当然、質の悪い歯科医院も交じっています。平気で処置に失敗しても知らんぷりの歯科医師も多いようです。中には生活保護者を収益源にしている歯科医院もあるようです。 しかし、その良し悪しは外からうかがい知ることはできません。 残念ながら、一般人にとって歯科ほどブラックボックス化している医療はありません。 歯科の一番まずいところは、知識や技術をアップデートする機会がほとんどないことです。医科は卒業後も研修医制度や専門医制度、あるいは所属学会などで生涯学習の機会がたくさんあります。 (adsbygoogl…
100歳まで生きられる人というのは、あくまでも健康に気遣った「良い生活習慣」を送った上で、進歩した医療や科学技術を享受できる人です。 たとえば、糖尿病、高血糖、過度の肥満など、生活習慣病を抱えた人が、90歳や100歳まで生きるのは、かなり難しいのです。 また平均寿命に対して、「健康寿命」という考え方があります。大きな病気を抱えず、生活に制限を受けずに生きられる期間が健康寿命です。 病気で入退院を繰り返したり、要介護状態になったりしても、果たしてそれは幸せな老後と言えるません。 「日本人の健康寿命を削る習慣」は大きく分けて3つありますので紹介します。。 (adsbygoogle = window…
長時間の集中力やパフォーマンスを高めるために、大切な場面で自分の能力を十分に発揮したいのであれば、何より脳を快適に活動させることが不可欠です。 そのためには、糖質が少なすぎても、多すぎても、脳は十分に機能できません。 「血糖値スパイク」を起こさないように食べることが大切になります。それによって、仕事や学習でも集中力が高まり、ミスが少なくなったり、効率的に作業を行うことができるようになります。 また脳内のグリコーゲン量を維持することで、長時間の記憶力が保持できる効果も期待できます。 血糖値スパイクを起こさないように糖質を摂るには「低GI食」を利用する方法です。 (adsbygoogle = wi…
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「4月1日からマイナンバーと銀行口座が紐づけられてしまう」 「任意と言いながら、本人が拒否しないと自動的に銀行口座が紐づけられてしまう」 こうした不安の声が3月、SNSの一部で叫ばれていましたが、4月1日を迎えても、マイナンバーと銀行口座の紐づけに関する情報は周知されていません。 また、調べても正しい情報がいまひとつわからず、 銀行からの連絡もないですが、本人が知らないうちにマイナンバーと紐づけられてしまっているようなことはないでしょうか。 『預貯金者の意思に基づく個人番号の利用による預貯金口座の管理等に関する法律（以下、口座管理法）』は実は3年前に決まった話で、そこから3年以内に預貯金口座へ…
「日経平均株価4万円超え」「バブル超えの株高」──メディアでは連日“好景気”が報じられていますが、果たしてそれを実感できている人がどれだけいるでしょうか。 日本人の9割は株高の恩恵を受けられていません。 個人で好景気を実感できているのは、基本的に“株を持っている人”だけで、これは日本人の1割程度にすぎません。 例えば高級品を扱うデパートや旅行関連など、株価が上がることで心理的な余裕が生まれて消費が増加する業界には、お金の流れが見込めます。 また株価と不動産は相関関係が非常に強く、実際にこの株高を受けて公示地価はバブル崩壊以後最大の伸びを見せているので、不動産業界は大きな恩恵を受けるでしょう。 …
心が疲れているときほど、次の3つのことは徹底的に無視しましょう。 1．他人のうわさや悪口 自分の生き方に不満がある人ほど他人のうわさ話をしたがり、本当に充実している人は自己研鑽に忙しく、他人のどうでもいいことに関心がないもの。うわさ好きな人って単にコンプレックスの塊で、他人の悪口を言って優越感に浸っているだけ。 だからそんなやつらに何か言われても気にすることはありません。そんな連中のことで悩むために、時間という貴重なリソースを割くなんてもったいない。 2．他人からの嫉妬 もし誰かに嫉妬されているようなら、あなたが今とても成功している証拠です。嫉妬の感情は自分より低レベルだと思う人間に対しては生…
認知症への向き合い方として、早ければ早いほどよいものもあれば、遅くても対策をすれば諦めることはないというものもあります。 そのためには、まず認知症のリスク因子について知ることが重要であり、多くは日々の生活習慣に関連するものでもあります。 12あるリスク因子の中から、その分野に詳しい有識者に認知症との関連や、できる対策について伺います。 がんや脳卒中、心筋梗塞、糖尿病、COPD（慢性閉塞性肺疾患）など、さまざまな病気と関わる喫煙。 福岡県久山町の地域住民を対象とした調査によって、認知症との関連も明らかになってきました。 喫煙者は非喫煙者と比べて、どの程度認知症を発症するリスクが高くなるのか、禁煙…
米・ドジャースの大谷翔平選手（29）の専属通訳だった水原一平氏（39）の違法賭博問題により、注目される“ギャンブル依存症”です。 報道によると、水原氏は賭博による約450万ドル（約6億8千万円）もの借金を、大谷選手の口座から無断で賭博業者に送金していたといいます。 日本でも、大阪府と米・カジノ事業者が2030年の開業をめどに、カジノを含む統合型リゾート施設の建設を進めていることが問題になっています。 ギャンブル依存症は、普通の病気と同じ。本人がどれだけ気をつけていても、一度ギャンブルを味わうと、誰もが依存症になる可能性があります。 そもそも現在、日本国内にはどれくらいのギャンブル依存症患者がい…
人口減少日本で何が起こるのでしょうか。意外なことに、多くの人がこの問題について、本当の意味で理解していません。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていません。 人口減少が10年後、20年後の日本のどの地域を、いつごろ、どのような形で襲っていくのか興味深いものがあります。 まず踏まえておかなければならないのが、人口減少や少子高齢化が全国一律に進むわけではないことの難しさです。 東京一極集中の是正は必要であり、東京圏に住む人々は食料もエネルギーも若き労働力までをも地方に依存しているからです。 だが、一極集中は止まるどころか、加速しています。地方の人口減少スピードの凄まじさを考えたとき、も…
歴史的株高で盛り上がる日本だが、冷静に考えて自分たちの生活水準が上がっているようには思えません。給料は相変わらず上がらないのに、物価はガンガン上がっていきます。 日経平均株価が一時4万円を突破するなど株高が話題ですが、これは一時的な現象だと私は思っています。 世界中の人と話していても、一般経済は傷んでいます。特に中流より下の人たちの生活が苦しくなっています。カナダでも家賃が高騰し、アメリカでもインフレによるホームレスが増加しています。 一方で中国の景気後退も顕著です。バブルが弾け、不動産が売れなくなり、経済がスローダウンしています。日本もそれにより、間接的に中国と取引していたような建築資材メー…
「まず賃金が上がる。その結果、消費が活発化し、企業収益が伸びる。それを元手に企業が成長のための投資を行うことで、生産性が上がり、賃金が持続的に上がるという好循環が実現する」「今、我々は、デフレから完全に脱却する千載一遇の歴史的チャンスを手にしています」 安倍内閣以来、10年以上にわたって言い続けながら実現しなかった「経済好循環」を達成すると力強く宣言したのです。 確かに大企業を中心に賃上げが進んでおり、連合が3月15日に公表した春闘の第1回集計では、賃上げ率が5.28％と1991年以来33年ぶりの5％超えとなりました。 第1回集計は積極的に賃上げに応じた大企業が多く含まれるので、最終的に全体で…
少子高齢化が止まらない日本。この要因を紐解いていくと、日本人のあいだで加速する驚きの格差と、現在の日本が抱えている“先進国で唯一”といえるほどの大問題がみえてきました。 「2022年の出生数は80万人を割り、わずか7年で20％以上減少する危機的な状況だ」と警鐘を鳴らしています。 これまで日本の少子化が進む原因は、若者のライフスタイルが変化し、晩婚化・非婚化が進んだことが主な原因とされてきました。 ところが、2016年以降に出生数の減少スピードは急加速を始めて、年率1％程度だった減少率が年率3.7％にもなっています。 そしてその原因は、晩婚化・非婚化ではとても説明できないと言います。 2000年…
これからは、一人ひとりが「リスク」とどのように向き合い行動するかによって、大きく結果が異なってくるのです。 横並び一線の安堵感は味わえなくなり、コツコツ投資の勉強をして実際に行動した人のなかから「爆勝ち」する人がどんどん出てきますし、なにもしない人はどんどんジリ貧になって、ときには底抜けの貧困に転落していく事例も出てきます。 まさにアメリカ型の社会経済構造へと向かっていくのです。 インフレ基調では、医療や介護といった産業も雇用の「受け皿」としては必ずしも機能しなくなります。 なぜならこれらの業界では、物価上昇と貨幣価値下落のダブルパンチに耐えられるような給料は医師以外得られなくなり、転職してし…
ここ20年、基本的にずっとインフレ基調でしたし、IT化、AI化も長らく進んできました。その結果、社会は分断し、貧富の差が広がり、いくつかの階層に分かれました。なので日本でも今後、貧富の差が拡大し、いくつかの階層に分かれでしょう。 なぜ、こんなにも貧富の差が広がったのかには諸説ありますが、富裕層とそれ以外の人を分けたのは、投資をしているか否かでしょう。 テック系の仕事に就き、若いうちから投資を始めた層は、間違いなく富裕層に食い込んでいますし、そこそこの仕事で、あまり投資をやってこなかった人はミドルクラスです。 そして、たいした仕事にもありつけず、投資にお金を回せなかった人々は、貧困層です。 日銀…
「外資系コンサル」が大学生のあこがれの就職先となるなど、優秀な学生が外国へと目を向ける傾向があります。また、せっかく日本の企業に入社してきても3年で辞めてしまうといったことも多いのです。 対策として、初任給の引き上げで呼び込みを図る日本企業も多いようです。 しかし、終身雇用や年功賃金といった日本的雇用慣行はすでに崩壊していることに目をむけなければ、状況は変わらないでしょう。 日本の賃金は年功序列に基づいて決まり、労働者個人が賃金に口を出す余地は少ないのが現実です。 また、終身雇用で正社員を簡単に解雇できないので、賃金を上げると下げにくいという状況が生じています。 ここで、あらためて年功賃金や終…
一般の方には、なぜ利上げ観測にそれ程のインパクトがあるのか、俄に分かりづらいところもあるかもしれません。つ今回のマイナス金利解除が招く人々の「利上げ観測」が、それが「観測」であるだけであるにもかかわらず、実際の「賃下げ」、国民の「貧困化」を招きます。 短期的被害（1）：住宅ローン利払い費の拡大 まず、マイナス金利解除がもたらす短期的被害として既に生じてしまっている代表的なものが、住宅ローン利払い費への影響です。 現時点において具体的に金利が上昇しているわけではないが、「今後金利が上がるだろう」という期待が拡大したことによって、既に「変動金利」でなく「固定金利」を選択する人が増えていることが報告…
物価高が続くなか、苦しい家計を助けようと、実質値下げのキャンペーンなどを展開する小売店やメーカーの存在。そんな光景を苦々しくみている、氷河期世代の男性の姿がありました。 そんな男性の背景には、時代に翻弄されてきた苦労がありました。 2月の東京都区部の消費者物価指数（除く生鮮食品）は前年同月比で2.5%上昇と、伸び率は1月の1.8%から拡大しており、全国も同様に拡大していました。 一方で、生鮮食品を除く食料は5．3％上昇と、前月の伸び率5．9％を下回った。伸び率の縮小は6カ月連続でした。 いよいよ物価高もここまでか 物価高の苦しみからもおさらばかといえば、この低下は2022年から2023年にかけ…
人生100年時代、“60歳で完全リタイア”は決して簡単ではありません。老後資金を貯めるため、定年後も働きたいと考えている人は少なくないでしょう。 会社員が定年後に苦労しないよう「定年前から」やっておくべきことがあります。それはいったいなんなのか、みていきましょう。 「所属組織」と「役職名」を失う喪失感 定年後、隠居生活に入ると、職業欄に書くことがなくなります。「無職」ここにマルを付けるのはすごく勇気がいります。 「自分は職のない人間なんだ」と思い知ることになるのです。 定年の話と一緒にするのはどうかと思いますが、私は若い頃に一度「無職」を経験しました。会計士試験の受験勉強のため、大学を無職で卒…
仕事は、単に給料のためではなく、自分自身を定義づけるという側面が大きいものです。であればこそ、その仕事から身を引く＝引退することによって失われるのは、社会的役割による自己イメージです。 自分を定義していた自己イメージがなくなることによって、引退後に大きな喪失感を味わったり自信を喪失したりするのです。 では、引退後の役割の変化にどう対応すればいいのでしょうか？ 引退後に新たな自分を発見するためにすべき4つの行動についてご紹介します。 ■1:新たな役割を担う 引退後の変化に対応するには、良好な社会的な繋がりを築いておくことが何より重要です。家族や友人、団体活動などいくつかありますが、それらの中で自…
内閣府が2023年3月に発表した「こども・若者の意識と生活に関する調査」によると、40歳～64歳でひきこもり状態にある人は全国に約146万人いると推計されています。 2019年の調査では61万人でしたから、コロナの影響もあってか、著しい増加です。今回、48歳Aさんの事例をもとに、日本が抱える「8050問題」の深刻さと解決策をみていきましょう。 親の敷いたレールを走り順風満帆だったはずが… 現在48歳のAさんは、警察官の父と2歳年下の専業主婦の母のもとでなに不自由なく育ちました。 両親は教育に厳しいところがあったものの、Aさんは幼いころから両親の教えをよく守り、真面目に勉強に取り組む成績優秀な少…
厚生労働省の発表によると、国民年金保険料の納付率は77.7％。つまり「約5人に1人」は国民年金保険料を支払っていません（2022年9月時点）。 この年金保険料、未納のまま放置すると、老後に年金を受け取れないだけでなく、もっと恐ろしいことがおこります。 年収1,200万円…フリーのプログラマーとして成功したAさん Aさん（49歳）が新卒で就職した会社は、いわゆる「ブラック企業」。1年で身体を壊して退社したあとは派遣社員として10年ほど働きましたが、2008年のリーマンショックのあおりを受けて翌年失業してしまいました。 就職氷河期世代のAさんは、「派遣だと切られてしまうのか……手に職がないとヤバい…
「おひとりさま」は、精神的自立と経済的自立が不可欠です。では、この二つの要素のどちらか、あるいは両方が得られない未婚者はどうなるでしょう。 未婚で親と同居していても、経済的・精神的に自立している場合は、「親と同居している」とシンプルに言うことができます。 しかし、「仕事」は持っていても、稼いだ額の大半を自分の趣味や成長のために使い、基本的な食費や住居費・ガス・電気・水道代などを親頼みにし、さらに炊事洗濯など身の回りの家事の多くも親に依存している場合は、「パラサイト・シングル」と私は定義してきました。 「パラサイト・シングル」は、精神的基盤と経済的基盤の多くを親に依存して生活しています。それを可…
コロナ禍のせいで、日本人は移動しなくなったといわれています。 そう言われたとき、当然だろうと思う人が多いかもしれません。 しかし、じつは、日本人はコロナ禍以前から移動しなくなっていることをご存知でしょうか。 日本人が『移動』しなくなっているのはナゼでしょうか？ 地方で不気味な『格差』が拡大中なのです。 地方を理想化する声は、突然つぶやかれ始めたわけではありません。たとえば戦前の農本主義や、1970年代の第三次全国総合開発計画(三全総)では地方は都会人が尊重し、立ち返るべき魂の故郷として称えられました。 ただし現在の賛美の風潮で興味深いのは、たんに地方が理念的に持ち上げられているわけではないこと…
2024年から新NISAがはじまる予定です。 新NISAは非課税保有期間が無期限になるなど、これまでより使いやすくなるため興味を抱かれる方も多いでしょう。 とはいえ、「現行NISAとどこが違うの？」という疑問もあるのではないでしょうか。 新NISAの魅力的な制度改正内容をみていきます。 株式会社ZUUと株式会社NTTドコモが共同運営する金融メディア「MONEY TIMES™」が行った調査によると、みんなが考える「新しいNISAの魅力的な制度改正内容」は以下の通り。 新しいNISAの魅力的な制度改正内容:男性・女性（複数回答可） (adsbygoogle = window.adsbygoogle…
個人事業主やサラリーマンであっても、税務調査がやって来る可能性はゼロではありません。 税務署から税務調査の連絡が来た時に備えて、どのような対策を取っておくとよいのでしょうか? 税務調査対策のポイントや注意点に加え、税務調査となった場合に取るべき対処法などを紹介します。 税務調査はいつ、どんな時に来る? 税務調査の連絡は、いつどんな時にやって来るのでしょうか。 税務調査の連絡がいつ来るのかについて、国税庁でははっきりしたデータを公表していないため、具体的な時期について知ることはできません。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 会社…
不動産投資はサラリーマンにおすすめの投資方法である一方、カモにされると聞いたことがある方もいるかもしれません。 投資を始めてみたくても踏み出せない要因になっていることもあるでしょう。 「サラリーマンは不動産投資のカモ」と言われる理由には、主に以下の3つが挙げられます。 1. 管理・運用を委託できるため本業と両立しやすい 2. ローンの審査に通りやすい 3. 本業の収入と損益通算ができる 副業収入を得るためには、本来なら本業の勤務時間外に働かなければなりません。しかし不動産投資であれば管理・運用を委託することによって、時間をかけずに本業と両立できます。 (adsbygoogle = window…
40代、50代、60代の年代別平均貯蓄額や、実際には老後資金としていくら貯金が必要なのか計算方法を紹介します。 さらに50代におすすめの貯蓄方法や制度をチェックしましょう。 周りの人に面と向かって聞くことはできないけれど、みんながいくらぐらい貯蓄・貯金をしているのか、気になります。 しかも50代になれば、老後の生活は身近に迫る問題になるはずです。 「総務省統計局の家計調査報告（貯蓄・負債編）2019年」によると、二人以上の世帯の世帯主の年齢の貯蓄現在高と負債現在高は次のようになっています。 40歳未満 691万円（負債 1341万円） 40代 1076万円（負債 1124万円） 50代 170…
副業というと時間給、あるいは日給で賃金が支払われる形式がイメージされやすい傾向があります。 働いた時間に応じて報酬を得るタイプの副業です。 代表的な職種としては「レジスタッフ」「接客業」「宅配スタッフ」「家庭教師・塾講師」「警備員」などが挙げられます。 また、厳密な時間給ではありませんが、新しい業態としてUber Eatsなど、「1件ごとの成果報酬」を提供するサービスも増えてきています。 自分の時間を有効に使って報酬を得るスタイルです。 時給型の副業は働いた時間分の報酬を確実に受け取れる一方、働ける時間の上限がそのまま収入の上限となります。 アルバイト勤務をする場合、本業の就業後や休日に働くこ…
資産を築こうと考えたとき、まず初めに思い浮かべるのは「収入を増やしたい」ということではないでしょうか。しかし、資産を築きたいのであれば、むしろ「収入」よりも「支出」を意識すべきなのです。 資産を築くには、収入より支出を意識すべき理由」について、ご紹介します。 お金がやってくる道の道しるべには、「所得」ではなく、「支出」です。 おや？なぜだろう？真逆ではないかと思う方もいるでしょう。 その前にまず、個人の観点から見たお金の属性を説明します。 お金の属性には「所得」と「消費」があり、所得が入ってきたお金の事、消費はお金が出ることをいいます。 (adsbygoogle = window.adsbyg…
ブラック企業にハラスメント……いつ巻き込まれてもおかしくない昨今、常に安定したメンタルを維持することはサラリーマンに欠かせない要素です。 セラピーで進むべき道に光を当て、どうしたいかを考える段階になると、少なからぬクライアントが「わたしはただ幸せになりたいだけです」と言います。 彼らがそう思うのも、実のところ、幸せという概念は長年にわたって「喜びと満足に溢れた人生」という捉えどころのないおとぎ話に乗っ取られてきました。 ソーシャルメディアにも、「ポジティブになろう、幸せになろう、人生からネガティブなものを追い出そう」と語りかける投稿が溢れています。 人間は、「幸せが標準であり、そうでなければメ…
「金融のプロにお任せ」「あなたに最適な運用を」このように謳うラップ口座は、金融機関がお客と投資一任契約を交わし、お客に代わって資産運用をするサービスです。 お客ごとに資産を包む（ラップ）ように専用口座を設け、運用目的やリスク許容度に応じた資産配分に沿って、専用ファンドを組み合わせて運用します。 金融機関によって名称はさまざまだが、一般的には「ファンドラップ」、富裕層向けは「SMA（Separately Managed Account）」が主に使われます。 このラップ口座が順調に増えています。 2021年6月末時点で運用残高が約11兆9000 億円、口座数は約 122万件。15年3月末の残高は4…
民間で初めてマンションが分譲されたのが、1956年、東京都新宿区四谷本塩町に建設された四谷コーポラス（2019年に建て替え）です。 以降65年以上にわたってマンションは分譲、供給が行われていて、2021年末で累計685万9000戸、国内の住宅総数が2018年で6240万戸で、マンションは日本の住宅の1割を超える、ごく一般的な居住形態になっています。 685万戸のマンションのうち、約15％に相当する103万戸が所謂、旧耐震建物です。旧耐震建物とは1981年5月末日までの建築確認で建設された建物で、大きな地震等が発生した場合、現在の耐震基準よりも耐震性能に対する規制が緩いため、損壊や倒壊などのリス…
将来的に年金だけで生活するのは無理かもしれないと危機感を持つ人も多いかもしれません。 高齢化社会となっている今、年金だけでは生活をやりくりできる老後にお金が尽きてしまう人も少なくありません。 老後破産とは、年金だけでは生活がうまくやりくりできず資産を失い家計が赤字になってしまうことです。 働いているときは収入があるため生活が安定していた人でも、収入がゼロになると年金だけではお金が足りず最終的に資産をすべて失う場合もあります。 日本では平均寿命が延び、90歳を超えても元気に過ごしている人はたくさんいます。 「自分は長生きしないから、老後資金はあまり必要ない」と思っている人でも、何歳まで生きるから…
テレビの地上波の総個人視聴率（PUT）が低下しています。 PUTとは特定時間帯の個人視聴率を合計したもので、どれくらいの人がテレビをリアルタイムで観ていたのかを表します。 たとえば1000人中350人がその時間帯に各番組を観ていたら、PUTは35％になります。 在京主要4局の2022年の年間平均個人視聴率と同コア視聴率、および2022年度第3四半期のCM売上高について、日本テレビとテレビ朝日は「個人視聴率」で拮抗しているのにCM売上高で大きな差がついています。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 2021年の年間平均PUTは全日…
コロナ補助金の一部で’20年には1兆円の予算が組まれた事業再構築補助金です。新たな試みを支援するのが主たる目的だったはずですが、どうにもおかしな使われ方が目立っています。 急増する無人販売店の背景にあるのはコロナ補助金の影です。 1～2年のうちに肉や餃子といった食品を販売する自販機が増えました。観光地にスイーツ自販機を置くのはわかるのですが、住宅地にもポツポツと置かれ始めています。 自販機や無人販売店をよく見るようになったのは、全国各地で、冷凍餃子や肉、中華料理などの自販機や無人販売店が増加しているのです。 中小企業を対象に最大1億円を補助する「事業再構築補助金」です。 (adsbygoogl…
株式投資で「勝ちやすい人」と「負けやすい人」には、どのような違いがあるのでしょうか？ 株式投資の利益には、大きく分けて3つあります。「株価の上昇」「配当」「株主優待」です。 株式投資の最大のメリットは、購入した株式の株価が上昇したときに得られる「キャピタルゲイン」ですが、株を買うことで、その株の持主は「株主」になります。 株主は会社の出資者になるだけではなく、経営者の一員でもあり、株を持っている限り、配当や株主優待などの権利を得ることができるのです。 では、株式投資で「勝ちやすい人」の特徴とは次に示すような投資家です。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle …
大人になるというのはどのような意味があるのでしょうか。これは特に日本語のニュアンスの問題でもあるが、内容については世界的に普遍的なテーマです。 「大人の対応」などに見られるように、理不尽な扱いを受けても我慢するとか、悪事を見ても見ないふりをするというような態度があります。 上司や目上の人たちの意向に背かないようにすることもあります。 青春ドラマで「いつまでも夢なんか見てるなよ。そろそろ大人になれよ」といって、夢を諦めたり改心させようとする場面でも使われます。 「所詮〇〇はできるわけない」とか、ただ単にネガティブな現実主義に対して言うこともあります。 「大人は信じられない」と子供が言うのは、この…
今、ビジネスパーソンに最も求められている能力はは「感情コントロール力」です。 日常、さまざまな感情が湧き起こります。感情に振り回される人と上手にコントロールする人では、同じ仕事でも処理するのに時間がかかり、仕事の効率やパフォーマンス、成果にも大きな差が生じます。 誰でもイライラしたり不安になって、思うように仕事が手につかないということがあるでしょう。 どんなに能力があり、スキルを持っている人物でも、感情が乱れていてはパフォーマンスを十分に発揮することができません。余計な感情は物事を複雑にします。 たとえば嫌いな上司の言葉は、いちいち心に引っかかります。普段ならすぐにこなせる仕事もなかなか集中で…
何よりも、タワマンは普通のマンションに比べて居住性がかなり劣ります。その最大の欠点は「隣戸の生活音が聞こえてしまう」ことです。 逆に、こちらの生活音も隣戸ばかりか下階の住戸に漏れています。 あまり知られていないことですが、一般的な板状のマンションとタワマンとは、構造的に「似て非なるもの」です。 住戸周りの構造が大きく違うのです。 板状マンションの場合、住戸と住戸の間に鉄筋コンクリートの壁で隔てられているが、タワマンの場合は「乾式壁」という、やや分厚いパーテンションで仕切られているに過ぎません。だから隣戸の生活音が聞こえたりします。 タワマン住民は多忙な方が多いので、自宅での滞留時間が少なかった…
国土交通省が作成した資料「マンションを取り巻く現状について」によると、20階以上のタワーマンション(タワマン)の新築竣工棟数は2000年代に入って大幅に増加しており、2021年末の累計棟数は全国で約1400棟に上るといいます。 しかし最近、そのタワマンに関して、否定的な記事や論説を目にすることが多くなりました。 十数年前、タワマンを否定するような言辞をメディアで目にすることはほとんどありませんでしたが、時代は少し変わったようです。 東京で目にする超高層ビル群にはちょっと驚かされますが、むしろそこはかとない威圧感に圧倒される思います。 それは、ちょっとしたカルチャーショックで、「人間はこんな異様…
世界的なインフレの波が日本にも押し寄せ、物価上昇や値上げによる金銭的な不安を抱えている人は多いです。 賃金が上がらないなか、節約だけではまかないきれないと投資への意識は高まっているようですだ。だが、いざ投資を始めようと思っても、何を買ったらいいのかわからないのです。 株で損したらますます資産が減ってしまうと思うと、なかなか一歩が踏み出せません。結局、やっている資産形成は日本円での銀行預金だけです。 これは、経済合理性から考えると非効率です。モノの値段が上昇すれば、お金の実質的な価値は下がるからです。 「物価が上がっているとき、あなたは買い物を控えようと考えますか？それとも、もっと高くなる前に買…
厚生労働省から公表された『令和2年度人口動態職業・産業別統計の概況』は、出生、死亡、死産、婚姻、離婚の人口動態事象と職業、産業との関連を明らかにしたものです。「死亡」についてみていきます。 「死亡理由」の構成割合 2020年「日本人の死亡者」は138万人…“仕事”で傾向を検証してみます。 厚生労働省『令和2年度人口動態職業・産業別統計の概況』によると、2020年度の死亡者数は138万4,956人。そのうち就業者は10万9,788人。 2020年の就業者は6,677万人でしたので、就業者1,000人あたりの死亡率は1.64人でした。 性別、就業状態別にみていくと、男性有職者の死亡者数は7万8,1…
政府は、日本で働く優秀な外国人技術者などが滞在1年で永住権を申請できる制度の導入を決めました。 日本や欧米の大企業は、中国やインドなど有能なアジア人材の確保に躍起です。 しかし、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所の調査によると、アジア主要国の日系企業への就職志向は下がっているといいます。 日系企業で働きたい外国人は74％から40％に下落しています。 日系商社に長年勤める中国人女性は「かつての日本企業は憧れの存在で、入社して学べるモノがたくさんあった。しかし、もう一度20代に戻って、日本の会社を選択肢するかどうか分からない。」こう打ち明けています。 (adsbygoogle = windo…
