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2021/11/30

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  • 「数千万円の退職金が、融けた…」荒れる株式相場に翻弄された中高年世代、絶望

    株式投資による老後の資産形成を検討している人が増えています。 若い時からコツコツと積立投資を継続できれば理想的ですが、定年退職を控えた世代が投資を思い立った場合、「投資資金=退職金」となる可能性が高いのではないでしょうか。 もちろんその選択肢もアリですが、運用を間違えると取り返しのつかない事態になるため、慎重な判断・行動が不可欠です。 普通預金にしておくより、よっぽどマシではあるのですが、長引く不況、少子高齢化、そして老後資金2,000万円問題など将来不安が絶えません。 すでに政府は、国民の老後について公的年金だけでは賄えないと判断しており、政府自体も「貯蓄から投資へ」「貯蓄から資産形成へ」と…

  • 今の会社に長居したくないZ世代の新入社員

    Z世代は1996年以降生まれとされ、携帯を持ち始めたのがスマホで、情報収集やコミュニケーションの手段としてインターネットやSNSを駆使する世代と言われています。 日本だと、バブル崩壊後の不況期に生まれた人たちです。 両親には2000万人に上るとされる就職氷河期世代やロスジェネ世代や、就職できてもリストラや企業再編による左遷など組織の不条理な辛酸を嘗めた人など、Z世代はそんな親の背中を見つめ続けてきた世代です。 Z世代の大学生は2018~19年卒から入社していますが、今年の新入社員は、働くことに対する価値観が例年になく微妙に変化しています。 (adsbygoogle = window.adsby…

  • テレワークで行き場失う承認欲求 偉さ誇る時代の終わり

    新型コロナウイルス禍を受けて、半ば強制的にテレワークが導入されてからおよそ2年が経過しました。 日本生産性本部が今月上旬に行った調査によると、「テレワークを実施している」と答えた人の割合が3カ月前より3.8ポイント低い16.2%と2020年5月の調査開始以来、過去最低となりました。 年代別では20代と30代で大きく低下した一方、40代以上は、ほぼ横ばいで若い世代でテレワークが減っている現状が浮き彫りとなりました。 会社が対面での働き方に戻し、出社を求められるようになった会社員も多いでしょう。 各種の調査から分かってきたのは、テレワークでどうしてもできない仕事はさほど多くないという事実です。 営…

  • 職場の迷惑おじさんたち

    日本の社会、企業の中で権力を持つのは多くの場合おじさんであり、ときにはその権力を振りかざし、セクハラやパワハラを行ってしまうおじさんもいます。 普通に生きるおじさんの肩身を狭くさせる存在です。 日本の企業はなんだかんだで年功序列制を根強く残しているところが多いのです。 kabuhudousan.hatenablog.com だからおじさんと呼ばれるくらいの年齢になると、社内でもそれなりの立場に就いている人が多いことになります。 これは本人にとっても下の人間にとっても悲劇だとも思いますすが、人の上に立つような器でない人が役職に就いてしまうことは多いのです。 (adsbygoogle = wind…

  • 「若者の給料」と同様に、30年間伸びていない「若者男子の身長」

    かつて、モテる男の要素として「3高」といわれていた時代がありました。1980年代のバブル期である3高とは、「高身長・高学歴・高収入の男」という意味です。 当時、その条件を巡って恋愛模様を繰り広げた男女はいまや55~64歳のアラカン世代ででしょう。 テレビではトレンディドラマが流行り、ディスコブームが盛り上がり、まさにクリスマスデート文化が生み出された頃です。 今から思えば、恋愛相手の男性の条件に高身長が求められた昔は、ずいぶんと牧歌的だった気がします。 日本人男性の平均身長は、明治時代から100年間で約15cmも伸びました。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle …

  • 職場は怒りの多発地帯

    職場とは、そもそも「怒りの多発地帯」です。また、人とは本能で他人に勝ちたいものです。出世競争が激しければ、妬みが生じたり、派閥間の争いも発生したりもします。 しかし、経営の悪化、多忙、人材不足、不祥事、将来性がないなどで疲労が積み重なった現場では、お互いの警戒が高まり、必要以上に人間関係がギスギスしてしまいます。 疲労には3段階とあるといわれていますが、個人レベルでは次のように考えられています。 ・疲労の1段階 何かストレスがかかっても、一晩寝れば元に戻れるという、通常の状態です。 ・疲労の2段階 疲労が重なり、同じストレスがかかったら一晩寝ただけでは戻れず、回復には2倍の時間やエネルギーを要…

  • 第3次産業の過度な発展で国は衰退

    食料問題は、特に日本において深刻です。カロリーベースの自給率が37%しかないというのは明らかに危険水域です。 カナダの266%、オーストラリアの200%は突出していますが、米国132%、フランス125%である。さらにドイツは86%、英国、イタリア、スイスもおおむね50%台から60%台です。(農林水産省「世界の食料自給率」) エネルギーについてはさらに深刻です。日本の1次エネルギー供給の約4割を占めている石油は、その99.7%を海外からの輸入に依存しています。 さらに輸入先では中東地域が8割以上と偏っています。 また、天然ガスも石油同様にほとんどが海外からの輸入です。 (adsbygoogle …

  • 男の未婚率の増加と肥満割合の上昇が完全に一致

    先日、厚労省が、健康に影響が出やすいとされる「やせている」状態の若い女性を対象とした生活習慣などを把握する実態調査を行うことを発表したというニュースが流れました。 確かに、女性に関しては全年代的に「やせ型」の割合は近年増えており、それに伴う健康への影響をふまえれば実態調査は必要だとは思います。 しかし、一方で、男性側の「肥満型」の割合の増加も止まらないのも事実です。 厚労省では、BMI22を標準とし、25以上のものを肥満と定義しています。 BMI=[体重(kg)]÷[身長(m)の二乗] 2019年の厚労省「国民健康栄養調査」によれば、この肥満といわれるBMI25以上の割合は、20代男性で23%…

  • 補助金目当てに移住を繰り返す人たち

    地方創生の一環として近年活発な大都市から地方への移住が話題になっています。 しかし、人口を増やしたいがあまり、補助金を大盤振る舞いしている自治体も目立ちます。 誰彼構わず受け入れた結果、全国に「ヤバい移住者」たちが散らばり始めているのです。 補助金目当てに移住を繰り返してさすらう人々がいます。 過疎化しているからといってむやみに移住者に対して補助金を出していると、期限が過ぎればすぐに引っ越され、結局税金だけを垂れ流してしまうことになります。 山口県阿武町で起きた4630万円の誤振込で逮捕された人物も補助金目当てに移住してきた人間です。移住してくる人間を面接して選ぶわけではないので、その人となり…

  • 投資詐欺、全国で年間1110億円、被害者13万人に上る被害

    TKO木本氏が投資詐欺にあい、投資を周囲の関係者に勧誘したとのことで全番組を降板したことがニュースに上がっています。現時点で詳細は不明ですが、今回の件は自分が加害者にもなっていることが最悪です。ただ、この手の詐欺はよくあることです。 kabuhudousan.hatenablog.com 警察庁が集計している「令和3年における生活経済事犯の検挙状況等について」をみると、投資など利殖に関連した詐欺事件、ヤミ金融に関連した事件、訪問販売や通信販売などの特定商取引に関連した事件の実例と共に、検挙された人員や被害額などの推移が記載されています。 警察庁のホームページから誰でも簡単に閲覧できます。 (a…

  • 日本はこのまま消滅するのか

    コロナ禍によって少子化が加速しています。 厚生労働省「人口動態統計月報年計」によれば、感染拡大が本格化した2020年4月以降の妊娠による出産を反映した2021年の出生数は81万1604人にとどまり、過去最少を更新しました。 コロナ禍前から出生数減の流れは続いていましたが、前年比3.5%もの大幅減となったのは明らかに感染拡大に伴う影響です。 日本では婚外出生が出生数全体に占める割合は2.38%(2020年)と小さく、結婚と妊娠・出産とは密接な関係にあります。 ところが、感染が拡大した2020年の婚姻件数がコロナ禍前の2019年と比べて12.3%もの大幅下落となったため、2021年の年間出生数は8…

  • 円安で人材が流出し、インフラが崩壊し、極貧社会になる

    ガソリンが高くなると、運送費も高騰するため、物価の上昇が加速します。 一番の被害を受けるのは、年金生活者です。 すでに年金生活者の生活は苦しいものになっていますが、庶民を直撃する物価高は、むしろこれからが本番です。 輸入小麦は政府が製粉会社への売り出し価格を決定していますが、今年4月に17%も引き上げました。売り出し価格は半年に一度見直され、次回は10月です。 政府は10月以降も輸入小麦の価格が高騰している場合、価格を抑制すると言っていますが、参議院選挙も終わり、手のひらを返して値上げする可能性もあります。 ガソリンの補助金も、参院選後にやめる可能性があると見ています。これらを考慮すると、秋ご…

  • 新入社員が3年で辞める率は長期的に増加

    「新入社員は3年で3割辞める」と言われています。 厚生労働省の「就職後3年以内離職率の推移」によると、大卒者の3年以内離職率は、過去34年間で、最も低い水準で「23.7%(1992年)」、最も高い水準で「36.6%(2004年)」という結果です。 一見するとそこまで変わらないように見えますが、最大の2004年と最小の1992年の差は約1.5倍です。 新入社員が100名入社する企業に例えると、離職率が低い年度は3年以内に24人しか辞めず、高い年度だと37人が辞める計算です。これは企業側にとっては無視できません。 3年以内離職率のグラフを見ると、離職率が「高い時期」と「低い時期」には一定のトレンド…

  • 人口減少を食い止める策に打つ手なし

    日本の少子化がいかに危機的な状況に置かれているかは、合計特殊出生率(女性が生涯に産む子供数の推計値)が証明しています。2005年に過去最低の1.26にまで落ち込んだ後、わずかに上昇へと転じて2015年は1.45にまで回復したのだが、その後は再び下降線をたどり2021年は1.30です。 仮に、日本の人口減少を長期的に止めようとするならば、合計特殊出生率を「人口置換水準」(親世代が同数の子世代によって人口を維持し得る出生力の水準)である2.07にまで上昇させなければなりません。 1.30というのは、あまりにもかけ離れた数字です。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle …

  • 「消費税は法人税減税の穴埋めに使われている」かを検証

    選挙になると「消費税増税は法人税減税の穴埋めだ」という有権者に対し、強く主張している政党があります。 下のグラフを見ますと、確かに、この30年で、消費税収は増え、法人税は減っていますから、一見するとその主張が正しいようにも見えてきます。 消費税収と法人税収の推移 しかし、法人税が減った原因は、国内企業の活力と国際競争力を維持する観点から「課税ベースを拡大しつつ税率を引き下げる」という方針の下で法人税改革が進められたことと、国内景気低迷の結果と言えます。 なお、最近では、日本経済が絶好調のバブルの頃と比較すればさすがに見劣りはしますが、リーマンショック前の水準まで戻してきていることも指摘しておき…

  • 医療と介護のお金はいくらかかるのか

    老後の心配事として考えている費用は、「介護のお金」と「医療のお金」の2つです。 老後を、少しでも安心して迎えるには、イザという時のための介護と医療の基本的なことを今から学んでおくべきです。 「老後2000万円問題」は、皮肉なことに、コロナ禍でみんながお金を使わなくなったことで、解消されそうだということが明らかになりました。 節約で出費が縮小した結果、年金だけでも暮らせる人が増えているということです。 ただ、老後に必要となるお金は、生活費だけではありません。 老後には、さまざまなお金が必要になってきます。それがあらかじめわかっていないと、「老後が不安」ということになります。 老後に必要なお金は、…

  • 経済大国日本が「成長しない国」に転落した原因

    他の競合国がこの数十年の間に急速に生産性を伸ばしている中で、日本も懸命の努力は続けているのですが、その努力がバブル崩壊後の生産性の伸びにはほとんど結びついてはいないという厳しい現実があります。 生産性とは、投入した資源(労働など)に対する創出した「付加価値」の割合です。より少ない資源からより多くの付加価値が得られるほど、より生産性が高いという関係になります。 生産性を高めるのは、豊かな社会を創り上げるためであり、そのためには無駄な「動き」を減らし、価値を生み出す「働き」の部分を増やすことが必要なのです。 しかし、約30年前のバブル崩壊以降、日本の給料はまったく上がらず、世界の水準から取り残され…

  • FIREブームが終焉に向かっている

    日本でもFIRE(経済的自立と早期退職)がブームになっていますが、米国では下火になってきたといわれています。 大きな理由は米国の高インフレです。 米国の消費者物価指数は、この40年間経験したことのない上昇で、食料品はいうまでもなく、大都市のアパートの賃貸料は1年で10%以上も値上がりし、ガソリン価格は14年ぶり以上の高値となってクルマ社会の米国の家計を直撃しています。 FIREブームが始まった時は、これほどの急激かつ大幅なインフレを想定していませんでした。 それだけではなく、FRBの利上げの副作用で、FIREの資金源であった株式投資の収入まで不安定になっています。 (adsbygoogle =…

  • 良い歯医者と悪い歯医者の見分け方

    毎日、適切な歯みがきを積み重ねていけば、口の中は確実にキレイになり、脳もキレイになって活性化していきます。 どんなに丁寧にみがいても、歯並びやみがき方の癖の関係で、みがき残す箇所が出てくることもあります。 プラークは黄白色で、歯に近い色をしているため、自分で見てもよくわかりません。食後4~8時間程度で発生し、そのまま放置すると、24時間程度で硬い歯石になると言われています。 プラークが固まった歯石になるともっとわかりにくいので、日ごろ自分で行っている歯みがきが適切かどうか、プロにチェックしてもらう必要があります。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle [])…

  • 女性が貧困に陥りやすい理由

    ある日、突然貧乏になり、生活が困窮してしまったら、そんなことを考えたことはあると思います。 実は、日本の女性は特にそのリスクが大きいようです。 数年前から「貧困女子」という言葉を聞くようになりました。 生活に困窮している20代~40代くらいのシングル女性を指すようで、決して耳あたりの良いものではありません。 貧困に明確な定義はなく、所得の中央値(中間所得層)に満たない人のことを指す場合や、より具体的に「収入-家賃」が85000円以下の人のことを指す場合もあるようです。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 一方で、「貧困男子」とは…

  • がん予防には適度な有酸素運動と筋トレが有効

    国立がん研究センターが発表している統計によると、2020年にがんで死亡した人は37万8385人。そのうち男性は22万989人、女性は15万7396人と報告されています。 日本人が一生のうちにがんと診断される確率は、男性が65.0%(2人に1人)、女性が50.2%(2人に1人)です。 男性のがん罹患数の上位を占めるのは、前立腺、胃、大腸、肺、肝臓のがんです。 女性の場合は、乳房、大腸、肺、胃、子宮のがん罹患数が多いです。 さらに死亡率となると、男女ともに肺や大腸、すい臓、胃のがんによる死亡数が高い結果となりました。(国立がん研究センター「最新がん統計 」より) がんの要因としては、喫煙や飲酒、塩…

  • 認知症予防のために変えるべきある習慣

    「認知症 国家戦略を決定」新聞にこんな見出しが大きく躍っていたのは、今から3年前のことです。国家レベルで取り組まなければならないほどの深刻な社会問題になってきた認知症です。 厚生労働省は、団塊の世代が全て75歳以上になる2025年には65歳以上の5人に1人、約730万人が認知症になると試算しています。 軽度認知症を含めると、認知症1000万人時代の到来も時間の問題だと言われています。 「認知症になりやすい人」と「なりにくい人」の境目は「35歳」という年齢が、ひとつのターニングポイントと言われています。 実は、35歳を過ぎたころから、脳に認知症の原因物質が溜まりやすくなります。 このタイミングで…

  • ほとんどの人が負け組になる時代

    かつての「1億総中流社会」では、一生懸命勉強してそれなりの学校や会社に入り、コツコツ定年まで勤め上げれば、余生は安泰でした。 女性はサラリーマンと結婚し、専業主婦として子供を育てることが、当たり前の幸せとされました。 しかし、そんな時代はとっくに終わりました。今は普通に生きていたら、転落してしまいます。 世界はとてつもなく豊かになり、誰もが自由に自分らしく生きられる『リベラル社会』になりました。 今や、年齢や性別による差別は許されません。その一方で、一人ひとりに求められる能力の水準が上がって、普通に生きている多くの人がそれをクリアできなくなったのです。 (adsbygoogle = windo…

  • 怪しい儲け話の見抜き方

    今の若い世代は年金もあてにできないし、自分の面倒は自分でみていくことが必要といわれ、投資を始める人が増えています。 でも、なかには「投資なんて怖い」という人もいます。 確かに、投資の世界にはあやしげな人がいて、おいしそうな儲け話をもちかけてきたりします。 こうした詐欺まがいの話に騙されないようにするには、正しい知識を持っていなければいけません。 kabuhudousan.hatenablog.com あやしい投資話には、二羽の鳥がいます。 ローリスク・ハイリターンのところに止まっているのが「サギ」です。 ハイリスク・ローリターンのところに止まっているのが「カモ」です。 自分だけは騙されないと思…

  • 日本人の資産が欧米人より増えない理由

    投資に対してネガティブなイメージを抱きがちな日本人です。 欧米では常識ともいえる「貯蓄から投資へ」が浸透しないために、保有する資産がいっこうに増えないという悪循環におちいっています。 日本人には、失敗をしたり損をしたりすることに関して、重く感じる傾向があると言われます。 株式投資や投資信託への投資は、価格が大きく変動するために、長年投資の世界で生きてきた人でも、そのリスクを正確に把握するのは難しいのです。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 実際に、投資経験のない人が机上の論理だけで投資教育をしても、あまり意味がないという指摘も…

  • 「認知症」と「もの忘れ」の決定的違い

    認知症は高齢者がかかる病気として知られています。 高齢になると誰もがかかるわけではありませんが、出現率を年代別でみると65歳で3%程度なのが、80歳では20%、90歳では60%と2、3人に1人の割合でかかっている計算になります。 誰でも高齢になれば大なり小なり忘れっぽさを自覚するものですが、認知症の場合はもの忘れに加え、時間や場所、人物の認識といった基本的な情報を忘れることや、判断力の低下も伴います。 進行するにつれ社会および自宅内で自立した生活が難しくなっていき、介護を要する状態に至ります。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({});…

  • 40代後半の半数はアルツハイマー病初期の可能性

    認知症の原因の約70%を占めるアルツハイマー病です。高齢者の病気と思いがちですが、 「アルツハイマー病は発症までに20~30年もの時間をかけて、ゆっくり進行します。 40代後半の49%が、アルツハイマー病の最初期の脳神経破壊が始まっていることが、わかっています。 自覚がないうちに脳の破壊が進んでいるのです。 アルツハイマー病患者の脳には3つの特徴が表れるそうです。 (adsbygoogle = window.adsbygoogle []).push({}); 1 脳の表面に“老人斑”と呼ばれるシミのような塊ができること 脳にたまるタンパク質の違いで病気が変わってくるのですが、アルツハイマ…

  • 転職した方が賃金が上がる米国労働市場

    アメリカでは「欲しい人材が見つからない」「期待していた人材が次々に辞めていく」「求められる給与に応えられない」人材の確保に苦戦しています。 また、コロナ感染の最悪期を脱した2020年後半以降、企業が営業を再開するにつれ、従業員の確保が必要となっていきました。 そこに待っていたのが思わぬ人材難でした。 営業を再開しようにも、一時帰休となったかつての働き手は職場に復帰せず、新規採用をかけても従業員を確保できない、さらには離職者も急増するといった事態が生じました。 米国ではリーマンショック以降、自発的な離職者数の上昇傾向が続いていましたが、パンデミック以降は過去にない水準に達しています。 (adsb…

  • 氷河期支援、正規30万人増、目指すも実績は3万人

    総務省が発表した労働力調査によると、2022年4月の失業率は2.5%。低水準が続いています。 同年同月の有効求人倍率は、コロナ禍前より大きく下がっているものの1.23倍とこちらも堅調に推移しています。 しかしながら、正社員と呼ばれる働き方の有効求人倍率に限ると0.97倍です。 20年3月までは辛うじて有効求人倍率が1.0倍を上回っていましたが、それ以降は下回った状態が続いています。 つまり正社員に絞った場合、コロナ禍以降の求人数は求職者の数より少ない状態が続いていることになります。 22年5月12日、時事通信は「正規30万人増、24年度までに 氷河期支援、2年延長―政府」と題した記事を報じまし…

  • 稼げない男性は子供を残さず死んでいくしかない

    生涯未婚率(2020年)は男性25.7%女性14.9%とされ、男性女性の生涯未婚率に違いがあります。 この差は男性がバツイチからの再婚率が高く、バツイチ男×初婚女の組み合わせが多いということが原因です。その一方、再婚後の女性の出生率は初婚の女性に比べてやや低くなる傾向があります。 出生の観点だけで見れば、稼ぎのある男性が女性と結婚し子供を2人以上産み、その後離婚して養育費を払いながら別の若い女性と結婚して子供を2人以上産む、という「時間差一夫多妻」がそれなりの数がいるからこそ、統計で目に見える形で男女の生涯未婚率に差が出ると言えます。 逆に言えば、稼げない男性は子供を残さず死んでいきます。 (…

  • サラリーマンであれば逃げ道は作っておくべき

    「逃げ道をつくる人は失敗する」「本気で挑戦するなら退路を断つべきだ」という人がいます。 しかし、この言葉を真に受けて、失敗して立ち直れなくなっても、彼らは責任を取ってくれません。 むしろ生き残るための逃げ道を用意しておいたほうがいいと思います。 なぜなら、逃げ道がないばかりに、悲惨な末路をたどった人も少なくありません。 ブラック企業で働いていても、「いざとなったら、明日辞めてもいい」と考えることで、心身を壊さなくて済むのです。 しかし、周りの人は「いや、それは絶対にできない。知り合いに紹介された職場だから」「辞めてもほかに仕事がないから」と言う人が多いものです。 家族の生活があるからと逃げ道を…

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