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2021/04/06

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  • 【株価指標】PER、PBR、グレアム指数をまとめて解説!スクリーニングの方法

    グレアム指数はバリュー投資の父といわれるベンジャミン・グレアムが提唱した、割安さを測る指数で、ミックス係数とも呼ばれています。PERやPBRと同じように、現在の株価が割高なのか・割安なのかを判断でき、グレアム指数22.5倍以下が割安の目安です。

  • 【神ツール】高配当株投資の最強装備!配当管理アプリの徹底解説

    配当管理というスマホアプリでは、取得銘柄の株数を登録すれば、ポートフォリオとして配当金の総額や毎月の入金額が見れます。取得額に対する配当利回りまで分かるので、増配によってポートフォリオが育つ喜びを感じられる神アプリです。

  • 【投資信託を解説】老後の資産形成、新NISAで購入すべき2銘柄!

    この記事は、投資信託のしくみや手数料といった基本的な知識、全世界株式(オルカン)や全米株式(S&P500)という具体的な商品の情報をまとめます。投資信託によるインデックス投資を検討されている方や、どの投資信託を購入しようか迷っている方の参考になれば嬉しいです。

  • 【資産指標】BPSで1株の原価が見える!定価とのギャップが割安を評価

    BPS(Book Value Per Share)は1株あたりの純資産。その企業が1株に割り振ることのできる純粋な資産額なので、会社が解散したときに株主の元に残る価値とも言われています。毎日変動している株価を定価としたら、EPSは株の原価と言えるので、原価の高い株を、できるだけ安い定価で買うことができれば理想的です。

  • 【配当指標】配当性向で株主還元意識を見る!無理せず頑張る適度な目安

    配当性向は企業の利益を、どれだけ配当金として株主へ還元しているかを表す指標です。目安は低過ぎず高過ぎない30〜50%程度。株主に大盤振る舞いでばら撒くのか、今後の事業投資にまわすのか、配当性向を知ることで企業の還元・投資スタンスが見えてきます。

  • 【株価指標】売上高で測るPSR!ベンチャー企業の割安評価で大活躍

    PSR(Price to Sales Ratio)は株価売上高倍率。売上高は必ずプラスの値なので、成長過程の赤字企業でも割安かどうかを判断できる指標です。一般的な目安としては、PSR0.5倍以下が割安とされています。

  • 【株価指標】成長率を評価するPEGレシオ!小型株に有効な割安分析

    PEGレシオ(Price Earnings Growth Ratio)は企業の成長率を加味した割安性を測る指標。割安さを表す指標PERもありますが、企業の成長率を評価するPEGレシオは、時価総額が小さなスタートアップ企業に有効な指標かもしれません。

  • 【収益指標】総資産の運用効率をROAで評価!借り入れを資産に変える力

    ROA(Return On Assets)は総資産利益率。負債も含めた総資産を使って、どれだけ効率よく利益を出すことができたかの指標です。一般的には5%以上が資産を効率良く運用している企業の目安と言われています。

  • 【収益指標】稼ぐ力をROEで数値化!効率よく利益を生み出す企業を探す

    ROE(Return on Equity)は企業の自己資本を使って、どれだけ効率よく利益を出せているかの指標。限りのある資本を上手く運用してくれる企業にこそ投資をしたい。同じ資本力でも運用の工夫で高い利益を生み出す企業は強く、一般的にはROE8%以上が優良企業の目安と言われています。

  • 【成長株投資】小型株に分散して10倍株を掴む!新NISAや貸株で勝率アップ

    老後のための資産形成であれば、全世界株式(オルカン)や全米株式(S&P500)のような投資信託を積み立てていくインデックス投資が最適解。不労所得で今の生活水準を上げていきたいなら、定期的な配当収入のさが得られる高配当株投資です。それでも、私が成長株投資を続けている理由は、成長株投資には株式投資の夢と楽しさがギッチリ詰まっているから✨

  • 【配当指標】総還元性向と配当性向の違い!株主への優しさを感じる目安

    総還元性向は企業の利益を、どれだけ配当金や自社株買いとして、株主へ還元しているかを評価する指標です。配当性向との違いは自社株買いの金額が計算に含まれているかどうか。配当性向が30〜50%あって、継続的に自社株買いもしてくれるような、総還元性向50%以上が株主に優しい企業の目安です。

  • 【貸株の魅力】貸株金利で副収入!おすすめの証券会社とサービスの違いを解説

    株式投資をされている方でも「貸株」というサービスを知らない人が多い気がします。保有している株式を証券会社に貸し出すことで、貸株金利というリターン(収入)を受け取ることができるのが貸株です。この記事では、貸株のしくみや魅力、証券会社によって異なるサービス内容、楽天証券が提供している信用貸株について解説します。

  • 【貸株の解説】証券会社による違い!貸株金利で毎月のおこづかいを増やす

    株式投資をされている方でも「貸株」というサービスを知らない人が多い気がします。保有している株式を証券会社に貸し出すことで、貸株金利というリターン(収入)を受け取ることができるのが貸株です。この記事では、貸株のしくみや魅力、証券会社によって異なるサービス内容、楽天証券が提供している信用貸株について解説します。

  • 【収益指標】EPSで評価する収益力と成長性!1株あたりの価値を見定める

    EPS(Earnings Per Share)は1株あたりの当期純利益。その企業の1株が1年間でどれだけ利益を出したのかを表したもので、企業の収益力や成長性を判断する時に使われる指標です。株価の割安さを表すPERやPBRと違い、基準となるような目安はなく、その銘柄の過去と比較して1株あたりの価値が大きくなっているかどうかを判断します。

  • 【楽天証券】最強のネット証券!私が楽天証券を使い続けている5つの理由

    国内だけでも250〜300社の証券会社があり(日本証券業協会)、どの証券会社が良いのか迷ってしまうのは当然の悩み。私はSBI証券やマネックス証券、DMM.com証券など、他にもいくつかの証券会社を持っていますが、現在使っている証券口座は楽天証券だけ。この記事では私が楽天証券を使い続けている選理由や、お気に入りの便利で実用的なサービスを解説します。

  • 【株価指標】PBRの業種別一覧!資本と株価の関係から割安さを分析する方法

    PBR(Price Book-Value Ratio)は日本語で株価純資産倍率。企業の純資産に対して、今の株価が割高なのか、割安なのかを測ることができる、PERと並ぶ有名な指標です

  • 【株価指標】PERは株価収益率!利益と株価の関係から割安さを分析する方法

    PER(Price Earnings Ratio)は日本語で株価収益率。企業の利益に対して、今の株価が割高なのか、割安なのかを測ることができる、株式投資で最もポピュラーな指標です。

  • 【トレンド指標】ボリンジャーバンドを知る!テクニカル分析の第一歩

    株価チャートの画面に表示をして、相場の方向(トレンド)と振れ幅(ボラティリティ)を同時に見ることができるボリンジャーバンド。相場の振れ幅はバンドの広がりで表され、トレンドの発生や終わりを予測するために使われる指標です。

  • 【資産管理アプリ】株式投資を分析するカビュウ!個別株に最適な機能たち

    株式会社テコテックがコロナ禍の2020年8月にリリースされたのが「カビュウ」(Kaview)という株式投資の管理・分析アプリ。過去の取引履歴を資産推移チャートで見ることができ、保有銘柄のヒートマップや損益一覧など、個別株投資に最適な機能が盛りだくさんです。

  • 【優良ツール】決算情報がまとまったIR BANK!勝率を上げる企業分析

    株式会社IR BANKが運営する上場企業のIR情報が見やすくまとまっているサイトが「IR BANK」です。決算情報だけでなく、株価指標や適時開示、大量保有者の保有履歴まで見ることができ、ファンダメンタル分析をする投資家にとって凄く便利なツールです。

  • 【分析ツール】無料で使えるTradingView!豊富な指標とチャート表示

    チャート分析がメイン機能になってる「TradingView」ですが、実はアメリカ企業のTradingView Inc.が投資家向けのSNSとして提供しているサービス。豊富なインジケーターが実装されていて、オリジナルの指標が作れたり、チャート上に表示して分析ができる、投資家定番のツールです。

  • 【最強ツール】マネックス証券の銘柄スカウター!優れた10年スクリーニング

    マネックス証券の口座があれば利用できる『銘柄スカウター』。過去10年の四半期ごとの業績推移を見れたり、その業績からスクリーニングできる最強の無料ツールです。

  • 【投資の道具】会社四季報の使い方!オンラインでも頼れる記者コメント

    会社四季報は東洋経済新報社から1年に4回発行される、企業分析や業績予測など、役立つ情報満載な株式投資の企業名鑑です。他にも主な株価指標や財務指標、配当情報、株主構成など。特に専門家の予測やコメントは会社四季報独自のものだからこそ、購入したからには読んでおきたい見どころポイントです。

  • 【優良ツール】株探の株価注意報!只今絶好調な成長株を見つける方法

    株式投資の情報サイト株探-kabutan-にある、株価注意報という機能。今年一番高い株価を付けた年初来高値更新銘柄がワンクリックで一覧表示でき、各企業の業績推移が見やすくまとまっているため、今年の株価絶好調銘柄を探すのに最適な情報ツールです。

  • 【最高の機会】ベストな売り時!エントリーシナリオと利確・損切り

    株式投資で売り時を決める大きなポイントは、購入時の想定を達成した時か、想定が崩れたタイミング。株式投資は買い時も売り時も、複数のエントリーシナリオを持っておくことが大切です。

  • 【暴落注意】株主優待の廃止リスクを回避!危険な銘柄の特徴を知る

    2022年4月の東証再編によって、プライム市場における株主数の基準が引き下げられました。今まで東証一部を維持するために、又は東証一部へ昇格するために株主を集めていた企業は、株主優待を廃止してしまうかもしれません。

  • 【守りの戦略】暴落相場の戦い方!大損しないためのリスク管理と心構え

    2020年のコロナショックでは、たった2ヶ月で日経平均が30%も下落しました。そこから急回復はしましたが、誰もそこが底だとは分っていたわけではなく、40%、50%ともっと下落する予想をしていた投資家もいるはず。相場の底をピンポイントで掴む必要はなく、相場が落ち着いた後の回復待ってからエントリーするのが鉄則です。

  • 【自分の投資スタイルを探せ】自身の性格と経験に先人の戦略を組み合す

    経験が少ない時は、書籍や動画で勉強したプロの投資法をそのままやってしまいがちです。勝つための自分のスタイルを見つけるには、プロや成功者の手法を色々と知った上で、自分の考えや経験と組み合わせる。投資にあてる資産の大きさも、許容できるリスクも、人それぞれ違うので、自分が心地のいいと思えるスタイルを探していくことが大切です。

  • 【投資の秘訣】リスクの許容範囲を考える!大きなリターンと勝負の瞬間

    リスクと聞くと「危険」をイメージしがちですが、株式投資や金融では「不確実性」の意味で使われています。株式投資としては時価総額の小さな銘柄は大型株ほどの安定感はありませんが、大化けする可能性もある価格変動リスク・不確実性を持っています。その不確実性の大きさや、何が不確実なのかを理解して、起こりうる何パターンもシナリオを想定しておけば、リスクの大きな投資=危険な投資ではなくなります。

  • 【万全の対策】損切りの背中を押してくれる装備!誰もが悩む売りの決断

    株式投資をしている以上は必ず訪れる、分かっていても難しいのが「損切り」のタイミング。普段から次に投資したい有望株を見つけてリストアップしておくことが、今すぐにできる損切りの準備になります。

  • 【両取り戦略】空売りの銘柄選び!割高な状態を狙うスイングトレード

    空売りをする時は「短期トレード」を前提に「下降トレンド」の銘柄を選ぶようにしています。その後に、PERやPBR、自己資本比率、売上成長率などで候補を絞り込んでいきますが、買い銘柄としては選ばない様な真逆の条件を設定していくことがポイントです。

  • 【小技】つなぎ売りでお得に受け取る株主優待!手順とメリットを知る

    つなぎ売りとは株価下落を気にせずに、株主優待が受け取れるテクニック。株主優待の権利を獲得するための現物と、同じ株数だけ空売り(信用売り)をしておけば、株価の変動は気にせず、株主優待だけ貰えるというのが、つなぎ売りのメリットです。取引手数料と空売りの貸株料だけは必要コストになってしまうので注意しましょう。

  • 【小技】信用口座限定!楽天証券で売買手数料を『無料』にする方法

    楽天証券の「いちにち定額コース」では、1日あたり現物取引100万円までは取引手数料『無料』になっています。さらに、楽天証券の信用取引「いちにち信用」は、50万円以上の信用買いなら手数料が無料です。そのため、「いちにち信用」で50万円以上を信用買いして、その信用建玉を当日中に「現引き」すれば、手数料無料で現物が手に入るというのが裏技です。

  • 【信用取引】買い残・売り残とは?株価に与える影響と使い方を考える

    買い残は信用取引で買われているその銘柄の株数、売り残は信用取引で空売りされている株数です。一般信用取引も含めた数値を、毎週第二営業日に証券取引所が公表しています。

  • 【信用取引】逆日歩は制度信用の空売りで発生!費用リスクの回避方法

    逆日歩は制度信用で空売りする時に発生する可能性のあるコスト。空売り銘柄の不足している状況に応じて、逆日歩の金額は変動します。取引できる銘柄に限りはありますが、一般信用の空売りであれば逆日歩は発生しません。

  • 【基礎知識】制度信用と一般信用の違いや使いどころ!色々ある信用取引

    制度信用の場合は、証券会社の株式が不足すると、日本証券金融株式会社が機関投資家から株式を借りて、それを証券会社を通じて投資家に貸し出してくれるしくみになっています。一般信用の場合は、証券会社との間で株式を貸し借りするだけなので、取り扱い銘柄が限定されるデメリットはありますが、返済期限や手数料など、証券会社によって色んなバリエーションがあります。

  • 【基礎知識】信用取引を学ぶ!メリットは空売り戦略とレバレッジ効果

    元手資金の3.3倍までトレードできるサービスが信用取引です。そのレバレッジ効果も魅力ですが、空売りによる戦略の広がりが大きなメリット。信用取引を効果的に使って戦略の幅を広げることも、株式投資の武器になっていきます。

  • 【金利に注目】貸株金利の高い銘柄は危険?失敗しない貸株銘柄の選び方

    貸株サービスで貸し出した株は、証券会社で空売銘柄として使われるので、空売需要が多いほど貸株金利は高くなります。そのため、取引されている浮動株数が少なかったり、空売の圧力が強くなるかもしれませんが、だからと言って危険な企業とは限りません。

  • 【魅力的】楽天証券の信用貸株!貸株をしながら信用取引できるサービス

    現物の保有株を証券会社に貸し出して、銘柄ごとに設定された貸株金利を受け取れるサービスが貸株。そして、信用取引の代用有価証券でも、担保にしたまま貸株できるのが信用貸株です。この貸株信用は楽天証券では2020年9月から始まり、他の証券会社ではあまり提供されていないので、希少で魅力的なサービスになっています。

  • 【利益の底上げ】貸株のメリット・デメリット!株を貸して金利をゲット

    現物で保有している株を証券会社に貸し出して、金利を受け取ることができる「貸株」というサービス。倒産リスクと配当金・優待の取り扱いさえ理解しておく必要はありますが、銘柄によっては年利10%を超える銘柄もあり、せっかく現物保有しているなら、貸株サービスを利用するだけで、投資リターンを増やすことができます。

  • 【はじめの一歩】少額からできる先物取引!未来の価格を今決める先行投資

    先物取引は将来の期日に売買する確約を現時点で価格と数量を決める取引です。株価指数以外にも、金・銀、石油やガソリンなどコモディティが取引対象になり、現時点で決めた価格は将来の期日までに上下するため、その価格差が損益になります。

  • 【はじめの一歩】FXと株式投資との違い!外貨運用の概要とメリットを知る

    FX(Foreign Exchange)は現物取引ではなく通貨の売買価格の差が損益となる差金決済取引。平日は24時間取引ができて、最大25倍のレバレッジ取引、毎日スワップポイントという金利があるのもFXならではです。

  • 【CFDの税金】利益20万円以下でも納税あり!税率や確定申告について

    CFDの利益は「雑所得」に分類され「申告分離課税」の対象になります。税率は20.315%でCFD含む雑所得が20万円以下なら確定申告は不要ですが、住民税の申告は必要です。また、損失が出た時も損益通算や繰越控除などの制度を利用することができます。

  • 【CFDの基本】スプレッドとオーバーナイト金利!株式投資と異なる手数料

    CFDは差金決済取引でレバレッジ投資も可能になっているため、取引手数料、スプレッド、オーバーナイト金利と色んな手数料が掛かかります。証券会社ごとに手数料の名前が違うケースもあるので、CFD投資をする前に必ず確認しておきましょう。

  • 【くりっく株365】店頭CFDと取引所CFDの違い!特徴を知り正しい選択を

    店頭CFDは売買するレートは証券会社によって異なりますが、「くりっく365」と呼ばれている取引所CFDは、どの証券会社でも全く同じレートとスプレッド。差金決済取引であるCFDの取引相手が、証券会社(店頭)なのか、東京証券取引所なのか、そこが大きな違いです。

  • 【CFDの基本】証拠金維持率とは?レバレッジ投資の強制ロスカットを回避

    CFD取引における「証拠金維持率」は、強制ロスカットの判定・追加証拠金の発生基準として使われる値。基準となる値は証券会社や投資商品ごとに異なり、計算方法や日々の口座状況など、レバレッジ投資をする以上は必ず把握すべきポイントです。

  • 【新しい投資】CFDの基本!指数や商品にレバレッジをかける差金決済取引

    CFD(Contract for Difference)は日本語で差金決済取引。FX(外国為替証拠金取引)のように、現物取引をせずに売買価格の差が損益となり、売りから入ることもり、レバレッジを掛けることも可能。金・銀・原油・大豆といった商品から、日経平均・NASDAC・S&P500のようなインデックス指標など、投資対象が幅広いのも特徴です。

  • 【債権の魅力】少人数私募債とは?社債を発行して高金利で還元する制度

    企業が発行する社債には、ソフトバンクグループのように大々的に募集をかける公募債以外に、50人未満という条件で募集をかける少人数私募債があります。発行するのは中小企業が多く、国が発行する国債や大企業の公募債に比べて、当然倒産リスクも大きくなってくるため、年利数%から10%以上など、高金利が期待できる債権です。

  • 【1,000万円からの投資】社債専門のネット証券Siiiboで始める債権分散投資

    Siiibo証券は2019年5月にα版サービスをスタートした、社債を専門で取り扱う新しくて珍しいネット証券です。取り扱うのはソフトバンクグループのような公募社債ではなく、50人未満を対象とする私募社債というのも尖っているポイント。社債投資は株式に比べてニッチな印象ですが、小さなリスクで定期的な金利収入を得る手段として注目されてます。

  • 【豆知識】2018年以降のiDeCo年単位拠出!利用したくても躊躇する高い壁

    基本的にiDeCoは毎月定額を積み立てる、手作りの年金制度ですが、2018年以降は毎月定額ではなく、毎月の拠出額を調整できるようになりました。ただ、このしくみを活用するためには面倒な障壁がいくつもあり、使えるとは言い難い状況なのが正直なところです。

  • 【iDeCo改良】受給開始年齢と加入可能年齢の延長!人生100年時代で増えた選択肢

    これまで60歳から70歳で選べた受給開始年齢が、2022年からは75歳まで選択肢可能になりました。また、属性に限定されますが加入可能年齢が5年延長されて65歳未満になったことも、iDeCoの活用機会が広がる改良です。

  • 【掛け金の目安】会社員は毎月12,000円?職業で異なるiDeCoの拠出限度額

    iDeCoへ拠出できる掛け金の限度額は職業や公的年金・企業年金への加入状況によっても異なります。月額の目安として12,000円から68,000円と幅があり、毎月の最低拠出額は5,000円になっています。

  • 【SBI証券】iDeCoなら絶対にセレクトプラン!オリジナルプランからの移管

    2018年11月からは信託報酬料が低く、人気の高い投資信託36本が揃った新しいiDeCo「セレクトプラン」が登場しました。既にSBI証券のオリジナルプランでiDeCo口座を持っている人は、移管手続きをすることでセレクトプランへ切り替えが可能です。

  • 【iDeCoの給付】節税効果は受け取り方次第!年金と一時金の2つの方法

    iDeCoは掛け金が全額所得控除され、運用益に対しても非課税となるお得な年金制度ですが、受け取る時に税金が掛かる場合があります。受け取り方としては、「年金」か「一時金」を選択できるし、それぞれ金額を指定して併用することも可能。年金として受け取る場合は公的年金等控除、一時金で受け取る場合は退職金所得控除が適用されるため、自分の受けられる控除額を知ることが大事です。

  • 【一期一会】iDeCoの口座は1人に1つだけ!失敗しない証券会社の選び方

    2001年からスタートした個人型確定拠出年金のiDeCoは、節税をしながら自分で積み立てる手作り年金制度です。そんなiDeCoの証券会社を選ぶ上で「口座管理料が安い」と「信託報酬料の安い投資信託」の2つは、気にしておきたい大事なポイント。

  • 【効果抜群】iDeCoの節税メリット!自分で積み立てる手作りの年金制度

    人生100年時代とも老後2,000万円問題と言われる今の時代に、自分で積み立て投資をすることで、手作りの年金をつくっていくのがiDeCoです。投資した掛け金は60歳まで引き出せないという制限はあるものの、その掛け金も運用益も非課税になるのが、大きな節税メリット。

  • 【税制改正】現行NISAのロールオーバー廃止!2024年からの新しい選択肢

    2024年からは新しい新NISAへ移行することが決まりました。これまでの一般NISAは非課税運用期間が5年間で、1度だけロールオーバーという手続きをすることで、運用益も含めて6年目の非課税投資枠として移行できる制度でした。しかし、2024年から始まる非課税運用期間の無い新しいNISAへの移行に合わせて、このロールオーバーの仕組みも無くなることが決まりました。

  • 【ラスト1ヶ月】ジュニアNISAは2023年まで!ロールオーバーで非課税運用継続

    ジュニアNISAは2023年で廃止されることが決まっています。ジュニアNISAの口座に積み立てた資産は、2024年以降ならいつでも引き出せるようになるので魅力的な廃止(税制改正)。さらに、今すぐ現金が必要な家庭でなければ、ロールオーバーすることで20歳まで非課税運用を継続できます。

  • 【家族の投資】夫婦ならではの新NISAの使い方!ニ倍の節税効果と複利の力

    新NISAは1人につき1口座まで開設することができるので、夫婦で2つの口座をつくれば、複利の力も節税効果も2倍!生涯の非課税枠は1人あたり1,800万円なので、夫婦で新NISA口座をつくれば最大3,600万円まで非課税で運用できます。さすがに年間上限額を積み立て続けるのは大変ですが、40歳からでも新NISAを活用して老後に備えることが可能です。

  • 【NISAとiDeCo】投資の目的から制度を選ぶ!節税効果と出口戦略

    NISA(少額投資非課税制度)は一定期間中の運用益ご非課税になる資産を大きくするための投資推進制度。iDeCo(個人型確定拠出年金)は掛け金も運用益が非課税になり節税効果は大きい反面、60歳までは引き出すことができない手作りの年金制度です。投資で今の生活を豊かにしたいならNISA、年金で老後の不安を解消したいならiDeCoと、目的によって使い分けるのが大前提ですが、節税効果・投資益を考えると両方できるに越したことはありません。

  • 【投資の選択】2024年からの新NISA制度!運用益が非課税になる最強のしくみ

    NISAはNippon Individual Saving Accountの略で、イギリスの個人貯蓄口座ISA(Individual Saving Account)がモデルになっている、日本で2014年からスタートした少額投資非課税制度です。NISAは毎年120万円を5年間、つみたてNISAは毎年40万円を20年間まで投資するこたができ、その期間の運用益には税金がかかりません。そして、2024年からNISA制度が新しくなります。

  • 【要注意】高配当株投資は危険?株価の値下がりと減配リスクの対策方法

    高配当株投資は配当金で安定的なインカムゲインを狙う投資スタイルですが、業績悪化による株価の下落リスクや減配リスクがネックです。配当金の源泉は企業が稼ぐ純利益。配当利回りだけでなく、継続的に成長が期待できる企業の中で、積極的で無理のない配当性向の銘柄を選ぶことが、安定した高配当株投資を実現します。

  • 【不労所得】高配当株の運用ルール!安定したで配当生活を実現するために

    国内高配当株の場合は、米国ETFのような二重課税の手間もいらず、配当控除も受けられるメリットがあります。ただし、高配当ばかりを意識して株価の値下がりで損をしないように、しっかりと銘柄選びを行い、分散投資をして、保有株を定期的にメンテナンスすることが重要です。

  • 【不労所得】育てる高配当株投資の魅力!インカムゲインを狙う資産形成

    配当利回りの高いポートフォリオを組んで、インカムゲインである配当収入を狙っていく高配当株投資。株主への還元意識の高い企業へ資産を託し、株価と増配で育っていくことを期待します。

  • 【米国ETF】ブラックロックのAGG!米国総合債権で理想の資産配分を実現

    ブラックロック社が提供・運用するAGG(iShares Core U.S. Aggregate Bond ETF)は、アメリカの債権に投資できる米国ETF。米国の優良債権10,000本以上、約7割が信用格付けAAAで構成されているため、安定感バツグンな分散投資ができる商品です。

  • 【米国ETF】ディレクション・インベストメンツのSPXL!S&P500の3倍で勝負

    ディレクション・インベストメンツ社が提供・運用するSPXL(Direxion Daily S&P 500 Bull 3X Shares)は、S&P500に対して「1日の値動きに対して3倍の動きをする」のが最大の特徴。同じS&P500が投資対象になっているバンガードの「VOO」より経費率は高く、リスクもリターンも3倍の大きさになる商品です。

  • 【米国ETF】イベスコ・リミテッドのQQQ!GAFAM含むNASDAQ100へ投資

    イベスコ・リミテッド社が提供・運用するQQQ(Invesco QQQ Trust Series 1)は、NASDAQ100指数の連動することを目標にしている米国ETF。NASDAQ100はハイテク株比率が高いNASDAQの中で、時価総額トップ100を集めた指数です。

  • 【米国ETF】バンガードのVOO!最強のS&P500に投資して資産を増やす

    バンガード社が提供・運用するVOO(Vanguard S&P500 ETF)は、S&P500指数に連動することを目指している米国ETF。同じバンガードの米国ETFとしては、米国全体3,500銘柄以上に投資するVTIに対して、主要銘柄500選に絞り込んだVOOという特徴の違いがあります。

  • 【米国ETF】ウィズダムツリーのEPI!成長を続ける新興経済大国インドへ投資

    ウィズダムツリーが提供・運用するEPI(WisdomTree India Earnings Fund)は、未来の経済大国と期待されるインドへ投資できる米国ETF。国内ETFに比べても比較的経費率は低く、構成銘柄数は400銘柄以上と分散効果にも期待できます。

  • 【米国ETF】ウィズダムツリーのDHS!毎月配当金が届く高配当ファンド

    ウィズダムツリー社が提供・運用するDHS(WisdomTree U.S. High Dividend Fund)は、毎月分配金が受け取れる個性的な米国ETF。経費率は少し高くなりますが、バンガードの高配当ETFのVYMより分配利回りは高く、300銘柄以上の高配当株へ分散投資ができるのが特徴です。

  • 【米国ETF】バンガードのVIG!10年連続増配の安定した成長と高配当

    バンガード社が運用するVIGは、10年連続増配を続ける企業を集めた米国ETF。分配利回りは約3.0%程度と高配当ETFには劣るものの、経費率は0.06%と低コストで、不景気にも強く安定した成長が特徴です。

  • 【米国ETF】バンガードのVYM!高配当企業400社以上に安定の分散投資

    バンガード社が運用するVYMは、高配当と株価の値上り益の両方に期待ができる米国ETF。約400銘柄もの高配当株へ分散投資しながらも、約3%以上の分配利回りがあるのは、株主還元意識の高いアメリカの企業だからこそです。

  • 【米国ETF】ブラックロックのHDV!安定重視の財務健全な企業で構成

    ブラックロック社が運用するHDV(iShares Core High Dividend ETF)は、財務健全な高配当銘柄を集めた安定重視の米国ETF。ステート・ストリート社のSPYDより少し分配利回りは低いですが、高配当ETFの中では不景気相場に強く、安定した成長が期待できるのが魅力です。

  • 【米国ETF】ステート・ストリートのSPYD!S&P500から選ばれた高配当企業

    ステート・ストリート社が運用するSPYD(SPDR Protfolio S&P500 High Dividend ETF)は、配当金で生活を豊かにしたい人にぴったりな米国ETF。米国のS&P500構成銘柄のうち配当利回りの上位80銘柄へ、低い手数料(経費率)で分散投資ができる魅力的な商品です。

  • 【連携】SBI証券の米国EFT定期買付!住信SBIネット銀行で為替手数料節約

    国株・米国EFTの定期買付サービスがあるSBI証券と最安の為替手数料で外貨貯金ができる住信SBIネット銀行。住信SBIネット銀行の外貨貯金を経由して、ドルでSBI証券に入金をすれば、最安の為替手数料で米国ETFの自動積立が実現できます。

  • 【毎月3万円】高配当で完全な不労所得!配当金生活に必要な資金と方法

    国内の高配当株で平均4%のポートフォリオを組むことができれば、900万円の金融資産から毎年36万円(月3万円)の配当金収入を得ることができます。手取りで考えると配当金に20.315%課税されるため、毎月3万円の不労所得を目標にするなら1,130万円くらいは必要です。

  • 【貸株】SBI証券のカストック!米国株・米国ETFの貸して金利収入を得る

    SBI証券の「カストック」は米国株や米国ETFで貸株ができるサービス。保有している米国株や米国ETFをSBI証券へ貸し出すことで、各銘柄に設定されている貸株金利によって、毎月のインカムゲインを得ることができます。

  • 【米国ETF】バンガードのVT!世界43ヵ国の約9,500銘柄へ最強の分散投資

    バンガード社が運用するVT(Vanguard Total World Stock ETF)は、全世界の企業へまるっと丸ごと投資ができる商品。全世界の投資可能な市場時価総額の98%以上をカバーする約9,500銘柄で構成されているのに、経費率は0.07%と超低コストです。

  • 【米国ETF】バンガードのVTI!米国上場企業4,000以上の銘柄へ分散投資

    バンガード社が運用するVTI(Vanguard Total Stock Market ETF)は、アメリカ全体へ分散投資できる商品。GAFAMやテスラといった大企業銘柄の比率が大きくなっており、約4,112銘柄を運用しているにもかかわらず、経費率は0.03%と破格の低さが魅力です。

  • 【必勝の戦術】初心者の99%が勝つ!ローリスクで戦うインデックス投資

    インデックス投資とは主要なマーケットに対して、時価総額加重平均型で市場全体を対象に連動する指標へ投資すること。インデックスファンドに投資することによって、その市場全体に投資するのと同じ効果があり、低コストでありながら市場平均という安定した利益を得ることができます。

  • 【投資信託】SBIのVTで全世界の市場へ投資!楽天VTや本家米国ETFとの違い

    SBIアセットマネジメントが運用する「SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド」は、米国ETFの「VT」を投資対象にしている投資信託。本家VTに比べると手数料(信託報酬率)は少し高くなりますが、ETFではなく投資信託になるため、分配金を自動で再投資してくれるのがメリット。

  • 【投資信託】eMAXIS Slim 全世界株式の魅力!低コストで世界へ投資

    三菱UFJ国際投信が運用する「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」は、日本を含む先進国・新興国など全世界へ分散投資できる投資信託。2021年11月時点で資産総額は3,533億円。信託報酬率は0.1144%とかなり低く、2021年4月の運用報告書では隠れコストを足し合わせても0.178%と十分に魅力的です。

  • 【投資信託】iFreeレバレッジで攻めの投資!リスク&リターンは通常の2倍

    大和アセットマネジメントの「iFreeレバレッジ」シリーズは、投資対象となる指数に2倍の動きで連動する投資信託。つまり、以下の「iFreeレバレッジ」シリーズは、通常の投資信託に比べて2倍のリスクを負いますが、2倍のリターンを狙うことができます。●iFreeレバレッジ NASDAQ100、●iFrerレバレッジ S&P500、●iFrerレバレッジ FANG+、●iFrerレバレッジ NASDAQ次世代50、●iFrerレバレッジ ATMX

  • 【手数料の謎】投資信託の隠れコストとは?信託報酬料以外に掛かる費用

    投資信託を購入する時に支払う「買付手数料」、運用中に掛かる「信託報酬料」、売却時に支払う「解約手数料」と「信託財産留保額」などの手数料は、投資信託の交付目論見書に記載されています。その、交付目論見書には記載がなく、運用後じゃないと手数料額が確定しない、以下のような「隠れコスト」があります。●売買委託手数料、●有価証券取引税、●その他費用

  • 【投資信託】SBIのVTIで全米企業へ投資!楽天VTIや米国ETFとの違い

    SBIアセットマネジメントが運用する「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」は、米国ETFの「VTI」を投資対象にしている投資信託。本家VTIに比べると手数料(信託報酬率)は少し高くなりますが、米国ETFではなく投資信託なので、分配金を自動で再投資してくれし、二重課税の還付申請で確定申告をしなくても良いのがメリット。

  • 【投資信託】SBIのVYMで米国高配当株へ投資!楽天VYMや米国ETFとの違い

    SBIアセットマネジメントが運用する「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド」は、米国ETFの「VYM」を投資対象にしている投資信託。本家VYMに比べると手数料(信託報酬率)は少し高くなりますが、ETFではなく投資信託になるため、分配金は再投資される違いがあります。

  • 【国内ETF】NEXT FANDSでインドへ投資!加速する経済成長と人口ボーナス

    米国ETFの「INDA」はSBIや楽天証券で取扱が無く、投資信託は信託報酬が高めになっています。対して、国内ETFの「NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty50連動型上場信託」あたりが適当かもしれません

  • 【節税】二重課税の還付請求!米国株・ETFの配当金は確定申告が必要

    米国株の配当金や米国ETFの分配金を受け取る時に、アメリカで源泉徴収された後に、国内でも課税されるしくみが配当金の「二重課税」です。この二重課税は確定申告で還付請求することで取り戻すことができます。

  • 【金利で収益】ETFの貸株で副収入!長期投資で毎月得られるインカムゲイン

    証券会社によってはETFでも貸株をすることができ、国内ETFなら基本は0.1%程度、海外ETFは0.01%ではありますが、中には1%を超える貸株金利の高い銘柄もあります。長期保有で運用しがちなETFだからこそ、貸株金利のインカムゲインが収益に効いてきます。

  • 【税制改正】二重課税調整が適用される国内ETF!米国ETFの違いと魅力

    国内ETFの分配金は2020年から二重課税調整制度の対象になりました。基本的に2020年以降に東証へ上場したETFは基本対象になっていますが、2020年未満のETFは対象外になっている可能性があるので、日本取引所のホームページで確認して下さい。

  • 【注目度急上昇】ETFとは?小さな手数料でインデックスに投資できる選択肢

    ETF(Exchange Traded Fund)は日本語で上場投資信託。投資信託と同じようにプロに資金を託して運用してもらう商品ですが、証券市場に"上場"しているため、リアルタイムに変動する価格に対して、成行注文や指値注文で取引されます。まだ国内ETFは盛り上がりに欠けますが、米国ETFは運用規模が大きく、手数料(経費率)の安い魅力的な銘柄がたくさんあるので、日本の中で注目が集まっている投資商品です。

  • 【21世紀銘柄】宇宙産業へ夢見る投資!宇宙のテーマをリードする米国企業

    ロケット開発から人工衛星、宇宙旅行、宇宙ゴミと無限大のビジネスモデルが広がっているのが宇宙産業。宇宙ビジネスをリードするアメリカ企業へ投資できるように、米国株投資の準備をしておくことがスタートです。

  • 【時流を選ぶ】大きなテーマ投資と小さなテーマ株!一番になる企業を狙う

    これから成長が期待される分野を先取りし、その分野全体にETFや投資信託で分散して投資する手法をテーマ投資といいます。そんな分野の中でもマーケットリーダーになるような勢いある企業は大きな成長が期待できる。本当に力のある企業(テーマ株)なら、たとえそのテーマが一時的なブームで終わったとしても、その波を活かして新らい時代を勝ち抜いてくれるはず。

  • 【失敗しない買い時】雑誌の推奨銘柄では遅い!割安を待ち続ける長期投資

    長期割安株投資・バリュー投資は本来価値のある企業を、割安な価格で買って、正常な株価に戻るまで持ち続けるスタイルです。人より一歩先に買うために、キラリと光る価値ある企業を探しておいて、日々株価をウォッチしておけば、一時的な急落・暴落が割安株投資の買い時になります。

  • 【堅実な投資】割安成長株で資産2億円!長期投資の銘柄選び5つの条件

    弐億貯男さんの書籍「10万円から始める! 割安成長株で2億円」では、2003年に250万円からスタートして、割安成長株投資で2019年に2億円を達成したサクセスストーリーが描かれています。将来的に成長期待できる企業でありながら、割安な状態まで株価が下がってきている銘柄こそが「割安成長株」です。

  • 【王道の戦術】割安株に長期投資!必ず通過する原点にして最強のスタイル

    株式投資の基本は安く買って高く売ることであり、ウォーレン・バフェットも10年間持ち続ける気持ちで銘柄を選び、投資をしているそうです。長期投資は一攫千金を狙ったハイリスク・ハイリターンの運用ではなく、投資の神様が実践するリスクを抑えて勝利を掴む投資法です。

  • 【7353】KIYOラーニングの魅力!スマホの資格講座スタディングへ投資

    KIYOラーニング株式会社はオンライン資格取得口座「スタディング」をメイン事業として、法人への社員教育クラウドサービスなども展開。学校や塾でもオンライン授業の導入が進み、YouTubeでも多くの専門知識が得られる時代、これからの学びのスタイルも大きく変わります。オンライン系の資格講座はユーキャン、フォーサイト、クレアール、TACなど、競合が多い市場。AIによる学習プラン作成や効率的に学べる学習マップ、学習進捗のダッシュボード、励まし合える勉強仲間機能など、学びを助けてくる魅力的なしくみが充実。テクノロジーを活用して世界一の学習サービスを目指すKIYOラーニングだからこそ、大手に戦いを挑む姿を応援しながら、これからも新しい学びの革新に期待しています。

  • 【株を楽しむ】個別株投資の魅力!全資金をインデックスに投資しない理由

    インデックス投資は市場の平均値を目指しますが、個別株投資はインデックス以上の成績を出すことが目的。当然リスクが高くなることを前提に、大きな利益を狙いながら、何より企業の頑張りに毎日一喜一憂できるワクワク感が最大の魅力です。

  • 【企業の知る】ファンダメンタル分析とは?割安株と成長株を見極める手段

    財務状況や業績から企業の価値を予測するのが「ファンダメンタル分析」です。現状の企業価値より株価が安ければ割安株として、現状の株価より将来期待する企業価値が高ければ成長株として、株式投資で勝つために徹底的に分析をします。

  • 【一攫千金の種】小型株集中投資の銘柄探し!成長株を絞り込む8つの条件

    遠藤洋さんの「10万円から始める!小型株集中投資で1億円」で紹介されている8つの条件は、数ある小型株から成長を期待できる企業を探し出すための大切な手がかりです。条件1:上場して5年以内の会社、条件2:時価総額300億円以下、条件3:創業社長が現役、条件4:社長や経営幹部か大株主、条件5:高学歴の新卒社員がいる、条件6:社員の平均年齢が若い、条件7:みんなが欲しがる商品を提供、条件8:株価チャートが上昇トレンド

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